近年,不登校,ひきこもり,校内暴力などの学校不適応を中心とする青年期の心理的適応問題の増加が指摘されている.大学生においてもこれは例外でなく,自己不確実感や不全感を抱え,友人ができない,うまくコミュニケーションがとれない,学内での居場所を見つけられないなど,大学生活への適応に大きな困難を抱える学生が増えてきている.大学としても,学生の心理的適応にこれまでになく配慮を必要とする局面となってきているのである.こうした問題意識を背景として,大学生の適応性に目を向け,自画像を用いて自己意識のあり方と適応性の関連性について検討することを意図した.本稿ではまず,大学生の自画像について分類を行い,描画に現れる特徴について検討した.その結果,自画像は,全体的な印象,顔の表情,特異な表現や不自然な表現,詳細さ,描画全体のバランスなどから,不適応状態から何らかの行動化の可能性が指摘されるA群,抑うつ的傾向が指摘されるD群,適応状態にあることが示唆されるN群,分類不能群の4群に分類された.また,A群,D群,N群別に,日常生活行動における適応性の1つの指標として学業成績との関連性を検討したところ,3群間で大きな差のあることが認められた.さらに,3群の自画像の描画には明らかに異なる特徴のあることが指摘され,自画像から適応性を査定することの妥当性が示唆された.

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金利の自由化が完了して6年近く経過し,そして業務分野規制も持株会社の形態でもって異種業務への参入が可能となって緩和され,金融自由化はほぼ最終段階を迎えた.この金融自由化は,資金の効率的配分というマクロ面のメリットばかりでなく,家計の資産選択肢増加による最適ポートフォリオの形成や高金利商品開発による資産効果が働き,家計貯蓄の増加というミクロ面のメリットもあると考えられる.しかし,バブル崩壊後,低金利時代を迎え,金利面での効果が現れにくい経済状況となったが,この低金利要因だけで金融自由化のメリットがもたらされていないわけではない.金融自由化のメリットが現れない理由としては,政府のリーダーシップに拘る態度や,金融自由化の推進策の過ちによるモラルハザード発生,および政府庇護による金融機関の旧態依然とした経営体質が金融機関の破綻というデメリットをもたらしたためである.本論文は,家計の貯蓄行動の変化を80年代と90年代を通して分析し,「政策の失敗」を指摘すると共に真の意味で貯蓄者に利益をもたらす金融自由化を推進するために何をすべきかを提示することを目的とする.

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グローバリズムとその浸透は,世界経済とのより深い連結と経済ネットワークの十全化を各国経済に要求している.このことの緊要性は,対外経済交流抜きにはこれまでの経済発展を考えることができない東南アジア地域経済おいてまさに重要な意味をもっている.かつてのアジアNIEsがそうであったように,一方で先進地域経済との分業関係を前世紀同様,維持しながら,東南アジア諸国がその経済ネットワークの十全化の一環としてこれまで醸成させてきた生産力や技術力を背景に,南側諸国との貿易や経済協力を拡大する可能性は大いにある.本稿では,こうした視点から,環インド洋地域におけるアジア対アフリカ両地域経済交流の高まりとその意味について検討している.そこでは,主として貿易関係に焦点をあて,環インド洋という現時点では未知数に満ちた新たな地域経済圏の形成の可能性を検討する.その過程で,1997年に設立された環インド洋地域協力連合(IOR-ARC)設立の経緯と今後についても言及し,同地域経済圏形成の意義として,グローバリズムとリージョナリズムの共存を可能にする「地域経済圏の複層化」による「開かれた地域主義」という概念を提起する.

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近年,米国でヒスパニックの人口が増加している.2000年に実施されたセンサス(国勢調査)のエスニック・グループ別人口によれば,ヒスパニックが初めて黒人を上回って最大のマイノリティ集団を形成していることが明らかになった.ヒスパニックの台頭は米国の政治や経済,国際関係,文化にわたって広範囲な影響を与えるだろう.本稿ではヒスパニック人口の現状と,主として経済問題に関る側面を取り上げる.

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小売業者を取り巻く環境は厳しくなっている.ダイエーは業績不振による再建中,大型店「そごう」の閉鎖,松坂屋四日市店(三重県四日市市)の閉鎖,マイカルの倒産などがある.大型店の生き残り戦略もさることながら,商業統計に見られるように,小規模小売店の減少傾向が続いている.大型店の閉鎖,中小小売業の減少により中心市街地の空洞化が社会問題となっている.街は地域の小売商業が住民の暮らしを支える生活基盤であり,地域住民は街づくりに参加することにより,住みよい街・独自性のある街を構築することができる.街づくりに当たっては行政が商業者と住民を支援することは言うまでもないことである.愛知県稲沢市の国府宮商店街においては中小小売経営者が商店街競争力強化と活性化のために小売経営者の実態と意識について調査した.調査内容は経営実態,商店街発展に関わる項目である

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本稿は,代表的な情報システムに関する監査基準である,わが国の経済産業省が公表する「システム監査基準」,情報システムコントロール協会(ISACA)が公表する「情報システムに関する一般基準及び情報システム監査基準書」,国際会計士連盟(IFAC)の国際監査実務委員会(IPAC)が公表する国際監査基準(ISA)§401「コンピュータ情報システム環境下の監査」に検討を加え,その性格を明らかにした.わが国のシステム監査基準は職業的専門家集団によって認められた一定の枠組みであることを明確にする必要があることを主張した.一方,わが国のシステム監査基準は,実際の監査に対する利用を考えると有用性は高いと言える.

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X線結晶構造解析法は結晶構造・分子構造を決定する最も有力な方法である.この方法は,発足は約90年前であるが,とくにこの30年ほどの間に大きく発展し,低分子の原子価電子の精密解析から,分子量100万を超えるタンパク質複合体までの広い範囲を研究対象とし,また構造解析の専門研究者だけではなく,周辺の,物性,材料,化学,生物,薬学,医学,鉱物等の多くの研究者も研究手段として利用するようになった.この間のこの分野の成果を紹介し,方法の発展のあとをレビューし,将来を展望する.

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セルオートマトンによる球面上でのシミュレーションを目的に,球面にセルを配置する方法について検討し,実際に,メダカ初期発生卵の律動性収縮運動のシミュレーションに応用した.セルオートマトンによるシミュレーションの実現には,セルをできるだけ均等に配置することが必要であるが,球面上を均等にセルで覆う方法は単純ではない.ランダムにセルの位置を生成しボロノイ多角形により位置の最適化を図る方法の他,正多面体をもとにして幾何学的に整然とセルを配置する方法を検討した.メダカ卵の実例では,発生段階ごとの卵の極性(細胞の分布部位の偏りや球面上の胚体の位置など)を容易に再現するために幾何学的なセル配置を採用し,表面波の発生源がリズムのペースメーカーとして働くことなどの条件の下に,初期発生の各段階における波面伝搬をモデル化した.このモデルにより,発生が進んだ段階では収縮波が2点で発生し胚体の位置にも影響を受ける複雑な収縮運動の表面波の伝搬を再現することができた.この事例を通して,球面セルオートマトンの実現と応用の可能性について考察する.

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遺伝子組み換え作物(GMO)は,アメリカ,カナダなどの食料輸出国の巨大化学企業等により開発商品化され,1996年当時の厚生省がその安全性を確認して以来,これまでにダイズ,トウモロコシ,ジャガイモ,ナタネ,綿実など,日本人が日常多く摂取する原材料およびその加工品が多量に輸入され,いつの間にか食卓に大量に入り込んでいる.しかし世界的には食品としての安全性や環境への悪影響が指摘されるようになっている.一方食品の品質表示は食品の安全性,栄養価など,消費者にとって重要な情報であるが,遺伝子組み換え作物の輸出国は,安全であるとして表示の必要性を認めていない.しかし日本においては消費者の安全性に対する懸念によって,輸出国の圧力をはねのけて,一部の食品に遺伝子組み換え作物含有の有無の表示義務が2001年4月1日から実施されることとなった.遺伝子組み換え食品とはどのようなものであるか,その安全性や環境への影響はどうか,遺伝子組み換え食品の品質表示はどのようになっているのか,またどうあるべきかなど日本の現状を踏まえながら消費者の立場で解説した.

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第1部の分析では胡椒の経済年数(耐用年数)を持続可能性を示す指標として,その指標に寄与すると考えられる9種類の持続性項目を使って重回帰分析を行った.その結果は①から⑧までの持続性項目は欠落し,⑨の有機質肥料の使用のみが有意差をもって寄与する項目に残った.このことは,ブラジルは参考値ではあるが,両国に共通する結果である.また生産関数による生産性に寄与する項目の分析から,B・C両タイプ間に共通する結果として,胡椒生産農業においては必ずしも規模の大きさが生産性を高めることに影響しない.という点が挙げられる.その要因として,規模拡大により労働,経常財の単位当たり投入量が低下することが考えられる.これらの分析結果をもとに3つの具体的指針および課題の検証をおこなうと,持続的胡椒生産農業の具現化に向けた3つの具体的指針の②について循環型の胡椒栽培技術の確立を目指す上で,有機質肥料を利用することが有効である.ただし胡椒生産には規模拡大のメリットがないので面積拡大は循環型の胡椒生産の阻害要因になり得る.以上の結論に達した.またこれに対する具体的方策は,規模拡大による単位当たり労働時間,経常財投入の減少を止めることである.第2部では線形計画法によるB・Cタイプの胡椒単作経営および複合経営の比較分析から,複合経営のデータを用いての結果ながら両タイプともに胡椒単作経営より実績値(現状の複合経営)の方が収益性が高い.さらに実績値より複合経営(最適解)の方が収益性が高く経営的メリットがあることが判った.具体的方策として,複合経営(最適解)のメリットを享受するためにはプロセスおよび制約に関する以下の改善が必要である.Bタイプについては以下の5点である.(1)黒胡椒とライムの2作目の土地稼動実績を高める.(2)経営耕地面積を拡張する.(3)農忙時期(9月,1月)の雇用労働力の確保.(4)労働投入割合が高いパッションフルーツ排除の検討.(5)5月,8月期の雇用労働力の確保.黒胡椒については価格低落期の長期化と病害防除の難しさから各生産者ともに他作物への転作の傾向にあるなかで,転作か胡椒継続かの見極めが困難な時期であるが,胡椒生産には導入すべきとの結論である.またライム,パッションフルーツともに胡椒からの転作作物であるが,現状の価格水準ではライムの導入が有意である.さらにBタイプは全ての農業労働力を雇用労働力により賄っており,今後農忙期の臨時雇用労働力の確保が経営に影響するものと判断される.最後に経営耕地面積の拡大について,Bタイプはアマゾン河流域の広大な熱帯降雨林を有する地域において胡椒生産を営むものであるが,病害により耕作可能面積は縮小傾向に有り,このことは経営耕地面積拡大のメリット享受の阻害要因である.しかしその代替策と考えられる移動を伴った胡椒生産は環境保全型農業の阻害要因である.Cタイプについては以下の4点である.(1)胡椒の稼動実績(土地)を高め,ドリアンの稼動実績をやや減ずる.(2)ランブータンを導入しない.(3)経営耕地面積の拡大.(4)2・4月期の胡椒収穫時期の労働力の確保.Cタイプについても胡椒への稼動実績を高め,やや過剰となったドリアン生産への傾倒に歯止めをかけるべきである.またランブータンの導入には市場価格の動向を見極めた充分な検討が必要である.さらに経営耕地面積の拡大,タイ東北部からのスムーズな労働力の確保が今後の生産維持に重要である.これらの結果から持続的胡椒生産農業の具体的指針②の生産減を補う方策として複合経営(混合作付)が有効であるとの結論に達した.

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科学技術分野における英語の使用動向をデータベースを検索することによって定量的に示した.化学分野の代表的なデータベースであるCAファイルを対象に雑誌論文に用いられる主要言語の30年間にわたる使用動向を調べた.英語の使用割合は1970年の54%から2000年には82%に達している.このシェア増加は非英語国民の英語論文投稿の増加による.国際語たる英語による発表は読者数の拡大など著者にとってもメリットは大きい.本稿では英語の歴史,一般社会での英語使用の現状,世界の言語についても論じた.

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「明治神宮競技大会」は,身分的制約の下におかれて成立し,展開してきたわが国におけるスポーツが,徐々にその制約から脱して,国民生活に定着を見せ始めるスポーツ状況が生まれてくる中で設立され,国家的なスポーツ行事として展開を見たところに,その基本的な特徴があった.ここでは,こうして設立された「明治神宮競技大会」の歴史的背景となった時代状況との関連を検討し,この競技大会が果たした歴史的,社会的役割を明らかにしようとするものである.

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身体運動における体幹は,重要な役割を果たしている.例えば「投げる」,「蹴る」等の動作を行う場合,動作は体幹から順次遠位部分へと伝播される.さらには,軸の形成,回旋運動等,身体運動には欠かせないものである.左右対称に存在する身体各部位のラテラリティーについては数多くの研究がなされているが,体幹のラテラリティーについて検討した研究は数少ない.そこで,体幹回旋動作におけるラテラリティーについて基礎的な特性を明らかにするため,一般大学生222名を対象に全6項目からなる質問紙を作成し検討することにした.全ての項目において有意差検定(Z-検定)を行った結果,質問項目全てにおいて右側を好んで選択するということが有意に認められた.さらに,質問項目双方の関連性を導くためにクロス集計を行い,ある質問項目の動作が他の質問項目の初動動作であると考えられる場合や,動作様式が類似している項目間では高い関連性が有意に認められた.しかし,地上と水中という環境の違いなどが生じる場合には関連性が認められなかった.今後の課題として,体幹と上肢や下肢との関連性,環境の違い,さらには性別の違いなど細部にわたる検討が必要である.

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An attempt will be made to analyze historical change of word stress in terms of cross-linguistic preferences of stress languages. Universal constraints will be ranked for each historical period of the English language, whose stress system is assumed to change so that arrhythmic structures become more rhythmic. It will become clear, however, that the requirement of rhythm is not the only force which triggers stress change. Words with clashing stresses, and even double-stressed disyllabic words with initial light syllables, will be proved to have the most preferable stress contour in certain historical periods. Our investigation will lead us to the conclusion that edge-marking, as well as rhythm and quantity-sensitivity, plays an important role in the historical change of English stress.

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50 well-known Japanese proverbs which have proverb equivalents in both Russian and English are given. These Russian and English equivalents are presented, along with literal translations into Japanese.

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1945年1月23日の稲沢空襲について,空中写真の解析と空襲体験者の証言から空襲の状況を検証した.米軍が戦後撮影した空中写真には稲沢空襲の際の爆弾跡(クレーター)が明瞭に残っており,54個が確認された.市街地に落下した爆弾を加えると投下された爆弾は全部で97個にのぼる.これらは1km四方の狭い範囲に分布していて,8ないし9機のB29より投下された.16個の焼夷爆弾落下地点が確認されたが,それらはほぼ2列に並ぶ線上に配列している.爆弾落下地点の予測計算から,爆弾投下は一宮市萩原町上空で開始されたと推定され,これは目撃証言と一致する.稲沢空襲では当時の特殊軽合金を第一目標とし,隣接する市街地も併せて爆撃した可能性が高い.

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名古屋文理大学では市民を対象にしたコンピュータ操作の入門講座を毎年おこなっているが,本年度はじめて演習補助者として本学学生を採用した.この試みは,学生に「自らの知識の再確認」を促すだけでなく,「知っていることと,それを教えることの違い」を学びとってもらうという教育効果をねらったものである.本論では公開講座に演習補助者として参加した学生が何を学んだかについて,講座終了後におこなったアンケートをもとに報告する.学生が我々の予想を越えて受講者と積極的に関わり合い,それを通して「教えること」の何たるかを深く認識してゆく様が明らかになった.さらに近年大きく変貌しつつある高等教育において,とりわけ注目されている生涯教育にどのように取り組むべきかについても,学生におこなったアンケートからヒントを得た.

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