目的：ケアマネジャーの視点から非がん患者を含めた在宅看取りの促進要因と阻害要因を検討する．

方法：静岡県山間部で在宅看取り事例を担当した８名のケアマネジャーへ半構造化面接を行った．

結果：テーマ分析から「患者本人の希望」「家族の意向・状況」「介護者をとりまく人間関係」「病状と余命の認識」「医療職・介護職との連携」「経済的事情」を抽出した．家族間の協力関係が促進要因である一方，退院時の在宅介護の情報提供不足や，予後予測が難しい場合の介護者の疲弊や経済的負担が阻害要因であった．

結論：在宅医療従事者には，退院支援時の病院医療者との連携強化と，余命の認識を介護家族と適切に共有することが求められる．

家庭内におけるヤングケアラーの認識を調査し，ヤングケアラーの家族の特徴と健康問題を探索した．有効回答 2,700人（男性 1,211 人），平均年齢 65.4 歳で，ヤングケラーの家族 136 人であった．年齢・性別・教育歴・収入・疾患障害の有無で調整しても，ヤングケアラーの家族には，離婚者（OR2.40，95%CI1.03 ～ 5.58，p 値 0.04）や肥満者（OR1.63，95%CI 1.06 ～ 2.50，p 値 0.02）が多かった（ロジスティック回帰分析）．在宅医はヤングケアラーを認識できる立場にあり，ヤングケアラーに対する社会的支援の検討やヤングケアラーの家族の健康問題への介入が期待される．

本研究は人生の最終段階において，管理栄養士が多職種と連携して食支援を行うことは，できるだけ自分の口から食事を摂取し，最期まで食べる喜びを感じることができる等，QOL 向上に対する管理栄養士の在宅訪問栄養食事指導の介入効果と，その中で，疾患の違いによる介入効果についても検討する．

　在宅訪問栄養食事指導における食支援は，管理栄養士が介護者の困りごとの相談に応じて，介護者の調理技術の向上や簡単に食事を用意できることを可能にし，介護者の食事作りの負担を軽減させ，在宅療養者の最後に食べた物は好物であったことに貢献していた．

親の支援なき後，在宅重症者の居場所の移行を支える専門職の支援プロセスを面接調査で明らかにした．支援のスタートは専門職と親との信頼関係の構築であり，その後，専門職は親の支援なき後の重症者の居場所探しを最初から重症者の終の棲家を探すことはせず，重症者の状態によって居場所を移行し選択しなおせるように支援していた．重症者は環境に慣れるまでに時間がかかり，ストレスに弱いことも報告されている．重症者の状態に合わせて地域にある施設を移行していくには，その都度，重症者が利用する環境に慣れる時間が必要であり，そのための支援が求められる．

背景：訪問リハビリを必要とする高齢者は年々増加しており，訪問リハビリの質の向上と自立に向けた取り組みが求められている．

目的：訪問リハビリテーション（以下，訪問リハ）の質の向上と自立に向けて，訪問リハの現状を把握し，効果的な介入を検討する．

方法：長期に訪問リハを利用する 332 名の基本情報，1 年間の Barthel Index（BI）・Frenchay Activities Index（FAI）変化を調査した．

結果：対象者全体で BI は有意に低下し，FAI は有意に改善を認めた（相関係数：0.25）．急性発症型疾患では IADL が改善し，内部障害・神経筋疾患では，ADL は悪化したが IADL は維持されていた．

結論：訪問リハにおいては疾患の特徴を踏まえ IADL に注目して生活行為向上に向けた包括的な介入をすることが重要である．

難治性のがん疼痛に対しメサドンが導入され自宅療養に移行，段階的にヒドロモルフォン注へオピオイドスイッチングし患者本人の希望に沿って最期まで自宅で過ごすことのできた症例を 2 例経験した．メサドンを減量しながらまずレスキューのみをヒドロモルフォン注で開始し，後にベースを開始し増量していった．そのうち 1 例は急速に疼痛が増悪傾向でありタペンタドール及びケタミンの併用を要したが，呼吸抑制を含めた副作用は認められなかった．メサドンから他のオピオイドへの切り替えに関しては，換算表がなく目安がないが，レスキューのみ先行して開始し調整していく方法は，特に在宅においては安全で有用と考えられた．