【はじめに】

成人脊柱変形に対する脊椎固定術にて多くの愁訴は改善し健康関連QOLは改善する。しかし，多椎間に行われた矯正固定術で脊柱は柔軟性を失い，術後体幹屈曲を主とする日常生活動作（ADL）については困難を認める。そこで我々は，成人脊柱変形に対する矯正固定術後の困難となり得る「動作困難感」について調査し，術後の爪切りやかがみ動作など前屈動作は術前より困難であった。それらの「動作困難感」は，徐々に改善傾向を認めると報告したが，「しているADL」については明らかでない。

【目的】

成人脊柱変形患者に対する後方矯正固定術後の日常生活動作への影響を明らかにし，理学療法介入を探ること。

【方法】

対象は2013年8月から2014年9月に当院整形外科にて，手術予定の成人脊柱変形患者47名のうち測定が可能であった30名（女性28名，男性2名，平均年齢65.9歳，身長147.1cm，体重48.9kg，BMI22.5kg/m²）とした。術後6ヶ月までは硬性コルセット，術後12ヶ月までは軟性コルセットを装着し，骨癒合が得られるまで過度な体幹前屈・回旋動作は制限している。評価項目はADLはFunctional Independence Measure（FIM）の各運動項目の術前，退院時，術後6ヶ月，術後12ヶ月とし，健康関連QOLはOswestry Disability Index（ODI）とScoliosis Research Society-22（SRS-22）の術前，術後6ヶ月，術後12ヶ月とした。統計解析はFIMの各運動項目，ODI，SRS-22の推移の検討にはWilcoxonの符号付き順位検定を用いて分析した。解析にはSPSS，Statistics21を使用し，有意水準を5％未満とした。

【結果】

健康関連QOLは術前と比べて術後6ヶ月，術後12ヶ月に有意な改善を認めた（ODI 40.2→30.1→27.7，SRS-22は2.5→3.4→3.3（p＜0.01））。FIM運動項目で，術前と比べて退院時，術後6ヶ月，術後12ヶ月に有意に低下を認めた項目は清拭（7.0→5.5→6.2→6.6（p＜0.05）），更衣下衣（6.9→4.7→6.0→6.2（p＜0.001）），移乗浴槽（6.8→5.9→6.1→6.4（p＜0.05））であった。一方，術前と比べて術後6ヶ月，術後12ヶ月に有意に改善を認めた項目は歩行（6.5→6.2→6.7→6.8（p＜0.05））であった。

【結論】

成人脊柱変形患者に対する矯正固定術にて健康関連QOLや歩行は改善した。一方，清拭や更衣下衣などの前屈を伴う動作や，浴槽へ沈み込んだり上がったりする浴槽動作は，術後12ヶ月においても低下していることが明らかとなった。術後12ヶ月以降は，軟性コルセットを外した生活動作が可能となる為，今後更なる調査が必要である。骨癒合や体幹前屈動作の可否を医師と確認しながら，経過時期に合わせた動作指導が必要である。

【はじめに，目的】

腰部脊柱管狭窄症（Lumbar Spinal Stenosis以下LSS）の手術は棘突起縦割式除圧術（以下除圧）と，腰椎後方侵入椎体間固定術（以下除圧固定）が行われている。LSSの術後評価には運動機能に加え，患者立脚型評価指標として，日本整形外科学会腰痛評価質問票（JOABPEQ：JOA Back Pain Evaluation Questionnaire）が用いられ始めているが，術式によって術後回復の程度が異なるか報告は少なく，さらに運動機能まで検討された報告はない。そこで本研究ではLSS術後のJOABPEQや運動機能の経時的変化が術式によって異なるか検討した。

【方法】

対象は2013年11月から2016年3月までに，LSS手術を受けた44名（除圧固定群20名，68.4±8.2歳，除圧群24名，66.3±10.3歳）とした。測定時期は，術前，術後6ヶ月，12ヶ月とした。主要評価項目であるJOABPEQは疼痛関連（疼痛），腰椎機能（腰椎），歩行機能（歩行），社会生活（社会），心理的障害（心理）から構成される質問紙評価で，項目毎の点数を算出した。自覚症状として腰痛・下肢痛・下肢しびれのVASを聴取した。運動機能は，指床間距離（FFD），下肢伸展挙上角度（SLR），6分間歩行距離（6MD），体幹屈曲・伸展筋力を計測した。統計解析は，群，測定時期を要因とした分割プロットデザインによる分散分析を行った。なお，有意水準は5％とした。

【結果】

除圧固定群のJOABPEQ点数は，術前（疼痛45.6±34.2点，腰椎64.4±28.1点，歩行34.3±25.1点，社会40.8±25.9点，心理49.8±18.9点），術後6カ月（疼痛43.0±37.1点，腰椎78.1±14.1点，歩行86.5±20.3点，社会76.0±20.4点，心理69.3±15.7点），12カ月（疼痛44.4±39.0点，腰椎75.3±23.7点，歩行84.7±20.7点，社会77.6±17.2点，心理71.2±17.8点）であった。除圧群は術前（疼痛64.2±31.5点，腰椎66.4±27.0点，歩行43.7±28.1点，社会46.0±25.6点，心理54.5±18.0点），術後6カ月（疼痛26.1±35.0点，腰椎85.7±18.9点，歩行86.0±22.9点，社会80.9±20.8点，心理73.7±14.3点），12カ月（疼痛29.2±33.6点，腰椎87.4±19.2点，歩行87.8±19.7点，社会78.7±16.9点，心理72.0±12.4点）であった。どの項目でも測定時期による主効果を認め，術前に比べ6ヶ月，12ヶ月で有意に改善したが，術式による主効果と交互作用は認めなかった。同様に腰痛・下肢痛・下肢しびれのVAS，体幹伸展筋力，6MD，SLRも測定時期でのみ主効果を認め，術式に関わらず術前に比べ6ヶ月，12ヶ月で有意に改善した。

【結論】

LSS患者において術式の違いは，術前後のJOABPEQと運動機能の回復に影響しなかった。体幹筋力は術後リハビリテーション非実施の場合，術式によって回復の程度が異なるとの報告がある。当院では術前運動指導に加え，術後理学療法や動作指導を行っている。これらの介入が体幹筋力だけでなく，JOABPEQや他の運動項目においても術式に関わらず，同程度の回復を示したことに関与した可能性が示唆される。

【はじめに】

精神障がい者においても高齢化が進んでおり，精神疾患を呈した当院の同法人内施設入所者も同様に，加齢や活動性低下により，歩行や移動に支障をきたしている者が多くみられる。そこで今回，理学療法を実施した精神障がい者とDVD体操を実施した精神障がい者，それぞれの結果を比較し，効果と課題を検討していく。

【方法】

対象は同法人内の施設に入所しており，平成24年1月1日から平成28年8月31日の期間（実施期間は平均91.9日間）において運動器不安定症を呈し，当院にて週2日から3日間，40分間の理学療法を実施した精神障がい者（以下，A群）と，平成28年6月1日から平成28年8月31日の期間において運動器不安定症の範囲に入り，週2日40分間のDVD体操を実施した精神障がい者（以下，B群）とした。A群は40代から70代の平均年齢64.6歳であり，男性2名，女性8名の計10名であった。精神疾患は統合失調症9名，薬物性精神病1名であった。B群は40代から80代の平均年齢65.5歳であり，男性6名，女性4名の計10名であった。精神疾患は統合失調症9名，精神発達遅滞1名であった。両群の運動機能の評価としては10m歩行，Timed Up and Go test（以下，TUG），左右片脚起立を実施し，A群の測定は理学療法開始時と終了時に実施し，B群はDVD体操開始時と終了時に実施した。検定は対応のあるt検定を用いて行った。また，B群ではDVD体操前と終了後にアンケートを実施し，体操に対して期待することと体操終了後に変化したことを記入してもらった。

【結果】

A群の10m歩行時間（19.437秒→14.473秒），TUG（17.389秒→14.985秒）は有意（p＜0.05）に短縮し，左右片脚起立時間（左：5.851秒→8.288秒，右：3.766秒→8.039秒）は有意に延長した（p＜0.05）。一方，B群は10m歩行時間（12.773秒→11.164秒），TUG（15.56秒→12.918秒），左右片脚立位時間（左：4.012秒→8.676秒，右：7.372秒→9.061秒）であり，有意差はみられなかった。一方，実施前アンケートでは「歩きやすくなりたい」が3名，「階段昇降を楽にしたい」「移動を楽にしたい」「腰や膝の痛みを減らしたい」「外出の機会を増やしたい」「生活を楽しみたい」「特になし」が各2名であった。また，終了後アンケートでは「膝や腰の痛みが減った」が4名，「特になし」が3名，「歩きやすくなった」「生活していて楽しくなった」が各2名，「階段昇降が楽になった」が1名であった。

【結論】

A群では評価結果から全ての項目で有意に改善が認められ，精神障がい者に対しても理学療法は効果があることが示唆されたが，B群では数値上では若干の改善が認められたものの有意差はみられなかった。しかしアンケート上ではADLやQOLに改善みられ，今後も継続してくことが重要であると考えられる。また，両群ともに依然として運動器不安定症の範囲内であることから，今後理学療法内容の検討とDVD体操の長期間実施の追跡調査を行う必要がある。

【はじめに，目的】

歩行能力が高くても歩行に対する自信が低ければ，日常生活における身体活動量（以下，PA）は低いことが推察される。Hammerらは，変形性股関節症（以下，股OA）患者において，自己効力感がPAに影響することを示唆している。股OA患者におけるPAは，同年代の健常者より低いことが既に報告されているが，本邦における股OA患者の歩行に対する自信の程度や影響因子について調査したものは，我々が渉猟する限りない。

本研究の目的は，女性末期股OA患者の歩行に対する自己効力感（以下，歩行SE）の程度と影響する因子を明らかにすることである。

【方法】

本研究は，2015年6月～2016年10月までに当院整形外科から初回手術目的に術前リハビリテーションの依頼にて，当科を受診した女性末期股OA患者109例109股（平均年齢68.0±9.3歳）を対象とした横断的研究である。4例が調査項目の不備，25例が対側も含め既に人工股・膝関節全置換術のいずれかを行っており，19例が対側も含め下肢・脊柱に骨関節疾患ならびに神経疾患を有していたため対象より除外した。よって，61例61股（平均年齢67.1±9.8歳）を本研究の解析対象とした。調査項目は，年齢，BMI，JHEQ下位項目（疼痛・動作・メンタル），10m歩行速度（至適・最大），日本語版-改訂Gait Efficacy Scale（以下，mGES）とし，動作に関連する因子の股関節可動域（屈曲・外転・外旋及びその総和），股関節外転筋力（Nm/kg）も合わせて調査した。そして，mGESを従属変数，各調査項目を独立変数とした重回帰分析（ステップワイズ法）を行い，歩行SEに影響する因子について検討した。ソフトウェアはStatViewJ 5.0（SAS）を使用し，統計学的有意水準は5%とした。

【結果】

本研究の対象者におけるmGESは45.8±19.7点であり，重回帰分析の結果，歩行SEに影響する因子として，JHEQ下位項目の動作（β=0.338）とメンタル（β=0.337）が抽出された（R²=0.23，p＜0.01）。

【結論】

本研究の結果から股OA患者の歩行SEは，地域在住高齢者（平均年齢73.5±5.7歳）を対象とした先行研究の80.2±20.7点よりも低いことが明らかとなった。また，股OA患者の歩行SEには動作面や精神面の低下が影響している可能性が示唆された。動作面の低下は，家庭内外での活動が制限されている事を反映しており，精神面の低下は生活に対する不安や気分による外出制限が示唆され，外出頻度の低下や生活空間の狭小化が自己効力感の低下に繋がったのではないかと考える。

【はじめに，目的】

近年，骨粗鬆症学会を中心に骨粗鬆症リエゾンサービス（以下OLS）に取り組む施設が増加している。当院では2015年4月より医師，看護師，理学療法士，作業療法士でOLSを開始した。目的は再転倒・骨折の予防，体幹筋強化などを目的とした運動療法の指導・習得である。今回は，OLS開始時より約1年間の現状，問題点と対策について報告する。

【方法】

2015年4月から2016年6月の期間中，当院で骨粗鬆症治療薬を投与されている患者の中で，外来にてOLSに同意の得られた患者を対象とした。対象は30名で年齢77±6.8歳，男性4名，女性26名であった。主病名は椎体骨折16名，大腿骨頸部骨折1名，上腕骨骨折3名，前腕骨骨折3名，その他6名であった。FOSTA-5.2±1.4，YAM値70.7±12.7％と骨密度が低く，ロコモ25は31.5±26.5点で要介護のリスクが高かった。

評価項目は形態測定とパフォーマンステストに加え，精神面やADL評価も行い，それに基づいてホームプログラムの指導を個別で行った。頻度は平均月1回であり，平均3カ月ごとに再評価を行った。

【結果】

開始後自己中断となった患者は13名であった。3名の患者は自宅での運動が可能となったため終了となった。継続できた14名中，自宅での運動が実施できたのは8名であった。それ以外の6名は外来時のみ運動を実施した。

自己中断群は10m歩行速度9.8±3.1秒，TUG12.2±2.6秒と歩行能力は比較的良好であったが，バランス能力は片脚立位9.5±20.4秒で運動器不安定症の基準を満たしており，2ステップ値は0.9±0.2と年齢基準値を下回っていた。MMSEは26.5±3.1点と認知症の進行に注意が必要であった。FIMは119.3±13.4点で移動項目や，移乗，入浴で介助が必要な患者が36.3%であった。自己中断した原因としては骨粗鬆症である自覚が乏しいこと，運動の必要性が理解不十分で無関心であること，公共交通機関の利用が困難などの理由で通院時の交通手段がなく，家族の送迎が必要なことが挙げられた。対策として当院のOLSパンフレットの作成，自宅での運動を記載するチェックシートの作成，定期的に身体機能や認知機能の評価を行いフィードバックを実行，骨粗鬆症患者や地域の方に向けた骨粗鬆症に関する教室の計画，受診日と合わせたリハの実施を行った。

【結論】

先行研究より運動指導を繰り返し行い，1年間の運動を継続したことで転倒は約半数，骨折は3分の1に軽減したとの報告がある。また，他の研究では運動介入により閉経後女性の骨密度維持・増加効果があると提唱している。このように，骨粗鬆症の治療の中で運動は必要不可欠であり，老化による身体機能や認知機能の低下を減少させるためにも運動に対する意識改革が今後も必要であると考える。また，身体機能や認知機能の個人差が大きく，運動療法は身体機能によって個別に処方される必要がある。その効果を判定し身体機能や認知機能の変化を追うと共に継続率の向上に努めたい。

【はじめに，目的】

意欲は私たちが日常生活を過ごす中でよく使われる言葉であり，何か行動をする時には意欲を持ちながら取り組む事も多い。その意欲は様々な分野で研究が行われており，医療分野では「現場スタッフの仕事に対する意欲向上」の研究が多々行われている。しかし，患者の意欲と身体・認知機能を評価し分析した先行研究は多くはなされていない。

そこで今回，意欲と身体・認知機能との関係性を2つの評価項目を用いて客観的に評価分析した。

【方法】

対象は平成26年4月～平成27年3月までに入退院した整形疾患8名，性別は男性6名，女性2名であり年齢は74.5歳（±7.73）であった。入院期間は75.12日（±13.11）であり，1人当たりの評価回数は3回で，評価期間は入院時から退院時までとし，月に1回評価を実施した。対象外は失語症・認知症（長谷川式簡易知能評価で20点以下）とした。

評価方法としては意欲の評価には「やる気スコア」を使い，身体・認知機能の評価にはFunctional Independence Measure（以後FIM）を使い評価した。

統計学的手法はExcel統計の相関関係を示すPEARSONを用いて，各回のやる気スコアとFIMとの相関関係を分析し，その相関関係に有意差があるか確認する為，p値を分析した。

【結果】

やる気スコアの1回目平均点は8.37点であり，2回目平均点は9点と，1回目平均点と2回目平均点を比較すると0.63点向上した。3回目平均点は10.25点であり，2回目平均点と3回目平均点を比較すると0.75点向上した。

FIMの1回目平均点は99点であり，2回目平均点は107.87点であった。1回目平均点と2回目平均点を比較すると8.75点向上した。3回目平均点は114.25点であり，2回目平均点と3回目平均点を比較すると6.38点向上した。

各回のやる気スコアとFIMとの相関関係をPEARSONを用いて分析した結果，1回目は0.561と正の相関関係を示し，2回目は0.209と弱いながらも正の相関を示した。3回目も0.371と弱いながらも正の相関関係を示した。

次に各回の相関関係の有意差を分析した。1回目はp＝.14，2回目はp＝.61，3回目はp=.72と各回の相関関係は有意差が得られなかった。

【結論】

今回，意欲とFIMとの関係を調査，分析したが相関関係に有意差が得られなかった。この様な結果に至った要因として，経過と共に退院先が明確となり身体機能の事だけでなく，金銭的問題や家族関係等の社会的要因や入院日数等の影響があった可能性があると考える。また，対象者が8名と少ない事も影響していると考える。

【はじめに，目的】

近年，全人工膝関節置換術（TKA）や全人工股関節置換術において機能的改善のみならず，術後痛の軽減や心理的安定性の向上に患者教育の有用性が報告されている。しかしながら，高位脛骨骨切り術（HTO）における患者教育についての有用性を示した報告は少ない。そこで，今回我々はHTO術後患者の患者教育ツール確立に向けて心理的要素における現状把握を行うために術前から1年後（抜釘時）までの不安，満足度をアンケートにて実施し，その経時的変化や主観的な意見も合わせて調査し検討することを目的とした。

【方法】

2015年1月～2016年8月に当院にてHTOを施行し，データ収集をできた32例（男性6例，女性26例，平均年齢63.8歳）を対象とした。術前（Pre），退院時（Ent），1年後（PO1Y）にアンケートを配付し，情報を収集した。アンケートは，HTO術後の不安について自由記述と不安及び満足度の程度をVisual Analog Scale（VAS）にて回答を得た。不安の項目は生活，今後の治療計画（治療），膝の経過（経過）とし，術後の満足度についてはEnt，PO1Yで調査した。統計学的処理は各項目の不安に関してはPre，Ent，PO1YをSteel-Dwass法にて比較し，満足度に関しては退院時，1年後をWelchのt検定にて比較した。統計学的有意水準は5％未満とした。

【結果】

不安について（Pre，Ent，PO1Y），術後の満足度について（Ent，PO1Y）VASの経時的変化の平均値を示す。生活：4.1→4.3→1.8，治療：3.3→4.3→2.2，経過：4.0→4.7→2.6，満足度：7.4→7.7であった。有意差があった項目は生活のPreとPO1Y（p＝0.04），EntとPO1Y（p＝0.02）の項目であった。その他の項目では有意差はなかった。自由記述での代表的な不安を各項目について（Pre，Ent，PO1Y）記載する。生活（仕事44%→痛み57%→不安なし75%），治療（痛み，筋力100%→リハビリ55%→予後40％），経過（仕事66%→痛み43％→不安なし67%）であった。

【結論】

生活の不安において，不安のVASがPO1Yに有意な減少が認められたがpreとEntでは変化がみられなかった。Ent時には仕事復帰や痛みに対する不安が自由記述されている。しかし，PO1Yにはこれらの不安は解消されており，このことは患者教育内容に反映する必要があると思われた。治療や経過に関してPre，Entと比較し，PO1Yでの不安のVASの平均値は軽減したものの，各時期での有意差は認められなかった。Entでは「痛みがいつまで続くのか」「仕事はいつから復帰できるのか」といった意見があり，入院中に多くの不安を解決出来ていない。平川らはTKA術後患者においての術後リハの流れを示したビデオと担当理学療法士の説明や質疑応答を行う患者教育を実施し，心理状態の安定性と術後痛の軽減に有用であると報告している。今後はPre，Entに抱いていた治療や経過の不安に対して，ビデオやパンフレットなど具体的なツールを検討し，有用な患者教育を行っていきたい。

【はじめに，目的】

梨状筋症候群（以下，PS）は，運動時や座位時に殿部痛を主体とする圧迫型神経障害である。PSの発症には，不良座位姿勢が危険因子であることや鑑別試験であるPaceテストは座位で実施するなど，PSと座位時痛の関係性は深い。若年者を対象とした先行研究においても，座位時の梨状筋偏平化要因は殿部脂肪厚と比較的強いの正の相関（r=0.7，p=0.02）を認め，座位に伴う梨状筋の偏平化の可能性が示された。しかし，脂肪組織のクッション機能が経年的に低下することが報告されているため，PSの好発年齢である中年者においても先行研究の結果が必ずしも当てはまるとは言い難い。

そこで今回，PS例を殿部痛の有無により分類し。殿部痛の発生要因を統計学的に検討したので報告する。

【方法】

対象は2014年4月より2015年3月までの間に，PSと診断され運動療法を終了した50名を対象とした。その内，座位時殿部痛を有する群（以下，S群）は21名（59.5±14.3歳）と座位時殿部痛を有さない群（以下，N群）29名（67.3±11.9歳）とした。

検討した項目は身長，体重，BMI，性差，殿部最大周径，殿部最大周径をASIS間距離で除し正規化した殿部係数，レントゲンより計測した腰仙椎アライメント，腰椎前後角度とした。これらの検討項目から判別分析を行うために，性差にはカイ二乗検定，その他の項目には対応のないt検定を実施し検討項目を選別した。選別した項目に対しステップワイズ法による判別分析を用いて疼痛要因を分析した。統計学的処理の有意水準は5％未満とした。

【結果】

検討項目の選別において，年齢，体重，BMI，仙骨傾斜角，殿部最大周径，殿部係数に有意な差（p＜0.05）を認めた。これらの項目に対し判別分析を実施した結果，BMI，殿部係数，年齢が座位時殿部痛の発生を判別するのに重要な因子であった。

【結論】

深部軟部組織は長時間座位に伴いより圧迫を受けやすいことや長時間の筋の圧迫による筋内圧上昇により脈管系を妨げ組織壊死を生じさせる可能性を指摘する報告がある。これらより，深層に存在する梨状筋は，長時間座位に伴い圧迫ストレスを持続的に受けやすく，また脈管系の阻害に伴い攣縮が生じやすい環境が存在するため，座位時殿部痛が継続的に生じる可能性が高い。

判別分析の結果より座位時殿部痛の発生要因は，BMI，殿部係数，年齢の順に座位時殿部痛の発生に強く関与していることが分かった。S群において，BMI，殿部係数の低値など殿部脂肪組織厚が薄い可能性を示す所見が得られた。これは先行研究の結果の殿部脂肪組織厚と梨状筋の偏平化率との関係性を支持する結果であると考えることができる。またN群に比較し高い年齢帯であることは，経年的に脂肪組織のクッション機能が低下する報告とも整合性が得られる結果となった。

これらより殿部脂肪組織の薄さは，座位時殿部痛との関係が深く，治癒阻害因子となる可能性が示唆された。

【はじめに，目的】

近年，腰痛を診断名ではなく運動の反応や対象者特性などで分類化した介入方法が多く見られる。その腰痛分類方法の一つがMechanical Diagnosis and Therapy（以下MDT）であり，腰痛のセルフマネージメントに重きを置いた分類体系である。MDTでは主観的評価と客観的評価に基づいて運動方向を決定するDirectional Preference（以下DP）の発見が重要であり，セルフマネージメントには必要不可欠な指標が存在する。DPの判断において，臨床上初回で発見できる群（以下DP群）と発見できない群（以下No-DP群）が存在する。しかし，No-DP群において複数回評価を継続するとDPが明確になる場合が存在するとされているが，実際どの程度DP群となるかの報告は見られない。そのため，初回評価でNo-DP群と判定された対象者はどの程度DP群に変化するかを調査すること及び最終的なDPの有無及びその対象者特性を調査した。

【方法】

非特異的腰痛を呈する腰痛患者68名のうち，初回評価でNo-DPと判断された26名を対象とした。初回評価はCred.MDTを持つDr.またはPTがMDT評価を実施しDPを確認した。また身体的要因および心理的要因の調査として初回評価時にOswestry Disability Index（以下ODI），Pain Self Efficacy Questionaire（以下PSEQ），Tampa scale for kinesiophobia（TSK）を使用した。最終判定として，DP群とNo-DP群の各項目を両群間で比較検討した。統計解析はEZRのMann-WhitenyのU検定およびt検定を用い有意水準は5％未満とした。

【結果】

最終判定においてDP群18名，No-DP群8名であり，69%がNo-DP群からDP群に変化した。その変化までに要した評価回数は平均3.8回であった。両群比較において，年齢はDP群57.4±11.1歳，No-DP群52.6±15.4歳，性別（男性）はDP群61.1％，No-DP群13.0％，ODIはDP群29.1±19.1％，No-DP群は25.9±6.5％，PSEQはDP群30.6±13.2点，No-DP群は31.6±7.3点，TSKはDP群42.3±4.9点，No-DP群は42.4±5.1点でありいずれも有意差は認められなかった。

【結論】

初回でNo-DPと判定されても最終判定では69%がDPを有することが今回の調査で明らかになった。これはWerneke MらのDP判定率に近いため先行研究に類似すると考えられる。またDP群に変化するまでの評価回数は平均3.8回であった。この評価回数に関しても，国際マッケンジー協会が発行しているマニュアルでは3-5回で判定することを推奨しているため妥当であると考える。最終判定でのDP群，No-DP群における初回対象者特性に有意な差が認められなかった。そのため，DPを予測する因子に関してはさらなる調査が必要になると考えられる。

【はじめに，目的】現在，腰部筋持久力テストとして用いられている伊藤テストは，簡便であり，臨床現場等で幅広い対象者に適用されている。先行研究においても，他の腰部筋持久力テストと比較して高い規準妥当性が示されている。しかし，高齢者の中でも特に脊柱の変形が著明な方や痛みなどにより身体機能が低下している方にとっては，脊椎変形による弯曲の変化や可動性の低下，痛みなどによる腰背部筋の機能低下などから，筋持久力評価テストとしての伊藤テストの実施が困難であることが多々見受けられる。そこで本研究では，独自の腰部筋持久力テスト（以下，新テスト）を考案し，従来の伊藤テストと比較し，各テストを行う対象者を明確にすることを目的とした。

【方法】対象者は，過去1年以内に腰痛症状のない健常な男女13名（男8名，女5名，平均年齢20±3）とした。全対象者には，研究内容の説明を行い，書面で研究への参加の同意をしてもらった上で実施した。同一の対象者に対して，新テストと伊藤テストをランダムに実施させ，その差を比較・検討した。測定を行う前に，それぞれのテスト肢位の教育及び練習を行い，適切な肢位でのテストが行えることを確認した。腰背部持久力時間の測定は，疲労を考慮し期日を変えて行い，各テストの持久力時間をそれぞれ測定した。測定時間は，胸骨部位がベッドから離床してからまた再び着床するまでとし，測定中は体幹の角度をベッドから15度の位置に保持させた。脊柱アライメントは，脊柱計測分析器Spinal Mouseを用いて測定を行った。各テストの実施肢位にて，それぞれ腰椎前弯角度，胸椎伸展角度，仙骨角度を測定した。腰背部筋は，超音波診断装置を用いて多裂筋及び最長筋の筋厚の測定を行った。第5腰椎棘突起部位にて，各テスト実施前の安静時及び実施の際の筋収縮時の筋厚をそれぞれ測定し，その差を比較した。

【結果】腰背部持久力時間においては，新テストが伊藤テストと比較して有意に長かった。腰椎前弯角度及び仙骨傾斜角度に関しては，新テストが伊藤テストと比較して有意に小さく，胸椎後弯角度に関しては新テストが有意に大きかった。さらに，多裂筋及び最長筋の筋厚の差においても，新テストが伊藤テストと比較して有意に小さかった。

【結論】結果より，新テストは伊藤テストより腰椎の前弯角度や多裂筋・最長筋の収縮の軽減した状態での施行が可能である事が示唆された。従って，高齢者，中でも特に脊椎変形が著明な方や痛みなどにより身体機能が低下している方においての筋持久力評価テストとして，より適切に施行可能であると考える。また新テスト施行時の脊椎弯曲角度の変化が，伊藤テスト施行時と比較して少ない事から，より腰椎への負担を抑えての施行が可能であり，この点においても適切に筋持久力評価テストの施行が可能と思われる。

【はじめに，目的】

近年，尖足に対しては薬物療法の報告は多い。一方，外科的治療は，薬物療法で変化が得られない患者に対し，最終的に選択される治療法とされる。しかし，われわれの調べた中では外科的治療の詳細な報告は無く，具体的な経過が不明である。今回，われわれはパーキンソン病により著明な両側尖足拘縮を呈し，手術療法を行い，介助歩行を獲得した症例を経験したので報告する。

【方法】

70代女性，パーキンソン病，意識清明，両上肢は大きな障害がなく，両足部に著明な内反尖足を呈した。ヤール分類I度（上肢の振戦－）。2014年末までは杖歩行可。この頃より，両側足関節変形が出現し，徐々に進行。2015年X－5ヶ月，外来リハビリ開始。左側重度の内反尖足，MMTは足関節2，その他下肢筋力4～5，動作能力として寝返り・起き上がりは一部介助，立ち上がり・立位は全介助，B.Iは15点。補高をした両側金属支柱付き短下肢装具を制作し，平行棒内歩行練習を開始。しかし，左足関節の荷重時痛が生じため，右下肢支持が中心の起立・移乗練習を進めた。その結果，平行棒内介助歩行レベルとなったが，両側足部の変形に改善は見られなかったため，同年X月左足関節形成術，X+1ヶ月右アキレス腱延長術を二期的に施行し理学療法を行った。

【結果】

X+2週：ギプスヒールを用いて部分荷重開始。X+4週：平行棒内歩行練習開始。X+1ヶ月：術翌日より両側ギプスにて全荷重開始。X+1ヶ月2週：両側金属支柱付きAFO装着下にてピックアップウォーカー使用し，見守りレベル。X+13ヶ月：左ROM　背屈-5°，MMT：著変なし，動作能力：寝返り・起き上がりは自立，立ち上がり・立位は見守りレベル，歩行はT字杖見守りにて約60m。自宅はピックアップウォーカーを使用。B.I：55点

【結論】

本症例は両側の著明な内反尖足により，立位をとれず，廃用をきたしていた。それに対して，装具を用いて積極的な理学療法を進めた。その結果，5ヶ月後には移乗動作までが可能となった。しかし，左下肢の支持性が問題となった。高橋らの報告によると，薬物療法や運動療法では効果が得られないようなパーキンソン病の二次的障害に対しては手術療法が効果的な場合もある，と述べている。本症例においても両側の手術療法を行った結果，両下肢とも支持性が改善し，歩行の獲得につながったと考える。歩行獲得できた他の要因としては，ヤール分類I，良好な認知機能，また足関節以外の機能が高く意欲もあった。手術までの5ヶ月間リハビリを行い，廃用の改善と下肢機能の回復を図ったこと，また変形の進行からリハビリ開始までの期間が3ヶ月と比較的短かったことが考えられる。

【理学療法領域における意義】

パーキンソン病による両足部の変形に対する手術療法の症例報告は極めて稀である。今後，同様の症例に対して役立つのではないかと考える。

【はじめに，目的】

Pilon骨折は高エネルギー外傷で生じる関節内骨折であり，受傷外力や手術侵襲に伴う軟部組織損傷により足関節ROM制限が問題となりやすい。そのため足関節周囲での愁訴を訴える症例を多く経験するが，本症例は独歩開始後に脛骨前面中央部で歩行時痛が出現した一例である。今回，足底挿板療法により後足部アライメントを修正することで歩行時痛の改善が得られたため報告する。

【方法】

30代後半，男性，落馬により左開放性Pilon骨折（AO分類43-C3.2，Gustilo分類typeIIIA）を受傷した。受傷当日に創外固定術，受傷26日後に最終手術が施行され脛骨，腓骨をplateで固定された。最終手術後より足関節自他動ROM運動が許可された。最終術後4週より1/3部分荷重が開始となりその後は段階的に荷重量を漸増し7週より全荷重開始となった。12週で自宅退院となり以後外来にて週2回の頻度で理学療法が継続された。術後3ヵ月評価にて足関節ROM（自動/他動）：背屈0°/5°底屈40°/45°回内0°回外20°，足関節MMT：下腿三頭筋2+，腓骨筋3，歩行時は脛骨前面中央部に骨が捻じれるような痛み（VAS：61mm）があり，圧痛や運動時痛は認めなかった。アライメントは左立脚時に膝関節外反，下腿外旋，後足部回外，内側縦アーチの増大，内側ホイップを認めた。

【結果】

理学療法は踵骨の直立化と下腿の内旋誘導を目的に外側ヒールウェッジ，内側縦アーチパットを挿入し，足底挿板による後足部アライメントの修正を行なった。また，後方組織の柔軟性改善を目的に足趾，足関節自他動ROM運動や腓骨筋を中心とした足関節周囲筋の筋力トレーニングを実施した。術後6カ月評価にて足関節ROM（自動/他動）：背屈5°/10°底屈45°/50°回内0°回外20°，足関節MMT：下腿三頭筋3，腓骨筋4，脛骨前面中央部での歩行時痛は消失し，歩行時のアライメントは改善傾向である。

【結論】

本症例は後足部回外，膝関節外反アライメントによって脛骨前面中央部に捻じれのストレスがかかり疼痛が生じていたと考える。仲宿らはシンスプリントを歩行時における後足部のアライメントによって回内タイプと回外タイプに分類している。回外タイプは回外接地に伴う下腿の外旋と膝を含めた脛骨上部の内旋が生じることで脛骨中央部に捻じれのストレスが集中し骨性の疼痛が誘発されると推察している。本症例も同様の機序により脛骨前面中央部に疼痛が生じていた可能性がある。Pilon骨折術後のように足関節ROM制限に伴うアライメント不良によって歩行時痛を認める症例には足底挿板療法によりアライメントを修正することが重要と考える。

【はじめに，目的】人工股関節置換術（以下，THA）術後における中殿筋を中心とした股関節外転筋の機能は歩行能力と関連することから，術後の股関節外転筋の機能に対する評価や介入は重要である。THA術後のリハビリテーションにおいて，効率的に股関節外転筋の機能向上に取り組むためには，術後の股関節外転筋の機能回復に関わる因子を明確にする必要がある。しかし，THA術後の股関節外転筋の機能回復に関わる因子を詳細に検討した報告は少なく，不明な点が多い。そこで，本研究の目的は，THA術後6ヶ月における股関節外転筋力の回復に関わる因子を術前の機能ならびに手術情報から検討することとした。

【方法】片側の変形性股関節症の診断によりTHAを施行された73名を対象とした。当院整形外科医の処方により撮影された股関節正面のX線画像から術前のCentral-edge angle（以下，CE角）と術後の脚延長量，CT画像から術前の股関節周囲筋の筋断面積を算出した。股関節周囲筋の筋断面積の測定は，仙腸関節最下端での水平断における画像を採用し，画像解析ソフト（TeraRecon社製）を用いた。対象は梨状筋，中殿筋，大殿筋とし，得られた筋断面積から患健比×100％を算出した。さらに，術後6ヶ月の股関節外転筋を徒手筋力計にて測定し，術側の筋力が健側以上であった群（以下，A群）と健側未満であった群（以下，B群）の2群に分けた。統計には対応のないt検定とロジスティック重回帰分析を用いた。

【結果】両群の割合はA群21名（28.8％），B群52名（71.2％）であり，約7割の症例が術後6ヶ月の股関節外転筋力は健側の値まで回復しなかった。年齢，BMI，性別は両群間で有意差を認めなかった。脚延長量はA群8.1±4.5mm，B群18.2±7.6mmであり，B群がA群よりも有意に高い値を示した。CE角はA群24.0±7.2°，B群16.0±6.7°であり，B群がA群よりも有意に低い値を示した。また，股関節周囲筋の筋断面積については，B群（梨状筋63.8±12.3％，中殿筋67.2±10.9％，大殿筋74.1±12.3％）がA群（梨状筋86.9±7.5％，中殿筋88.6±5.5％，大殿筋80.9±9.9％）と比較してすべての筋で有意に低い値を示した。さらに，ロジスティック重回帰分析の結果，術後6ヶ月の股関節外転筋力の回復に関連する因子として，脚延長量と術前の梨状筋，中殿筋，大殿筋の筋断面積が有意な項目として選択された。

【結論】臨床場面では，THA術後における股関節外転筋力の回復状況の客観的な評価として，健側の値を指標とすることがある。本研究の結果より，手術による脚延長量が大きく，術前に梨状筋，中殿筋，大殿筋の筋萎縮が進行している症例では，THA術後の股関節外転筋が健側まで回復しないことが明らかとなった。THA術後の股関節外転筋の機能回復を効率的に図っていくためには，これらの結果を考慮した上で術後のトレーニング内容を決定していく必要性があると考えられた。

【はじめに，目的】

変形性股関節症（以下，OA）は，Hip-Spine症候群で提唱されているように，脊柱と密接な関係があり，臼蓋形成不全由来のOAでは骨盤過前彎が原因で腰痛が高い確率で合併していると報告されている。一方で，人工股関節置換術（以下THA）の術後は骨盤が後傾する傾向があり，THA後，股関節痛，股関節屈曲拘縮は改善することで腰椎前彎由来の腰痛が軽減すると報告されている。当院先行研究にてTHA術後にて腸腰筋のMRIでの前額面上での筋断面積が増加することを報告したが，アライメントへの影響は考察されていない。そのため，本研究においてTHA術後の矢状面上でのアライメント変化による筋断面積と腰痛との改善程度の違いについて検討した。

【方法】

対象は，当院においてTHAを左右別々に両側施行した両側変形性股関節患者で23例とした。対象は女性21名，男性2名，平均年齢53.69±5.5歳，身長は158.0±7.1cm，体重は60.8±11.9kgであった。MRI撮影は初回THA術前時と反対側THA術前時に行い，筋断面積の測定位置は第4腰椎上縁とした。術前後でSacral slope angleが減少した骨盤後傾群（以下骨盤後傾群）とSSAが減少した骨盤前傾群（以下骨盤前傾群）に分類し，2群間にて統計的比較を行った。検討項目は，年齢，脊柱の矢状面上アライメント（Lumber lordosis angle（以下LLA），腰痛（VAS），健側，患側での股関節屈曲可動域，股関節伸展可動域，股関節屈曲筋力，股関節伸展筋力の術前後での変化量について比較した。股関節筋力測定はハンドヘルドダイナモメーター（アユマ社）を使用し，側臥位で股関節屈曲10°にて3回づつ測定し，最大値を採用した。統計は対応のないt検定を行ない，いずれも統計学的な有意差は5％未満とした。

【結果】

THA術前後において，腸腰筋左右筋断面積合計値は術前1099.5±445.2，術後1150.2±489.8と有意に増加し，SSAは術前41±9.9，術後39.9±7.7と有意に減少した。腰痛VASは術前29.7±25.8，術後

25.2±26.8と有意に減少した。一方で，骨盤前傾群と後傾群を群間比較し，各評価項目にて有意差は認められなかった。

【結論】

初回THA術前後において先行文献と同様に骨盤は後傾，腸腰筋の筋断面積は増加，腰痛も減少したがSSA，腰痛減少はわずかであった。一方でTHA術前後の骨盤前後傾の違いと腸腰筋の筋断面積，腰痛，股関節筋力可動域とは関係が認められなかった。先行文献にてTHA術後にはアライメントは変化し，腰痛は軽減すると報告されているが，アライメントが変化した要因として腸腰筋の筋力，筋断面積の増加には関係がなく，さらにアライメントの変化量がTHA術後の腰痛にも関連がないことがわかった。本研究では反対側のTHA施行前で股関節の疼痛が残存していることも，アライメント改善，腰痛の改善が少ない要因と考えられる。今後は両側THA施行後に脊柱アライメントと他の要因を調査し，術後腰痛の軽減因子を検討していく必要がある。

【はじめに，目的】

前回の報告では，coxitis kneeをあげ人工股関節全置換術（THA）術前後における術前後の膝アライメントの変化を調査し，術前は股関節痛や外転筋力低下が影響し膝に負担がかかっていたが，術後は脚長やオフセットの補正によって膝痛が軽減したと考えられた。今回は下肢アライメントと外転筋力の術前後の変化を調査した。

【対象】

2015年11月～2016年8月に当院整形外科で初回THAを施行した24例24股関節，女性19例，男性5例，平均年齢59.8歳（48～78歳）とした。平均身長157.2±8.1cm，平均体重59±9.8kg，BMI24±4.2，手術方法はDall法23例，Hardinge法1例であった。

【方法】

術前と術後4週のX線，CTから術側，非術側の大腿脛骨角（FTA）：大腿骨軸と脛骨軸，術側大腿骨頸体角：頸部軸と骨幹部軸，前捻角：大腿骨頸軸と大腿骨両顆軸，術側オフセット長：大腿骨軸から大腿骨骨頭中心までの距離，脚長差：左右涙痕線下端を結ぶ垂線と小転子最長部の距離の差を測定した。

股関節外転筋力は，アイソフォースGT-300を使用し背臥位で等尺性収縮を3秒間，2回測定し最大値を採用し体重比を算出した。筋力と術側の膝痛の有無は，術前と術後4週で測定した。歩行機能は，10m歩行時間，TUGを術前と術後8週で測定した。統計解析は術前後の各項目において正規性を確認の上，Wilcoxon符合付順位検定を用い有意水準は5％未満とした。

【結果】

FTA（°）は術側術前176.2±2.9，術後176±2.4，非術側術前175.7±2.4，術後176.2±2.1，頸体角は術前135.9±9，術後134.4±5.8，前捻角（°）は術前26.4±12.3，術側オフセット長（mm）は術前35.9±6.5，術後39.2±5.4，脚長差は術前5.9±11.2，術後3.8±9.4，術後27.1±13.7，筋力（N/kg）は術側術前0.76±0.24，術後0.7±0.19，非術側術前0.85±0.22，術後0.85±0.28，10m歩行時間（s）は術前12.5±11.9，術後10.7±2.2，TUG（s）は術前12.1±6.1，術後11.1±2でありオフセット長（P＜0.01）と脚長差（P＜0.01）に有意差がみられた。膝痛は術側術前11例（45.8％），術後6例（25.0％），非術側術前6例（25％），術後4例（16.6％）にみられた。

【結論】

股関節は体幹と下肢を連結させる荷重関節であり，下肢荷重軸は骨頭中心から膝関節中心，足関節中心を通り，股関節周囲筋群，腸脛靭帯の筋緊張により安定化が図られる。大腿骨は頸体角で外側にオフセットされ股関節内，外転筋を効率よく配置しているとされている。術前の頸体角や前捻角の拡大あるいは縮小，オフセット長の減少が外転筋力低下だけではなく，筋が短縮し張力を失い筋力を発揮できず股関節の安定性に寄与できず膝に負担がかかっているのではないかと考えられる。脚長やオフセット長が有意に補正され膝痛が軽減されたが外転筋力に変化がみられなかった。効率的に筋力が発揮されるために筋力だけではなく下肢のアライメントを意識して理学療法をすすめる必要があると考えられる。

【はじめに，目的】

Active straight leg raising（以下ASLR）と歩行時の股関節合力は同等と報告が散見されているが，臨床上，ASLRが可能であっても歩行時に一部介助が必要な患者を経験する時が認められている。そこで今回，左右ASLRの角度差を測定し，股関節合力と歩行能力との関連性を検討した。

【方法】

平成28年6月～9月間に当院へ入院した股関節疾患術後27名中，非術側股関節に既往歴のない股関節疾患術後（大腿骨頸部骨折術後，大腿骨転子部骨折術後）の患者11名を対象とし，平均年齢85.1±6.83歳（男性2名，女性9名），入院前に独歩・伝い歩き・T字杖歩行自立レベル並びに監視レベル可能な患者とした。除外基準は，非術側ASLRが不可能な患者，中枢神経系疾患や整形外科疾患等により神経学的所見がある患者並びに口頭指示理解困難な患者を除外対象とした。測定方法としては，術後4週目から8週目まで両側ASLRを週1回（曜日の固定なし）測定した。測定の際には，両下肢伸展位で大転子と大腿骨外顆をシールにて貼り付けし，東大式角度計を使用して基本軸を体幹と平行な線とし，移動軸を大転子と大腿骨外顆の中心として片側ずつ測定した。統計解析はウィルコクソンの符号付き順位検定を行い，術後4週目と術後8週目を比較検討した。また，術後4週目と術後8週目を歩行介助なし群（独歩・伝い歩き・T字杖歩行が自立並びに監視レベル可能な患者とし），歩行介助あり群に分けχ²検定を用いて歩行能力（歩行自立度）を検討した。統計ソフトはR2.8.1を使用し有意水準p＜0.05とした。

【結果】

術後4週目の左右ASLR角度差の四分位範囲が20（12.5－30），術後8週目が10（7.5－17.5）となった。術後4週目と術後8週目の左右ASLR角度差はP=0.00870（p＜0.05）で有意差を認めた。術後4週目と術後8週目の歩行能力（歩行自立度）には有意差は認められなかった。

【結論】

術後4週目と比較し術後8週目の方が左右ASLRの角度差は少ないが，歩行能力に関連は認められなかった。今後の展望としては症例数を増やし，ASLRと歩行能力との関連性を再検討していきたいと考える。

【はじめに，目的】変形性股関節症（OA）に対する人工股関節全置換術（THA）施行と術後の理学療法の腰痛に及ぼす影響が，OAの罹患側によってどのように違うかを検討した。

【方法】当院整形外科において2011年6月～12月にかけてTHAを施行した女性のOA患者44名中，OA片側罹患でTHA施行した例25人（51～77歳）をA群，OA両側罹患でTHA施行した例（非術側のTHA施行後例も含む）19人（45～78歳）をB群とした。なお男性，リウマチ疾患，脊椎疾患にて下肢のしびれ等の神経症状がある者，ブロック注射や脊椎手術の既往がある者，研究に同意のない例は除外とした。術前，退院時，術後3カ月，術後6カ月に腰痛Visual Analog Scale（VAS），関節可動域（ROM）で股関節屈曲と外転を測定し2群で経過を検討した。また術前と術後観察時のX線画像から，骨盤の矢状面での前後傾斜角，腰椎前弯角度，水平骨盤傾斜角度，腰椎側弯角度をそれぞれ測定し，両群で術前後での比較を行った。統計学的分析は，術前，退院時，術後3カ月，6カ月の経過でVASの検討に1元配置分散分析，ROMの経過比較に2元配置分散分析，X線画像上検討の術前後の比較にt検定とMann-Whitney検定を用いた。1元配置分散分析と2元配置分散分析，Mann-Whitney検定にはp＜0.01，t検定にはp＜0.05を有意水準とした。

【結果】術前/退院時/術後3カ月/術後6カ月の経過においてA群の腰痛VASは33±28mm/10±13mm/20±22mm/14±19mmとなり，有意な改善が見られたが，B群に改善は見られなかった。股関節屈曲角度はA群では82.4±20.2度/88.3±8.6度/92.3±8.3度/93.7±7.9度，B群では73.6±18.3度/85.5±10.0度/84.4±12.4度/90.4±12.9度となり，A群はB群に比べて有意な回復となった。股関節外転角度においては，両群の回復に有意な差は認められなかった。術前/術後において骨盤の前後傾斜角はA群で24.1±9.1度（中央値21.1）/27.1±8.7度（中央値25.9），B群で24.2±11.1度（中央値22.1）/27.7±10.5度（中央値26.2），水平骨盤傾斜角はA群3.4±2.5度/1.8±1.6度，B群2.9±2.6度/2.0±1.9度，腰椎側弯角はA群6.9±4.9度/3.9±3.6度，B群5.1±3.6度/3.5±3.2度となり，骨盤前後傾斜角，骨盤水平傾斜角，腰椎側弯角ともA群は有意に改善したがB群に改善は見られなかった。腰椎前弯角は両群とも術前後で有意な改善は見られなかった。

【結論】今回THA後の腰痛の回復は，両側罹患例は片側罹患例に比べて遅延することが確認された。非術側の股関節機能は，動作上術側の股関節屈曲可動域や腰仙部アライメント回復に影響し，それが腰痛の回復にも関係すると思われる。THA後の腰痛には特に骨盤傾斜や脊柱側弯残存の影響があり，術後は積極的な可動域へのアプローチと，特に両側罹患例や早期退院例に対しては生活指導や脚長差への補高などの配慮で，腰痛予防も検討されていくべきだということが示唆された。

【はじめに，目的】

高齢者の変形性股関節症（以下，変股症）に対する人工股関節全置換術（以下，THA）は長期成績が安定している。一方，歩行障害や痛みが重度である若年者も，存命中の再置換を考慮しながらTHAが適応される事が多くなってきた。今回，若年者の末期変股症患者のTHA後の理学療法（以下，PT）を経験したので，文献的考察を加え報告する。

【方法】

若年末期変股症患者のTHA前後の評価と経過を提示し，検討した。症例は43歳男性。生後3か月健診で先天性股関節脱臼と診断された。2015年より歩行時に左股関節荷重時痛が出現した。2016年6月15日当院を受診し，末期変股症と診断され，同年7月7日，THAを施行した。術後1日よりROM練習，筋力強化練習，ADL練習，平行棒内歩行練習を，術後4日目よりサークル歩行練習を開始した。術後12日目よりT字杖歩行練習を開始した。歩行練習は，鏡を用いた視覚的フィードバックを取り入れて，骨盤傾斜や体幹側屈を抑制し実施した。しかし，PT時間以外ではTrendelenburg徴候，立脚相短縮の異常歩容，粗大な起居動作を認めたため，1日2回のPTと看護サイドとの連携にて，異常歩容パターンや危険な起居動作の習慣化を防止した。術後16日目にT字杖歩行自立レベルで自宅退院。外来PTは計2回行ったが自己判断で終了。T字杖使用も止め，異常歩容下での生活に戻っていた。

【結果】

術直前，JOA 53点。股関節ROM屈曲95°，伸展5°，外転10°。下肢MMTは腸腰筋2，中殿筋2，大殿筋4，大腿四頭筋5。脚長差は左-1.5cm。独歩。Trendelenburg徴候（+），墜落性歩行が顕著。荷重時痛NRS2。Barthel index（以下，BI）100点，ADL自立も階段昇降は手すり必要。WOMAC53点。

退院時，JOA39点。股関節ROM屈曲105°，伸展0°，外転20°。下肢MMTは腸腰筋3，中殿筋2，その他4。脚長差は左-0.5cm。T字杖歩行自立。Trendelenburg徴候（-）。荷重時痛NRS2。BI100点，ADL自立。WOMAC70点。

PT終了時，JOA84点。股関節ROM伸展5°，外転30°。下肢MMTは全て4。独歩であるが，Trendelenburg徴候（+）。疼痛なし。ADL自立。WOMAC38点。

【結論】

本症例は，THAと術後のPTにより股関節機能および痛みが改善し，QOLが高まった。しかし若年者は活動性が高い為，関節摺動面の摩耗や人工関節の緩みが問題となる。歩容改善といった質的機能向上を得る為にもPT時間のみならず，本人の意識の改善や病棟入院生活での歩行や起居動作にも目を向ける必要がある。

また若年THA者は，長期の経過観察や再置換を見据える必要がある。本症例を踏まえ，術前・入院時・退院後と一貫した指導を行い，定期的に股関節機能やレントゲンによる評価及び，実生活でのADLや歩行の様子をチェックする必要があると考える。

【はじめに，目的】

人工股関節置換術（以下，THA）に伴って生じる大腿神経麻痺は，比較的まれな合併症である。大腿神経麻痺を呈した場合，腸腰筋・大腿四頭筋などの大腿前面筋の麻痺が出現する。これにより歩行動作中の膝折れが発生しやすく，転倒および転倒恐怖感が増加し，結果としてADL・QOLの低下を引き起こす。しかし，大腿神経麻痺に対しての治療が確立されていないのも現状である。今回，左THA後に大腿神経麻痺を呈し，早期より随意運動と同時に神経筋電気刺激（以下，NMES）を施行した結果，短期間で筋力回復が認められた症例を経験したので報告する。

【方法】

［症例］

年齢：70歳代，性別：女性，BMI：31，入院前ADL：自立，既往歴：右THA，左変形性膝関節症，高血圧，高脂血症。

［現病歴］

左股関節痛が徐々に悪化し2015年12月に当院整形外科を受診。2016年5月に左変形性股関節症に対してTHAを施行された。術式はBauer法により前外側侵入にて施行され，脱臼肢位は伸展・外旋・内転であった。術後プログラムとして術後1週は接地程度，術後1～4週まで半荷重，術後4週から全荷重の指示で実施した。

［経過］

手術翌日より，左大腿四頭筋の筋収縮が認められず膝関節伸展MMTは0であった。主治医より，針筋電図上も電気的信号が認められず，術後の大腿神経麻痺と診断された。術後1週目の評価として，MMTは股関節屈曲2，膝関節伸展0，歩行は膝装具装着して3動作揃え型の歩行器歩行であった。理学療法プログラムとして，術後1週の半荷重開始より自動運動・荷重練習の際，随意運動に合わせてNMES（伊藤超短波株式会社NM-F1）を大腿四頭筋に同時に施行した。NMESの設定は周波数50Hz，パルス幅200μsec，強度は筋収縮が得られ疼痛閾値下での最大値で実施した。介入は術後8週間継続して実施し，大腿四頭筋の筋活動を定期的に表面筋電図にて評価した。

【結果】

8週間の理学療法介入の結果，MMTは股関節屈曲5，膝関節伸展5まで改善し，表面筋電図上も大腿直筋・内側広筋・外側広筋すべてに有意な変化を認めた。歩行は膝装具も不要になり，ロッキング・膝折れなく2動作前型で杖歩行自立，ADLも自立となり自宅退院に至った。

【結論】

今回，大腿神経麻痺を呈した症例に対して，随意運動と同時にNMESを使用した結果，短期間で筋力回復が認められADL自立，自宅退院となった。当院では本症例と同様の患者が他に3例いたが，自動運動のみあるいは自動運動とNMESを単独で実施しているだけでは，短期間での筋力回復は認められなかった。MMT0の状態でも術後早期より随意運動に合わせてNMESを施行することで脱神経萎縮の抑制に加え，運動制御の面から不使用による脳の機能不全の予防にも効果があったと考えられる。これらの効果と神経の自然回復が合わさり早期に筋力回復が認められたと考える。今回の結果が同疾患患者や治療に難渋する理学療法士に対して一助になれば良いと考える。

【目的】大腿神経麻痺は人工股関節全置換術（THA），特に前方アプローチにおいて稀に起こりうる合併症である。Simmonsらは440例のTHA術後患者のうち，10例（2.3%）に大腿神経麻痺を認めたとし，大腿四頭筋徒手筋力テスト（MMT）が4+～5レベルへ回復するまでに要した期間は最短で1.5ヶ月，診断時のMMTが0であった患者が最も期間を要し11ヶ月であったとしている。THA術後の大腿神経麻痺は患者にとって重大な問題となるが，これに対するリハビリテーションの報告は極めて少なく，治療に難渋することも少なくない。今回，THA術後に大腿神経麻痺を合併した症例に対し，ロボットスーツHAL単関節タイプ（HAL-SJ）および随意運動介助型電気刺激装置IVESを用いた運動を実施し，大腿神経麻痺の主症状の一つである大腿四頭筋の筋力低下に対し良好な回復を得たためここに報告する。

【症例】THA（前方アプローチ）を施行した50歳代の女性。初期評価にて大腿四頭筋の筋力低下（MMT0）と大腿～下腿にかけての表在覚鈍麻を呈しており，医師より大腿神経麻痺の診断を受けた。

【方法】大腿神経麻痺発症直後の段階では，IVESを使用し治療的電気刺激（TES）にて強制的に筋収縮を促した。術後1週時点で随意的な筋収縮を認めたため，IVESをパワーアシストモードに変更し，ランプにて筋収縮を確認しながら大腿四頭筋セッティングを行った。この際，腹臥位にて足部を接地した閉鎖性運動連鎖（CKC）での運動を実施した。また，同時期よりHAL-SJを使用し，モニターにて生体電位波形を確認しながら端座位での膝伸展運動を開始した。MMTが3レベルに達した時点でHAL-SJを終了し，IVESの運動を端座位でのセラバンドを抵抗として使用した膝伸展運動に変更した。また，膝伸展筋力を定量化するためハンドヘルドダイナモメーター（HHD）を使用して経時的に計測し，状態に応じてセラバンドの硬さを変更した。

【結果】術後2週の時点でわずかな膝伸展運動が可能となり，術後4週でMMT2レベル，術後6週でMMT3レベル，術後9週でMMT4レベル（非術側比54%），術後12週でMMT5レベル（非術側比97%）へと改善を認めた。

【結論】今回，HAL-SJおよびIVESを使用した膝伸展運動を積極的に実施したところ，過去の報告と比較し良好な回復を認めた。その要因として，両者に共通する点としては，随意的筋収縮をモニターやランプにて視覚化できたことであると考える。それに加え，HAL-SJはロボットが適切なアシストを行うことで，「運動企図」と「実際の動き」という正のフィードバックが起こり，皮質からの運動指令と介助された随意運動による末梢からの体性感覚入力が促通され，適切な運動学習がなされたと考える。また，IVESに関しては，随意収縮が全く得られない状況でもTESを実施可能であったこと，足底接地腹臥位や立位などのCKCの姿勢で実施できたこと，抵抗運動にも用いることができたことが有効であったと考える。

【はじめに，目的】

要介護となる高齢者の25％が運動器疾患によるものと言われており，要介護の高齢者は自立している高齢者の3倍の転倒リスクがあると言われている。回復期病院に入院した高齢者が，要介護の状態で退院となる症例は少なくない。従って，その関連因子について検討することは，介護予防の観点においても重要であると考える。本研究は，介護保険申請の有無が身体機能のどのような因子に依存するかを検討した。

【方法】

対象は運動器疾患により回復期病院に入院となった高齢者59例（男性14例，女性45例，年齢78.2±6.2歳）とし，疾患部位は股関節28例，膝関節14例，脊柱8例，足関節3例，その他3例であった。受傷前から介護保険を利用している症例，中枢神経疾患の既往のある症例，認知機能低下の症例（MMSE24点未満）は除外した。調査項目は介護保険の申請の有無，受傷原因，同居者の有無，歩行補助具の使用状況，疼痛（NRS），FIMとし，身体機能はBerg Balance Scale（BBS），10m歩行，TUG，6分間歩行（6MD）を測定した。統計解析は，介護保険申請群と非申請群の2群に分け，それぞれの項目をT検定，Mann-WhitneyのU検定，X²検定を行った。有意水準は5％とした。その後，介護保険申請の有無を従属変数とし，単変量解析で有意であった項目を独立変数としたロジスティック回帰分析を用いて検討した。

【結果】

介護保険申請群は33例，非申請群26例であった。受傷原因，同居者の有無，歩行補助具の使用状況，疼痛，BBSは2群間に有意差を認めなかった。FIM（P=0.001）は2群間に有意差を認め，非申請群が高値であった。身体機能は10m歩行（P=0.005），TUG（P=0.001），6MD（P=0.001）に有意差を認め，非申請群が高値であった。ロジスティック回帰分析の結果，6MD（P=0.041，オッズ比：0.99，95％信頼区間：0.98～1.00）のみ調整変数投入後も有意な変数として選択された。

【結論】

介護保険申請の有無に関わる因子として6MDが挙げられた。Spector（1989）は，買い物などの手段的動作の自立が食事やトイレ動作などの基本的日常生活動作に先行すると述べており，手段的動作において歩行の耐久性は重要であると言える。また，植屋（2015）は体力や歩行の耐久性がADLやQOLと極めて重要な相互関連があると述べており，本研究は過去の報告と同様の結果を得た。以上より，歩行の耐久性が介護予防の観点においても重要であると考えられた。本研究結果は，リハビリテーションの介入内容や方針を設定する一助となり得ると考えられる。

【はじめに，目的】

Taub（1993）は脳損傷による感覚入力の長期遮断で運動野における患肢の局在領域が減少して，患肢の運動をイメージできなくなる現象を「不使用の学習」と呼んだ。森岡ら（2013）は痛みによる運動制限でも「不使用の学習」が発生すると報告している。しかし，超高齢者の廃用からの「不使用の学習」に関する報告は少ない。今回，術後感染によるベッドレストを転機に廃用をきたし，「不使用の学習」によってADLが低下した症例を経験した。症例を通して超高齢者の廃用回復と運動学習の経過を報告する。

【方法】

症例は療養所で自立生活していた90歳女性。合併疾患に慢性肝炎，両側変形性股関節症（右THA，左変形と可動域制限重度）と異常歩行，脳梗塞後遺症（構音障害），心室頻拍を伴う突発性不整脈がある。左閉鎖孔ヘルニア術後感染による炎症（CRP：10.4）と低栄養（Alb1.7）でベッドレストになり，廃用をきたす。術後約10か月で炎症低下（CRP：3.5）と栄養状態向上（Alb：2.4）がみられ，運動療法を開始した。

初期評価時，全身の筋萎縮著明，両側の股関節屈曲筋力と膝関節伸展筋力はMMT2で同関節に運動時痛あり。上肢による食事のOKC（四肢の末端が非固定で自由に動く運動）動作は自立。起き上がり・起立などの基本動作は全介助で，動作には下肢・体幹の運動・所作がイメージできない，引っ張る運動に固執する，上肢・体幹・下肢を連動させた協調運動に乏しい，溺れた人がもがくように何でも掴もうとする行動，全身緊張と過呼吸が発生，などの特徴がみられた。

リハビリでは姿勢と動作の再学習を目標に①運動時の体性感覚フィードバック，②CKC（四肢の末端を固定した自重による抵抗運動）動作，③全身の協調運動，を重視した動作の反復を，フェーズで区切って段階的に実施した。起き上がりの学習では下肢の運動を誘導し，手で床を押す運動と体幹の側屈・回旋運動を協調させてバランスを保ちながら上体を起こす練習を行った。運動負荷は炎症，栄養，心拍などの状態を考慮して決定した。

【結果】

リハビリ開始から約6か月後（術後16ヶ月）にCRPは0.4に低下，Albは2.8に増加。動作獲得は24日目に起き上がり，75日目に平行棒立位10秒，約7か月後に車いす移乗が軽介助レベル，8か月後に平行棒歩行見守りレベル。9か月後の両側の股関節屈曲筋力と膝関節伸展筋力はMMT3に向上。

【結論】

「不使用の学習」に対して脳卒中患者への運動学習を応用したリハビリが有効であることが示唆された。慢性肝炎を持つ超高齢者でも栄養状態と筋力の回復は可能だが，回復のペースは遅く，プラトーは低くなると考えられる。筋力不足と変形性股関節症による可動域制限が合併して動作獲得を困難にしたことから，合併疾患の程度や組み合わせは動作獲得の可否を決定する大きな要因と考える。

【はじめに，目的】人工膝関節全置換術（TKA）は，重度の変形性膝関節症（膝OA）患者に対し疼痛除去と機能改善を目的として施行される。Josephらは，内側膝OA患者が健常者に比べ歩行中における外側広筋（VL）と大腿二頭筋（BF）の高い同時収縮を報告している。また，Thomasらは，TKA後1ヶ月の患者の歩行において，健常者と比較し膝関節周囲筋の高い同時収縮を報告している。昇段動作は歩行よりも膝関節に大きなストレスのかかる動作であり，昇段動作の筋活動動態の知見を得ることは重要と考えられるが，TKA患者における昇段動作の同時収縮については不明である。本研究の目的は，昇段動作時におけるTKA後患者の膝関節周囲筋の同時収縮について検討することである。

【方法】対象は全例女性で，TKA後4週が経過した8名（TKA群：年齢69.5±6.7歳）と健常高齢者8名（高齢群：年齢66.5±4.7歳），健常若年者10名（若年群：22.9±1.6歳）とし，上肢の支持なしで一足一段での階段昇降が可能な者とした。試行動作は，開始肢位を段差20cmの階段の一段目にTKA群は術側，高齢群および若年群は非利き足を上げた肢位とし，音刺激開始後，手すりを使わず出来るだけ早く一段目に両足を揃える動作とした。音刺激は筋電計と同期されているメトロノーム機能を利用した。筋活動の測定には筋電計（Noraxon社製）を使用し，導出筋は，支持側のVL，BFとした。筋活動量の測定は，生波形を全波整流後，50msでスムージング処理を行い，移動平均幅100msでのVLおよびBFの平均筋活動量を測定し，各筋の最大随意収縮（MVC）で除し，％MVCを算出した。同時収縮は，Kellisらの方法に準じ，co-contraction index［CI：CI=VL peak時におけるBFの筋活動量/（VLの筋活動量+BFの筋活動量）］にて算出した。統計学的分析は，TKA群，高齢群，若年群の％MVCおよびCIの比較に一元配置分散分析および多重比較としてBonferroni法を用いた。有意水準は5%とした。

【結果】TKA群，高齢群，若年群の％MVCの比較について，VL，BFともに3群間に有意差は認められなかった。CIの比較について，TKA群（0.31±0.15）は，高齢群（0.18±0.04）および若年群（0.18±0.07）と比較し，有意に高値を示した（p＜0.05）。高齢群と若年群には有意差は認められなかった。

【結論】本研究結果から，昇段動作において，TKA患者の術側は健常高齢者および健常若年者と比較しCIが有意に高値を示した。Hallらは，昇段動作においてACL再建患者が健常者に比べVLとBFの同時収縮が高く膝関節の安定性を高めていることを示唆した。TKA患者においても，昇段動作における膝関節の不安定性の代償として，膝周囲筋の同時収縮を高めることで関節の安定性を図っている可能性が示唆された。今後は，昇段動作の動作解析と合わせた筋活動の検討が必要と考える。

【はじめに，目的】変形性膝関節症（膝OA）は，膝の痛み，可動域制限，あるいは筋力低下などを引き起こす。治療の一つに，機能改善を目的とした人工膝関節全置換術（TKA）がある。Jenniferらは，TKA患者の膝伸展運動における術側の膝屈伸筋の筋活動は非術側よりも有意に高かったと報告している。ADL上での活動に注目すると，様々な強度での同時収縮についての検討が必要と考えられるが，これまで膝伸展最大収縮時の同時収縮に関する報告のみであり，膝伸展筋力の強度の違いによって同時収縮が変化するかは不明である。本研究の目的は，TKA後早期患者の術側，非術側，高齢者，および若年者において膝伸展筋力の強度の違いによる膝同時収縮（Co-activation Index：CI）について調査，検討することである。

【方法】対象は，TKA後4週が経過した9名（TKA群：平均年齢68.2歳），健常高齢者10名（高齢群：平均年齢68.0歳），健常若年者10名（若年群：平均年齢22.9歳）とした。運動課題は，筋機能評価運動装置（Biodex medical systems社製）を使用し，膝関節60°屈曲位の座位にて等尺性膝関節伸展運動とした。膝伸展の等尺性最大随意収縮時の筋力を100%とし，最大随意収縮の80%，60%，40%，および20%をそれぞれモニター上で確認させながら，3秒間の収縮を行い，この時の筋活動量について測定した。筋活動量の測定には，筋電計（Noraxon社製）を使用し，導出筋は大腿二頭筋（BF）とした。CIは，次の式から算出した。CI=各収縮レベルにおける膝伸展運動時のBFの筋活動量/BFの最大随意収縮時の筋活動量。統計学的分析として，TKA群の術側，非術側，高齢群および若年群のCIについて各収縮レベルにおける群間および群内比較に一元配置分散分析を用い，多重比較としてBonferroni法を用いた。有意水準は5%とした。

【結果】群間比較において，TKA群の術側，非術側，高齢群および若年群の各群間に有意な差は認められなかった。群内比較において，TKA群の術側および非術側では収縮レベルによるCIに有意な差は認められなかった。高齢群の20％CI（0.05）は，100%CI（0.22）および80%CI（0.20）と比較し有意に低値を示した（p＜0.05）。若年群の100%CI（0.18）は，他の全ての収縮レベルでのCI（80%=0.10，60%=0.06，40%=0.05，20%=0.03）と比較し有意に高値を示した（p＜0.05）。

【結論】本研究の結果から，高齢群および若年群は膝伸展筋力の強度によってCIが異なるが，TKA群では膝伸展筋力の強度の違いによるCIに差が認められなかった。膝の同時収縮は関節安定性に貢献するとされる一方で，関節圧迫力を高めると報告されている。健常者では収縮力に応じた適切な膝同時収縮により関節安定性を得ているが，TKA患者では収縮力に応じた適切な同時収縮が行えず，関節に過度な負荷となるような神経筋制御機構の機能不全が存在するかもしれない。今後は，荷重下での運動強度によるCIなどにより詳細に検討していきたい。

【目的】立ち上がり動作は多くの日常生活動作に関与する機能的な動作である。人工膝関節全置換術（TKA）後患者の立ち上がり動作の筋活動に関し，Miznerらは，TKA患者の術側は非術側と比較して大腿四頭筋の筋活動量が有意に低値であると報告するなど筋活動量に関する報告は散見される。しかし，これまで筋活動開始時間など筋活動パターンに関する報告は見当たらない。本研究の目的は，立ち上がり動作課題を用いて，TKA患者の術側および非術側，健常高齢者，健常若年者の筋活動開始時間について比較し，立ち上がり動作の筋活動パターンについて検討することである。

【方法】対象はTKA後4週が経過した10名（TKA群：平均年齢68.9歳）と健常高齢者10名（高齢群：平均年齢68.0歳），健常若年者10名（若年群：平均年齢23.0歳）とした。施行動作は，音刺激開始後すぐに立ち上がりを行う動作とした。Noraxon社製筋電計を使用し，TKA群は術側および非術側，高齢群および若年群は非利き足について測定した。導出筋は大殿筋（GM），中殿筋（GMe），長内転筋（AL），外側広筋（VL），大腿二頭筋（BF），前脛骨筋（TA）および外側腓腹筋（GL）とした。音刺激開始をtime0とし，time0から安静時の平均筋活動の2SDを最初に越えた時間を筋活動開始時間と定義した。統計学的分析として，TKA群の術側，非術側，高齢群および若年群の筋活動開始時間の比較および各群内における筋活動開始時間の比較に二元配置分散分析を実施し，多重比較の検定にBonferroni法を用いた。有意水準は5％とした。

【結果】各群間の筋活動開始時間の比較について，BFは術側（0.48±0.19s）と比較し高齢群（0.71±0.19s）で有意に遅延し，GLは術側（0.40±0.21s）と若年群（0.46±0.19s）と比較し高齢群（0.76±0.19s）で有意に遅延した。各群内の筋活動開始時間の比較について，術側ではAL，VLおよびBFと比較しTAが有意に早かった。非術側ではVLとGLと比較しGMeとTAが有意に早かった。また，高齢群ではGLと比較しTAが有意に早かった。若年群ではAL，VLおよびBFと比較しTAが有意に早かった。

【結論】本研究結果から，TKA群では術側のBF，GLの筋活動開始時間が高齢群より有意に早くなることが観察された。TKA患者ではBFの活動を増加させることによって膝の安定性を高めていることが報告されており，術側では膝屈筋の活動を早めることで，動作開始前の姿勢安定化を図っている可能性が推察される。また，群内比較において，術側の筋活動パターンは非術側および高齢群と異なることが観察された。これらは重心位置や重心移動の速さ，体幹や下腿傾斜角など運動学的違いが影響していると考えられ，今後，TKA後の立ち上がり動作時の運動学的解析と併せて検討していきたい。

【はじめに，目的】

人工膝関節全置換術（TKA）は重篤な変形性膝関節症患者に対して疼痛除去と運動機能の再建，ADL，QOLなどの改善を目的として施行される。TKA術後の理学療法（PT）では，術前機能獲得日数を可及的に短縮することがADLやQOLの改善に重要である。特にTKA術後の機能回復において，各種の運動機能との相関が高い大腿四頭筋筋力の回復が重要とされる。本研究の目的は，PTを施行したTKA術後症例における大腿四頭筋筋力の回復時期と要因を明らかにし，より効果的なPTプログラム立案の一助とすることである。

【方法】

対象は，平成27年1月から平成28年5月までに当院にてTKAを施行した25例のうち，データ欠損のない13例14膝（男性3例，女性10例，平均年齢73±8.1歳）とした。評価項目は，主項目として大腿四頭筋筋力，副項目としてCRP値，ROM（膝伸展・屈曲），筋力（股外転・膝屈曲），10m歩行，KOOSとした。評価時期は，術前，術後2週（2W），術後1ヶ月（1M），術後3ヶ月（3M）とした。統計解析は，術前から3Mまでの継時的変化の比較にFriedman検定，事後検定にBonferroni検定を用いた。さらに，大腿四頭筋筋力と各項目（KOOS以外）の改善率の関連性についてSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。有意水準は5%とした。

【結果】

大腿四頭筋筋力と膝屈曲ROMは，術前と比べ2Wで有意に低下したが1Mで有意差はなく，2Wから1Mの間で改善した。CRP値は術前と比べ2Wおよび1Mで有意に上昇したが，1Mで2Wに比べ有意に低下した。膝伸展ROMは術前と比べ2Wで有意差はなく，1Mで術前より有意に改善した。股外転筋力および歩行速度は，術前と比べ2Wで有意差はなく，3Mで術前より有意に改善した。KOOSは，症状，こわばり，痛み，ADLにおいて術前と1Mで有意差はなく，3Mで術前より有意に改善した。QOLは1Mで術前より有意に改善し，1Mと3Mでは有意に3Mが改善した。2Wから1Mまでの大腿四頭筋筋力改善率と膝屈曲ROM改善率（r=0.55，p＜0.05），膝伸展ROM改善率（r=0.61，p＜0.05），股外転筋力改善率（r=0.68，p＜0.05），歩行速度改善率（r=0.70，p＜0.05）に正の相関が認められた。CRP値に有意な相関は認められなかった。

【結論】

PTを施行したTKA術後症例における大腿四頭筋筋力の回復は2Wから1Mの間で生じることが確認された。さらに，大腿四頭筋筋力の回復には2Wから1Mにおける膝屈曲・伸展ROMと股関節外転筋力の改善率が関連していた。すなわち，膝関節の柔軟性および骨盤の安定性向上が大腿四頭筋筋力の回復に関連し，これらの相乗効果により歩行速度やADL，QOLの改善に繋がる可能性が示唆された。

【はじめに，目的】

近年，人工膝関節全置換術（以下TKA）後の理学療法介入の早期化が進んでおり，当院においても，術後の疼痛緩和を目的とした術中多剤カクテル療法により，術後翌日からスムーズなPT介入が可能である。TKA術後の関節可動域（以下ROM）を獲得することは，日常生活動作の実用性を向上させるために重要である。変形性膝関節症に対する理学療法診療ガイドラインでは，TKA術後の関節自動運動は良好なROM獲得に有効であると報告されているが，他動運動がROM獲得に有効であるという報告はなく，術後早期からの関節可動域運動（以下ROMex）に関するエビデンスについても報告されていない。ROMexの開始時期に関する報告は存在するが，術後ROMex開始時期の比較は術後1日目と2日目の1日のみであり，術後他動ROMに有意差はみられなかったと報告されている。本研究の目的は，TKA術後のROMex開始時期を術後1日目，4日目，7日目に無作為に分類し，どのROMex開始日が良好なROMを獲得できたのかを歩行満足度を踏まえ検討したので報告する。

【方法】

対象は，2016年3月から8月までに変形性膝関節症に対し当院でTKAを施行した患者32例（男性5名，女性27名，平均年齢77±5.9歳）とした。除外基準は膝または股関節に手術の既往がある者，再置換術，神経筋疾患，両側TKA患者，非術側下肢にOAがある者とした。群分けは，ROMex開始時期を術後1日目，4日目，7日目の3群に無作為に分類した。理学療法内容ついては，当院クリニカルパスに従い，術後翌日より歩行器歩行を開始し，各群共ROMexは，患者の痛みに配慮しながら10分間実施した。また，理学療法介入以外でのセルフエクササイズの開始時期および1日の歩行距離については全例で統一した。検討項目は，膝関節屈曲・伸展他動ROM，大腿周径（膝蓋骨上縁，膝蓋骨上縁5cm）・下腿最大周径，安静時疼痛VAS scale（術前，術後7日，2週，4週）とした。また，歩行満足度（術前，術後2週，4週）も調査した。統計は，各群間と検討項目をKruskal-Wallis検定を用い比較検討し，有意水準は5％とした。

【結果】

下腿最大周径において，術後7日（P=0.01），2週（P=0.04）に有意差を認めた。その他の比較検討においては，全て有意差はみられなかった。また，症状を訴える程の血栓症などの合併症は全例認めなかった。

【結論】

TKA術後ROMex開始時期を1日目，4日目，7日目に無作為に群分けした結果，ROM，大腿周径，疼痛，歩行満足度において全て有意差はみられなかった。しかし，下腿最大周径においては，術後7日，2週において有意差を認めた。本研究の結果から，TKA術後のROMex開始時期の相違は，術後1ヵ月までの良好なROM獲得に影響がないことが示唆された。

【はじめに，目的】骨粗鬆症性椎体骨折（以下，椎体骨折）による歩行能力低下は，ADLの低下を招き要介護の原因となることは周知の事実であるものの，その保存療法に関する一定の見解やガイドラインは策定されていない。我々は椎体骨折患者に対する安静臥床期間が身体機能に及ぼす影響について報告したが，歩行能力については検討できていなかった。そこで今回，当院にて入院加療を行った椎体骨折患者の退院時歩行能力に影響を及ぼす受傷前後の因子また身体機能について検討し，椎体骨折後に必要となる系統的な理学療法を見出すことを目的とする。

【方法】2014年12月から2016年7月に椎体骨折の診断を受け，当院に入院となった72例（男性11例，女性61例，平均年齢80.8±7.2歳）を対象とした。受傷前と退院時の歩行能力を比較し，維持あるいは向上した群を維持向上群，低下した群を低下群に振り分け，検討項目について比較した。検討項目は，受傷前因子として年齢，性別，BMI，介護保険認定の有無，転倒歴，入院前生活関連動作（以下IADL），受傷後因子とはMMSE，入院期間，visual analogue scale（以下VAS），骨密度（以下YAM），骨吸収マーカー（以下NTX），骨形成マーカー（以下P1NP），椎体圧潰率である。さらに退院時身体機能として握力，10M歩行，開眼片側立位時間，TUGも比較検討した。なお，入院前IADLとは受傷前に実際に行っていた7項目（ごみ出し，炊事，洗濯，掃除，買い物，金銭管理，服薬）で，本人あるいは家族に問診した。統計処理は，R2.8.1を使用し，統計学的手法はMann-WhitneyのU検定，ならびにχ2乗検定を行った。

【結果】維持向上群は50例（男性7例，女性43例，年齢80.4±7.3歳），低下群は22例（男性4例，女性18例，年齢81.9±7.1歳）であった。入院前IADL項目における群間比較では，炊事（維持向上群：72.0％，低下群：40.9％）（p=0.01）ならびに買い物（維持向上群：60.0％，低下群：31.8％）（p=0.03）の項目に有意な差を認めた。一方，退院時の身体機能の比較では，握力（維持向上群：17.3±6.2kg，低下群：13.8±3.5kg）（p=0.02），開眼片側立位時間（維持向上群：16.3±22.5s，低下群：8.5±12.7s）（p=0.03）ならびにTUG（維持向上群：17.1±6.2s，低下群：26.6±19.6s）（p=0.01）おいて有意な差を認めた。MMSE，VAS，YAM，NTX，P1NP，椎体圧潰率，10M歩行に有意差は認めなかった。

【結論】日常生活で炊事や買い物動作を行っている高齢者は，椎体骨折受傷後も歩行能力において比較的良好に維持できると推察され，理学療法開始時における受傷前の生活状況把握は重要である。受傷前の生活レベルが低い患者は歩行能力が低下する可能性が示唆されるため，筋力やバランス能力への理学療法を早期から立案し，IADLにつながる理学療法の推進，さらに退院後は患者参加型の家事支援を組み込むことが歩行能力の維持につながると考える。

【はじめに，目的】

高齢者において，脊椎圧迫骨折は頻度の高い骨折であり，80歳以上の43％が受傷しているという報告もある。また，脊椎圧迫骨折受傷をきっかけに，疼痛や脊椎変形により日常生活動作に制限が生じる高齢者も多く，入退院を繰り返す患者も少なくない。一方で，近年，脊椎圧迫骨折患者の歩行能力や在院日数についての報告は散見されるが，再入院となる患者についての報告は少ない。そこで今回，1年以内に再入院となった脊椎圧迫骨折患者の因子について検討したので報告する。

【方法】

対象は，2011年1月～2016年6月に脊椎圧迫骨折を受傷した94例（男性5例，女性89例，平均年齢81.9歳）とし，1年以内に脊椎圧迫骨折が誘因で再入院した群（以下，再入院群）と再入院しなかった群（以下，control群）に分類し，再入院に影響する因子について比較検討した。検討項目は全て初回入院時のデータとし，入院時Body Mass Index（以下，BMI），Geriatric Nutritional Risk Index（以下，GNRI），受傷機転，受傷部位，骨粗鬆症・認知症の有無，臥床期間，在院日数，Barthel Index（以下，BI）改善度（最終BI－初期BI），退院時歩行能力とした。従属変数を再入院の有無，調査項目を説明変数として多重ロジスティック回帰分析（変数増減法）を行った。尚，統計学的有意水準は危険率5％未満とした。

【結果】

再入院群/control群の各項目の平均値は，入院時BMI：20kg/m²/22 kg/m²，GNRI：95.0/99.5，臥床期間：3.9日/5.5日，在院日数：23.9日/30.9日，BI改善度：25.3点/20.0点，受傷機転：転倒15例，他27例/転倒26例，他26例，受傷部位：胸腰椎14例，腰椎22例，胸椎6例/胸腰椎24例，腰椎21例，胸椎7例，骨粗鬆症：有14例，無28例/有18例，無34例，認知症：有10例，無32例/有17例，無35例，退院時歩行能力：自立30例，見守り10例，介助2例/自立35例，見守り12例，介助5例であった。多重ロジスティック回帰分析の結果，再入院に影響する因子として，入院時BMI（オッズ比：0.869，p＜0.05），受傷機転（オッズ比：2.976，p＜0.05），在院日数（オッズ比：0.956，p＜0.05）があげられた（的中率71.7％）。

【結論】

今回，退院時の歩行能力が自立であっても，腰痛の再燃や圧潰の進行など様々な要因で再入院となるケースのリスク因子は，入院時BMIが低値であり，受傷機転は転倒以外，在院日数は短いという結果に至った。入院早期よりリスク因子を把握することは，退院後を見据えたリハビリを行う上で重要な一助になることが考えられる。

【はじめに，目的】

我が国において脊椎圧迫骨折患者は増加傾向を示しており，その発生件数は年間約200万件とされている。脊椎圧迫骨折により，疼痛，機能障害をもたらし，生活の質を低下させる。

先行研究では，脊椎圧迫骨折患者は他の整形外科疾患と比べ，サルコペニアの有病率が高いことが報告されている。しかし，サルコペニアと日常生活動作（以下，ADL）能力，栄養状態との関連性などは示されていない。また，縦断的な身体機能やADL能力の回復の程度についても不明である。そこで本研究の目的は，脊椎圧迫骨折患者におけるサルコペニアの有無が，栄養状態やADL能力とどの様な関連が存在するかを明らかにすることとした。

【方法】

2016年2月から9月末までに脊椎圧迫骨折で当院に入院した65歳以上の高齢者24例のうち，下肢に神経障害を認めた例，意思疎通が困難なためサルコペニアの判定が行えなかった例，記録不備の例を除外した20例（平均年齢84.0±4.9歳，男性8名，女性12名）を対象とした。

研究デザインは前向きコホート研究とした。入院時は腰痛により歩行速度の測定が困難であったため，握力と下腿周径を用いてサルコペニアの有無を判定した。握力低下はAsian working group for sarcopeniaの基準である男性26kg未満，女性18kg未満とし，下腿周径低下はKawakamiらの報告による男性34cm未満，女性33cm未満とした。両項目が低下していた場合をサルコペニアと判定し，サルコペニア群と非サルコペニア群に分類した。両群で年齢，性別，体重，BMI，既往歴，入院前の歩行自立度（Functional Ambulation Category：以下，FAC），骨折の程度，骨折の個数，疼痛，入院時血液データ（TP，CRP），臥床日数，歩行練習開始までの日数，歩行開始時のFAC，在院日数，入院時および退院時の簡易栄養状態評価表（以下，MNA-SF）・エネルギー摂取率・Barthel Index（以下，BI）について比較した。2群間の比較には，χ²検定，対応のないt検定，Mann-WhitneyのU検定を用いた。BIと他項目との関連性を検討するためSpearmanの順位相関係数を用いた。いずれも有意水準は5%とした。

【結果】

非サルコペニア群は4名（20%），サルコペニア群は16名（80%）であった。サルコペニア群は，入院時のMNA-SF，入院および退院時の体重，歩行練習開始時および退院時のFAC，退院時のBIが有意に低値を示した（p＜0.05）。両群とも退院時に体重，下腿周径が減少した。BIと有意な相関を認めた項目は，入院時および退院時のMNA-SFと握力，歩行練習開始時および退院時のFAC，退院時の体重であった（p＜0.05）。

【結論】

脊椎圧迫骨折では，サルコペニアの有病率が高く，栄養状態や歩行自立度，ADL能力の低下と関連することが強く示唆された。脊椎圧迫骨折患者では，栄養状態，サルコペニアを評価した上で，理学療法と栄養管理を組み合わせたリハ栄養介入が重要である。

【はじめに】

昨年当院では圧潰の経時的変化について研究を行った。結果は受傷から4週までは圧潰が進行しやすい傾向となった。特に前壁での圧潰が著明であったため，前屈動作を更に制限するように軟性コルセットから半硬性コルセットへ全症例変更を行った。それでも圧潰が生じる症例があったためクリニカルパス・圧迫骨折患者へのパンフレットを作成し，経過を追ったのでその結果と当院の取り組みについて報告する。

【方法】

2011年から2016年までの当院脊椎圧迫骨折入院患者182例中，新規の1椎体の骨折かつ10週の経過を評価できた84例84椎体を対象とした。その中で治療の方法①軟性コルセットを装着し痛みに応じて離床を行った64症例64椎体（男性：14例・女性50例，平均年齢80.9±10.5歳）を1群。②半硬性コルセットを装着し痛みに応じて離床を行った15症例15椎体（男性6名・女性9名，平均年齢79.6±7.4歳）を2群。③半硬性コルセットを装着，パンフレットを渡し圧潰の危険性を説明，かつクリニカルパスに沿って離床を行った7症例7椎体（男性1名・女性6名，平均年齢83.4±10.1歳）を3群として振り分け，比較検討を行った。圧潰の進行は各週のX線で前・中・後の椎体の高さを測定し進行率の経時的変化を調査した。また10週経過後の3群間の圧潰率を一元配置分散分析した。

【結果】

10週経過時点で前壁の圧潰率に関しては1群で平均26.1％，2群で6.7%，3群で1.2％であった。統計的有意性においては1群2群間，1群3群間で認めた（p＜0.0001）。

中壁に関しては1群で平均24.8％，2群で9.9%，3群で2.4％であった。統計的有意性においては1群2群間，1群3群間で認めた（p＝0.0006）。

後壁に関しては，1群で平均9.9％，2群で5.4%，3群で0％であった。統計的有意性においては1群3群間で認めた（p＝0.009）。

【結論】

今回，当院の取り組みにより圧潰率を当初の5％（1群23.9％から3群1.2％）に抑えることができた。井上らは，ギプス固定群21.7％，コルセット固定群24.2％，全症例でも22.8％の圧潰進行であったと報告している。

当院では半硬性コルセットへ変更し，硬性コルセットと比較すると固定力は劣るが，パンフレットでの説明，クリニカルパスを作成し，医師・他職種との連携を図れたことで，圧潰を抑制できたのではないかと考えられる。また，今回の圧潰の抑制が，慢性痛の軽減，QOLの向上に繋がるよう，対象症例数及び更なる追加調査等を検討していきたい。

【はじめに，目的】

近年，圧迫骨折に対する手術的治療において経皮的椎体形成術（Balloon kyphoplasty：BKP）が治療選択のひとつとなっており，著しい除痛効果や機能予後，日常生活動作を改善させると報告されている（Yuan, 2016）。一方で疼痛緩和機序は明らかではなく（萩原，2010），術後においても疼痛が残存し，治療が難渋する場面を経験する。このように慢性的に疼痛を訴える患者に対しては，術後早期から痛みに関連するとされる認知的・情動的側面への介入が必要とされている（平川，2014）。しかし，BKP後に残存する疼痛に対して，認知的・情動的側面から多面的に検証した報告はない。そこで本研究では，BKP後の疼痛に対して，認知的・情動的側面から理学療法効果の経過を検証した。

【方法】

対象は，腰椎圧迫骨折によりBKPの適応で，3週間以上入院した2名の患者であった。

症例1は，第1腰椎圧迫骨折を呈した80歳女性で，術前評価としてFunctional Independence Measure（FIM）92点，Visual Analogue Scale（VAS）100mm，2点識別覚は20mmであった。症例2は，第4腰椎圧迫骨折を呈した76歳女性。術前評価としてFIM107点，VAS81mm，2点識別覚は27mmであった。尚，2症例ともに認知機能低下や，術後合併症・異常な神経症状などはみられなかった。また，治療プログラムは筋力増強練習，課題指向型練習，日常生活動作練習による標準的なリハビリテーションを実施した。術後評価項目は術前評価項目に加えて，6分間歩行距離（6MD），不安と抑うつの程度をHospital Anxiety And Depression Scale（HADS），痛みに対する破局的思考をPain Catastrophizing Scale（PCS）とし，術後1週目と3週目に実施した。

【結果】

症例1では術後VASが1週目と3週目で0mmとなり，FIMは105点から124点，6MDは270mから425mと大きく改善を認めた。また，HADS・PCSでは術後1週目から3週目ともに0点，2点識別覚は20mmから16mmと著明な変化はみられなかった。症例2では術後1週目のVASが84mmから3週目82mmと変化がみられず，術前の疼痛が残存した。FIMは116点から119点，6MDは415mから422m，2点識別覚は25mmから20mmで著明な変化を認めなかった。また，HADSでは15点から11点，PCSでは19点から24点となった。

【結論】

症例1の術後経過と比較して症例2では，痛み，HADS，PCSに著明な違いを認めた。これらのことから，腰椎圧迫骨折術後患者に対する標準的なリハビリテーションは，身体機能への改善は認めるものの，痛み，不安・抑うつ，痛みに対する破局的思考の改善に対しては不十分である可能性がある。よって，術後早期から標準的なリハビリテーションに加え，痛みの認知的・情動的側面を含む包括的な評価と治療戦略が必要である。

＜はじめに＞

脛骨高原骨折の保存療法において免荷期間は長期化することが知られている。この間に歩行障害や筋力低下，関節可動域制限などの二次的障害が生じやすい。八幡らは体重免荷においてheel contactにおける大腿-下腿の相対位相にて，膝関節周囲の協調性が低下することを報告している。そこで荷重制限がある期間中に大腿四頭筋とハムストリングスの協調性向上を図る運動学習を行い，治療効果を検証したので報告する。

＜方法＞

対象者は交通事故により右脛骨高原骨折，右第一中足骨基部骨折，右母趾基節骨骨折を呈した50歳代の男性である。右下肢は荷重制限があり2/3荷重での介入となる。研究デザインはシングルケースデザインとし，運動学習の効果についてABABデザインを使用して検証した。介入期間は各1週間の計4週間とし週6日間の介入で行った。基礎水準測定期（A）は関節可動域練習，筋力練習，荷重練習を実施し，操作導入期（B）はA期間の理学療法に加えて大腿四頭筋とハムストリングを用いた運動学習を行った。運動学習課題は長座位の状態で膝窩部に血圧計のマンシェットを設置し最大圧を確認した後に，その最大圧から半分の圧力（1/2圧力）を運動学習する課題とした。試行回数は20回×5セットの頻度で行った。運動学習中のknowledge of result（KR）は正誤値に対して「上，下，正解」とした。最大圧の1/2±5mmHgを正解としてKRを3試行に1回付与した。

＜結果＞

運動学習における正答率の結果はAおよびB期間ともに大きな変化は見られなかった。運動学習中の正答率は初期B期間は83％に比べ後期B期間で93％と高値を示した。そして初期A期間に生じていた歩行時の右母趾の痛み（NRS：3）は初期B期間で消失し（NRS：0），初期A期間にあった膝関節の違和感も初期B期間で消失した。また，運動学習後から右下肢の二重振り子運動が出現するようになり，正答率が上昇するに伴い下肢荷重訓練における荷重量のコントロールが過荷重となる場面がみられた。

＜結論＞

大腿四頭筋とハムストリングを用いた筋の協調性を伴う運動学習は本症例の長期化する免荷期間において有効に作用した。下肢抗重力筋活動における筋の協調性低下は歩行時の足底感覚や深部感覚のフィードバックに影響し，免荷期間が長くなれば各動作時の運動イメージも崩れ，過剰な筋活動を伴う動作から正常なフットクリアランスが形成できずに足趾の痛みを助長していた可能性がある。今回の運動学習は，正答率が上昇するに伴い痛みの改善をもたらした。つまり，運動学習による大腿四頭筋とハムストリングスの協調性向上が長期免荷における二次障害予防の効果に繋がったと考えられる。

【はじめに，目的】

近年，痛みに対する破局的思考の評価である精神心理学的評価を用いた報告が散見される。今回，骨癒合が遷延し荷重スケジュールの2度の延期に伴い破局的思考が強まった脛骨高原骨折術後患者を担当した。痛みの破局的思考が強まった要因について考察したため報告する。

症例は40歳代男性。職業は大型トラック運転手。バイク事故により右脛骨高原骨折受傷，受傷7日目に観血的整復固定術施行，受傷29日目に回復期病棟へ転棟した。症例の特徴として，痛みに対して敏感であり，自己身体へ過剰に注意を向けてしまう傾向が強かった。また，痛みの情動的及び認知的側面に関する発言が多かったため，精神心理学的評価を実施した。不眠の訴えも強かったため睡眠評価も実施した。

【方法】

評価期間は受傷36日目を初期，1回目の荷重開始予定直前（受傷50日目）をI期，2回目の荷重開始予定直前（受傷64日目）をII期，荷重開始直前（受傷78日目）を最終評価とした。評価は，痛み強度評価はVAS，痛み性質評価はSF-MPQ，精神心理学的評価はPCS，HADS，身体機能評価はWOMAC・膝関節屈曲可動域，行動評価は痛み-行動日誌，睡眠評価はAthens Insomnia Scale（以下，AIS）とした。理学療法は通常の理学療法と痛みに対するセルフケアを実施した。

【結果】

結果は初期→I期→II期→最終の順に記載。VAS（cm）は5.9→0.9→0.3→0.3，SF-MPQは7→2→1→2，PCSは25→29→34→33（反芻：15→18→20→20，無力感：4→0→3→5，拡大視：6→11→11→8），HADSは21→19→23→23（不安：12→9→10→10，抑うつ：9→10→13→13），WOMACは57→54→48→47，右膝屈曲可動域（°）は109.1→116.5→121.1→123.3，AISは12→12→12→11であった。痛み強度や痛み性質評価，身体機能評価は改善を認めた。PCSでは破局的思考を強め，下位尺度の反芻で特に高値を示した。HADSの下位尺度の不安はdoubtful，抑うつはdefiniteであった。睡眠評価は初期からの重度不眠が残存した。問診では復職の不安，復職後の痛みの再発に対する恐怖，夜間の中途覚醒による不眠の訴えを聴取した。

【結論】

反芻は様々なうつ症状と強い関連があり（山本ら。2014），心理的要因が睡眠状況に及ぼす影響として就寝前の認知的活動が重要であり，ネガティブな反芻はうつ状態を引き起こし睡眠状況にも影響すると報告されている（西迫。2010）。本症例において，荷重スケジュールの2度の延期に伴い，夜間覚醒時に復職に対する不安，復職後に生じうる痛みに対する恐怖を繰り返し考えるようになっていった。このように反芻・抑うつ・不眠は相互に影響し合い，悪循環が形成され破局的思考が強まったと考える。今回のような経過をたどる患者は臨床的に少なくないと考えられ，その特徴として自己への過剰な注意が挙げられる。今後の課題は，初回面談時に症例の自己への注意の向け易さや思考傾向を評価し，その結果を関連職種の共通認識として患者に対応する必要がある。

【はじめに，目的】

筋・腱断裂後において長期間の固定は拘縮や癒着を生じ，反対に高強度の運動を早期から行なうと再断裂やギャップ形成のリスクが高い。再断裂リスクを最小化し最大限の機能を得るためには手術所見や組織修復過程を考慮した上で組織強度に見合った運動を可及的早期から実施する必要がある。本症例では手術所見や組織修復過程に加え，超音波診断装置を使用し筋腱の動態を動的に観察したエコー所見を踏まえて段階的に理学療法を実施した。エコー所見をもとに理学療法を実施した外傷性外側広筋，腸脛靱帯断裂症例の経過および機能成績を報告する。

【方法】

20代男性，草刈り機の刃が左大腿遠位部に接触し受傷した。当院へ救急搬送され，左外側広筋，腸脛靱帯断裂と診断され，受傷当日にデブリードマン，筋・靱帯縫合が行われた。外側広筋は筋膜，腱成分をKessler縫合，腸脛靱帯は単結節縫合が用いられた。術後は3週間Knee Brace固定，touch歩行許可となった。

手術翌日から理学療法を開始した。症例報告や組織治癒過程をもとに医師と協議し，術後3週後から膝関節自動屈曲運動と部分荷重，4週から膝関節自他動運動，5週からKnee Brace除去し全荷重，6週からCKC筋力トレーニングを実施する予定とした。各運動開始時に超音波診断装置（LOGIQ S8，GE社製）を用い断裂部を中心とする長軸像を描出し断裂部にギャップを生じないか確認した。術後3週では最大自動屈曲，術後4週では疼痛を生じる直前の最大他動屈曲，術後6週ではスクワット（膝関節45度屈曲位）でエコー所見を評価した。

【結果】

各運動開始時で断裂部のギャップは認めず，予定通り段階的に理学療法を実施した。術後3ヶ月，超音波診断装置で確認した断裂部において外側広筋は膝関節伸展位で瘢痕組織様の低エコーを示していたが，膝関節屈曲位では筋線維の連続性を認め，ギャップ形成なく治癒していた。また腸脛靱帯の連続性も確認できた。MRI所見も同様であり外側広筋，腸脛靱帯の連続性を認めた。術後3ヶ月評価において運動時痛，歩行時痛なし。膝関節ROMは屈曲155度，伸展0度，extension lagなし。しゃがみ，正座可能だった。膝関節90度屈曲位での等尺性膝関節伸展筋力（患側/健側）は174.3/212.1Nmであり健側比82.2%だった。

【結論】

超音波診断装置を使用し，エコー所見を踏まえて段階的に理学療法を実施した結果，創部の癒着や断裂部のギャップ形成なく良好な膝関節機能を獲得することができた。ヒトにおける外傷性筋断裂の報告は少なく，症例報告や一般的な組織治癒過程を頼りに運動療法を進めざるを得なかったが，超音波診断装置を使用することで損傷組織を可視化でき安全に運動を行うことが可能だった。一方で，エコー所見にてギャップ形成がないことを確認できても，連続した負荷により筋・腱組織が断裂する可能性は否定できない。実施している運動が安全かどうか定期的に損傷組織のエコー所見を評価する必要がある。

【はじめに】

日本人の就寝様式は布団かベッドの二通りに大別できる。下肢骨折後は，自宅退院の際に布団からベッドへ就寝様式を変更される場合がある。今回，下肢骨折後の就寝様式に影響を及ぼす要因について，骨折部位，生活環境と生活動作，下肢の問題が日常生活動作に及ぼす影響，また健康関連QOLの視点から検討し，評価やプログラムの一助とする。

【方法】

当院で下肢骨折に対して入院加療し自宅退院された外来患者150例を対象とし，2015年11月に実施した。調査方法は郵送調査法の自己記入方式とし，Lower Extremity Functional Scale（LEFS），生活環境と生活動作，SF-8を評価した。対象者を，下肢骨折部位により股関節群，膝関節群，足関節群の3群と，就寝様式の変更により布団群，ベッドに変更群の2群に分け，それぞれ各項目を比較検討した。

【結果】

回答が得られた90名（回収率60.0%）のうち86名を有効回答とした（有効回答率95.5%）。布団からベッドへ就寝様式を変更した症例は全体の18.6％であった。股関節群は33.0％で，膝関節群の10.7％と足関節群の12.0％と比較し高い割合であった。骨折部位による3群間の比較では，LEFSにおける合計点数において股関節群と膝関節群が，足関節群に比較し有意に障害が大きく，SF-8は有意差を認めなかった。就寝様式の変更による2群間の比較では，ベッドに変更群がLEFSにおける合計点数と細項目の17項目において有意に日常生活動作が困難であり，生活環境と生活動作における「室内歩行」，「床からの立ち上がり」，「椅子からの立ち上がり」，「入浴動作」能力の低下，SF-8における身体機能の項目が有意に低下していた。就寝様式の変更有無に独立して影響する因子としての多変量解析の結果は「平らな場所を走る」，「床からの立ち上がり」の2項目が抽出された。

【結論】

床からの立ち上がり動作の再獲得と，下肢機能の回復が十分でなければ，ベッドへ就寝様式の変更を行う可能性が高いことが示唆された。ベッドへ就寝様式を変更する要因として，骨折部位に関しては，股関節群は転倒後症候群として日常生活動作に不安を感じやすいことが影響していると考える。LEFSに関しては，下肢骨折後の機能障害が大きい場合に日常生活動作の能力障害を補うためと考える。生活動作に関しては，室内歩行を除いた3項目は立ち上がり動作を伴うため，ベッド使用という環境調整で難易度の高い動作を補ったと考える。SF-8に関しては，ベッドに変更することにより，身体機能の低下以外の項目で有意な差を認めなかったと考える。本研究において，下肢骨折後において床からの立ち上がり動作ができるか否かは，就寝様式の変更の指標になることから，自宅退院の際など，環境調査に併せて評価すべき動作の一つであると考える。また，就寝様式がベッドへ変更できない場合は，立ち上がり動作の再獲得を目的としたリハビリテーションプログラムが有用であると考える。

【はじめに，目的】

脛腓靭帯結合レベルの足関節果部骨折（AO分類B型；以下B型骨折）は，後果骨折，内果骨折合併に至るまでのグループがある。B型骨折は概ね良好な治療成績が報告されているが，その多くは画像評価や術後合併症の有無，簡易的な臨床評価のみが用いられており，患者にとって重要な機能成績に焦点を当てた報告は少ない。本研究の目的は，B型骨折の術後12週目における機能成績を明らかにすることである。

【方法】

平成27年10月から平成28年9月までに当院で手術を行ったB型骨折30例のうち，多発外傷であった1例，術後12週目の機能評価に不備があった18例を除外した11例を対象とした。平均年齢は54.8歳（23～79），男性8例，女性3例であった。分類の内約はB2：5例，B3：6例であり，術後ストレス撮影で脛腓間が安定していることを全例確認した。術後リハビリテーションは関節可動域運動を全例翌日から開始，荷重練習を平均3週目（0～6）から開始した。機能成績は術後12週目に足関節周径（以下；Figure-Eight），関節可動域（以下；ROM），日本足の外科学会足部・足関節疾患治療成績判定基準の足関節・後足部判定基準（以下；JSSF），足部足関節評価質問票（以下；SAFE-Q）を用いて評価した。

【結果】

Figure-Eightは健側-患側差1.3cm，平均ROMは背屈15.0度（健側比87%），底屈42.3度（健側比96％），JSSFは平均90.3点（痛み33.6点，機能46.6点，アライメント10点），SAFE-Qは痛み・痛み関連87.9，身体機能・日常生活の状態88.4，社会生活機能87.9，靴関連91.7，全体的健康感94.1であった。B2とB3のグループ間の比較では，Figure-Eight，背屈ROM，JSSFの機能，SAFE-Qの身体機能・日常生活の状態，社会生活機能，靴関連で有意差を認めた（p＜0.05）。

【結論】

足関節果部骨折はよく遭遇する疾患であり，手術療法による解剖学的整復・固定性の獲得と理学療法による機能改善が重要とされている。その中でも脛腓靭帯結合レベルのB型骨折は，後果骨折や内果骨折の有無により脛腓間の安定性の獲得に難渋する場合もあるが，治療成績は概ね良好であり，本研究でも諸家の報告を支持する結果であった。しかし，SAFE-Qの痛み・痛み関連，身体機能・日常生活の状態の下位尺度で減点が目立つ結果から，ROM，JSSFなどの客観的評価では明らかにならない階段昇降やしゃがみ込み，外出や仕事復帰に対する主観的な問題点を見出すことができた。さらに，術後ストレス撮影で脛腓間が安定しているにも関わらず，B2からB3と軟部組織損傷が重度になるに伴い機能成績が有意に低下することから，手術療法による脛腓間の安定性の獲得に加え，リハビリテーションによる軟部組織の機能改善が機能成績に影響を与えると示唆された。

【はじめに，目的】

大腿骨近位部骨折術後患者の歩行再獲得は，ADLや生存率に影響を及ぼすとされる。年齢，骨折型，認知機能，受傷前のADL状況が，歩行再獲得に影響を与える因子であることが数多く報告されているが，その具体的なカットオフ値を求めた報告は少ない。本研究の目的は，大腿骨近位部骨折地域連携パス北九州標準モデルを用いて，受傷前・急性期病院退院時（急性期退院時）の各因子から回復期病院等退院時（回復期退院時）の歩行再獲得を予測する因子を求め，そのカットオフ値を明らかにすることである。

【方法】

2011年8月から2016年8月の間に地域連携パスを利用した3341名のうち，急性期病院，回復期病院双方から事務局へ情報が送信され，かつ受傷前より歩行可能であった811名のデータを解析した。本研究での歩行の定義は，伝い歩き，歩行器歩行，杖歩行，独歩とし，対象者を回復期退院時の歩行獲得の可否で再獲得群と未獲得群の2群に分類した。調査項目は地域連携パスデータより得られる年齢，性別，手術待機日数，骨折型，受傷前・急性期退院時それぞれのBarthel Index（BI），長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）とした。統計解析は，歩行の可否を従属変数，調査項目すべてを独立変数として多重ロジスティック回帰分析を行い，抽出された項目は，ROC解析にてカットオフ値を求めた。統計学的有意水準は5％未満とした。

【結果】

回復期退院時の再獲得群は615名（75.8％），未獲得群は196名（24.2％）であった。多重ロジスティック回帰分析より，回復期退院時の歩行再獲得に影響を与える因子として，年齢，受傷前BI，急性期退院時のBIとHDS-Rが抽出された。それぞれのオッズ比は，年齢0.97（p＜0.01），受傷前BI 1.01（p＜0.05），急性期退院時BI 1.03（p＜0.01），急性期退院時HDS-R 1.04（p＜0.01），カットオフ値は，年齢86.5歳（感度54.6％，特異度68.1％，p＜0.01），受傷前BI 77.5点（感度51.5％，特異度79.8％，p＜0.01），急性期退院時BI 42.5点（感度61.2％，特異度77.1％，p＜0.01），急性期退院時HDS-R 19.5点（感度71.9％，特異度64.9％，p＜0.01）であった。

【結論】

今回，大腿骨近位部骨折地域連携パス北九州標準モデルを用いて，大腿骨近位部骨折患者における回復期退院時の歩行再獲得の予測因子を，受傷前・急性期退院時の因子から抽出し，カットオフ値を求めることができた。これらのカットオフ値を満たさない項目が多い症例では，急性期・回復期病院双方においてより予後を考慮した理学療法の内容の検討が重要と考える。本研究の限界は，対象者に選択バイアスが生じている可能性があることと歩行可否の判断に理学療法士の主観的な要素が影響していることである。

【はじめに，目的】

急性期病院における在院日数の短縮が進む中，自宅退院の可否や回復期病院転院の適応など退院調整に向け，理学療法介入早期より予測することが求められている。そこで，本研究では，術後早期のデータから急性期病院退院時の歩行自立を予測する因子について検討した。

【方法】

2015年9月～2016年4月に当院に入院した患者のうち，入院前より歩行が自立しており，脳血管疾患の既往がない例，入院中に容態の悪化した例を除外した35例（男性11例，女性24例），平均年齢81.1±11.7歳とした。データの収集は，後方視的に診療記録，データベースをもとに行った。退院時に歩行が自立した歩行自立群，歩行が自立しなかった歩行非自立群の2群に分類した。歩行自立の定義は，Functional Independence Measure（以下FIM）が6点以上の場合とした。歩行自立群と非自立群の2群間で，性別，年齢，BMI，術式，リハビリ開始時認知機能（HDS-R点数），リハビリ開始時FIM運動項目（以下M-FIM）合計点，術後1日目および術後1週の血清アルブミン（以下Alb）値，術後1日目および術後1週のC反応性蛋白（以下CRP）値，術後1週の歩行能力（歩行補助具および自立度）を比較検討した。2群間の比較にはMann-Whitney U検定またはカイ二乗検定を用いた。次に歩行自立の可否を従属変数，2群間で有意差を認めた因子を独立変数としてロジスティック回帰分析を実施した。有意水準は5％とした。

【結果】

歩行自立群は13例（平均年齢72.0±11.9歳），歩行非自立群は22例（平均年齢86.5±7.7歳）であった。2群間比較では，年齢，術式，認知機能，M-FIM合計点，術後1日目Alb値，術後1週の歩行能力について有意差を認めた（P＜0.05）。また，ロジスティック回帰分析の結果，退院時歩行能力に影響する因子として，術後1週の歩行能力（P=0.029，オッズ比48.0）が有意に関連した。術後1週の歩行能力について，歩行自立群ではT字杖歩行3例（23.0％），歩行器10例（76.9％），歩行非自立群では歩行器2例（9.0％），平行棒9例（40.9％），平行棒介助・不可11例（50.0％）であった。

【結論】

退院時歩行自立群全例で術後1週の歩行能力が杖または歩行器で歩行可能なレベルであった。本研究の結果より，退院時の歩行自立の可否に術後1週の歩行能力が影響することが明らかになり，術後早期において，退院時の歩行能力が予測し得る可能性が示唆された。術後早期より退院時の歩行能力を予測することで，自宅退院か回復期病院への転院などの判断の一助となり，速やかに退院調整を開始することが可能となると考える。

【はじめに，目的】

大腿骨近位部骨折（Hip Fracture：以下HF）において，術前の評価から術後早期の歩行可否を予測できることは，急性期病院から直接自宅へ退院すべきか，それとも転院しリハビリテーションを継続すべきかを判断する上で有用である。HF症例における歩行能力の予測因子については，年齢，受傷前の歩行能力，認知機能などが報告されている。しかし，これら多くの報告で，統計解析として用いられているロジスティック回帰分析は，予測式が複雑になることや説明変数間の相互関係が分かりにくい。その点で，複数の説明変数の組み合わせから従属変数を予測する手法である決定木分析は，臨床判断の指針として有用と考える。本研究の目的は，決定木分析を用いて，HF症例における術後2週時点での歩行可否を判断するためのモデルを提示することである。

【方法】

本研究のデザインは，コホート研究とした。研究期間は2014年11月から2016年9月とした。対象の選択基準は1）HF患者，2）手術を施行，3）厚生労働省の障害高齢者日常生活自立度判定基準でJ・A，4）認知症高齢者の日常生活自立度判定基準でI・II，5）受傷前の歩行様式が独歩・杖とした。測定項目は，年齢，性別，骨折分類，障害高齢者日常生活自立度判定基準，認知症高齢者の日常生活自立度判定基準，機能的評価（Barthel Index：以下BI），杖歩行可否とした。障害高齢者日常生活自立度判定基準，認知症高齢者の日常生活自立度判定基準，BIは，術前に担当理学療法士が問診により受傷前の状態を評価した。杖歩行可否は，術後2週に担当理学療法士が測定した。杖歩行可否は，理学療法士が対象者の身体に触れることなく連続40mの杖歩行できれば可，できなければ不可と判定した。

統計解析は，従属変数を杖歩行可否とし，独立変数を年齢，性別，骨折分類，障害高齢者日常生活自立度判定基準，認知症高齢者の日常生活自立度判定基準，BIとした決定木分析を行った。

【結果】

78例のデータを得た（年齢81.7±8.8歳，女性62例・男性16例）。78例のうち杖歩行可群は31例，杖歩行不可群は47例であった。決定木分析の結果，対象における正分類率85.9%であり，交差検証による誤差率は0.192であった。術後2週で杖歩行が可能となるための因子として，年齢，障害高齢者日常生活自立度判定基準が選択された。本モデルの第一層では年齢が82.5歳を境に2群に分かれた。第二層では障害高齢者日常生活自立度判定基準がJ2を境に2群に分かれた。

【結論】

HF症例では，第一に年齢を評価し，その値によって障害高齢者日常生活自立度判定基準を確認することで術後2週の歩行可否を判断できる可能性がある。

【はじめに，目的】

本邦では高齢化に伴い大腿骨近位部骨折患者は増加傾向にある。大腿骨近位部骨折患者において，急性期病院退院時Activity of Daily Living（以下ADL）が退院後1年の死亡率を予測するとの報告があり，急性期病院でのADL改善は重要である。また，近年，栄養状態が術後ADLを予測すると報告され，早期の栄養スクリー二ングと適切な介入が推奨されている。欧州臨床栄養・代謝学会は栄養スクリーニング方法としてMini Nutritional Assessment-Short Form（以下MNA-SF），Malnutrition Universal Screening Tool（以下MUST），Nutritional Risk Screening-2002（以下NRS-2002）を推奨しているが，アルブミン値と体重を計算式に用いたGeriatric Nutritional Risk Index（以下GNRI）等の方法もあり，どの方法がADLの予測に適しているかを比較検討した報告は未だみられない。本研究の目的は，上記4つの栄養スクリーニング方法から急性期病院退院時ADLの予測に適した方法を比較検討する事とした。

【方法】

対象は転倒により受傷し急性期病院に入院した大腿骨近位部骨折患者とした。除外基準は保存療法選択，受傷前歩行不可，術後荷重制限例とした。全対象者に対して入院時のMNA-SF，MUST，NRS-2002，GNRIを評価し，それぞれの方法において栄養良好群・リスク群・低栄養群の3群に対象者を分類した。退院時ADLはFunctional Independence Measure（以下FIM）運動項目を用いて評価した。統計解析は退院時FIM運動項目を目的変数，各スクリーニング方法によるグループを説明変数とした重回帰分析を，それぞれの方法ごとに実施した（MNA-SF model，MUST model，NRS-2002 model，GNRI modelの4つのモデルを作成した）。各モデルにおいて，交絡変数として先行研究より年齢，性別，骨折から手術までの日数，受傷前歩行能力，握力，下腿周径，併存疾患を強制投入した。

【結果】

解析対象者は205名で平均年齢は83.5±7.0歳，在院日数中央値は23日であった。MNA-SF，MUST，NRS-2002，GNRIの順に栄養良好群27.3%，47.3%，43.4%，21.5%，リスク群50.2%，20.5%，33.7%，36.1%，低栄養群22.5%，32.2%，22.9%，42.4%であった。重回帰分析の結果，MNA-SFのみが退院時FIM運動項目と有意に関連していた（良好群 vs リスク群　β=-0.09，P＜0.05，良好群 vs 低栄養群　β=-0.39，P＜0.05，R²=0.53）。

【結論】

本研究において，術後大腿骨近位部骨折患者の急性期病院退院時ADLの予測には，MNA-SFが適している事が示唆された。BMIや体重減少，アルブミン値という身体特性のみを用いて評価する他のスクリーニング方法と比較し，MNA-SFは認知機能や歩行能力が評価内容として含まれており，より包括的なスクリーニング方法であることから，退院時ADLの予測に有用であったと考える。

【はじめに，目的】

回復期リハビリテーション病棟（以下回リハ病棟）に入院される患者の約40%が低栄養状態であると報告されている。大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン改定第2版では，栄養介入により大腿骨近位部骨折患者の死亡率の低下，血中蛋白質量の回復，リハビリテーション期間の短縮が期待できる（GradeB）とされており，近年リハビリテーション栄養の考え方が急速に普及している。しかし大腿骨近位部骨折患者の栄養状態が身体機能やADLへの影響を検討した報告は少ない。本研究の目的は回リハ病棟入院時の栄養状態が術後経過に与える影響を明らかにすることである。

【方法】

2016年1月1日から2016年9月30日までに大腿骨近位部骨折にて当院転院となった65歳以上の患者33例を対象とした。入院時の簡易栄養状態評価表（以下MNA-SF）により，8点以上を良好群，7点以下を低栄養群に分類した。良好群は19例（男性4例女性15例，平均年齢79.6±6.3歳），低栄養群は14例（男性3例女性11例，平均年齢81.9±6.6歳）であった。方法は当院入院時，退院時の膝伸展筋力，握力，10m歩行速度，3mTimed up go test（以下TUG），Berg Balance Scale（以下BBS），Functional Independence Mesure（以下FIM），転帰を調査した。体組成としてIn Body S10を使用して入院時の骨格筋指数（以下，SMI）と体脂肪率を計測した。各項目の退院時から入院時から差し引いた改善値を算出し，FIMの改善値はFIM効果［（退院時FIM-入院時FIM）/（126-入院時FIM）］とした。統計解析は群間比較にはMann-Whitney U検定，χ²検定，MNA-SFと各数値の相関をSpearmanの順位相関係数にて検討し，有意水準は5%未満とした。

【結果】

在院日数は良好群50.6±15.4日と低栄養群57.6±12.2日であった。転帰は良好群で1例のみ施設退院で，その他は自宅退院であった。有意差を認めた項目は良好群，低栄養群それぞれ入院時10m歩行速度16.6±9.3秒と22.6±12.8秒（P＜0.05），入院時FIM65.2±13.1点と56.4±8.7点（P＜0.01），退院時FIM117.8±9.5点と113.6±6.6点であった（P＜0.05）。その他の項目に有意差は認めなかった。改善値は10m歩行速度は-5.0±7.0秒と-8.9±4.8（P＜0.01）秒，TUGは-8.1±9.3秒と-13.3±10.8秒（P＜0.05），BBS10.0±8.8点，15.0±8.2点（P＜0.05）であった。MNA-SFと有意差な相関を認めた項目は入院時10m歩行速度（r=0.34，P＜0.05），入院時FIM（r=0.53，P＜0.01），退院時FIM（r=0.47，P＜0.01）であった。

【結論】

先行研究では低栄養状態の高齢者は機能回復に対して負の効果を与えることが報告されている。低栄養群は10m歩行速度，TUG，BBSが良好群よりも有意な改善を認めたが，退院時FIMは良好群が有意に高値であった。また，入院時MNA-SFと入院時，退院時FIMが中等度の相関を認めたことから，回リハ病棟入院時の栄養状態は入院時ADLだけでなく，退院時ADLにまで影響を及ぼすことが示唆された。

【はじめに，目的】

変形性膝関節症は，肥満や加齢，力学的負荷など多くの誘因によって発症する多因子疾患である。その有症状患者数の多さから，膝OAの発症予防や進行防止を目的とした治療の確立は急務である。近年，OARSIを発端に，膝OAをtype分類し，各typeに合わせた保存療法の展開が進められている。また力学的観点においてもKAMを始めとした，膝OAの進行因子の特定が進められており，膝OAに対する運動療法は研究的背景においては徐々に進歩している。しかしながら，このような背景にもかかわらず臨床場面では，変形の程度や変形に伴う非生理的運動を考慮せず，漫然と理学療法が実施されているのが現状であり，その治療効果に関しても明確になっていない。そこで本研究では，膝関節内外側の応力不均衡や非生理的な運動軸形成等に伴う，異常な関節運動で生じた力学的負荷が，関節軟骨の変性や破壊を惹起し，膝OAの発症，進行に作用する点に着目し，異常運動の制動の有無が大腿骨内側関節面に与える影響を組織学的に検討し，膝OAに対する運動療法再考の一助を得ることを目的とした。

【方法】

Wister系雄性ラット9匹をランダムにcontrol群，ACL-T群，関節制動（controlled abnormal movement：CAM）群に分類した。術後よりトレッドミルにて運動負荷を与え，術後1Wにて各群より大腿骨を採取し，パラフィン切片を作成した。Safranin Oによる染色後，顕微鏡にて大腿骨内側顆関節面の関節軟骨の変性，破壊の程度をOARSI Gradeを元に巨視的に観察・評価した。

【結果】

CAM群における関節軟骨は滑らかな表面を保ち，基質の破壊像や欠損像は見られずに，表面の連続性が保たれていた（Grade1）。一方で，著明な変化は認められなかったもののACL-T群においては，局所的に関節軟骨表層の脱落が見られ関節軟骨表層の連続性が断たれた（Grade2）変化が見られた。

【結論】

ACL-Tにおけるラット膝OAモデルでは，その進行過程がmildであるとされている背景があり，本研究においても，術後1W時点でのACL-T群における関節軟骨の変化は局所的な関節軟骨の変性であり，OAの初期変化であると推察された。一方で，関節内異常運動を制動したCAM群においては関節軟骨は滑らかな形状を保ち，関節軟骨の連続性が確認されたことからOAにおける関節軟骨の変性所見は認められなかった。本研究においては各群に同様の運動負荷を与えたことを考慮すると，CAM群においてはACL切除に伴う異常運動が制動されたことが，関節軟骨の変性を抑制に寄与した可能性が考えられた。lateral thrustの様な関節内異常運動による異常な力学的負荷の増大が，膝OAの発症・進行に寄与する誘因の1つであることを考慮すると，膝OAにおける理学療法においては，より生理的な関節運動を考慮した質的観点からの介入が重要である可能性が示唆された。

【はじめに，目的】

大腿直筋の筋内腱は超音波短軸像上でcomma shaped hyperechoic bandと呼ばれる弧形（アーチ）として描出できる。我々はこれまでに横断的な調査で，健常成人では筋収縮で筋内腱のアーチが直線に変化し，収縮時のアーチが少ないほど筋力が高いことを報告した。しかし，筋内腱の形態変化が筋力の変化に対応するかは明らかになっていない。そこで，本研究は変形性膝関節症患者を対象に筋力トレーニングで筋内腱の形態が変化するかを検証した。

【方法】

対象はKellgren-Lawrence分類IIの変形性膝関節症患者12名16肢（Mean±SD；72±13歳，156.3±10.9cm，65.0±11.7kg，以下OA肢）であった。対象者は筋力トレーニングとしてstraight leg raising運動（以下，SLR）を1日5秒×20回，1ヵ月間実施した。SLR前後で超音波画像診断装置（日立，HI VISION AVIUS）を用いた大腿直筋の撮像をした。観察部位は下前腸骨棘と膝蓋骨を結ぶ線の中点，観察肢位は股関節・膝関節90°屈曲位の椅子座位とし，骨盤・大腿遠位部をベルトで固定した。プローブは皮膚面に垂直に当て，短軸像を撮影した。筋内腱の同定ではプローブを上下方向に動かし，連続性を確認して行った。超音波による観察は筋力測定（Musculator GT30，OG技研）に同期させ，安静時と等尺性膝伸展最大筋力発揮中の動画を3回ずつ記録した。得られた超音波画像から筋内腱前方端と後方端の距離（A）に対する筋内腱のカーブの頂点からAに降ろした垂線の距離（B）の比B/A（アーチ率：%）および筋厚を測定した。統計学的検討では3回測定の平均値を用いた。介入前後の膝伸展筋力，安静時アーチ率，安静時筋厚，収縮時筋厚を比較するために対応のあるt検定，収縮時アーチ率を比較するためにWilcoxonの符号付き順位検定を行った。解析ソフトはSPSS 22を用い，有意水準は5%未満とした。

【結果】

OA肢では，膝伸展筋力はSLR前19.7±7.5kgとSLR後22.5±10.2kg，収縮時アーチ率はSLR前7.6±6.0%とSLR後3.5±5.1%であり，いずれも有意差を認めた（p＜0.05）。安静時アーチ率，安静時筋厚，収縮時筋厚はSLR前後で有意差を認めなかった。

【結論】

SLRにより膝伸展筋力の増加と収縮時アーチ率の減少を認め，筋力トレーニングによる筋内腱の形態変化を明らかにした。本研究では有意な筋厚の増大は認められず，介入期間が1ヵ月であったことから筋肥大は生じていないと考えた。したがって筋内腱の観察は筋肥大とは異なる筋力増強メカニズムを反映する可能性があり，新しい筋機能評価の一助となると考える。

【はじめに，目的】近年，変形性膝関節症（Knee Osteoarthritis：膝OA）に対する間葉系幹細胞（Mesenchymal Stem Cell：MSC）を中心とした多能性幹細胞を用いた臨床試験結果が世界各国から報告され始めている。再生医療の急速な発展に伴い，関連するリハビリテーションの重要性は認識されつつあるが，現段階では，再生医療における適切なリハビリテーションを展開するための基礎的知見に欠けており，その理論構築へ向けた体系的な取り組みはこれまで成されてこなかった。そこで，本研究では，ヒト膝OA患者に対するMSC治療の効果を報告した論文を系統的かつ網羅的に収集し，MSC治療におけるリハビリテーションプログラムについて検討することで，今後，我々理学療法士が取り組むべき方向性についての指針を得ることを目的とした。

【方法】研究デザインはシステマティックレビューとした。本レビューはPRISMA声明に準じて実施された。英語で記載された，無作為化比較試験，比較臨床試験，クロスオーバー試験，前後比較試験，コホート研究，症例報告を対象として，2016年9月19日までの系統的検索を行った。データベースには，PubMed，PEDro，CINAHL，Cochrane libraryを使用した。これらの論文検索は，独立した2名の評価者によって行われた。

【結果】データベース検索から計672編が抽出され，本研究の適格基準に合致する29編を最終的に採用した。MSC治療の方法としてはMSC関節内注射が17編（58.6%）と最も多かったが，他にも関節鏡下でのMSC移植，高位脛骨骨切り術+MSC移植等の方法で実施されていた。リハビリテーションプログラムについては，術後荷重プロトコールの記載は13編（44.8%），関節可動域運動の記載は9編（31.0%）で報告されていたが，筋力増強運動，物理療法の使用，術前リハビリテーションの有無等についての記載については皆無であった。

【結論】ヒト膝OA患者に対するMSC治療において，リハビリテーションプログラムに関する詳細な報告は存在しなかった。近年，物理刺激によるMSCの軟骨細胞への分化促進や細胞外基質産生増大等の効果が報告されているが，ヒト膝OAの臨床試験に反映されておらず，基礎研究で得られた知見と臨床試験の間には乖離が存在することが明らかとなった。今後，我々理学療法士は，基礎研究で既に明らかになっている知見を臨床研究へ橋渡しすることでMSCの治療効果を最大限に高め，膝OA疾患修飾型治療の実現に向けて取り組む必要性がある。

【目的】変形性膝関節症患者（膝OA）の膝痛に対する温泉療法の有効性をメタアナリシスにて検討すること。

【方法】

日本語及び英語の文献検索データベース（Medline，Embase，Cochrane library，CINAHL，医学中央雑誌）より“温泉療法”“運動器疾患”のキーワード及びMeSH用語を用いて検索を実施した。調査対象文献は温泉療法の効果を調査したRCTを含むすべての臨床研究とし，2週間以上の治療期間があったものとした。除外基準として1）研究方法が明確でないもの，2）変形性膝関節症患者へのデータが他の疾患と混在しているもの，3）総説論文とした。2名の査読者が論文タイトルと抄録よりこれらを判別した。対象となった論文からサンプルサイズ，治療群と対照群と治療内容の詳細，治療期間，介入期間，フォローアップ期間，評価方法を抽出した。膝OAの痛みの評価としてWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）を用いた。論文のrisk of biasはCochrane's risk of bias toolを用い，統計学的異質性はI²値で評価した。出版バイアスはfunnel plotsで判断した。統計ソフトはReview Manager 5.1を用いた。

【結果】

検索できた全516論文のうち，一次スクリーニングで膝OA以外の運動器疾患への効果を調査された456論文が除外された。残った60論文のうち除外規定により25論文が論文査読の対象となった。そのうち2論文は対照群がなく，7論文は温泉療法以外が主の治療，2論文はメタアナリシスできないデータであった，さらに6論文はWOMACを評価に使っていなかった。最終的に8論文がメタアナリシスの対象となった。WOMAC痛みスコアが分析できた7論文（介入群279例，対照群246例）では温泉療法群は有意に痛みを改善し（RR=-0.69；95% CI-0.87--0.51；p＜0.00001），異質性は中程度であった（I²=61%；p=0.02）。WOMACこわばりスコアが分析可能であった6論文（介入群254例，対照群221例）でも介入群には有意な改善があり（RR=-0.23，95% CI-0.42－-0.05，p＜0.01），異質性は中程度であった（I²=71%，p=0.01）。こわばりスコアと同様の6論文で検討できたWOMAC機能スコアにおいても有意な改善があったが（RR=-0.27，95% CI-0.45－-0.09，p＜0.004），異質性（I²=78%，p=0.004）が高かった。パブリケーションバイアスはなかった。

【結論】

膝OAの痛みのついての薬物治療，運動療法のエビデンスはあるものの，温泉療法は十分ではなかったが，本研究でその効果の可能性が示唆された。しかし，統計学的異質性が中等度から高度であったことは，コントロール群の内容の違い，研究間の治療方法，治療期間，さらには温泉の含有成分などの幅を示していると考えられる。統合医療の一つとしてミネラル含有の温泉を用いた運動療法，物理療法についてその除痛効果の再考が必要である。

【はじめに，目的】

軽度から中等度の変形性膝関節症（以下，膝OA）の保存療法では，NSAIDs内服やヒアルロン酸製剤の関節注射，理学療法が一般的に行われている。理学療法の中でも，特に動作に視点をおいて機能改善を目指す運動療法や徒手療法を施行することにより，疼痛などの臨床所見のみでなく内側型膝OAの重症度をしめす膝関節内反角度が改善する症例も多く経験する。そこで今回，機能改善を目指す運動療法によって膝関節内反角度がどの程度改善するか検証することを目的とした。

【方法】

対象は内側型膝OAと診断されたK-L分類Glade3以下の患者10名とした。

運動療法プログラムの内容は①膝関節後内側軟部組織の柔軟性改善，②膝関節伸展可動域改善，③脛骨外方偏位の軽減（脛骨大腿関節の適合性改善），④膝蓋大腿関節モビリティ改善を目的として，6つの運動により構成した。介入は1日2回，3ヵ月間，自宅で自主的に行って頂いた。またPTによる診療を週1回行い，プログラムの実施状況を管理した。

評価指標は，安静立位時およびスクワット最大膝屈曲時における前額面上の①両膝関節間隙距離（関節裂隙の高さ）と②床面に対する下腿傾斜角とした。測定方法は床に貼った長さ40cm，幅2.5cmのテープ上に被験者の両側内果が通るように立たせた。ビデオカメラは被験者から2mの距離，床から60cmの高さで横置きに設置した。正面から安静立位とスクワット動作を3回撮影した。撮影された動画から，画像解析システムToMoCo-Lite（東総システム）を用いて各指標を計測した。また①変形性膝関節患者機能評価尺度（JKOM）および②VAS（Visual Analogue Scale）により疼痛の程度を自己記入式により運動介入前と3か月後に行った。

分析は，3回の平均値を代表値として，介入前後の比較を対応のあるt検定を用いて行った。

【結果】

両膝間隙距離は，運動介入前：4.7±2.1cm，3ヵ月後：3.9±1.8cmと有意に減少した（p＜0.001）。下腿傾斜角は，右下肢側で運動介入前82.0±1.8度，3ヵ月後82.6±1.8度，左下肢側で運動介入前80.5±3.2度，3ヵ月後82.0±3.1度といずれも有意に増加した（各々p＜0.05，p＜0.01）。さらにVASは運動介入前4.3±3.0，3ヵ月後2.3±1.9と有意に低下し（p＜0.03），JKOMの膝の痛みやこわばりは，運動介入前11.6±6.3，3ヵ月後5.7±3.2と有意に低下した（p＜0.03）。

【結論】

近年，大腿四頭筋筋力増強運動が有効であるとの報告が多数報告されてきたが，その運動では膝関節内反は改善しないとされている。しかし本研究の運動療法では両膝間隙距離と下腿傾斜角の改善により膝関節内反が改善する可能性が示唆され，軽度から中等度の内側型膝OAに対して膝関節内反角度を軽減できる可能性を示唆した。これにより運動力学的な機械的ストレスを減少し，疼痛が軽減したと推察された。

【はじめに】

近年，地域完結型医療モデルへの転換の中で急性期病院における在院日数の短縮化が進んでいる。大腿骨近位部骨折術後においても，急性期病院から自宅退院できる症例や転院して理学療法を継続すべき症例の予知因子を早期から明らかにする必要があり，当院でも転帰先決定までは術後10日程度の猶予しかない。過去にも予後予測に年齢や，病前歩行能力等が報告されているが，在院日数は4週前後のものが多く，より短い在院日数での予測因子の検討が必要である。そこで，術後約2週で自宅退院可能な群（自宅群）とリハビリ目的で転院した群（転院群）の基本的属性，特に歩行能力に注目した術後経過などを比較し，転帰先を早期に判断する要因を分析することを目的とした。

【方法】

対象：2014年3月から2015年12月に大腿骨近位部骨折に対する手術後に理学療法を実施した65歳以上の症例について後方視的に調査し，データ欠損例と除外基準①～⑤に該当するものを除いた47例を対象とした（①術後他疾患を合併，②中枢神経疾患の既往有，③住居が自宅以外，④転帰先が福祉施設や療養目的等の転院，⑤受傷前から歩行不可）。自宅群は11例（77.6歳），転院群は36例（84.4歳）であり，2群間で下記項目の比較を行った。

検討項目：1）基本情報：年齢，性別，在院日数，骨折分類（頚部/転子部），術式（人工骨頭/内固定術），荷重制限有無，2）術後PT状況：手術～離床，～歩行練習開始，～病棟内歩行開始までの各日数，術後1週時の歩行練習状況（杖以上/歩行器以下），病棟内歩行の可不可。尚，人工骨頭置換術は前側方侵入で筋切離を行わない方法である。

統計学的検討には，t-test，Wilcoxson順位和検定，χ2検定を使用した。統計処理にはJMP12.0を用い危険率5%未満を有意とした。

【結果】

自宅群と転院群の比較では，1）基本情報：年齢（p＜0.05），骨折分類（p＜0.05），荷重制限有無（p＜0.01）で有意差を認め，自宅群が若年で頚部骨折，荷重制限有が多かった。2）術後PT状況：術後1週時の歩行練習状況（p＜0.01），病棟内歩行可不可（p＜0.01）で有意差を認め，自宅群で杖歩行以上の練習を行い，病棟での歩行可能なものが多かった。

【結論】

近年は，頚部骨折への人工骨頭置換術にて低侵襲な前方侵入法が普及していること，また転子部骨折では中臀筋機能に与える影響が大きいためなど，頚部骨折の予後が良好という報告もあり，本研究も同様の結果であった。また，医師が免荷指示を行う場合，予め対象者の身体・認知機能面を考慮し指示を守れるかを判断しているという事実もあり，より医師との情報交換を積極的に行う必要性も確認された。また，術後1週時の歩行能力が予後予測指標となるとの報告は散見されるが，今回の結果からは歩行の練習状況も予後予測につながると考えられた。しかし，本研究においては各結果の考察に必要な運動機能等の詳細評価が行えていないため今後の課題である。

【はじめに，目的】細胞移植，組織移植などの再生医療が臨床応用される際に，移植治療後に的確なリハビリテーションプログラムに基づいてリハビリテーションが行われる事は極めて重要である。大腿骨頭壊死症に対する細胞治療は1990年代から臨床研究がはじまり，再生医療の中でも，最も臨床応用が進んでいる治療方法の一つである。そこで本研究は大腿骨頭壊死症に対する細胞治療におけるリハビリテーションプログラムを検証することを目的に論文査読を行った。

【方法】PubMedデータベースを用いて＜osteonecrosis femoral head＞，＜cell therapy＞をキーワードに，1995年1月1日～2015年12月31日に発表された英語論文を対象にした。包含基準をヒトの大腿骨頭壊死症に対する細胞治療に関する臨床研究，細胞治療，患者対象年齢が18歳以上，リハビリテーションプログラムについての記載があるものとして抽出を行い，査読対象とした。査読は一名の査読者により実施した。

【結果】データベース検索の結果，121編の論文が抽出され，これらのうち包含基準を満たしていない104編を除外し，17編について査読を行った。用いている細胞は骨髄単核球が14編，間葉系幹細胞が3編であった。移植時に併用している手術術式は骨頭減圧術が15編，壊死部掻爬術が2編であった。リハビリテーションプログラムについては，荷重時期，筋力強化エクササイズ，可動域エクササイズ，スポーツ復帰，職業復帰の観点から査読を行い，まとめを行った。この結果，荷重開始時期に関してはすべての論文に記載されていたが，筋力強化エクササイズについては4編，可動域エクササイズについては3編，スポーツ復帰，職業復帰については4編しか記載されていなかった。またそれらの開始時期や強度についての詳細な記載は少なく，その根拠について記されているものもなかった。

【結論】本研究の結果から，世界的にも大腿骨頭壊死症に対する細胞治療におけるリハビリテーションについて十分検証されていないことが明らかになった。基礎研究領域においては再生治療実施時のリハビリテーションについての研究報告が散見されるが，探索研究，臨床研究においてはまだ不十分であり，今後の検証が必要であることが示唆された。

【はじめに，目的】

悪性軟部肉腫は皮下組織や筋肉などの軟部組織に発生し，治療は広範切除術を基本とし，骨浸潤を認める場合は切断となる事もある。最近では安全な切除縁を確保するため，血管や神経の連続性を保ったまま切除し，組織浸潤を評価したうえで範囲を決定するIn situ preparation（ISP）法が行われている。どの方法であっても術後リハビリ（リハ）は必須となるが大腿部悪性軟部肉腫術後のリハ報告は少ない。

今回，大腿部軟部腫肉腫に対しISP法により大腿四頭筋全切除を施行された症例を担当した。術後膝関節固定制限，膝折れや二次的障害の予防，応用歩行の獲得を含めたリハ内容，および装具対応について報告する。

【方法】

50歳女性。2015年8月，右膝関節の運動時痛出現。11月，当院整形外科で切開生検施行，悪性軟部肉腫と診断。2016年1月，ISP法施行。大腿から脛骨結節まで皮切し，大腿骨を骨切り，腫瘍とともに大腿骨を挙上，大腿四頭筋と大腿骨骨膜を切除，大腿骨はプレート固定された。腫瘍切除部は広背筋を採取，筋皮弁施行され，翌日よりリハ開始。

【結果】

リハ開始時は免荷で，筋皮弁生着，血流確保のため膝関節は伸展位にシーネ固定されROM練習も禁止であった。そのため健側筋力強化や全身調整運動を主に行った。術後12日に部分荷重・歩行訓練許可となるが，整形外科医より一度の転倒でもプレート固定部の安定性確保が困難であるため荷重時の膝関節屈伸運動は禁止とされ，固定用膝装具が必要となった。当初はニーブレースを考えたが，固定期間が長期に及ぶと言われていたため在宅でも使用可能で，かつ膝折れに強固に対応できる両側金属支柱付き硬性膝装具を選択した。さらに今後，歩行や立ち仕事が行いやすい角度に調整できるよう膝継手はダイヤルロックを選択した。その後，膝関節固定位での歩行が可能となり自宅退院となった。

退院1ヶ月後，化学療法目的で再入院，荷重位での膝関節屈伸動作が許可されたが。膝をロックしなければ立脚支持が困難であった。オフセット継ぎ手への変更を検討したが，在宅時の階段昇降，坂道歩行時に膝関節固定位では不便であったとの訴えがあった。さらに年齢も若く活動性も高い事から反張膝の危険性も考えられ，オフセットでは不十分と判断した。そのため軽度の膝関節屈伸を許し，かつ屈伸最終可動域に強固な固定性を有する膝継ぎ手として，ダイヤルロックの最終伸展時，屈曲25度までの調整ネジホール間を刳り貫き，連結させる事で遊動性と固定性を確保した。

筋力強化を行い，荷重時の膝関節屈曲位からの伸展運動を反復練習し，坂道歩行，階段昇降練習を行った。その後1足1段での階段昇降，坂道も違和感なく可能となり，自宅復帰となった。

【結論】

機能障害だけでなく安静度や二次障害の予防およびニーズにあわせ適宜装具を対応させていった事が患者のQOLを最大限向上させたと考えられる。経過中に装具の目的が変化する可能性がある場合，今回のダイヤルロックを加工する方法は1つの選択肢となり得る。