大学生418名を対象に、次世代育成意識(養護性、次世代育成力)と家族要因(きょうだい地位、親への信頼感)、および、性別の関連について検討した。性別、年下きょうだいの有無、および、クラスタ分析によって抽出された親への信頼感パターンを独立変数、養護性尺度得点(4領域)と次世代育成力尺度得点(4領域)を従属変数とする3要因分散分析の結果、次の点が明らかになった。女子、および、年下きょうだいがいる男子の場合、次世代育成意識が高くなる領域が確認された。この結果から、女子に対する社会・文化的な性役割の期待や女子のライフサイクルの影響、および、男子における日常的な養育体験の効果が示唆された。親への信頼感の高さは次世代育成意識全般における高さと関連し、親との関係性が次世代育成意識に全般的に影響を与えていることが示唆された。しかし、女子においては、親への信頼感が低い場合であっても、男子より高い次世代育成意識を示す特異なパターンが認められ、女子の有するレジリエンスが示唆された。

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大学生(N=463)の次世代育成意識(養護性、次世代育成力)と時間的展望、および、性別の関連について検討した。クラスタ分析によって抽出された時間的展望パターンと性別を独立変数、養護性尺度得点と次世代育成力尺度得点を従属変数とする2要因分散分析の結果、過去・現在・未来に対する時間的展望の高さと次世代育成意識の高さの関連が見出された。領域によっては、女子学生において、また、現在や未来に対する肯定的態度を有する学生において次世代育成意識が高くなる傾向が認められた。これらの結果は、肯定的な時間的展望が高い次世代育成意識を全般的に支えること、そして、限定された領域ではあるが、社会・文化的文脈やライフサイクルの影響が推測される女子の意識が高くなることや、過去受容が良好でなくても現在や未来に対する展望が肯定的であることが高い意識を支えることを示唆するものであった。

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親子の関係性に焦点化したNCAST(Nursing Child Assessment Satellite Training)プログラムの教材を活用し、次世代育成意識を促進するための心理教育プログラムの実施と評価を試みた。乳幼児のサインや親子の関係性についてのNCAST教材を活用し、18名の大学生を対象とした。プログラム前後に実施した評価テスト(養護性尺度、次世代育成力尺度、親への信頼感尺度)において得点の上昇傾向が認められたことから、本プログラムの有効性が示唆された。

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語学教育に於ける教授法には様々あるが、教授時に学習者の母語を使う教授法と使わない教授法に大別できる。前者は言語横断的な教授法であり、代表例には文法翻訳法が挙げられる。また、後者は一般に直接法と呼ばれ、「言葉と観念を直接結合させ」ることを重視するとしている。(日本語教育学会(1990)p.107)近年、コミュニケーション能力育成を重視する言語教育に於いては直接法が重用され、文法翻訳法が省みられることは少ない。しかし、文法翻訳法はもはや過去の遺物としてしまってもよいものだろうか。本論では大学課程あるいは大学予備教育課程に於ける語学教育を念頭に、文法翻訳法と直接法の特徴と功罪をまとめ、言語教育に於ける文法翻訳法と直接法の関係について述べたい。

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大学祭において大学生らに物語劇の主役になって自己表現を試みてもらう実験的行事を行った。物語劇は「フランダースの犬」を脚色したもので、困難な葛藤を含む8場面からなり、参加者がどれだけ自由に柔軟に自己表現できるか、また困難な場面にどのように対処し乗り越えるかを調べることを目的とした。その結果2日間で19人が参加し、セルフ・モニタリング尺度への回答、20分の演技、事後アンケートへの記入を行った。参加者たちの発話記録が質的に分析され、発話内容の意味の似たものがグループ化されて概念の名づけが行われ、アイデア・ツリーとして表示された。セルフ・モニタリング尺度と事後アンケートで関連が見られたのは外向性の高群は低群より緊張したの得点が低い傾向であった。8場面それぞれにおいて参加者は多様な自己表現をしており、苦難の場面においても事態をポジティブにとらえたり、積極的に対処する行動をしたり、理不尽な仕打ちに対しては思ったことをきちんと伝え、自分の心情についてもしっかり把握している表現がかなり見られた。相手の立場を慮って自分の言い方を反省する者も見られた。元の物語は主人公が絵の前で凍死するが、こちらで設けた条件を満たして19人中5人が生還した。アンケートの感想記述によると、行事を楽しめたものが多いが、緊張したという者もかなりいた。参加者が演じやすくせねばならない役者側の練習が不十分で緊張気味だったのでそれが影響したと思われる。

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中高年者の地域子育て支援は、社会的意義も心理社会的発達上の意義も高い活動と捉えられる。本研究では、支援活動において生じた「現代の子育てに対する違和感」に着目し、子育て経験を有し、地域子育て支援に参加する中高年女性(4名)に半構造化面接を実施した。子育て支援に関する彼女らの語りの質的分析を通じて、その「違和感」の様相を探索的に捉えることを本研究の目的とした。対象者の語りの質的分析から、【親の要求の過剰化】、【親の自律性の弱化】、【子どもの資質の変化】、【親子の関係性の希薄化】、【家族・社会の多様化】、【世代間の相互性・継承性の弱化】という6つの概念カテゴリが抽出された。このような違和感の根底にある意識の変化(親役割に関する意識の変化、親子の関係性に関する意識の変化)に注目して考察を試みた。また、違和感を契機とした支援活動の意味付けについても、McAdams & de St. Aubinの世代性に関する理論的枠組みに沿って考察をおこなった。

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本稿はWesten and Shedler (1999)が作成したShedler and Westen Assessment Procedure (SWAP-200)によるパーソナリティ障害の理解を、DSM-IV II軸のそれと比較しながら紹介することを目的としている。ここ20年余、パーソナリティ障害理解の共通言語として流布してきたDSM-IV II軸には統計的妥当性は高いが、臨床的観察との隔たりがあり、治療に役に立たない、病理の理解が進まないといった声が上がっていた。その隔たりの原因としては、同一の被診断者に複数の診断名がついてしまうという収束性•弁別性の問題、既存の診断基準をトップダウン的に当てはめてしまうだけで、新しい発見が反映されない分類法の問題、診断プロセスにおいて、内省が欠けがちな被診断者の自己申告が優先され、臨床家の専門的な観察が排除されてしまっている問題などが指摘されてきている。DSMは、統計的な妥当性や信頼性に基づいた客観性を強調する「科学の知」を高めるため、個々人の独自性を理解する感覚、いわゆる「臨床の知」を犠牲にしたところがあり、昨年、出版されたDSM-Vでも、パーソナリティ障害に関してのこれらの問題は未だ解決されていない。一方、SWAP-200は、専門用語を使わず描かれたパーソナリティ特性200項目をQソート法で分類することでパーソナリティ障害を捉らえられるよう作成されている。この200項目はDSMなど既存のアセスメント尺度の記述を基に作られ、さらに活用した臨床家からのフィードバックをもとに幾度か改訂がなされてきた(内容的妥当性の担保)。収束的・弁別的妥当性に関しても諸外国ですでに確認にされており、国を越えて使用可能とアセスメントや過程研究に使われてきている。同様に日本でも活用が可能であると思われるが、その際には項目内容が日本人のパーソナリティ特性や傾向を適切に捉えられているか検討する必要がある。またSWAP-200はボトムアップ的にいわゆる「臨床の知」を反映するように企図されているが、それはすなわち、臨床家の偏見にも影響を受けてしまいやすいということも意味している。日本にSWAPを導入する際は、臨床家が適切に且つ効果的にクライエントの利益になるよう、SWAP-200を活用できるようなサポート・システムが整えられることが望まれる。

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バイリンガリズムとは、神秘的な力を持つツールであり、そのツールで、言語の多様性を守りながらも、消滅の危機に瀕した言語を甦る力もあります。尚且つ、言語習得保存の鍵でもあるからこそ、知識の中のアイデンティティ(人々の絆)あるいは、知識のデーターベースでもあります。言語文化と歴史が蜘蛛の巣のように、私達の生活の中にインターネットのウェブのように編み込んでいるからこそ、バイリンガリズムをツールとして、蜘蛛の巣のようなウェブ上で、インターネットを通して、言語学的にアイデンティティを国内外に発信して行くこともできます。そして、言語や文化の懸け橋となり、言語と文化継承の支え(Code of Honor 社会作法) にもなっています。

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本論文は, 英語コミュニケーションと国際理解の動機付け問題に焦点を当てている。近年、グローバル化に対応した英語教育に関する文部科学省の政策を概観し,その政策は「トップダウン」の性格を持ちながらも、日本人の英語学習者にとって,手段的動機付け(instrumental motivation)と統合的動機付け(integrative motivation)両方のモチベーション要素が含まれていることを指摘する。英語コミュニケーションと国際理解の促進のためには統合的動機付けの重要性を強調し,手段的動機づけの近視眼的な性格と持続可能性の問題を明らかにする。さらに,統合的動機付けの要素を含む国際化教育,日本人としてのアイデンティティに関する教育,伝統文化・歴史教育,2020年の東京オリンピックに向けた英語教育,国際理解を促進する教育に主眼を置き,実証研究を通じてそういった統合的動機付けの要素は既に地域レベルで積極的に導入されていることを確認する。このような「ボトムアップ」型の地域イニシアティブは文部科学省の政策を補完し,これからもさらに拡大すると予測される。

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