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クエリ検索: "乾パン"
214件中 1-20の結果を表示しています
  • 阪神大震災の教訓から
    奥田 和子
    日本食生活学会誌
    1998年 9 巻 2 号 2-9
    発行日: 1998/09/30
    公開日: 2011/01/31
    ジャーナル フリー
  • -その名称と機能-
    下郡 剛, 川満 和, 仲村 真
    沖縄工業高等専門学校紀要
    2023年 17 巻 1-26
    発行日: 2023/06/29
    公開日: 2023/09/29
    研究報告書・技術報告書 フリー
    これまで都市開発等によって失われてゆくばかりであった戦争遺跡を、近年では文化財指定して保存してゆこうとする動きが高まってきている。1990年南風原町の沖縄陸軍病院壕群を嚆矢とするこの動向は、1995年の文化財保護法に基づく史跡名勝天然記念物指定基準が改正された後から徐々に加速してゆき、その後の20年間に限定しても、以下の戦争遺跡が次々と文化財指定された。奉安殿・忠魂碑(沖縄市、1997年)、沖縄戦関連宜野座村資料(宜野座村、2001年)、新川・クボウグスク周辺の陣地壕群(うるま市、2004年)、海軍特攻艇格納秘匿壕(宮古島市、2004年)、旧日本軍特攻艇秘匿壕・集団自決地(渡嘉敷村、2005年)、チビチリガマ(読谷村、2008年)、旧登野城尋常高等小学校跡奉安殿(石垣市、2009年)、掩体壕・忠魂碑(読谷村、2009年)、名蔵白水の戦争遺跡群(石垣市、2009年)、旧謝花尋常高等小学校跡奉安殿・本部監視哨跡(本部町、2009年)、161,8高地陣地(中城村、2014年)、旧西原村役場壕(西原町・2015年)、赤松隊本部壕(渡嘉敷村・2015年)などである。  他方で、学術研究の側からは、特に考古学の立場から戦争遺跡の研究が進んでおり、沖縄県立埋蔵文化財センターは、2001年以降、『沖縄県戦争遺跡詳細分布調査(Ⅰ)南部編』(1)、『同(Ⅱ)中部編』(2)、『同(Ⅲ)北部編』(3)、『同(Ⅳ)本島周辺離島及び那覇市編』(4)、『同(Ⅴ)宮古諸島編』(5)、『同(Ⅵ)八重山諸島編』(6)を6年連続で刊行、2015年には『沖縄県の戦争遺跡 平成22~26年度戦争遺跡詳細確認調査報告書』(以下、『沖縄県の戦争遺跡』)(7)も刊行している。  本稿執筆のまさしく最中、2021年10月30日には、「第32軍司令部壕の保存・公開を求める会」主催の第1回シンポジウムが開催されたが(『琉球新報』2021年10月31日)、これも戦争遺跡の保存と研究の進展の動向をうけてのことであろう。  第32軍は沖縄方面の守備を統括し、その司令部は、沖縄戦開始時、首里城の地下にあった。この地下壕内で沖縄の命運全てが決まっており、住民を無制限に巻き込む結果につながった摩文仁への軍司令部退却も、その作戦室にて決定された。以上を踏まえると、第32軍司令部壕は、沖縄戦の記憶継承の要衝をなす場所と言って良い。むしろ今まで何の進展もなかったことの方が不思議なくらいであるが、戦争遺跡の保存と研究は、今や時代全体の流れなのであろう。  さて、「ありったけの地獄を一つにまとめた」戦場という言葉がある。よく沖縄戦全体を示す言葉として耳にするのだが、正しくは米軍公刊戦史『Okinawa:The last battle』(8)中にて、現浦添市の前田高地の戦闘を表現した米軍兵士の言葉を、外間正四郎氏が『沖縄-日米最後の戦闘-』(9)に翻訳した際のものである。この前田高地の戦闘は2017年に映画『ハクソー・リッジ』として公開されるなどもし、沖縄戦の最激戦地のひとつとされている。  この戦場で戦った日本軍部隊のひとつに歩兵第32連隊の第2大隊があり、同隊は前田高地からの退却に失敗し、高地に閉じ込められたため、南部戦線を戦うことなく終戦を迎えた。結果として、隊長以下生存者が比較的多くおり、豊富な回想録が残されている。また、前田高地を含む浦添城跡一帯は1989年に史跡に指定された。そのため、戦争遺跡の最大の天敵とも言って良い開発等の原状変更ができない地域となっている。  本稿では、前に述べた戦争遺跡保存と研究の動向をうけ、豊富に残される回想録を駆使して、この後数百年も残ってゆくであろう前田高地の陣地壕群の解明に挑みたい。
  • 上原 康忠
    日本食生活学会誌
    1998年 9 巻 3 号 84-89
    発行日: 1998/12/31
    公開日: 2011/01/31
    ジャーナル フリー
  • 和田 淑子, 霜田 有花, 肥後 温子
    日本家政学会誌
    1997年 48 巻 7 号 597-606
    発行日: 1997/07/15
    公開日: 2010/03/09
    ジャーナル フリー
    低水分食品が微量の水分吸着によって硬くなったり, 軟らかくなる現象について, 市販の菓子・ 乾物類など31種類を用い, 6 段階の湿度条件下 (相対湿度 7.6~97.0%) で検討し, 以下の結果を得た.
    (1) 試料は吸湿後, ある時点より硬さが低下し軟化するグループ (クッキー類, ビスケット類, ボーロ類, クラッカー類, ゲル化製品) と, 硬さの低下が少ないか, むしろ硬くなるグループ (米・ 小麦煎餅類,
    乾パン
    類, スナック菓子, 種実類, その他の乾物類) に分類できた. 軟化するグループは湿度 43% 付近より軟化が進み, 軟化しにくいグループは湿度 68% 付近で硬さがピークに達する場合が多いことがわかった.
    (2) 吸湿曲線の大部分は二つの変曲点をもつS 字状曲線を示した. 単分子吸着水量は 2.5~14g / 100g乾燥物で, 試料による差が大きかった.
    (3) 大部分の食品において, 単分子吸着水領域以上の広い吸着水領域においてテクスチャー変化が少なく, むしろ水分吸着によってテクスチャーが安定化した.
    (4) 吸湿後, 軟化しやすい食品グループは 5% 程度の水分量で軟化するものが多く, 軟化しにくいグループは 10% 程度の含水率でも軟化しないものが多かった. 前者は後者に比べて単分子吸着水量が少なく, 高湿度での吸着水量が増大するものが多い傾向があった.
  • 村尾 修, 稲積 大
    日本建築学会計画系論文集
    2007年 72 巻 622 号 121-127
    発行日: 2007/12/30
    公開日: 2017/02/25
    ジャーナル フリー
    How much will disaster supplies be available, useful, and helpful to refugees just after a disastrous event? This paper examines distribution of storages for the disaster supplies in Kawasaki City, and the total amount of six necessities of refuge life (blankets, alpha rice, hard tacks, toilet paper, milk powder, and temporary toilets) with regards to regional population to clarify the basic question. Secondly, it estimates the amount of shortage of each material to satisfy the regional requirements around the designated municipal open spaces. Finally, it proposes optimal distribution of the storages so that it shortens the average of distance between the open spaces and the storages.
  • 尾崎 拓, 中谷内 一也
    社会心理学研究
    2015年 30 巻 3 号 175-182
    発行日: 2015/03/20
    公開日: 2015/06/07
    ジャーナル フリー HTML
    A recent controversy in the literature on protection behavior is whether individuals’ heightened risk perception boosts precautionary behavior toward disasters. We conducted a preliminary experiment (n=108) where risk perception and response efficacy were manipulated based on protection motivation theory (PMT). Contrary to the prediction of PMT, neither variable prompted actual preparedness behavior. In the main experiment (n=113), we examined the effects of two social factors (an informational variable and a relational variable) on preparedness behavior. Descriptive norms, defined as information about majority behavior, were manipulated as the informational variable. The possibility of exchanging stored food was manipulated as the relational variable. Descriptive norms influenced actual food storage behavior, but potential for food exchange did not. Participants’ attitude and intention to store food were not influenced by the two variables, suggesting that descriptive norms directly influence preparedness behaviors.
  • 角屋 桜雪, 望月 弘彦
    日本在宅医療連合学会誌
    2023年 4 巻 2 号 53-56
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/13
    ジャーナル フリー

    災害時を想定し限られた食材,調理器具を用いて嚥下調整食の調整を行うことを目的とした.使用食材は国からの支援物資などを参考に 7 品目を選定,調理はカセットコンロやポリ袋等を用い,「日本摂食嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食分類 2021」記載の嚥下調整食 3 の基準に適合するよう調整を行った.完成した嚥下調整食はクリープメータによる物性測定を行い,その妥当性を検討した.物性測定の結果,調整したほとんどの食材は基準に適合した.不適合の食品は温度変化による物性変化が原因であり,提供時には注意しなければならない.今後災害時に適切な食支援を行うためには今回のような検討を重ね,災害時における摂食・嚥下困難者への食支援体制を確立していく必要がある.

  • *飯島 久美子, 堀川 菜摘, 郡山 貴子, 香西 みどり
    日本調理科学会大会研究発表要旨集
    2013年 25 巻 2E-p3
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/08/23
    会議録・要旨集 フリー
    目的 ムクナ属マメの一種であるハッショウマメは多収穫という特徴を持つがL-DOPAを4~5%含むため、一度に多量に摂取すると頭痛などを引き起こすことがあり、食用とする場合には調理過程での除去が必要とされる。これまで、種々の調理操作によりL-DOPA量を制御できることを明らかにした。そこで、本研究では食材としてのハッショウマメの普及のために世界各地での調理品の収集と再現および新たな調理品の調製とそれらのL-DOPA量を把握することを目的とした。
    方法 調理品は論文、一般の料理書および古文書等の文献より収集し、調理品の形態により分類し再現した。さらに小麦粉と煎り豆粉を20%置換した3種類の麺(平麺・中細麺・細麺)と2種類の置換率の
    乾パン
    および4種類の味噌を調製しL-DOPA量(HPLCによる)の測定と官能評価を行った。
    結果 乾熱処理した煎り豆粉のL-DOPA量は豆の約60%、湿熱加熱である浸漬・茹で豆は溶出により約30%に減少した。前処理をしたこれらを用いて再現した調理品100g当たりのL-DOPA量は、煎り豆粉濃度が7%の抽出飲料では0.06g、3%のコンソメスープでは0.10g、浸漬・茹で豆から調製したマッシュビーンは0.19g、きんとんは0.23g、五目豆は0.29g、ポークビーンは0.42gであった。前処理によるL-DOPAの変化に比べて調理による変化はわずかであった。煎り豆粉20%置換ゆで麺のL-DOPA量は麺の形状に依存しており、細麺は麺100gに 0.24gと最も少なかった。煎り豆粉10%置換の
    乾パン
    100gのL-DOPA量は0.17gであり、置換により吸湿が抑えられた。
  • 岡崎 整一郎
    栄養学雑誌
    1942年 2 巻 1 号 19-20
    発行日: 1942/03/30
    公開日: 2010/10/29
    ジャーナル フリー
  • 櫻井 米吉, 塩田 日出夫
    日本釀造協會雜誌
    1981年 76 巻 2 号 129-133
    発行日: 1981/02/15
    公開日: 2011/11/04
    ジャーナル フリー
    麹菌培養物のグルコサミン量と分生胞子数を指標として, パンを用いた固型物培地上での麹菌の増殖におよぼす培養温度, 培地の水分活性 (Aw) の影響について検討したところ以下の結果を得た。
    1. 供試菌株のいずれも培養初期の比増殖速度は35>30>25℃ の培養温度順に高く, 培養の進行にともなって低下するが高い培養温度の場合がより早く低下した。
    2. 培養温度を高めると分生胞子着生の開始が早くなった。
    3. 培地Awを上昇させると菌体増殖が促進され, 供試株に対してはAw0.98~0.99が菌体増殖の好適範囲であった。
    4. 菌体増殖量当りの分生胞子着生数は培地Awを上昇させると著しく低下し, 培地Awの分生胞子着生におよぼす影響は菌体増殖への影響と逆の関係にあった。
    5. 高温培養または高Aw条件下では増殖にともなう物質消費が増加したが, 物質消費量当りの菌体増殖量は高Aw・低温の培養条件で高く, 逆に低Aw・高温の培養条件で低下した。
  • 田村 盈之輔
    栄養学雑誌
    1944年 4 巻 4 号 353-355
    発行日: 1944年
    公開日: 2010/10/29
    ジャーナル フリー
  • 江間 三恵子, 田所 忠弘
    日本食生活学会誌
    2003年 13 巻 4 号 256-263
    発行日: 2003/03/31
    公開日: 2011/01/31
    ジャーナル フリー
    Dried foods have been developed over the years by our society for diets in the world.Especially, during war or shortage period, the improvised rice is the food most needed bypeople.In the Edo era, common people carried some umeboshi and a cup of salt as a foodhabit when they traveled.This was the poorer portable foods in that era.
    In this paper, we will try to discuss the transition of the characteristics of dried foods based on utilization and culture.
  • 古屋 慎一郎
    美味技術学会誌
    2014年 13 巻 2 号 1-4
    発行日: 2014/12/31
    公開日: 2018/10/15
    ジャーナル フリー
  • 中野 晴之
    農業経済研究
    2014年 86 巻 3 号 210-215
    発行日: 2014/12/25
    公開日: 2016/03/26
    ジャーナル フリー
    「阪神・淡路大震災」で私たちは多くのモノを奪われたが,私は,初日から出勤できたおかげで多くの貴重な経験をさせていただいた.当初,全国から届いた救援物資を少しでも早く届けようと避難所にカップ麺を転送すると,市の職員からすぐに食べられるものを求められ,おにぎりやパンに切り替えると,3日ほどして,寒いのに冷たい物ばかり食えるかと怒られたことを昨日のように覚えている.この時,やっぱり人間らしいなぁ,みんな一生懸命頑張っているのに…感謝の気持ちと余裕がないとあかんなぁとつくづく思った記憶がある.この経験があったからこそ,思いやりの大切さを痛感して,私自身が強くなれたような気がしている.
  • 那須 恵子, 藤原 愛子, 有泉 祐吾, 中村 和美
    日本栄養士会雑誌
    2012年 55 巻 12 号 960-970
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/30
    ジャーナル フリー
    本研究は、震災前後における被災者の非常持ち出し品準備状況の変化ならびにむせや飲み込み困難がある人への備蓄食品を考える上で考慮すべき事柄を明らかにすることを目的とした。 福岡県西方沖地震に被災した福岡市玄界島地区の全214 世帯および宮城県北部地震に被災した東松島市矢本地区のおよそ5 , 300 世帯の世帯代表者を対象に、平成19 年9~12 月に無記名自記式質問紙調査を実施した。回答があった総数289 人のうち、性および被災時年齢に回答が得られた262 人(玄界島地区48 人および矢本地区214人:有効回収率はそれぞれ22 . 4% および4 . 0%)について解析した。解析にあたり、調査時点における食事摂取状況を基に、むせやすい者をグル-プⅠに、汁物がないと飲み込みにくい者をグル-プⅡに、およびこれらの問題がない者をグル-プⅢに分類した食事摂取の困難性の指標を作成した。 非常持ち出し品準備状況について、両地区とも被災前と比べ準備している者の割合が増加した。しかし、調査時点でも準備していない者の割合は20~30% 見られ、被災経験が非常持ち出し品の準備状況へ必ずしも影響したとは言えなかった。食事摂取の困難性指標から見た備蓄食品の選択では、グル-プⅢに比べ、グル-プⅠでは即席麺、五目飯、カレ-等はあまり選択されず、グループⅡでは五目飯、
    乾パン
    等があまり選択されなかった。これらのことから、むせや飲み込み困難がある場合は、備蓄食品を選択する幅が狭まる可能性が示唆された。
  • 坂本 薫, 澤村 弘美
    ビタミン
    2011年 85 巻 8 号 430-437
    発行日: 2011/08/25
    公開日: 2017/10/10
    ジャーナル フリー
  • 廣内 智子, 田中 守, 島田 郁子, 吉本 好延, 佐藤 厚
    日本公衆衛生雑誌
    2012年 59 巻 3 号 183-188
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 大規模震災時に期待される大学の対応は,学生と地域住民の生命および身体の安全の確保である。本研究では,地域社会と密接な関係にある公立大学を対象に災害対策の実態を明らかにすることを目的とし,2011年 3 月25日から 5 月10日に,全国公立大学77校にアンケート調査を実施した。
    方法 調査項目は災害発生時に地域の避難場所に指定されているか否か,災害対策マニュアルの有無,防災用具の備蓄状況,飲料水の備蓄状況,災害食の備蓄状況などの計10項目とした。
    結果 地域の避難場所に指定されている大学は51%であった。避難場所に指定されている大学,指定されていない大学それぞれでの対応は,災害対策マニュアルを作成しているが42%•57%,防災用品を備えているが55%•33%,飲料水を備蓄しているが32%•13%,災害食を備蓄しているが26%•7%であった。
    結論 災害発生時における地域の避難場所の指定の有無にかかわらず,公立大学の過半数が災害対策マニュアルを作成しておらず,防災用品や食糧等の支援物資の備蓄もほとんど整備されていない実態が明らかとなった。
  • 服部 啓六
    家事と衛生
    1940年 16 巻 2 号 a53-a64
    発行日: 1940/02/01
    公開日: 2010/10/13
    ジャーナル フリー
  • 須藤 紀子, 吉池 信男
    栄養学雑誌
    2008年 66 巻 1 号 31-37
    発行日: 2008/02/01
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    A nationwide survey was conducted among the registered dietitians (RDs) of prefectural health centers to determine their preparedness for disasters within the municipalities they serve. The return rate was 70.2% (n=278). It was found that RDs understood details of the plans for stockpiling emergency food rations for 62.2% (707 out of 1, 137) of the municipalities under their jurisdiction. Of the 320 municipalities who had made plans for emergency stores, only 37.2% had actually established such stores.
    To manage the problem of budgeting for food stores, a system based on the most efficient use of resources should be created to help change the perception of such food stores. The number of locations where the most vulnerable residents of communities have not yet received advice or instruction about individual household preparedness from either prefectural or municipal health centers is in excess of 70%. Since it is unrealistic to provide administrative assistance to all individuals during a disaster, advice and instruction should be given under normal conditions to inform and educate each resident in advance of a disaster.
  • *植田 和美, 渡邊 幾子
    日本調理科学会大会研究発表要旨集
    2012年 24 巻 1P-40
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】災害や紛争などの非常事態により通常の食料の供給が困難になった場合のための食料が非常食である。有事の場合、ライフラインの復旧とともに非常食の供給が行われるが、被災地への物資の供給には最低2~3日を要するとされており、その間の食料の備蓄の有無が大変重要となってくる。そこで、家庭における非常食の現状と意識を把握するとともに、非常食の必要性を再認識してもらうことを目的としてアンケート調査を実施した。さらに、認知度が高かった非常食については、保存性や利便性を検討した。
    【方法】2011年5~6月、本学の学生および教職員160名を対象に、自記式質問紙を用いた留め置き法による調査を実施した。調査項目は各家庭における非常食の備蓄状況や非常食に関する意識についての質問とした。集計方法は、「Excelアンケート太閤」を用い、単純集計、クロス集計および解析を行った。
    【結果】アンケートの有効回収率は76.9%、123世帯からの回答があった。調査対象とした家庭の家族構成は、二世代世帯が63.3%と最も多かった。3日分以上の非常食を備蓄している家庭は33.3%(41世帯)に過ぎず、家族構成の違いによる有意差は見られなかった。非常食の備蓄をしていない82世帯の備蓄しない理由は、「ただなんとなく」が最も高く31.3%、次いで「非常食について意識していなかった」25.0%であった。防災意識の改善が必要だと感じた。非常食の認知度では、96.7%と「
    乾パン
    」が最も高く、「クラッカー」と「パンの缶詰」が続いていた。備蓄している非常食として、「インスタント食品」が63.4%と高かったが、備蓄している非常食の多くは、食べるためには水や熱源を必要とするものが多かった。 
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