生産管理

創造工学技術論による技術・技能の伝承

春山丈夫

2008 年 15 巻 1 号 p. 1-6
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.1

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

変化の激しい時代に「技術・技能の伝承」が叫ばれて久しい。伝承すべきものとは何か。出発系 (原点) に立ち返って見直してみることが必要ではなかろうか。
長年の体験事例を出発系として, 生産管理におけるIE・QC・VEなど方法論の適用に「創造工学技術論」の視点を加えて考えていきたい。[1]
創造工学技術論は, 技術発達論と技術構造論を骨子として枝分かれしたところに, 技術・技能の伝承に役立つ多くの経験則が潜んでいる。
ささやかな体験事例であっても「ものづくりの知恵」というのは長年月生き続けている。中でも若者時代に体で覚えた技術・技能は貴重である。時代の変遷, 企業環境の変化に対応する, 新製品の開発, 生産方式の設定にどれほど役に立ったことか。
これらの創造的手法による吟味・考察を行いたいと思う。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (10923K)
技術・技能の伝承とコンセプトの伝承

山本泰三

2008 年 15 巻 1 号 p. 7-12
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.7

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

企業の寿命は30年とも言われ, 世の中の流れに沿って変化・対応できなければ, 技術・技能の伝承だけでは生き残りは難しい。「ものづくり」においては伝統的に技術・技能の伝承が重要視され, 継承されやすい。しかしながら, 産業が多様化し, グローバル化する中では, 幅広に伝承すべきものを捉え, 下記の活用・戦略化が重要になってきている。
・IT化二膨大な量の情報が, 自由にアクセスできる状況をいかに活用するか。
・何が大切か, 変わらない部分, 「コンセプト」をきちっと伝承していくこと。
・システム的なアプローチ, マネジメントシステムの導入による支援を図ること。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (9642K)
トンネル支保工はこうして出来上がる

岸田順三

2008 年 15 巻 1 号 p. 13-18
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.13

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

トンネル構築の基本的な考え方は, ●吹付けコンクリートとロックボルトを主たる支保部材として, ●地山の強度的劣化を極力抑え, ●地山が本来保有している耐荷能力を積極的に活用しながら, ●現場計測の管理のもと, ●トンネルを掘り進めることにある。その手法がNATM (New Austrian Tunneling Methodの略) であり, 設計から施工管理の最新技術を紹介する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2634K)
生産システムにおけるITシステム管理方式の生産スケジュールへの影響に関する研究

神垣太持, 森川克己, 高橋勝彦

2008 年 15 巻 1 号 p. 19-26
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.19

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

生産システムのIT (Information Technology) 化, ネットワーク化が進み, 生産の指示や各種データの収集をこれらによって行っている生産現場も増えてきた。故障やスケジュール変更に対して動的にスケジューリングを行う手法については多くの研究がなされているが, ITシステム自身の障害による生産スケジュールへの影響については, 生産機械そのものの障害と同じように生産性にかなり影響するにもかかわらず考慮されていない。そこで本研究では, これらを考慮したシステムの設計方法や, スケジューリング手法を模索するため, 4つに分類したITシステムの管理方式ごとに, 様々な障害によって起こる生産スケジュールへの影響度の違いをシミュレーション実験によって調べることで, ネットワークを用いたITシステム管理方式の評価のためのガイドラインを示すことを目的とする。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5202K)
知識の共同化に基づく遊休設備の有効活用

石川君雄, 小竹暢隆, 堀越哲美, 山田裕昭

2008 年 15 巻 1 号 p. 27-34
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.27

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

開発期間の短縮や製品の設計変更により, 生産設備は遊休化し廃棄されることが多いにも関わらず, 具体的な活用手段の検討が行われてこなかった。本稿では廃棄が決定された遊休設備の取扱いに着目し, 設備を有効活用するための仕組みと「知識の転移」に寄与する手段について検討した。簡易診断による有効活用度評価の仕組み及び性能劣化度診断の仕組みを構築するとともに総合評価として遊休設備の有効活用評価基準を明確化した。数値化された指標により設備診断情報の活用が促進され, 協力会社を含めた有効活用が進展した。廃棄が決定された遊休設備は生産準備や知識習得に対して有効活用できることがわかった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5490K)
JIT生産システム運用時の製品在庫問題

関信一, 大谷毅

2008 年 15 巻 1 号 p. 35-42
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.35

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

JIT (ジャストインタイム) 生産システムにおける外注部品の発注は, 外注かんばん方式により管理されている。外注かんばん方式の研究は, 中島らがあるが, 外注かんばん方式により生産を行う納入元A (以下Aという) の年間総在庫コストが最小になるための解析は行われていない。JIT生産をしている納入先B (以下Bという) のロットサイズがランダムに変化する場合, Aは在庫で対応する。その場合の最適在庫量を本研究で計算する。まず過去のデータからBが発行するかんばん枚数の頻度の分布を確率分布で表し, 年間総在庫コストをモンテカルロシミュレーションで推定する。ついで毎週のかんばん枚数は過去のデータから推定した分布に従って変動するものとし, その指示に応じて生産したと仮定し, 年間総在庫コスト (製造原価+セットアップ費用+金利+倉敷料などを含む) が最小になるような, ロットサイズを推定する。その際, Aの生産量の目安としてEOQ (経済的発注量) を参考にする。そのシミュレーション結果から, Aの最適な生産量と生産開始時点を推定できる。このモデルから, Aは, Bのかんばん運用の状況を反映させながら, 在庫コントロールを行うことが可能となる。BおよびAの事例から年間総在庫コストをシミュレーションした結果, 約27%のコスト削減ができた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5571K)
測定器校正ノウハウの取得を通じた組織横断的改善の推進

校正業務の一元化によるコスト低減

石川君雄, 小竹暢隆, 堀越哲美, 山田裕昭

2008 年 15 巻 1 号 p. 43-50
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.43

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

TPM活動の8つの基本的な活動のうち, 品質保全に対して校正業務のノウハウの習得と校正費用の削減を目的とした測定器の校正業務の内製化を試みた。この内製化を組織的知識創造のステップを基に展開し, 製造部門, 人事部門, 調達部門の全社的な校正コストの低減活動を展開した。その結果, 校正費用の削減を実現することができ, さらには, 品質保全に対して, 組織的知識創造の活動を導入することで, 起業化体制を構築できることが明らかとなった。これによって, 社内業務を組織化し, 専門部門の設置を目指した活動へと発展した。さらに, これらの知見を活かして安全検査や環境測定分野にも応用を検討している。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5410K)
財務報告に係る内部統制の重要な欠陥とその改善策

石島隆

2008 年 15 巻 1 号 p. 51-56
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.51

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

わが国では、2008年4.月以降に開始する事業年度から金融商品取引法に基づく内部統制報告制度が適用される。それに先立ち、東京証券取引所の適時開示制度に基づく改善報告書において内部統制の欠陥事例が数多く公表されている。
本稿では、これを分析し、内部統制の欠陥の改善策を抽出した。まず、全社的な内部統制については、(1) 経営者による財務報告の重要性の認識、(2) 業績評価制度の見直しと内部統制に対するモチベーション向上策の導入、(3) 認識された問題点に関するコミュニケーションの促進を、また、業務プロセスに係る内部統制については、(1) 潜在的な不正・誤謬の洗い出し、(2) データの連携の側面からの不正・誤謬の可能性の洗い出し、(3) 新たな会計基準の適用に関する体制整備を挙げた。
さらに、ITの機能の改善策については、(1) 自動化による人為的な操作の排除、(2) 不正・誤謬の防止のためのシステム間の連携の確保、(3) モニタリングのためのIT機能の改善、(4) 会計処理の高度化に伴うITの活用の必要性を挙げた。
そして、これらの改善策を実施していくためには、内部統制を有効に機能させるためのプロセスを作り出すための実行能力である「内部統制ケイパビリティ」の重要性を指摘した。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (814K)
リスクマネジメントと内部統制

澤田善次郎

2008 年 15 巻 1 号 p. 57-62
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.57

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

CSR (企業の社会的責任) 時代の理想とされる経営を求めて各企業は、日々努力を多面的に実践している。グローバル化時代に適応するため企業は、財務・会計面でも粉飾決算などの不正問題解決に全部門・全階層の協力を得て価値連鎖経営発想で取組む必要がある。
日本の上場企業は、会社法の求める内部統制にとどまらず、金融商品取引法の求める内部統制を実践する必要に迫られている。“リスクマネジメントと統合された内部統制” を築くことにより、欧米に負けない証券市場を創りあげるとともに企業体質の改革をIT時代にふさわしい形でなしとげることが期待されている。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2694K)
既存計画技術と今日のビジネスの要求との乖離

計画技術によるビジネスプロセス革新の条件 (その1)

村松健児

2008 年 15 巻 1 号 p. 63-68
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.63

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

今日のビジネス環境に見られる各種の要求の変化の特徴を総括して, 二律背反の要求によって計画の自由度が著しく失われていることを指摘する。次に既存計画技術の特徴を総括して, 動的なビジネスプロセスの静的モデルへの定式化と部分最適化が, 計画に残されている自由度を活かして実行可能で合理的な計画を立案するための障害であることを指摘する。最後に, 計画技術の原理を革新するための方向性を示唆する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (825K)
大量生産から適量生産への移行に関する研究

サステイナブルな社会構築に向けて

亀井敬史

2008 年 15 巻 1 号 p. 69-74
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.69

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

20世紀に発展した大量生産は社会のニーズに基づくストックの拡充に貢献したが, 一方で原料としての資源の枯渇, 生産時のエネルギーの浪費, 廃棄物の氾濫, さらにはライフスタイルの変革 (大量消費・大量廃棄) をもたらした。これらに対応するため3Rに代表される取り組みやLOHASのようなライフスタイルを見直す働きかけも進められてきているが, 生産の立場から見た場合, 持続可能な社会の構築のためには社会のニーズに対する生産のあり方を抜本的に見直す必要がある。本研究では社会ストックの拡充に伴う需要変化を示す新たなモデルを提案し, 大量生産の適用可能な範囲を検証するとともに, 大量生産から適量生産への移行のタイミングについて検証したのでその結果を報告する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (770K)
世界に見る日本の自動車産業

正本順三

2008 年 15 巻 1 号 p. 81-86
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.81

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

日本の自動車産業は、現在、世界のトップに位置しており、極めて競争優位なポジションにある。これまでの日本の自動車産業の発展を振り返って見ると、その発展の原動力は (1) 生産技術に基づくコスト競争力・品質競争力と、(2) 燃費の良さという選択した領域が原油高という時代環境にマッチしていたこととの2つに集約される。生産技術の優位性は、すでに小さくなって来ている。また、燃費の良さは、事業で集中するべき領域の選択の問題であり、永続的な競争優位ではあり得ない。今後の世界の自動車市場の成長は、これまでの欧米中心から、BRICsに移りつっある。この中で、日本の自動車産業がどのようにして競争優位を築き続けることができるかが、今後、日本の自動車産業が世界のトップであり続けるための課題である。前途は多難である。危機感を持って、絶えざる前進が日本の自動車産業に求められる。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (12652K)
日本の優秀企業の研究

キヤノンに見る知的財産権戦略と経営

正本順三

2008 年 15 巻 1 号 p. 87-92
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.87

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

日本の優秀企業としては、いくつかの企業名が上げられる。ここでは、日本の優秀企業の代表例とキヤノンを取り上げ、同社の知的財産権戦略と経営戦略について検討した。キヤノンは、日本の製造業の中では、最高の高収益企業である。この高収益の源泉は、研究開発・技術開発に根幹を置いた適切な事業領域を選択し、経営戦略にマッチした特許戦略にある。創業当時から海外の高い技術を持っ企業と競合することで、新しい技術・特許を開発しそれを利益につなげることで高収益企業となった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (11365K)
模擬適用実験による企業情報システム機能選定方法論の有効性検証

隈正雄

2008 年 15 巻 1 号 p. 93-98
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.93

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

企業情報システムの要件定義段階を対象にシステム設計を支援する方法論を開発した。本方法論は, 企業情報システムの要件定義を行うシステムエンジニアに対して, 業務知識面の設計をガイドすることを目的とするものである。本方法論は, ビジネスプロセス機能及び情報システム機能の設計に関し, 業務範囲の選定とIT機能の選定をガイドする。また, システム運用の実現可能性を確保するため, 業務の運営能力や企業風土も勘案している。
本方法論はほぼ完成し, 現在方法論の検証に取り組んでいる。本論では前半で本方法論の概要を説明し'後半で本方法論の有効性検証について, 模擬適用実験を行いその結果を報告する。対象企業は東証1部上場の半導体商社であり, 3ヶ月間かけて調査・検証を行なった。
本方法論のうち, IT化対象業務の選定, IT機能の選定, 経営効果については, ほぼ検証することができた。しかしながら, 運営能力や企業風土に関しては, さらなる検証が必要とされた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2775K)
全要素生産性から見た日本の食品製造業の実情

低生産性の原因は技術進歩不足

弘中泰雅

2008 年 15 巻 1 号 p. 99-104
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.99

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

日本の食品製造業は生産性が低く, 経済財政諮問会議は, 生産性向上すべき業種に選定している。加工食品輸入が増加しているが, 低食糧自給率のためではない。その生産性が低いことが原因だ。しかも生産性は低下傾向にあるが, 食品製造業の生産性に関する研究報告は少ない。
食品製造業は装置型高生産性群と労働型低生産群に分けられ, 前者の生性は製造業平均を上回る。生産性向上のために, 低生産性群は生産管理手法を取り入れ生産性を向上する必要がある。
労働生産性向上には, 技術進歩を示す全要素生産性 (TFP) 向上が重要であるが, 食品製造業のTFPは減衰している。これは新技術を取り込むために必要な, ITリテラシーなどのインタンジブル・アセットが不十分なこと, 古い体質により組織が活性化してないことが, 原因だと考えられる。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (6335K)
産学連携によるモバイル人材の養成カリキュラム

丁井雅美

2008 年 15 巻 1 号 p. 105-110
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.105

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

モバイルコンテンツ分野では、年々市場が拡大し、同時に利用するユーザーのケータイへの接触時間も増えているなかで、モバイルコンテンツ業界に従事する人材の不足が顕在化している。モバイルコンテンツ分野では、年々市場が拡大し、同時に利用するユーザーのケータイへの接触時間も増えているなかで、モバイルコンテンツ業界に従事する人材の不足が顕在化している。この業種で求められている人材は、ウェブやアプリケーション関連プログラミング等の知識や経験を持ちながら、さらにケータイおよびモバイルに特化した知識や経験をも必要とする。
本研究では、沖縄県専修学校各種学校協会、および沖縄県内主要IT系専修学校、東京都内モバイルコンテンツ関連主要企業、モバイル関連教育研修企業、広島国際大学の産学官連携の取り組みにより、デュアルシステムを利用したモバイルクリエイター養成のためのカリキュラム開発を行った結果について報告する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5656K)
無線LANを活用したオフィスの生産性向上

ワークスタイルの変革によるモチベーションの向上を目指して

斎木克幸

2008 年 15 巻 1 号 p. 111-116
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.111

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

大都市圏にオフィスを構える企業のワークスタイルの変革に向けた取り組みについて、一般的な要件と効果を考察した。オフィスのワークスタイルの変革には、オフィスの効率的な使い方として、フリーアドレス化と多目的利用が可能で組み合わせが自在なレイアウトへの変更、ITインフラの効果的な使い方としてPCと内線電話の無線化、情報の取り扱い方ではペーパレス化が重要となる。これらは個別に行なうのではなく総合的に整備を行なうことでオフィスの生産性向上につながる。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (10495K)
モバイル機器のネットワーク接続機能の利用性

丁井雅美

2008 年 15 巻 1 号 p. 117-122
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.117

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

数年前まではパソコンからのインターネット接続が主流であったが、ケータイの登場で大きく変化してきている。多くの人たちがケータイからインターネットへ接続して情報検索やコミュニケーションを楽しんでいる。さらに、ケータイ以外のモバイル機器からもネットワーグ接続が可能となっている。
自宅ではゲーム機器からもインターネット接続が可能となりインターネットに接続できる機器がますます充実している。代表的なゲーム機器としては、ニンテンドーDS (任天堂)、プレイステーション・ポータブル (PSP) (ソニー) がある。ニンテンドーDSは子供から大人まで受け入れられて国内販売は旧製品と新製品を合わせて販売台数が約2000万台となっている。
本研究では、利用したいときに簡単にネットワーク環境に接続することができるかについて、ノートパソコン、ケータイ、スマートフォン、プレイステーション・ポータブル (PSP) (ソニー) に着目してインターネットの接続機能の使いやすさ評価の結果について報告する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (8789K)
環境保全型化粧品における日韓消費者意識調査及び比較分析

文宣景

2008 年 15 巻 1 号 p. 123-128
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.123

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本稿では, 文化人類学などから「身体変工」「色調生成」「塗彩」と分類されている化粧行動に「身体維持」という要素を加え, 環境問題を配慮した「環境保全型化粧品」という新市場に着目した。このため日韓消費者1400人を対象とし, ローランド・T.ラスト他が提唱したカスタマー・エクイティ理論に基づいてアンケート調査を行った。
その結果, 日韓消費者の一般化粧品に対する環境保全型化粧品の意識の比較ができ, 美意識やブランド意識の比較を行った。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (745K)
企業情報システム機能選定方法論における経営の扱い

隈正雄

2008 年 15 巻 1 号 p. 129-134
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.129

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

企業盾報システムの要件定義段階で, ビジネスプロセスの機能及び情報システムの機能を選定する方法論として, 「企業情報システム機能選定方法論」を開発した。基本的な選定方法の原理は, 現状調査により把握する必要な改善効果と, 方法論が提供するIT機能レベルの改善効果を比較し, 機能選定を行うものである。この原理は, 業務改善には有効であるが, 経営管理や経営戦略に単純に適用できない。
本論では, 企業情報システム機能選定方法論を簡単に紹介し, 次に, 本方法論と経営管理における内部統制, 株式公開への対応について述べる。さらに, 特に新規性を持つ経営戦略に対しても, 本方法論では事前に個々のIT機能単位にその効果を提供しなければならないという課題があるが, その課題解決への取り組みも紹介する。また, 競争劣位という概念に基づく情報システムの機能についても触れる。
以上のように, 企業情報システム機能選定方法論の経営へのアプローチを説明し, 適切な対応ができていること, 及び, 積み残しの課題を明らかにする。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2423K)
食品製造業の経営課題とその解決法

森田浩一

2008 年 15 巻 1 号 p. 135-140
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.135

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

食品製造業に於ける今日までのサポート実務経験を通じ, 昨今の多くの問題を抱える食品製造業の生産システムの実態とその問題の傾向, またそれによる経営課題を整理し, 解決策として提案, 実施してきた結果と実例を現代の日本の食品製造業が今後生き残ってゆくための方向として示し, 安心・安全, 地産地消と自給率向上, 食品事故防止, さらに生産性向上と企業収益確保のための対策とシステム構築の方針, そのための実践例を紹介する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (769K)
インターネット・コミュニティにおける消費者行動の考察

クチコミの影響要因分析

鈴木和宏

2008 年 15 巻 1 号 p. 141-146
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.141

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

消費者同士が, 製品についてのクチコミをやり取りしているインターネット・コミュニティは, マーケティングにおいても注目されている事象の一つである。インターネット・コミュニティの中でも, 消費者による使用体験に基づいた製品評価を集積している「クチコミサイト」に今回は注目する。クチコミサイトなどにおいては, 使用経験者の満足度を数値で記述する仕組みが多く見られる。また各消費者の満足度を相加平均した値が要約情報として提示されていることが多い。これは全体的な満足度の分布状態の一部分を表しただけのものである。今回は満足度の分布状態について, 数とちらばりを操作して提示し, 満足度の平均値に対する信憑性の変化を検証した。結果, 分布状態の認知により, 消費者の意見に影響が生じることが判明した。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (9497K)
消費者評価から見た製パン市場における主要メーカーの位置付けと山崎製パン (株) 経営に対する一考察

木村雅敏, 岩坪友義

2008 年 15 巻 1 号 p. 147-152
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.147

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

製パンの市場規模は, 生産量ならびに生産金額ともに2000年をピークに伸び悩んでおり, とりわけ生産金額においては, 2000年から2002年にかけて大きな減少が見られた。それらの中で, 上位5社の市場占有率の合計は, 製パン市場全体の7割以上を占める寡占状態となっているが, 競争が激化しているため, 5社間でも業績に格差が生じている。本論文では, 製パン市場を対象として, 生産・販売実績ならびに消費者評価に基づいて主要5社における市場での位置付けを示した。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (6231K)
企業再生事例

藤井春雄

2008 年 15 巻 1 号 p. 153-158
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.153

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

毎年多くの企業が生まれ、又倒産する中で、その活性化、再生を手助けする我々中小企業診断士の役割には、大きなものがある。このような中、愛知県診断協会では、企業の再生を効果的に伝える実力のある診断士を養成することを目的に「企業再生研究会」を開催している。そして、このメンバーの中から有志をつのり、MC-Net (中小企業診断士ネットワーク有限会社) を設立し、実践的経営指導を行っている。そこで今回どのような活動を行い、又効果を発揮しているかについて紹介したい。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (5436K)
「基礎から学ぶ生産管理システム」

製造SEのための業務知識

清水秀樹

2008 年 15 巻 1 号 p. 159-160
発行日: 2008/10/20
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.159

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

生産管理システムやERPシステムの構築を目指すSE向けに、生産管理業務の基本を知るために、生産管理業務を4つの活動 (生産活動・調達活動・販売活動・在庫管理活動) に体系化し、これらの各活動について、8つの管理要素 ((1) 基準計画、(2) 活動計画、(3) 活動指図、(4) 活動、(5) 活動報告、(6) 活動監視、(7) 活動改善、(8) 活動評価) に分解し、各活動の基本プロセスと逆プロセス・変更プロセス・訂正プロセスから構成される派生プロセスについて解説している。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2362K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）