目的: 日本でHIV-1遺伝子型薬剤耐性検査を実施しているほとんどの施設は, 国立感染症研究所が開発した方法を参考にしたin-houseの手法を用いて検査を行っている. しかし, これらの施設が実施しているHIV-1遺伝子型薬剤耐性検査の質は, 今までに評価を受けたことがない. 我々は, 口本で薬剤耐性検査を実施している15施設について, 検査の精度と信頼性を調べることを目的としてコントロールサーベイを実施した.
材料および方法: HIV-1遺伝子型薬剤耐性検査を実施している15施設で, 2種類のクローン化薬剤耐性HIV-1RNAを用いて薬剤耐性検査を実施し, その検査結果を評価した.
結果: HIV-1遺伝子型薬剤耐性検査の質は, 正解率が97.3%と, 非常に高いことが明らかとなった. 誤答の原因は, 不適切なプライマーの使用, エレクトロフォレグラムの乱れ及び, 人為的誤りなどであった.
結論: 日本で実施されているHIV-1遺伝子型薬剤耐性検査の水準は高い事が明らかになった. しかしその水準をより一層向上させるために, 今回明らかになった問題に対して解決法を提案した.

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目的: HIV感染症の治療の問題としてHAARTの副作用がある. Combivir (R) により高脂血症を呈し, フェノフィブラートが著効した症例を報告する.
症例: 28歳男性が, 急性虫垂炎で入院となった. 抗HIV抗体陽性, HIVRNA 8.64×10⁴copies/ml, CD4160/μl, CD4/80.14, 総コレステロール (以下TC) 201mg/dl, 中性脂肪 (以下TG) 220mg/dl, LDLコレステロール120mg/dl, HDLコレステロール55mg/dlであった. ジドブジン, ラミブジンの合剤であるCombivir®とエファビレンツ (以下EFV) を開始後, HIVRNAは測定限界以下となり, CD4数も増加した. しかし1カ月後よりTC255mg/dl, TG406mg/dlと高脂血症を認め, EFVをネビラピンに変更したが, 改善せず, 18ヵ月後にはTC338mg/dl, TG2856mg/dlとさらに高値となったため, 21ヵ月後にプラバスタチンナトリウムを投与した. その後TCはやや低下したが, TGは低下しないため, 24ヵ月後にフェノフィブラートへ変更したところ, 両者ともに徐々に改善した. 運動療法, 食事療法も行い, 現在TC200-230mg/dl, TG240-300mg/dlで推移している. 結論: 高脂血症はHAARTの重大な副作用の一つである. 本例ではEFVの変更では高脂血症は改善せず, Combivir®によるものと考えられ, プラバスタチンナトリウム投与後, フェノフィブラートに変更して改善した. PI非使用例でも高脂血症をきたすことがあり, 定期的なモニタリングを行う必要がある.

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目的: 岡山県内のエイズ拠点病院である川崎医科大学附属病院におけるHIV感染症診療の現状について報告する.
対象: 2001年1月から2005年12月までの5年間に, 当院で施行した自発的HIV抗体検査の受検者, 及び経験したHIV感染者/AIDS患者21例を対象.
結果: 患者の初診時平均年齢は32.7歳で, 男性20例, 女性1例であった. その中でHIV感染者は11例で, 30.9歳であった. またAIDS患者は10例で, 34.7歳とやや平均年齢が高かった. 患者の診断時CD4陽性細胞数平均値は192/μlであり, 当院で診断したAIDS患者に限ると34/μlと著明に低下していた. HIV感染経路は全員が非血液製剤で, 同性間接触が13例, 異性間接触が3例, その他不詳が5例あった. 岡山県外からの転入紹介患者は11名あり, 大阪府が5例と最も多く, 続いて東京都が4例であった. また自発的HIV抗体検査受検者数は年々増加しているが, 陽性者は認められなかった.
考察: 当院の患者の特徴として, 岡山県内で感染したと考えられる症例は少なく, 大都市での感染者が岡山に転勤あるいは帰郷に伴い紹介受診する症例が多い. しかし今後岡山県内での感染者数の増加を予測しておく必要があり, また初診時AIDS発病例も少なくないことから, HIV抗体検査をより普及させることが重要であると考えられる.

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目的: HIV予防プログラムの開発に活かすことを目的として, 思春期の子どもをもつ親に対するHIVと性に関するプログラムを検討する.
方法: 本稿は, 海外と国内の1999年-2006年の性行動に関連する親子関係に焦点を当てた文献と, 親へのプログラムについての文献を検討した. そして, 親のための教育内容, 方法, 評価を追究した.
結果: (1) 親に思春期の性行動に関係する親子のコミュニケーションを含む養育態度を伝える. (2) 子どもの発達段階に応じた, 親への介入の目標を明らかにすることが必要である. (3) 親が家庭でビデオや会報を利用するプログラムは, 親の教育をする可能性を高める. (4) プログラムの評価として, 子どもの健康を観る必要がある. (5) わが国の文化的な特徴に適した親への教育プログラムの開発が示唆された.

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目的: HIV医療の進歩の一方で, 免疫機能は安定してもPMLやHIV脳症, 脳梗塞等のために, 身体障害や知的障害や認知症等が残存し, 在宅生活が困難で, 主治医が入院治療の必要がないと判断した後も, 病院で長期療養を継続する感染者 (=本研究における「長期療養者」) が漸増している. そこで, 拠点病院における長期療養者の実態把握, 背景要因の抽出により, 必要な医療・福祉環境作りについて考察する.
方法: 2004年度は拠点病院を対象に, 長期療養事例の経験の有無, 数, 転帰などについて, アンケート調査. 2005年度は, 同意を得た病院に対し, 入院期間, 必要入院期間超過の有無等について, 郵送により再調査. また事例の背景について7病院の医療スタッフに対して, 半構造化面接を実施した.
結果: 2004年度では, 回答した221拠点病院の内, 52病院で131例の経験があった. また2005年度では, 32病院から得られた82事例中, 68事例で必要な入院期間を超過, 超過した平均月数は9.1ヵ月であった. 長期療養に至る要因には, 医学的要因, 医療機関の問題, 患者・家族, 制度・システム等の課題が, 至らないための要因としては, 万全の診療体制, 豊富なネットワーク, コーディネーターの存在, トップのリーダーシップ等が示された.
結論: HIV診療の進歩に見合った医療的ケアの保障, 地域での社会生活を視野に入れた支援体制の構築の必要性が示された.

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