2001年から遡って過去20年間の助産婦外来に関する雑誌記事を検索し,22施設における設置経過,活動内容,運営,課題を分析した結果,以下のようなことが解った。22施設の開設時期は90年代に14件と近年の増加が目立った。開設動機は,妊産婦管理システムの改善,提供ケアの質向上,助産師の専門性の発揮等であり,経過には,開設に意欲と熱意を持つリーダーシップのある助産師のほかに,助産師の活動に理解のある医師の存在が不可欠の要素であった。活動内容では,18施設では,正常妊婦に関する診察,検査,保健指導の妊婦健康診査の全般をカバーする助産師独自の機能が実現されていた。助産婦外来の評価では,妊産婦及び医師からも良い評価が得られており,助産師自身にとっても仕事の充実感や満足感があげられていた。助産婦外来の担当者は,臨地経験3〜5年の助産師が多く,ほとんどの施設で担当者の実践能力の強化が求められ,人材育成が今後の課題としてあげられていた。

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(Purpose) A comparison of the health problems felt by the people with those assessed by the community nurses and to obtain clues to design a specific methodology in citizen- centered community nursing through the interactive process between the citizens and the community professionals. (Method) The data was obtained in community meetings held between 1996 and 1999. Data from the 1996 community meetings was used for analysis. The meetings were held in B Town, A City of Gunma Prefecture. The participants were the citizens of B Town. (Result) The first meeting was attended by 33 citizens (11 males and 22 females) with an average age of 70.6 (56 83). Three concepts, "intergenerational exchange", "information on life and health" and "safe and peaceful space", were found to be needed to share health problems submitted at the community meetings with other citizens and to solve problems. (Discussion; The community meeting approach is effective in understanding community diagnosis based on community assessment of citizen-centered health problems. It is especially useful to collect important information when designing specific programs to solve community health problems.

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看護専門職の修士号または博士号取得者が学位を取得した経緯,および彼らの大学院教育に対するニーズを明らかにすることを目的に,自己記入式質問紙調査を行った。その結果102名から回答が得られ,(1)修士号および博士号(課程博士)取得までの経緯は,年代別で多様であること,(2)大学院教育が,多様な人々と知り合い人的資源を得る責重な機会となっており,博士号取得者は,より研究活動を活発に行っていること,(3)修士号取得者の約7割が博士号取得を希望しており,取得を困難にしている主な理由は,時間の確保と経済的問題であることが明らかになった。上記の結果から,看護系大学院は,個々の看護識者が自分のライフサイクルに合わせて,学業を積み重ね,キャリアアップできるように,多様なニーズに対応できる教育体制や環境を整備することの必要性が示唆された。

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本研究の目的は,老人病院で抑制(身体拘束)されていた高齢者に,抑制を廃止したことで,どのような変化(効果)が生じたかを測定用具を用いて実証することである。研究対象は,全面的に抑制を廃止したA病院に入院していた83名の患者である。抑制を受けたことがある高齢者(抑制群)17名と抑制を受けたことがない高齢者(非抑制群)66名について,「高齢者アセスメント表(MDS)」を用いて抑制廃止の前後の状態を比較した。その結果,抑制群が非抑制群に比べ改善した項目は,<D.気分と行動>のカテゴリーに属する「D1悲しみや不安な気持ち」(p<0.05),「D5問題行動への対処」(p<0.05),「D9対人関係の不安定」(p<0.01)の3項目であった。一方,抑制群の方が悪化した項目は,<B.認知,コミュニケーション>と<C.身体機能>のカテゴリーに属する4項目であった。

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本研究では,起立性低血圧による転倒予防のため,離床時の身体評価のひとつとして心拍変動のスペクトル解析による自律神経活動評価の有用性を検討した。健常な若年者を対象にベッド上で上半身だけを0°から30°,60°と段階的にベッドアップを行い長座位をとったところ,心拍数はベッド角度の変化に関わらずほぼ一定の値を示したが,血圧においては,収縮期血圧はベッドアップ60°で0°,30°に比べて有意に低下した(p<0.01)。拡張期血圧では角度負荷の増大に伴い低下する傾向がみられたが,有意な差はみられなかった。平均血圧はベッドアップ60°で0°に比べて有意に低下した(p<0.01).心拍変動成分では,交感神経指標とされるLF/HFがベッドアップ60°で0°に比べ有意に増加した(p<0.05)。副交感神経指標とされるHF/TOはベッドアッブ60°で0°,30°に比べ有意に減少した(p<0.001,p<0.01).これらは,段階的起立負荷試験とほぼ同様の結果であり,仰臥位から長座位という姿勢変化時の自律神経機能評価として非侵襲的な心拍変動のスペクトル解析が有用であることが示された。

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本研究は,高齢者施設利用者を対象としてBarthel Index(BI)の交差妥当性を明らかにすることを目的とした。調査対象は,S県内すべての特別養護老人ホーム(111施設)の入所者7,215名および老人保健施設(58施設)の入所者5,807名の計12,302名(2000年11月現在)とした。BIの測定は,各施設でその利用者を主として介護している寮母に依頼した。BIの構成概念妥当性(交差妥当性)の検討にあたっては,Wadeらの報告を基礎に1因子モデルを措定し,確証的因子分析を行った。加えて,本データを性および年齢階層別に6群に分割したデータを用いてBIの因子不変性を確認した。その結果,BIの1因子モデルの適合度は統計学的な許容水準を満たすと同時に,性,年齢において不変の因子構造を持つことが支持された。これらの結果は,BIが本部の高齢者施設利用者に対しても適用可能なことを示唆している。

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本研究は,幼児(障害児・健常児)を対象として,蜂須賀らの開発した産医大版Barthel Index (産医大版BI)の構成概念妥当性の検討を目的とした。調査対象は,S県内の14ヵ所の心身障害児通園施設を利用している幼児280名,O県内の心身障害児通園施設7ヵ所とI県内の同施設12ヵ所を利用している幼児375名,S県M市内の公立保育園全14ヵ所の1歳児から5歳児クラスに在籍する幼児866名とした。産医大版BIの得点判定は,児を担当する職員が母親の了解のもとに行った。統計解析には,Wadeらの報告を基礎に「産医大版BI」に関する1因子モデルを措定し,確証的因子分析によりデータヘの適合度を検討した。その結果,1因子モデルは統計学的な許容水準を満たしていた。また,外的基準との関連で構成概念妥当性を検討するために,障害の有無(障害児・健常児)が前記尺度で測定される動作(ADL13項目)に与える影響を検討した結果,すべての動作に有意な影響が観察された。これらの結果は,「産医大版BI」が幼児の障害の有無を適切に反映しうる尺度であることを示唆するものである。

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本研究では,高齢者に対する適切な介護サービス提供のあり方を検討するために,とくに問題行動がある高齢者を対象として,介護保険制度実施後の介護保険サービスの利用状況および利用料,在宅で家族が提供している介護内容,介護時間等の実態を明らかにすることを目的とした。調査の結果,家族が提供する介護内容は,「日常会話」等のコミュニケーションや「食事をつくる」等,食事に関する介護が多かった。介護提供時間は,要介護度との関連よりも家族関係による差が激しかった。利用している介護保険サービスは,通所サービスが多かった。平均利用率は,支給限度額の40%程度で,限度額を超えた利用はなかった。また,個別面接調査の結果,家族介護者には,痴呆性老人の特性やこれに対応した介護方法や,情報提供はほとんど行われておらず,家族にとって介護への不安が大きいことが明らかとなった。今後は,これらの高齢者への対応方法について,家族教育を目的とした支援プログラム等が検討されるべきであると考えられた。

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介護保険制度においては,在宅介護サービスでは福祉用具の中の車いす等がレンタルになるなど,対象者の変化に合わせた変更が可能なシステムとなっているが,特別養護老人ホーム等の施設サービスでは,施設で所有する標準型車いすを使月している例が多いのが現状である。レディメイドの標準型車いすは長時間の使用には適しておらず,特に片麻痺者の場合,スリングシートによる座位姿勢の崩れを防止するために使用する抑制帯などが変形や褥瘡の誘因となることも多く,褥瘡発生の主たる局所要因として上げられている圧迫,ずれ,摩擦,蒸れ(湿潤)を満たすことなる。本研究では,以前から積極的にシーティングに取り組んできた施設とこれから取り組む施設の車いす使用状況と褥瘡との関連を要介護度や座位能力との関連から考察した。機能状況に合わせて選定・適合の進んでいる施設においては,身体機能が低くても褥瘡発生の割合が少ないことが分った。

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都立病院におけるX線装置の精度管理を目的に診断用X線装置の実態調査を行った。調査項目は装置の導入状況,保守契約,保守点検,故障の発生状況,X線装置管理の必要性,測定器の保有状況などである。X線高電圧装置ではインバータ式X線装置が67%まで普及しているが,十数年を経過した古い装置もあった。これらの装置は定期的に更新を行う必要がある。保守契約はX線CT装置,循環器用装置などの高額の装置ではほとんど行われていたが,一般撮影装置の保守契約率は低かった。これらの装置では,保守点検や自主点検を実施し,X線装置の性能維持,精度管理に努める必要があるが,X線装置の精度管理に必要な管電圧,管電流,撮影時間,X線量などの測定器を保有する病院等は少なく,測定器の確保や有効利用が望まれる。

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