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身体機能と関節構造の破綻の有無に着目して
勝木 秀治, 榊原 俊亮, 戸渡 敏之
セッションID: P-MT-22-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】反復性肩関節脱臼では，Bankart lesionに代表される関節構造の破綻により肩関節の前方不安定性を呈しやすい。このため，上腕骨頭関節面が肩関節の前方を向く，外旋運動において不安定性や可動域制限が出現しやすい。しかし，臨床では，不安定性が少なく，外旋可動域の制限が少ない症例も散見される。そこで今回，反復性肩関節脱臼の外旋可動域に影響を与える因子と考えられる関節構造の破綻の有無と，身体機能特性として利き手・非利き手および肩甲骨アライメントを調査し，これらの因子と外旋可動域との関連を調査した。【方法】対象疾患は一側の反復性肩関節脱臼とした。本研究の対象は，2013年11月から2015年10月の期間に当院で肩関節脱臼制動術を施行され，筆者がリハビリを担当し，術前理学療法を行った45名（男性40名，女性5名，年齢27.3±12.9歳）とした。調査項目は，（1）患側・健側の肩関節外旋可動域（第1肢位，第2肢位），（2）関節構造の破綻の有無，（3）利き手・非利き手，（4）肩甲骨アライメントとした。（1）外旋可動域の計測は，計測姿勢は背臥位とし，強い不安定性を有さない範囲での最大可動域とした。（2）関節構造の破綻の有無は，手術記録よりBankart lesion，Hill－Suchs lesion，SLAP lesionの有無について調査した。（3）利き手・非利き手は，患側が利き手か非利き手かを調査した。（4）肩甲骨アライメントは，上肢下垂位での自然立位における健側を基準とした相対評価として，患側肩甲骨の（a）挙上・下制，（b）前傾・後傾，（c）上方回旋・下方回旋，（d）内転・外転，（e）内旋・外旋の5つの項目を調査した。統計分析は，統計ソフト（SPSS statistics23 for Windows）を使用し，t検定ならびにχ2検定，一元配置分散分析，多重比較を用いて（1）と（2）～（4）の関連を調査した。有意水準は5％とした。【結果】（1）外旋可動域と（2）関節構造の破綻の有無には有意な関連はなかった。（1）外旋可動域と（3）利き手・非利き手の関連では，患側が利き手の場合に第1肢位，第2肢位ともに外旋可動域が有意に大きい結果となった（P＜0.05）。（1）外旋可動域と（4）肩甲骨アライメントの関連では，（c），（d）に有意な関連があった。患側肩甲骨が上方回旋位の場合，第1肢位の外旋可動域が有意に大きい結果となった（P＜0.05）。患側肩甲骨が外転位の場合，第2肢位の外旋可動域が有意に大きい結果となった（P＜0.05）。【結論】今回の結果，関節の不安定性に大きく影響すると考えられる関節構造の破綻の有無は外旋可動域とは関連を認めなかった。また，身体機能特性としては，利き手・非利き手，肩甲骨アライメントともに有意な関連を示した。特に，反復性肩関節脱臼の外旋可動域は利き手・非利き手の影響が大きいと考えられた。今回の結果を踏まえると，術後の外旋可動域の目標値は利き手・非利き手などを考慮して決定していく必要があると考える。
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～当院術後6か月の短期成績と海外長期成績を比較して～
藤原 健太, 川上 基好, 柏木 孝介, 貴志 真也, 中根 康博, 原田 誠
セッションID: P-MT-22-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】リバース型人工肩関節置換術（以下RSA）は国内においてリハビリテーションプログラムについての報告は少なく確立されていないのが現状である。RSAにおけるリハビリテーションプログラムの確立を目的に当院で取り組んでいるリハビリテーションプログラムを紹介しその効果について検討する。【方法】2014年7月～2015年4月にRSAを施行した14例中，6か月以上経過観察可能であった12例を対象とした。男性8例，女性4例，平均年齢75.2歳である。リハビリテーションプログラムは装具固定を4週間，他動過外旋，伸展・内転・内旋の複合運動を禁忌肢位として，PhaseI～IVに分けて実施した。全Phaseにおいて体幹・肩甲骨のアライメント，三角筋の機能を重視した。PhaseI（術後1週）：消炎処置，手・肘関節可動域（以下ROM）練習，肩甲帯relaxation。PhaseII（術後2～4週）：肩関節運動（自動・他動），術創部の癒着管理。PhaseIII（術後1～3か月）：積極的な筋力増強訓練（特に三角筋前部線維），ROM拡大。PhaseIV（3～4か月）：更なる上肢帯の筋力増強，日常生活動作（以下ADL）制限なし。【結果】当院の術前→術後6か月の成績は自動屈曲72.9±15.7°→130.4±25.5°，他動屈曲138.3±27.1°→142.9±25.6°，自動外転78.3±35.6°→114±25.4°，他動外転118±21.2°→130±19.4°，自動下垂位外旋40±21.5°→36.3±11.9°，他動下垂位外旋55.8±13.2°→58.8±15.8°，結滞動作L4-L3→L5-L4であった。JOA scoreは55.7±6→83.9±6.7（疼痛13.7→26.3，機能8.5→16.7，可動域15.5→21.7）と全体的に改善がみられた。【結論】当院でRSA術後理学療法プログラムは短期成績ではあるが海外と比較して早期に良好な改善がみられた。特に屈曲・外転自動運動において著明な改善がみられた。海外では保険の違いからリハビリテーションプログラムは週に2回程度のフォローかまたはセルフエクササイズが中心である。海外と比べ当院では術後2週から4週にかけて入院し集中的に早期理学療法を行っていたことが早期改善の一要因として考えられる。理学療法アプローチのポイントとしては肩甲骨アライメントの是正や機能改善，三角筋機能の早期獲得を中心に考え施行した。今後は中期から長期成績もみていく必要性がある。また，当プログラムを基本に装具OFFの時期や運動療法介入の時期，三角筋評価，ADL動作に着眼した患者立脚型の評価も加えていき，改善・確率につなげていきたいと考える。
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下着着脱動作の獲得を目指して
花澤 晃宏
セッションID: P-MT-22-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】Motor Relearning Program（以下MRP）は脳卒中後のリハビリにおいて身体機能，課題遂行能力の回復が従来の治療より効果的であるとRCT研究によって認められている（Chan DY，2006）。しかし，脳卒中においてはMRPを利用した研究は散見されるものの，整形外科領域において，その治療効果を示す研究は今のところ見受けられない。そのため，今回は整形外科疾患において，MRPの「StepI～IV」に沿って治療を進めることで身体機能・課題遂行能力に向上に効果があるか検討した。【方法】77歳，女性，疾患名は右上腕骨頚部骨折。NEEDは下着の着脱動作。H25.11.24受傷，H26.1.9外来リハビリ開始（週1回）。2.20下着着脱動作練習開始，3.13下着着脱動作獲得。評価はNumeric Rating Scale（以下NRS）は下着の着脱動作時に肩前方に4程度の伸張痛あり。下着着脱動作は仙骨レベルまで可能。ベッド-肩峰距離3.5指/2指，烏口突起-骨頭距離は右7mm/左4mm前方シフト，肩甲骨の前傾は右55°/左40°，可動域は2nd内旋45°/70°であった。MRPのSTEPI～IVの〈STEPI：動作分析〉〈STEPII：欠落要素の練習〉〈STEPIII：課題練習〉〈STEPIV：自主練〉に沿ってアプローチを進めた。【結果】3週間後にNRSは肩前方の伸張痛は消失し，ベッド-肩峰距離は2指/2指，烏口-骨頭距離は5mm前方シフト，肩甲骨の前傾は45°，可動域は2nd内旋70/70となり自己にて下着の着脱動作が可能となる。【結論】〈STEPI：動作分析〉では肩甲上腕関節の2nd内旋制限。結帯動作時に上腕骨頭の前方シフト，肩甲帯の前傾が過剰にみられた。〈STEPII：欠落要素の練習〉では2nd内旋，上腕骨頭の後方シフト，肩甲帯の後傾の改善を目指した。〈STEPIII：課題練習〉実際の下着の着脱動作を部分練習～全体練習と進め運動パターンの改善を図った。〈STEPIV：自主練〉学習の定着のため自宅にて2nd内旋，壁を背にした結帯動作の自動介助運動を行った。今回は〈STEPI〉では問題点を推論し，〈STEPII〉ではimpairmentレベルの改善を図り，〈STEPIII〉では運動パターンの改善を図り，〈STEPIV〉の自主練で日常への学習の転移を図った。このように，MRPは各STEPを計画的に行うことで整形疾患においても身体機能・課題遂行能力の回復に有効であると考えられる。しかし，他の運動療法との比較検討はできていないため有用性は明らかにできていない。今後は比較検討を進め有用性を明らかにする必要がある。
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超音波エコーを用いた健常群と変形性膝関節症無痛群，有痛群との比較
永田 達, 新貝 和也, 田中 直, 牧野 佳朗
セッションID: P-MT-23-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】林は，膝関節周囲組織の硬さは膝蓋下脂肪体（IPFP）の機能変形を阻害し，膝前面部痛と関連している可能性があると報告している。IPFPの機能変形の阻害が膝前面部痛を招くという報告はみられるが，IPFPの機能変形についてIPFPの厚みに関する報告はない。本研究の目的は，変形性膝関節症（OA）患者におけるIPFP厚を，健常者と比較することを目的とした。また，疼痛の有無による違いも検討した。【方法】対象は健常者5例8膝（N群，平均年齢60±9.5歳），OAと診断されIPFPに疼痛が無い者6例7膝（OAN群，平均年齢71.1±7.2），OAと診断されIPFPに疼痛を有する者7例7膝（OAP群，平均年齢71±8.9歳）とした。方法は，測定肢位を背臥位とし，超音波エコー（Xario™ 100，東芝製）を用いてIPFP厚を測定した。IPFPは，膝蓋骨内側縁から大腿骨内顆を描出した長軸走査にてIPFPを同定し，内蔵デジタルメジャーにて厚さを計測した。測定角度は，膝関節屈曲0度，60度，130度とし，各3回測定してその平均値を算出した。解析方法は，IPFPの各角度における群間の比較をTukeyの多重比較検定を用いて解析した。【結果】IPFP厚は0度において，N群（2.3±0.2mm），OAN群（2.7±0.3mm），OAP群（3.4±0.3mm）の順に有意に高値を示した（P＜0.05）。60度においては，N群（1.7±0.3mm），OAN群（2.1±0.3mm），OAP群（2.7±0.2mm）と，N群とOAP群，OAN群とOAP群において有意な差がみられた（P＜0.05）。130度においては，N群（1.9±0.4mm），OAN群（2.1±0.3mm），OAP群（3.2±0.7mm）となり，N群とOAP群，OAN群とOAP群において有意な差がみられた（P＜0.05）。【結論】IPFPは，健常者よりもOA患者の方が厚く，さらに疼痛を有する者で有意に厚かった。IPFP厚の増大は，膝前面部痛および変形と関与していることが明らかとなった。IPFPの機能変形の阻害には，IPFP厚が関係し，その結果として疼痛が生じている可能性がある。
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―膝関節可動域および筋力の変化と膝蓋下脂肪体組織弾性との関係性―
久須美 雄矢, 水島 健太郎, 水池 千尋, 三宅 崇史, 稲葉 将史, 吉川 友理, 石原 康成, 堀江 翔太, 水田 有樹, 村岡 泰斗 ...
セッションID: P-MT-23-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術（TKA）症例の関節可動域（ROM）制限や筋力低下には様々な原因があげられ，膝関節周囲の脂肪体硬化も原因の一つである。膝蓋骨直下に存在する膝蓋下脂肪体（IFP）は，膝関節の疼痛やROM制限に関与するとされている。本学術集会第50回大会において，我々は，健常者と比べてTKA群のIFP柔軟性が有意に低下し，膝ROMと関連することを報告した。臨床において，IFPの柔軟性改善によって膝ROMと筋出力が向上することを経験する。そこで本研究の目的は，超音波エコー（US）を用いて，TKA症例のIFP治療前後での柔軟性を評価し，膝ROMおよび筋力との関係性を比較検討することとした。【方法】対象は，TKA症例14例21膝（男性4人，女性10人，平均年齢71.8±8.6歳）とし，IFP治療前後におけるIFP組織弾性，膝ROMと筋力を測定した。IFP組織弾性は，US（ACUSON S3000，SIEMENS社製）のShear Wave Elastography（VTIQ）にて，膝伸展位（E）と120°屈曲位（F120）にて治療前後で各3回測定し，その平均値を算出した。膝伸展筋力はmicroFET2（日本メディックス社製）を用いて，膝関節90°屈曲位で5秒間の最大等尺性収縮を2回行い，平均値の体重比（kgf/kg）を算出した。IFPの治療は，IFP柔軟性改善操作を5分間実施した。算出したIFP治療前後の組織弾性を比較し，ROMおよび筋力と比較した。統計処理は対応のあるt検定，Mann-Whitney's U testを用い，有意水準を5%未満とした。【結果】IFP組織弾性（治療前：治療後）は，Eが3.88m/s：3.11m/s（p＜0.01），F120が5.71m/s：4.78m/s（p＜0.05）と，IFP組織弾性が治療後に有意に低下した。膝屈曲ROMは，106.9°：113.3°，膝伸展ROMが8.48°：5.52°，膝伸展筋力が18.0 kgf/kg：22.4 kgf/kgであり，治療後に有意に改善した（p＜0.01）。【結論】IFPは，柔軟性豊富な組織であり，膝関節運動に伴う機能的変形がUSやMRIで確認できる。今回の結果より，TKA症例において治療後にIFP組織弾性が有意に低下し，膝屈伸ROMも有意に改善した。これは，IFPの柔軟性改善が膝ROMを改善することを証明し，我々の治療法を支持する結果となった。また，膝伸展筋力もIFP治療後に有意に改善した。大腿四頭筋の収縮張力は，膝蓋靱帯を通じて脛骨へ伝わり膝伸展がなされる。膝蓋靱帯直下に存在するIFPの柔軟性低下は，大腿四頭筋の収縮張力を減弱させ，膝伸展筋力を低下させるものと推測される。従って，IFPの柔軟性改善は，膝ROMだけでなく膝伸展筋力も改善させることから，IFPへの治療が有効であると考えられる。
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拘縮部位の同定を行った大腿骨骨幹部骨折術後の一症例
佐藤 剛章, 山本 昌樹, 野田 恭宏
セッションID: P-MT-23-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】高齢者の下肢外傷後は，膝関節拘縮を呈することが多く，受傷前の関節可動域（ROM）を獲得できない症例も経験する。今回，大腿骨骨幹部骨折の術後症例において，大腿骨前脂肪体（PFP）と内側広筋（VM），外側広筋（VL）との癒着瘢痕形成によって膝関節伸展拘縮を呈した症例を経験した。超音波検査装置（エコー）を用いた癒着瘢痕部位の同定と，エコーの動態観察による運動療法が奏効した。本症例における理学療法経過と，エコー所見を踏まえた病態について報告する。【方法】症例は70歳代の女性で，受傷前の日常生活活動が自立し，畑仕事も可能で，下肢の機能障害を認めていなかった。自宅敷地内にて転倒受傷し，他院へ救急搬送され，受傷1週間後に髄内釘による観血的骨接合術が施行された。術後3週（受傷4週間後）で当院に転院となり，当院での初期理学療法評価は，ROMが膝関節屈曲100°，伸展-15°，徒手筋力検査（MMT）が膝伸展4，Extension lagが陽性。VMとVL，PFPに圧痛を認め，膝関節屈曲時に大腿内側に伸張痛を呈していた。視診・触診において，膝蓋骨高位と外側偏位が確認され，膝蓋骨の長軸移動が制限されており，膝蓋大腿関節でのROM制限が顕著であった。大腿遠位部をエコーにて観察すると，全体的に高エコー像を呈していた。膝関節屈曲時のエコーによる動態観察では，VM及びVL，PFPの側方移動が低下していた。VMとVL，PFP間での動きが乏しく，これら組織間での癒着瘢痕形成や滑走性低下がうかがわれた。運動療法は，VMとVLの柔軟性改善を目的に，同筋の反復収縮やストレッチングを実施した。VMとVL，PFP間とでの癒着剥離と滑走性改善を目的に，膝蓋骨上部の軟部組織の持ち上げ操作と大腿四頭筋セッティングを実施した。さらに，膝関節屈曲最終域で，大腿遠位部軟部組織の側方グライディング操作を実施した。【結果】当院運動療法開始後2週で，膝関節屈曲が135°まで改善した。伸張痛は，内側から外側に変化し，VLを中心に治療を行ったがROMの改善が得られなかった，大腿骨顆部外側付近のエコーにて，プローブによるコンプレッションテストでは，膝関節屈曲最終域で動きの少ない一部のVLが存在し，同部の癒着瘢痕と柔軟性低下がうかがわれた。運動療法開始後9週の膝関節屈曲が160°，伸展0°，MMT膝伸展5，Extension lag陰性となった。独歩やしゃがみ動作も可能となり退院となった。【結論】本症例の初期エコーではPFPとVM間の癒着によって，膝関節屈曲時のVMの側方移動，屈曲135°以降ではVLの癒着瘢痕と柔軟性低下によるVLの側方移動の低下が観察できた。本症例ではVMとVL，PFP間の癒着瘢痕と柔軟性低下に対して介入することで膝関節屈曲制限の消失に至った。エコーによる動態観察は，癒着瘢痕部位の同定や状態を視覚的に把握でき，理学療法評価の客観性と治療効果の検証に有効な手段であると考える。
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藤川 寿史, 木村 玲央, 藤﨑 友輝, 竹下 直樹, 宮﨑 雅司, 井㞍 幸成, 大塚 章太郎, 榊間 春利
セッションID: P-MT-23-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】多くの研究が腰椎手術患者の術前・術後での下部体幹における背筋力と腹筋力の不均衡は術後の痛みや活動制限に関係していると報告している。そのため，ローカル筋（腹横筋や多裂筋など）やグローバル筋（腹直筋や外腹斜筋など）の活動を促進する体幹筋トレーニングは重要になる。しかし，腰椎術後リハビリテーションにおける適切な介入方法に関してはよく分かっていない。当院では腰椎手術前後から下部体幹の安定化を目的としたトレーニングを行っている。本研究の目的は，腰椎手術患者のDraw-in Ex，Bracing Ex，頭部挙上運動における腹横筋，内・外腹斜筋の筋厚を計測し，術前後の筋厚変化とトレーニングの有用性を検討することである。【方法】対象は腰部脊柱管狭窄症や腰椎変性側弯症により腰椎手術（腰椎後方椎体固定術，椎弓形成術）を施行した11名（男性10名，女性1名，69.9±8.7歳）とした。術前，術後2日，術後7日における安静時とDraw-in Ex，Bracing Ex，頭部挙上運動時の腹横筋，内・外腹斜筋の筋厚を，超音波診断装置（東芝社製，NEMIO SSA-550A）を用いて測定した。測定姿位は仰臥位とし，プローブの位置は前腋窩線と臍部水平線の交点とした。術前に運動方法に関して十分練習を行い，過度な努力や痛みを伴わない範囲で運動を行うように指示し，安静時は呼気終末での筋厚を計測した。計測前に健常成人4名を対象にして検者内信頼性を級内相関係数（ICC）によって検討した結果，腹横筋0.888，内腹斜筋0.821，外腹斜筋0.721であり高い信頼性を得た。統計学的検定には反復測定による一元配置分散分析を用い，多重比較検定を実施し，有意水準は5％とした。【結果】各時期のトレーニング別の比較において，腹横筋筋厚は安静時と比較してDraw-in Ex，Bracing Ex，頭部拳上運動で高値を示し，Draw-in Exが最も筋厚が増加した。しかし，術後2日の腹横筋は安静時と比較して各トレーニングでの有意な筋厚増加を認めなかった。術前と術後の比較において，安静時の腹横筋筋厚は術前と比較して術後7日に有意に低値を示した。また，トレーニング時の腹横筋筋厚は術前と比較して術後に低下した。内・外腹斜筋の筋厚は術前と比較して術後2日に低値を示したが7日後には改善を示した。【結論】今回の結果より，術後の安静や創部痛などにより腹横筋や腹斜筋群に早期から筋萎縮が生じている可能性があり，特に腹横筋は腹斜筋群より術後の影響を受けやすいと考えられた。また，術後早期には一過性に神経・筋コントロール低下が生じている可能性があり，このような筋機能低下は腹斜筋群と比べて腹横筋のようなローカル筋で長期化することが示唆された。高齢者の腰椎手術後には合併症予防のために早期離床が重要であり，ベッド上でも抗重力筋の機能を維持・改善する必要がある。早期から腹横筋収縮を促進するDraw-in Exは術前後のトレーニングとして有用であることが示唆された。
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糟谷 明彦
セッションID: P-MT-23-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，超音波画像診断装置による足内在筋の筋萎縮の評価が行われるようになってきている。筋萎縮に影響する要因として，加齢以外に，痛みや栄養状態が考えられる。高齢者が足部痛を有する割合は15～25%にのぼるとされることから，足内在筋の萎縮を評価する場合は足部痛の有無を考慮する必要性がある。また近年の高齢者の栄養状態に関する報告により，低栄養が筋力低下に関与し，機能低下を助長するとされている。しかし，足部痛および栄養状態と足内在筋萎縮との関連を調べた研究は行われていない。そこで本研究では，地域在住高齢者の足内在筋筋厚を超音波画像により評価し，足部痛および栄養状態との関連を明らかにすることを目的にとした。【方法】対象は地域在住高齢者92名（平均年齢72.4±7.6歳，男性34名，女性58名）とした。足趾筋力測定器（竹井機器社製）を使用し，端坐位にて右側の足趾屈曲筋力（kg）の測定を行った。超音波画像診断装置（GEヘルスケア社製）を使用し，右側の足内在筋（短趾屈筋，短母趾屈筋，母趾外転筋，小趾外転筋）と，参考としての大腿四頭筋の筋厚（cm）を測定した。栄養状態については簡易栄養状態評価法（MNA：mini nutritional assessment）を用いて評価を行った。MNAは6項目14点満点であり，点数が高いほど栄養状態が良好であることを示す。また，右足部痛の有無について聴取した。統計学的検定として，足部痛の有無による筋厚と足趾筋力の違いを
t検定で比較した。また，性別を調整した上で年齢とMNAスコア，足趾筋力，筋厚との偏相関を調べた。次に，性別と年齢で調整した上でMNAスコアと足趾筋力，筋厚との偏相関を調査した。有意水準は5%未満とした。【結果】足部痛有りは68名，無し24名であり，筋厚および足趾筋力に足部痛の有無による有意差はなかった。性別を調整した偏相関分析では，年齢は足趾筋力（r=－0.45），大腿四頭筋筋厚（r=－0.36），小趾外転筋筋厚（r=－0.25）と有意な負の相関を示したが，MNAスコアとは相関を示さなかった。年齢と性別を調整した偏相関分析では，MNAスコアと足趾筋力（r=0.24），大腿四頭筋筋厚（r=0.28），短趾屈筋筋厚（r=0.21），母趾外転筋筋厚（r=0.30）に正の相関が認められた。また足趾筋力は短趾屈筋筋厚との間に有意な正の相関（r=0.25）を示したが，他の内在筋筋厚とは相関が認められなかった。【結論】本研究の結果，足内在筋の萎縮に対する足部痛による影響は小さいことが示唆された。また高齢者の足内在筋萎縮の要因は筋により異なり，小趾外転筋は主に加齢による影響，短趾屈筋筋厚と母趾外転筋筋厚は栄養状態による影響が大きいことが示唆された。一方，短母趾屈筋については加齢や栄養状態による萎縮が起こりにくい筋であることが考えられた。さらに，高齢期の足趾筋力低下には，短母趾屈筋よりも短趾屈筋の萎縮による影響が大きいことが明らかとなった。
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永野 裕也
セッションID: P-MT-24-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】2025年には人口の40.5％が高齢者であるといわれており，すでに直面する超高齢者社会では介護予防が大きな課題となっている。要介護となる要因は運動器障害が最も多く，介護予防には高齢者の運動器障害への対策が急務である。運動器障害による要介護の状態やリスクを表す概念として，日本整形外科学会より運動器症候群（ロコモティブシンドローム，以下：ロコモ）が提唱されている（2007）。ロコモは筋力・バランス・歩行能力の機能障害が相互に関与しながらマルチプルリスクファクターとなり，生活活動制限，QOL低下，介護が必要な状態と関連する。今回，ロコモの機能障害であるバランス・歩行能力に着目し，我々理学療法の分野にて様々な場面で問題点として取り上げられる筋緊張の改善がおよぼす効果について調査することを目的とした。【方法】対象は，要支援1から要介護1までの介護認定者18名（平均年齢81.44±4.52歳，男性2名・女性16名）とした。筋緊張の緩和には，筋刺激量の定量化にウォーターベッド（製品名アクアタイザー：ミナト医科学株式会社）を使用し，既存の全身用プログラム（仙骨部，殿部，腰部，胸部）にて20分間実施した。実施前後での指床間距離（以下：FFD），開眼片脚立位，タンデム立位，タンデム歩行（3m）の4項目を比較し，統計学的手法には，Wilcoxonの符号付順位検定を用い，有意水準は5％未満とした。【結果】FFD：実施前-0.83±8.9cm，実施後2.7±9.1cm（P＜0.05），開眼片脚立位：実施前5.1±6.7秒，実施後7.8±8.4秒（P＜0.05），タンデム立位：実施前9.4±10.6秒，実施後16.3±12.1秒（P＜0.05）と，3項目に有意な改善が認められた。タンデム歩行：実施前6.8±8.8秒，実施後7.4±7.6秒と有意差は認められなかった。タンデム歩行に関しては実施不可の対象者もあり，実施可能であった8名では実施前15.3±6.1秒，実施後13.2±5.0秒（P＜0.05）と有意な改善が認められた。【結論】小沼らはウォーターベッド型マッサージの効果は，皮膚の機械的受容器からの求心性インパルスによるα運動ニューロンの興奮性の抑制が生じ，筋緊張緩和ができると述べており，FFD改善は筋緊張の緩和による結果であると捉えることができる。本調査から，筋緊張の緩和はバランス・歩行能力の改善に有効な手段であることが示唆された。高齢者を対象とした調査では，長座体前屈とバランス・歩行能力には関連性を認めないとの報告があるが，それぞれの機能における横断的研究による結果であり，介入後の縦断的研究は非常に少ない。今回の結果は，柔軟性の改善，つまり筋緊張の緩和が，バランス・歩行能力という機能の改善に関与することを示唆しており，運動器不安定症等の転倒予防にも効果を期待できると考える。今後は縦断的介入による調査を実施したい。
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山本 哲生, 山崎 裕司, 山下 亜乃, 片岡 歩, 中内 睦朗
セッションID: P-MT-24-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】下肢筋力と立位バランスの2つの変量を用いた場合，より正確に虚弱高齢者の歩行自立度を予測し得る（森尾，2007）。胸・腰椎疾患患者における検討でも，歩行速度に膝伸展筋力とFunctional Reach Test（FRT）の成績が関与していた（山本，2015）。今回，他の整形外科的疾患を有する症例の歩行速度を予測する上で2つの変量が有用か否かを検討した。【方法】対象は60歳以上で整形外科的疾患を有し，独歩での通院が可能な症例である。除外基準は，研究に対して同意が得られなかった者，疼痛の急性期及び明らかな中枢神経系疾患を有する者，認知症などによって指示理解が困難な者とした。上記の基準に照らし得られた症例数は793名（男性108名，女性685名，年齢74.2±7.1歳）であった。疾患の内訳は重複例も含み，膝関節疾患557名，胸腰椎疾患311名，上部疾患69名，股関節疾患46名，足関節疾患9名であった。上記の対象者の身長，体重，年齢，歩行速度，FRT，膝伸展筋力（アニマ社製 徒手筋力計測器μTasF-1）の6項目を調査・測定した。なお膝伸展筋力は左右の平均値を体重で除したものを採用した。分析は上記評価項目で重回帰分析を行い，歩行速度と関連の強い因子を特定した。次に虚弱高齢者の院内歩行が自立するFRTのcut off値26cm（森尾，2007）と歩行速度が1.0m/secを上回る膝伸展筋力のcut off値0.36kgf/kg（大森，2005）を参考にGroupを分けた。まずFRT26cm以上で，膝伸展筋力0.36 kgf/kg以上をGroup1，FRT26cm以上，膝伸展筋力0.36 kgf/kg未満をGroup2，FRT26cm未満，膝伸展筋力0.36 kgf/kg以上をGroup3，FRT26cm未満，膝伸展筋力0.36 kgf/kg未満をGroup4とし，各Group内で歩行速度が1.0m/secを上回った症例を調査した。【結果】歩行速度との偏相関係数は，FRT r=－0.31，膝伸展筋力r=－0.29，年齢r=0.19，身長r=0.01，体重r=-0.002であり，FRTと膝伸展筋力に強い関係性が見られた。歩行速度が1.0 m/sec以上の症例が占める割合は，Group1，2，3，4の順に，197/202名（98%），208/237名（88%），95/115名（83%），161/239名（67%）で，各群間で有意差がみられた（
p＜0.01）。Group1においてはほとんどの症例において歩行速度が1.0m/secを上回った。【結論】多様な整形外科疾患を有する症例でも立位バランス能力と膝伸展筋力の両者が歩行速度に影響を及ぼすことが示唆された。またFRT26cm以上で，膝伸展筋力0.36 kgf/kg以上の症例では，高い確率で1.0m/sec以上の歩行速度を獲得することが可能と考えられた。
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山本 沙紀, 森川 智栄, 古川 啓介, 井上 純爾, 生島 直樹, 狩野 良太, 岩田 晃
セッションID: P-MT-24-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】高齢者の歩行機能にとって，筋パワーは筋力以上に重要な要因であることが明らかにされており，近年，筋パワーの一要因である運動速度の重要性が示されている。先行研究において，下肢運動速度が歩行機能と関連すること，さらに，下肢運動速度トレーニングを実施することによって，下肢運動速度が向上し，歩行機能が改善することが示されている。一方，上肢については，下肢と同様に，運動速度と歩行機能の有意な相関が明らかにされているが，上肢運動速度トレーニングが歩行機能に与える影響については明らかにされていない。そこで本研究の目的を，上肢運動速度トレーニングによって，歩行機能の改善が得られるかについて検証することとした。【方法】対象は介護老人保健施設に入所しており，歩行が自立している高齢女性22名（年齢86.6±5.4歳）とした。介入は，上肢運動速度トレーニングを約20分間，週に3回，10週間実施した。測定項目は，歩行速度，TUG，上肢運動速度，膝伸展筋力とした。歩行速度とTUGは，経時的な変化を評価するため，介入前，介入開始4週および8週，介入終了時（10週）の合計4回，上肢運動速度と膝伸展筋力は，介入の効果を評価するため，介入前と8週の合計2回実施した。歩行速度は通常速度で，TUGはPodsiadloらの原文に基づき実施した。上肢運動速度は，先行研究に従い，机上のプラスチックケースを30cm側方へ移動させる時間を測定した。膝伸展筋力は90°屈曲位で，等尺性筋力を測定した。統計は，歩行速度とTUGは反復測定一元配置分散分析と多重比較法（Bonferroni）を，上肢運動速度と膝関節伸展筋力は，対応のあるt検定を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】各測定項目の平均を介入前，4週，8週，10週の順に示す。歩行速度（m/sec）は，0.74±0.17，0.75±0.15，0.79±0.18，0.87±0.18，TUG（秒）は，19.3±7.0，19.8±7.7，17.7±6.6，15.4±5.4であった。歩行速度，TUGは介入前と10週，4週と10週の間に有意な改善が認められた（p＜0.05）。上肢運動速度（秒）は，0.14±0.03，0.12±0.02と有意に向上した（p＜0.05）。膝伸展筋力に有意な差は認められなかった。【結論】上肢運動速度トレーニングによって，上肢運動速度が向上し，さらに歩行速度，TUGに有意な改善が認められた。Hermanらは，上下肢の筋パワーの関連性が筋力以上に強いことを示しており，その関連性は，筋力のみでなく運動速度によること，さらに，そのメカニズムは末梢性ではなく中枢神経的なものであると考察している。本研究では，上肢運動速度トレーニングによって，中枢神経系の機能が改善され，歩行機能の向上に貢献した可能性が考えられる。上肢運動速度トレーニングは座位で安全に実施可能な介入方法であることから非常に有益なトレーニングであるが，今回はコントロール群の設定が困難であったことから，今後さらなる検討が必要である。
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回復期リハビリテーション病棟の運動器疾患患者に着目して
鈴木 裕之, 鈴木 光司
セッションID: P-MT-24-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】2006年度の診療報酬改定により，回復期リハビリテーション病棟では，リハビリテーション介入時間（以下，介入時間）の上限が1日9単位（3時間）に引き上げられた。これ以降，介入時間増加がもたらす影響についての報告は散見されるが，大多数は脳卒中患者に関してであり，運動器疾患患者に関しての報告は少ない。また脳卒中患者を対象としたものであっても，介入時間増加がもたらす影響についての一致した結論は得られていない。そこで本研究の目的は，回復期の運動疾患患者に対する理学療法介入時間増加がもたらす影響を明らかにする事とした。【方法】対象は当院の回復期リハビリテーション病棟から2012年4月～2015年3月の間に死亡以外で退院となった運動器疾患患者とした。なお，在棟日数が1週間以内のもの，入棟時FIM118点以上のもの，データに欠損があるものは除外した。方法としては，まず対象患者を介入時間の多い群（以下，多群）と介入時間の少ない群（以下，少群）の2群に分けた。当院に於いては2014年度から人員補充による体制変化に伴い，介入時間が増加した為，2014年度の患者を多群，2012年度～2013年度の患者を少群とした。次に年齢，性別，入棟時FIMを対象患者の基本属性として群間比較した。最後に在棟日数，在宅復帰率，FIM利得（退院時FIM-入棟時FIM），FIM効率（FIM利得/在棟日数）について群間比較をした。統計処理にはSPSS（ver23.0）を使用し，検定はt検定またはχ
2検定を用い，有意水準は5％とした。【結果】対象となった患者は299名で，多群は102名（男26名/女76名），少群は197名（男65名/女132名）であった。介入時間は1日あたりの平均単位数で多群3.7単位，少群2.7単位であった。基本属性は年齢（多群79歳/少群79歳），性別，入棟時FIM（多群74.3点/少群75.3点）すべてで有意差は認められなかった。またFIM利得（多群15.2点/少群15.2点）は有意差が認められなかった。在宅復帰率（多群86%/少群81%），FIM効率（多群0.37/少群0.31）は有意差が認められないものの，多群で改善傾向であった。在棟日数（多群47.5日/少群52.9日）は多群で約5日，有意に短縮していた（p=0.04）。【結論】回復期の運動器疾患患者に対する理学療法介入時間増加がもたらす影響を明らかにするべく，後ろ向きに検討を行った。介入時間が増加することで，在棟日数は有意に減少した。しかし，単一施設で行った限局した条件下での研究であり，普遍的な結論を示す為には，さらに多角的な検討が必要である。
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加茂 岳士, 竹岡 亨, 松田 淳子, 稲岡 秀陽
セッションID: P-MT-24-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】ロコモティブシンドローム（以下ロコモ）とは，運動器の障害により要介護になるリスクが高い状態を指し高齢者の健康寿命を左右する因子となる。その原因には運動器自体の疾患によるものと加齢に伴う筋量低下，運動速度の低下，バランス能力低下などの運動器の機能不全によるものがある。近年，高負荷運動の効果が数多く報告されているが，運動器疾患を持つことが多く，要介護状態となるリスクの高いロコモ患者には適応が難しい。一方，軽負荷運動の効果も報告されているが，必ずしも十分な効果を挙げているとは言い難い。本研究の目的は，理学療法士の指導のもと行った軽負荷運動の継続が，ロコモを呈する症例の身体機能に与える影響を調査することである。【方法】対象は，運動器不安定症と診断されたロコモ患者30名（男性5名，女性25名，年齢76.1±6.8歳）である。対象者の疼痛部位，疼痛の程度，握力，膝関節伸展筋力，10m歩行時間，Timed up and go test（以下TUG），片脚立位時間，Berg balance scale（以下BBS），5回立ち上りテスト，Life space assessment（以下LSA），ロコモ度テスト（2step test，立ち上がりテスト，ロコモ25）を，介入前と介入3か月後に評価した。疼痛の程度はNumeric rating scale（以下NRS）を用いた。膝伸展筋力は，アニマ社製μ-tasF1を用いて測定しアーム長と体重で正規化した値を採用した。介入は，理学療法評価を行ったうえで日本整形外科学会が推奨するロコトレを基に対象者に合わせて指導し，自宅でも継続できるようにパンフレットと実施記録表を配布した。また，週1回の理学療法時にはプログラムが正しく行われているかを評価すると同時に疼痛等機能障害の状態もチェックし，対象者の状態に合わせてプログラムの修正を行った。統計解析は，各項目の介入前後の値を対応のあるt検定を用いて比較した。有意水準は5％とした。【結果】介入前後の運動機能などを比較した結果，NRSは介入前4.6±2.3点，介入後3.6±2.4点，膝関節伸展筋力は介入前0.74±0.36Nm/kg，介入後0.97±0.31Nm/kg，10m歩行時間は介入前10.2±6.1秒，介入後9.4±5.9秒，片脚立位時間は介入前7.6±6.7秒，介入後17.5±19.1秒，BBSは介入前48.8±6.9点，介入後51.3±6.6点，2step testは介入前127.6±48.1cm，介入後159.4±41.4秒，LSAは介入前85.4±34.9点，介入後99.0±27.8点でそれぞれ有意な改善を認めた（p＜0.05）。一方，握力，TUG，5回立ち上りテスト，ロコモ25は有意な変化は認めなかった。対象者のロコモ度は，介入前はロコモ度1が3.3％，ロコモ度2が96.7％，介入後はロコモ度1が26.7％，ロコモ度2が73.3％と有意差を認めた（p＜0.05）。【結論】ロコモに対して，軽負荷の運動でも適切に継続していくことで効果が挙げられることが示唆された。自己トレーニングのチェックを適切に行うことが運動効果を上げるために有用であったと考えられる。
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中北 智士, 岡 智大, 和田 治
セッションID: P-MT-25-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】変形性股関節症（股OA）は，健康状態に影響する疼痛や機能障害が生じる。近年，生活満足度や幸福感に関連する主観的健康感が注目されており，股OA患者においても主観的健康感を維持・向上させることは極めて重要であると考えられる。主観的健康感への関連因子としては運動機能や身体活動量などが報告されているが，股OA患者の主観的健康感を規定する要因を検討した報告はない。したがって，本研究では股OA患者の主観的健康感に影響を及ぼす因子を検討することを目的とした。【方法】対象は股OAを原疾患として当院へ外来通院中である患者41名（年齢67.9±7.8歳，Body mass index 23.8±4.0kg/m
2，男性9名，女性32名，患側gradeIV/III/II；24/10/1名，健側gradeIII/II/I；7/12/16名，両側罹患例；6名）とした。主観的健康感は1～4の4段階（1；健康でない～4；とても健康である）で評価し，数値が高いほど主観的健康感が高くなるよう設定した。運動機能評価として疼痛，膝関節伸展筋力，歩行速度およびHarris Hip Scoreの計測を行い，身体活動量の評価にはLife Space Assessment（LSA）を用いた。単変量解析として，Pearsonの相関係数およびSpearmanの順位相関係数を用い主観的健康感と他の項目の相関関係を検討した。次に多変量解析として主観的健康感を従属変数とし，単変量解析の結果，主観的健康感と有意な相関関係を認めた項目を独立変数に投入したステップワイズ重回帰分析を行った。いずれの検定も有意水準を5％とした。【結果】単変量解析の結果，主観的健康感と歩行速度（r=0.38，p=0.01），LSA（r=0.40，p=0.01）に有意な相関関係を認めた。主観的健康感を従属変数に投入した重回帰分析の結果，有意な関連因子として抽出された因子はLSA（β=0.45）であり，自由度調整済み決定変数は0.183であった。【結論】本研究の結果から，股OA患者の主観的健康感にはLSAが最も関連することが明らかとなった。一般高齢者において身体活動量が主観的健康感に影響を与えることが報告されており，股OA患者においても身体活動量を維持することは，機能障害の改善のみならず主観的健康感の向上にも重要であることが示唆された。
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高橋 幸司, 座間 拓弥, 田口 涼太, 蜂須 祐二郎, 太樂 優一, 入内島 沙弥, 永安 滋暁, 佐々木 和人, 鈴木 英二
セッションID: P-MT-25-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】高齢者の6割以上に何らかの痛みを有していると報告されている。高齢者の痛みは運動機能の低下や身体活動量の低下，また，うつ症状などの心理面の低下と強く関連し，日常生活活動の低下を引き起こす恐れが高く，社会的な問題となっている。一方，超高齢化の進行により，大腿骨近位部骨折受傷者は2020年には20万人，2030年には30万人になると予想されている。大腿骨近位部骨折術後疼痛は30-40%が慢性化するとの報告があり，さらに疼痛が慢性化した者の活動量の低下も報告されている。近年，慢性痛と認知・精神機能の関連が多数報告され，平川らは人工膝関節置換術後の疼痛と認知・精神機能面の関与を報告している。そこで本研究は，大腿骨近位部骨折術後痛の慢性化に影響する因子を認知・精神機能面を含めて術後の経過から分析し，術後痛の慢性化に関連する因子を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は，当院で手術施行し，術後8週間以上入院した大腿骨近位部骨折患者20名（男性3名，女性17名，年齢79.5±7.85歳），選定基準は受傷前歩行能力が独歩もしくは杖歩行自立，MMSE21点以上であり，術後介入に支障をきたす重大な合併症がない者とした。評価項目は，疼痛（NRS），筋力（酒井医療社製 徒手筋力計 モービィMT-100Pを使用 股関節外転，膝関節伸展），股関節可動域（屈曲，伸展），ADL（FIM），精神面は痛みへの破局的思考をPain catastrophizing scale（PCS），不安感・うつ症状をHospital Anxiety and Depression Scale（HADS），認知面はNeglect like symptoms scale（NLS-s）とし，評価時期は術後1週，4週，8週に評価した。統計処理は統計ソフトR3.2.0を使用し，術後8週時の疼痛の強さと各時期での評価結果との相関関係をSpearmanの順位相関係数で算出した。【結果】術後8週時のNRSとの相関結果は，PCS（術後8週 r=0.81 P＜0.01），PCS下位項目の反芻（術後1週 r=0.52 P＜0.05，術後4週 r=0.56 P＜0.05，術後8週 r=0.84 P＜0.01），PCS下位項目の拡大視（術後8週 r=0.46 P＜0.05），NRS（術後1週 r=0.52 P＜0.05，術後4週 r=0.72 P＜0.01），HADS（術後8週 r=0.53 P＜0.05），HADSの下位項目のうつ（術後8週 r=0.63 P＜0.01），motorFIM（術後4週 r=-0.45 P＜0.05），に有意な相関関係を認めた。筋力，関節可動域，NLS-sに有意な相関関係を認めなかった。【結論】大腿骨近位部骨折患者の術後痛の慢性化には，身体機能面の関連がみられず，痛みへの破局的思考が関連している可能性が示唆され，特に下位項目の反芻は術後早期からの関連が示唆された。また，術後早期からの疼痛の強さも術後痛の慢性化に関連している可能性が示唆された。さらに，術後8週で疼痛が強いほどうつ傾向が強くなる可能性も示唆された。つまり，大腿骨近位部骨折術後早期からの疼痛管理と破局的思考へのアプローチは疼痛の慢性化およびうつ傾向の予防に重要な可能性があると考えられる。
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廣濱 賢太, 田中 亮, 木藤 伸宏
セッションID: P-MT-25-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】変形性膝関節症（膝OA）は，痛みを主訴とする筋骨格系疾患の一つである。痛みには侵害受容性疼痛と神経障害性疼痛（neuropathic pain：NP）があり，膝OA患者の中にはNP様の症状を有すサブグループが存在すると言われている。NPをスクリーニングするツールとしてPainDETECT（PDQ）があり，得点が13点以上でNPの存在が疑われる。しかし，PDQは偽陽性になりやすく，このことは，患者にNP様の疼痛をもたらす別の要因が存在することを示唆している。その要因として，我々は今回，破局的思考や自己効力感に注目した。これらは膝OA患者の痛みの悪化と関連し，痛みの認知を歪めている可能性がある。そこで，本研究は，PDQによる膝OA患者のNP様の症状と破局的思考および自己効力感との関連を検討することを目的とした。【方法】本研究は横断研究であり，サカ緑井病院，緑井整形外科，大朝ふるさと病院の外来にて実施された。データ収集の期間は，2014年4月から2015年2月までであった。組み入れ基準は，疼痛を有し，医師によって膝OAと診断された者，とした。除外基準は，認知症と診断されている者，関節リウマチと診断されている者，人工膝関節置換術が施行されている者，とした。NPの有無はPDQを使って判断し，得点が12点以下をNPなし群，13点以上をNP疑い群とした。破局的思考の評価には，coping strategy questionnaire（CSQ）を用いた。自己効力感の評価には，慢性関節リウマチ患者の自己効力感尺度（Self-efficacy Scale for Rheumatoid Arthritis：SERA）を使用した。PDQによるNPの有無と破局的思考および自己効力感との関連を検討するために，ROC曲線を使って最適な感度および特異度を算出した。また，2群間に有意差のあった変数についても感度および特異度を求めた。【結果】50名の膝OA罹患者から研究協力が得られ，NPなし群は33名（66％），NP疑い群は17名（34％）であった。2群間で有意差のあった変数は，年齢，CSQの下位尺度である「破滅思考」，SERAの下位尺度である「痛みに対する自己効力感」であった。PDQの得点が13点以上を陽性とした場合の各変数のカットオフ値・感度・特異度は，年齢が73歳以上・0.941・0.485であり，NP様の症状の存在を除外するためには年齢を考慮することが有用であることが示唆された。また，年齢が73歳以上，かつ破滅思考が8点以上，かつ痛みに対する自己効力感が21点以下だった場合の感度・特異度は，0.471・0.939であり，これらの要因がPDQによるNPの疑い，NP様の症状と強く結びついていることが示唆された。【結論】年齢，破滅思考，疼痛に対する自己効力感は，PD-QによるNPの有無と関連する。
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大島 埴生
セッションID: P-MT-25-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】大腿骨転子部骨折患者の地域連携パスのプロトコールでは，概ね2週間程度でT字杖歩行に移行し，その後，退院もしくは回復期リハビリテーション（以下，回リハ）病棟などの連携病院に転院するという流れが提示されている。しかし，このようなプロトコールから逸脱する症例もあり，その場合のバリアンスの検討がなされている。藤村ら（2009）は具体的な負のバリアンスとして，歩行能力の獲得の遅延や疼痛を挙げている。今回，術後12日で回リハ病棟に転院したが，その時点では患側股関節自動運動が不能で，平行棒内歩行が困難な一症例を経験したため，病態の分析及び介入経過を報告する。【方法】症例は80代前半の女性。転倒し，大腿骨転子部骨折受傷。急性期病院にてγ-nail術を施行され，術後に立位・歩行練習を行った。CT画像では小転子の剥離を認めるも，それ以外の部分は骨癒合良好であった。既往歴に神経学的・整形外科的疾患はなかった。改訂長谷川式簡易知能評価スケールは27点であった。受傷前は一人暮らしでADL，APDLとも全て自立していた。転院時ADLは車いすにて介助を要していた。運動機能に関して，関節可動域は股関節屈曲100°，外転15°であり，防御性収縮が出現した。患側股関節自動運動が不能であり，端坐位での下肢挙上時の床-踵間の距離（Floor Heel Distance：FHD）は0cmであった。また安静時のNRSは5であった。転院後4日目でのBerg Balance Scale（以下，BBS）は15であり，平行棒内歩行は困難であった。心理的評価はPain Catastrophizing Scale（以下，PCS）が総計36（反芻：19，拡大視：9，無力感：8）であった。理学療法介入は運動感覚に注意を向け，関節可動域練習を行った。またpain scienceに基づき説明をし，患者教育を行った。ある程度，運動機能が改善した後，段階的にADLの自立度を高め，自己効力の改善に努めた。【結果】痛みは段階的に減弱し，最終的にNRS・PCSともに0となり，消失した。股関節の自動運動にも改善が見られ，FHDは転院3日目には2cm，4日目には10cm，5日目には15.5cmへと飛躍的な向上を認めた。BBSは最終的に54に改善し，屋内外とも独歩自立し，術後77日で自宅退院となった。【結論】近年，疼痛の心理的側面を含めた痛みの慢性化モデル（fear avoidance model）が提唱されている。痛みに対する破局的思考（特に反芻）の傾向が強いほど痛みや能力障害を呈することが指摘されている（Louw，2011）。本症例はPCSの結果より，破局的思考が顕著に認められ，回復の遅延に心理的側面が影響していると考えられる。このような痛みに対し，ビデオ教材を用いた教育学的アプローチの有用性（平川，2015）や疼痛自体から注意を逸らす他動運動（村部，2015）が報告されており，それらが効果を示したと考えられる。本症例のような回復が遅延し，負のバリアンスが発生した例では，心理的側面を含めた痛みの評価・介入が必要となることが推察される。
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上薗 紗映, 佐々木 綱, 林 光俊, 仙波 浩幸
セッションID: P-MT-25-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】整形外科クリニックでは，理学療法評価の所見，画像所見などに乏しいものの，本人の訴えなどが強いなどの状況で対応に苦慮するケースも多い。これらケースでは，コンプライアンスが低下している可能性も大きいため，アウトカムも得難い可能性も多いと思われる。しかし，それにどう対応するのが望ましいかを検討する機会を持つことも難しいのが現状である。今回の調査では，整形外科クリニックでの精神心理学的問題への対応に焦点を当て，若干の知見を得たので報告する。【方法】整形外科クリニックに勤務する理学療法士29施設280名に対し，質問紙を送付し，回答を得た。調査内容は，回答者の年齢，性別，理学療法士経験年数，精神的問題の経験の有無，対応方法などである。対応方法は，「傾聴」「自主トレーニングへの移行」「所見との解離を説明」「特に対応しない」「担当変更」「医師の診察へ戻す」「他科を勧める」「その他」を複数回答で選んでいただく形をとり，成功したかどうかについても記載を求めた。回答については，無記名，施設の特定をせず返送していただいた。【結果】回答率は77.1％で218名いからの回答が得られた。回答者の属性は，男性164名，女性54名，経験年数平均5.3±4.4年，平均年齢28.7±5.1歳で，75.5％の理学療法士が精神的問題を経験していた。対応方法としては「傾聴」が最も多く74.1％が選択しており，次いで「自主トレーニングへの移行」（30.1％），「解離を説明する（29.2％）を選択していた。対応の成功率で最も高かったのは，「担当変更」で，約15％の理学療法士が選択しており，悪化したという回答がなかった。手段として約30％の理学療法士が選択していた「自主トレーニングへの移行」と「乖離を説明する」ことについては，20％以上が症状の悪化を経験していることが解った。【考察】整形外科クリニックは，比較的若いスタッフが多い職場であることがうかがえ，精神的問題に多く遭遇していながら，その患者対応に対して検討していく機会は非常に少ないと思われる。また，多くの患者が入れ替わり立ち代わり来室するため，1名の患者に多くの時間を割くことは難しい職場も多い。今回の調査は，患者それぞれのアウトカムを検討していないが，「担当変更」の成功率が高く，「傾聴」に次いでとりやすい手段である「自主トレーニングへの移行」や「所見とのかい離を説明する」という対応方法については，症状悪化のリスクがある方法として慎重に選択する必要があるということが出来る。一方，「担当変更」については，経験年数のより高い理学療法士へ変更されることも多いと予測されるため，成功率が高くなっている可能性もある。そのため今後は経験年数別に検討する必要性がある。
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白石 明継, 山本 遼, 熊代 功児
セッションID: P-MT-26-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】当院ではTKA患者に対して術後在院日数18日を目標としたクリティカルパス（パス）を導入し，自宅退院を目指した理学療法を実施している。しかし，全ての患者がパス通りに自宅退院をしておらず，リハビリテーション継続目的に転院する患者も経験する。TKA患者の自宅退院阻害要因として，年齢，同居家族の有無や実用的な一本杖歩行の獲得等が報告されている。しかし，その多くが退院時の運動機能評価であることや，要因分析のみを行った報告であり，交絡因子を含めて身体機能因子を術後早期より検討した報告はない。そこで本研究の目的は，転帰に影響する術後早期の身体機能因子を交絡因子を含めて検討することである。【方法】対象は当院でTKAを施行した115例，平均年齢は75.2±7.3歳，女性89例，男性26例とし，自宅退院群と転院群に分類した。評価項目として，安静時疼痛，術側膝伸展筋力，術側膝屈曲筋力，術側膝伸展可動域，術側膝屈曲可動域を術後7日目に測定した。また，当院にて7日目のアウトカムとしている歩行器にて80m監視下歩行の達成日数（80m歩行達成日数）を調査した。更に交絡因子として年齢，同居家族の有無，術後在院日数を調査した。統計学的処理は退院群，転院群においてShapiro-Wilk検定を行った。その結果より，対応のないt検定またはMann-Whitney検定を用いて群間比較を行った。その後2群間で有意差を認めた項目を独立変数，転帰を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。更に交絡因子をブロック1に強制投入し，抽出された独立変数をブロック2に投入し，再度検定を行った。これら全ての検定は有意水準5％未満とした。【結果】転帰は自宅退院群96例，転院群19例であった。Shapiro-Wilk検定の結果，全ての項目で正規分布を認めなかっため，Mann-Whitney検定を行った。2群間に有意差を認めた項目は安静時疼痛，術側膝屈曲筋力，80m歩行達成日数であった。ロジスティック回帰分析の結果，交絡因子を投入せずに安静時疼痛，術側膝屈曲筋力，80m歩行達成日数を検討した結果，安静時疼痛（オッズ比＝1.246，p値＝0.041），80m歩行達成日数（オッズ比＝1.197，p値＝0.021）が有意に従属変数を説明した。その後，交絡因子を強制投入し，再度検定を行った結果，80m歩行達成日数（オッズ比＝1.179，p値＝0.037），年齢（オッズ比＝1.126，p値＝0.032），同居家族の有無（オッズ比＝4.231，p値＝0.020）が抽出された。【結論】転帰に影響を及ぼす因子として先行研究で報告されている年齢，同居家族の有無は本研究においても同様に抽出された。しかし，それらの因子を交絡因子として加味しても，80m歩行達成日数は従属変数を説明する結果となった。本研究結果より80m歩行達成日数は転帰に影響する術後早期の重要な身体機能因子と考える。また，理学療法として早期より歩行器歩行の獲得を図っていくことで自宅退院に寄与できる可能性がある。
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片岡 亮人, 山本 優理, 鈴木 淳, 鬼澤 理紗, 藁科 秀紀, 加藤 充孝, 北村 伸二
セッションID: P-MT-26-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術（以下TKA）は，術後の機能回復に優れた成績を上げているが，機能回復が十分に得られない症例が散見される。術前から術後機能に影響を与える因子が同定できると，術後の患者満足度の向上に大変有用であると考えられる。そこで本研究では，人工膝関節置換術後の機能を予測しうる術前因子を検討することを目的とした。【方法】対象は，末期変形性膝関節症にて当院で2012年12月から2014年12月までにTKAを施行された266名のうち，研究に同意を得て継続的な検査計測を行うことができた61名（平均年齢73.0±6.5歳）とした。それぞれの患者において，術前に膝関節自動および他動ROM，膝関節伸展筋力，疼痛VAS（術側膝関節，非術側膝関節，腰部），JOA score，JKOMを測定した。膝関節伸展筋力はアイソフォースGT-360（OG技研社製）を用い，膝関節30°と60°屈曲位のそれぞれの最大等尺性収縮を2回測定し，最大値を採用した。統計処理は，3か月後のJKOM scoreと術前の各測定項目においてSpearmanの順位相関係数を算出した。有意水準は5％未満とした。【結果】TKA術後3カ月時のJKOM scoreと相関を認めた術前因子は，術側膝関節60°屈曲位膝関節伸展筋力（r=－045），術側膝関節疼痛（r=0.37），術前JKOM score（r=0.31），術側膝関節30°屈曲位膝関節伸展筋力（r=－028）であった。その他の項目に相関は認めなかった。【結論】TKA後の機能を術前から予測した先行研究において，術前の機能や疼痛が影響すると報告したものが散見される。本研究ではこれらの項目に加え，術前の膝関節60°および30°屈曲位での伸展筋力も導出された。JKOMの質問票では，しゃがみこみや布団の上げ下ろしの困難感など強度の筋力発揮が必要な場面の多くは膝関節屈曲位での動作が多くなっている。そのため，30°よりも60°屈曲位での伸展筋力と強い相関を得たのではないかと考える。術前よりこれらの項目を改善するリハビリテーションアプローチが重要であることが示唆された。
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森川 真也, 谷口 千明, 天野 徹哉, 伊藤 秀幸, 田中 繁治, 玉利 光太郎
セッションID: P-MT-26-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】我が国では，1990年代後半から医療の標準化などを目的として，クリティカルパス（パス）が積極的に導入されている。しかし，パスにはバリアンスが発生する可能性が指摘されているため，歩行自立がパスより遅延する症例を判別し，最適かつ効果的な理学療法介入を実施する必要がある。本研究は，術前因子から術後歩行自立日数を判別する臨床予測式（CPR）を抽出することを目的とした。【方法】対象は，パスの退院目標が術後21日以内に設定されている4施設にて，人工膝関節全置換術の適用となった膝OA患者147名（平均年齢75.2±7.1歳，男性30名，女性117名）とした。研究デザインは前向きコホート研究とし，ベースライン（術前）として基本属性および居住地，運動歴，医学的属性として障害側，術式，KL分類を調査した。また，身体機能として膝関節屈曲・伸展筋力，股関節伸展・膝関節屈曲・伸展ROM，疼痛（NRS），運動機能として5m最大歩行速度，TUG（最大）およびAPDL，FIM，JKOM，追跡調査として術後の歩行自立日数を調査した。統計解析は，歩行自立日数に影響する因子について，事前に相関分析，χ
2検定にてp＜0.20であった変数により重回帰分析を行い，説明変数（身体・運動機能，APDL，FIM，JKOM），交絡因子（基本属性，医学的属性）を階層的に投入し予測因子を検討した。CPRの抽出は，歩行自立日数が術後14日を超過する者を非自立群「1」，14日以内の者を自立群「0」の2群に分類し，交絡因子調整後の最終予測モデルの各独立因子に対して，ROC分析よりカットオフ値を算出した。また，各カットオフ値の特異度を基に四値化し，各独立因子を得点化した歩行自立予測スケールの合計点（0点～6点：得点が高い程，機能低下）とアウトカムとのROC分析を行い，検査特性を算出した。有意水準は両側5％とした。【結果】本研究では，147名中84名（57.1％）が非自立群であった。重回帰分析の結果，歩行自立日数に影響する因子はTUG（β=0.232，p=0.031）とFIM（β=-0.245，p=0.016）であった。特異度の90・60・30％を基準としたカットオフ値の配点はTUG（14.1，10.1，8.2秒），FIM（119，122，125点），各3点～0点（例：TUG14.1秒以上の場合は3点，FIM119点以下の場合は3点，計6点）であった。歩行自立予測スケール（AUC：0.741，p＜0.01）の合計点が5点の時の感度は48.8％，特異度88.9％，陽性的中率は85.4％であった。【結論】本研究の結果，術後歩行自立日数に影響を及ぼす術前因子はTUG，FIMであり，これら2因子を組み合わせたCPRが5点以上の場合，術後14日以内に歩行自立に至らない確率が約85％であることが示唆された。本研究は，術前検査の結果から，一定の確率で術後歩行自立日数を判別することができるため，対象者の特性を考慮した理学療法介入を検討するうえでの一助になると考える。
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五十嵐 祐介, 平野 和宏, 鈴木 壽彦, 八木沼 由佳, 川藤 沙文, 樋口 謙次, 中山 恭秀, 安保 雅博
セッションID: P-MT-26-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】関節疾患は要介護及び要支援となる原因の約12％を占めており，その中でも変形性膝関節症は代表的な疾患である。変形性膝関節症の観血的治療法である人工膝関節全置換術（以下TKA）を実施する患者が増加している中で，術前後における筋力などの身体機能を縦断的に検討した報告は少ない。また，多施設でのデータを使用した報告は殆どみられない。今回は多施設でのデータを使用し，術前後での身体機能の推移を縦断的に追うことで，理学療法介入の一つの指標とすることを目的とする。【方法】対象は2010年4月から2014年8月までに当大学附属4病院において片側TKAを施行した患者で術前，術後3週，8週，12週の全ての時期で各評価を実施している症例とし，対象の評価項目及び症例数は術側膝関節伸展・屈曲可動域（以下伸展・屈曲角度）196膝（平均年齢73.3±7.5歳），術側・非術側膝関節伸展・屈曲筋力143膝（平均年齢73.4±7.0歳），痛み169膝（平均年齢73.3±7.5歳）の7項目とした。筋力評価は膝関節屈曲60°の位置で最大等尺性筋力を2回測定したうちの最大値を下腿長にてトルク換算し体重で除した値を使用し，痛みの評価はVASを使用した。これらの項目を各時期において一元配置分散分析を用いて検討した。【結果】各項目の平均値（術前・3週・8週・12週の順）及び有意差の有無を示す。可動域（°）は伸展では-9.61，-4.64，-3.95，-3.00で，術前と3・8・12週，3週と12週の間で有意差がみられ，屈曲では120.9，106.9，112.8，115.6で8週と12週以外の全ての時期の間で有意差がみられた。筋力（Nm/kg）について術側伸展は0.96，0.61，0.93，1.06で術前と8週以外の時期の間で有意差がみられ，術側屈曲は0.34，0.33，0.40，0.41で術前と3週及び8週と12週の間以外で有意差がみられた。非術側伸展は1.25，1.16，1.25，1.32で3週と12週の間でのみ有意差がみられ，非術側屈曲は0.39，0.39，0.42，0.44で全ての時期で有意差はみられなかった。痛み（mm）は65.3，43.5，36.4，31.5で8週と12週以外の全ての時期の間で有意差がみられた。【結論】伸展角度では術前から比べると3週で有意な改善がみられ，その後も経過により改善がみられる結果であった。一方で屈曲角度では術前と比べると12週の時期においても有意に低下していた。術側伸展・屈曲筋力では3週で一度低下するも，12週では術前を上回った。非術側の伸展・屈曲筋力では有意差はみられなかったが平均値では術側と同様に12週では術前を上回る値であった。これは術側筋力の改善と共に活動性が増すことで非術側筋力も影響を受けているためと考えられる。痛みでは鎮痛剤による影響も考えられるが3週より改善がみられ，その後も経過と共に改善がみられた。今回検討した評価項目では術側伸展筋力以外は8週と12週の間に有意な改善はみられないという結果であり，これらの結果は術後での理学療法介入の一つの目安になると考える。
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中村 睦美, 木勢 千代子, 山形 沙穂, 長谷川 恭一, 佃 麻人
セッションID: P-MT-26-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】変形性膝関節症が高度に進行し身体活動量が低下した者は，人工膝関節置換術の施行により，身体活動量の増大が期待される。しかし，術後の身体活動量は，術前と比較して増大するものの同年代の健常者より低いと報告されている（Lützner，2014）。身体活動量には疼痛や膝関節機能だけでなく健康関連QOL（HRQOL）などの要因が影響していると考えられるが，身体活動量に影響を及ぼす関連因子についての報告は少ない。本研究では，人工膝関節置換術後の身体活動量に影響を及ぼす関連因子を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は人工膝関節置換術を施行した129名（75.1±7.8歳，男性23名，女性106名）とした。取り込み基準は，両側と片側施行，人工膝関節全置換術（TKA）と単顆置換術（UKA）を問わず，除外基準は自立歩行が困難な者，重度の認知機能低下および神経学的・整形外科的疾患の既往を有する者とした。内訳は，TKA107名，UKA22名，片側73名，両側56名であった。評価項目は，BMI，身体活動量，膝関節痛，膝関節機能，膝伸展筋力体重比（Nm/kg），HRQOLとした。身体活動量の指標には国際標準化身体活動質問票（IPAQ）Short Version日本語版を用い，週当たりの身体活動量（MET-minutes/週）を算出した。HRQOLの評価には，MOS Short Form 8 Item Health Survey（SF8）の下位尺度スコアを用いた。膝関節痛と膝関節機能の評価には，日本語版膝機能評価法（準WOMAC）の下位尺度を用いた。評価は，術後6か月に行った。統計解析には，単変量解析としてPearsonの相関係数を用い身体活動量と他の項目の関係を検討した。次に多変量解析として身体活動量を従属変数とし，その他の項目を独立変数に投入したステップワイズ法による重回帰分析を行った。有意水準は5％とした。【結果】単変量解析の結果，身体活動量と有意な相関を示したのはBMI（r=-0.192），筋力（r=0.251），SF8の下位尺度である全体的健康観（r=0.272），活力（r=0.201）であった。また，身体活動量を従属変数とした重回帰分析では，全体的健康観，筋力，膝関節痛，膝関節機能が有意な関連要因として抽出された。重回帰係数は0.471であり自由度調整済み決定係数は0.196であった。【結論】本研究の結果より人工膝関節置換術後の身体活動量には，HRQOLの全体的健康感や，筋力，膝関節痛，膝関節機能が関与していることが明らかとなった。Grootら（2008）は，術後の疼痛や膝関節機能は経時的に改善するが，身体活動量の改善は遅延すると報告しているが，これは，本研究で示した身体活動量には筋力や膝関節痛，膝関節機能などの身体機能だけでなく，全体的健康感などの精神的な側面も関与している事からも説明ができる。本研究により，臨床において術後の身体活動量を増大させるためには，機能障害の改善だけでなく全体的健康感を高めるような働きかけや精神的なケアやサポートも必要であることが示された。
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古谷 英孝, 廣幡 健二, 山口 英典, 大島 理絵, 田澤 智央, 美崎 定也, 杉本 和隆
セッションID: P-MT-26-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，人工膝関節置換術の手術件数が増加するに従い，インプラントの摩耗，沈み込み，脱転，術後拘縮などの原因による再置換術（Revision）の件数も増加傾向にある。我々は，第50回日本理学療法学術大会にて，Revision患者は初回人工膝関節置換術（Primary）患者と比較し，疾患特異的ADL能力が劣っていることを報告した。今回の研究の目的は，疾患特異的ADL能力に影響を与える因子を横断的に調査し，治療展開の一助にすることである。【方法】選択基準は，インプラントの沈み込み・摩耗によるゆるみ，ポリエチレンの脱転，術後拘縮により片側を再置換（ポリエチレン交換も含む）し，術後2ヶ月を経過した症例とした。除外基準は，重篤な心疾患，中枢神経疾患，膝関節以外の骨・関節の手術既往を有する者，認知障害を有する者，術後感染による再置換術者，再々置換術者とした。評価項目は，1）日本語版Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）身体項目，2）年齢，3）性別，4）BMI，5）Revision後のインプラントの種類（全置換or単顆置換），6）術側（片側or両側），7）術後期間，8）再置換側と9）反対側の最大等尺性膝伸展筋トルク，10）再置換側と11）反対側の膝関節屈曲可動域，12）再置換側と13）反対側の膝関節伸展可動域，14）再置換側と15）反対側の疼痛の程度（WOMAC疼痛項目）とした。6）の両側例は，片側Revision，反対側Primaryのことを示す。統計解析は1）を従属変数，2）～15）を独立変数とした重回帰分析（stepwise法）を用いて因子の抽出を行った（有意水準20％）。【結果】選択基準を満たした63名が対象となった。基本属性は，男性9名，女性54名，TKA56名，UKA7名，片側25名，両側38名，年齢［平均値±標準偏差（範囲）］74.0±7.3（56-92）歳，BMI 26.3±4.4（17.8-41.2）kg/m
2，術後経過［中央値（範囲）］8（2-53）ヶ月であった。再置換の理由はゆるみ53名，脱転6名，術後拘縮4名であり，再置換までの期間は［中央値（範囲）］32（1-220）ヶ月であった。重回帰分析の結果，WOMAC身体項目に影響を与える因子として，再置換側の疼痛，年齢，再置換側の最大等尺性膝伸展筋トルク，性別，BMIの順に抽出された。寄与率（R
2）は0.567であった。【結論】今回，再置換側の疼痛が強く，筋力が弱く，BMIが高い患者，また，年齢が高く，女性であることが疾患特異的ADL能力を低下させる因子であることが明らかとなった。この結果を踏まえると，再置換側の疼痛の改善，筋力の改善，体重管理を主体に治療を展開していく事が，疾患特異的なADL能力を向上させていく上で重要であると考える。今回の結果は，Revision患者に対し科学的根拠を踏まえた理学療法を展開していく上での有用な情報と成り得る。
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ランダム化クロスオーバー試験による検討
川端 悠士, 狩又 祐太, 木村 光浩
セッションID: P-MT-27-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工股関節全置換術（以下，THA；Total Hip Arthroplasty）では脚長を補正するように手術が行われるが，画像上で脚長が補正されたにも関わらず，術後早期には術側下肢の延長感を訴える症例を経験する。一般的に3.0cm以内の脚長差は身体各部の代償によって観察上は異常を認めないと考えられてきたが，THA例においては僅かな脚長差であっても自覚的脚長差（Perceived leg length Discrepancy；PLLD）を訴える症例が少なくない。われわれはPLLDを有する症例に対して早期より非術側足底へ補高を挿入して荷重歩行を進めているが，補高の使用が静止立位における下肢荷重率に与える影響は不明であり，本研究ではこの点を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は術後2週の段階で5mm以上のPLLDを有するTHA例28例とした。サンプルサイズの決定にはG*Power3.1.7を使用し，10例による中間解析により算出した効果量（η
2=0.62）を用いた。研究デザインはランダム化クロスオーバー試験とし，Excel（Microsoft社製）の乱数関数を使用して，先に補高非挿入条件にて荷重率を測定するA群14例と，先に補高挿入条件にて荷重率を測定するB群14例に無作為に割り付けた。各条件でそれぞれ2回ずつ術側下肢の平均荷重率を測定した。荷重率の測定にはWEIGHT BALANCER（OG技研社製）を使用し快適立位姿勢における30秒間の平均荷重率を算出した。補高についてはblock testを用い5mm単位でPLLDを測定し，PLLDに合わせて非術側足底へ中敷（EVA素材）を挿入した。統計学的解析には先行条件（A群・B群）と補高の有無を2要因とする二元配置分散分析を使用し，群内比較に当たっては効果量（r）を算出した。またBland-Altman分析にて測定誤差が無いことを確認した後，非挿入条件の2回の試行から最小可検変化量（MDC；Minimally Detectable Change）を算出し，補高使用による荷重率の変化が測定誤差範囲内の変化か真の変化かを検討した。統計処理にはSPSS Statistics Version 21.0を用い有意水準は5%および1%とした。【結果】二元配置分散分析の結果，先行条件による主効果は無く（F=1.10，p=0.35），補高の有無による主効果を認めた（F=30.88，p＜0.01）。なお2要因における交互作用は認めなかった（F=0.67，p=0.42）。荷重率はA群で非挿入条件42.9±5.0%，挿入条件47.1±3.0%であり（r=0.76），B群で非挿入条件45.1±5.2%，挿入条件48.2±4.1%であった（r=0.72）。MDCはA群で1.3%，B群で0.8%，非挿入条件・挿入条件間の荷重率の差の95%信頼区間はA群で2.3-6.2%，B群で1.5-4.8%であり，両群ともに補高による荷重率向上は測定誤差を上回るものであった。【結論】PLLDを有するTHA例における非術側足底への補高の挿入は下肢荷重率を即時的に均等化させることが明らかとなった。補高の挿入により重心線が正中化することで荷重率が均等化するものと考える。
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菅谷 知明, 佐藤 江奈, 岩村 佳世, 田澤 昌之, 和田 直樹
セッションID: P-MT-27-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工股関節全置換術後の患者の多くは，術前より自覚的脚長差を感じ術後にも残存している。脚長差は二次的障害を招く可能性もあり早期から改善させることが重要である。これまで脚長差と関節可動域および筋力との関連性は報告されているが，姿勢との関連性は報告されていない。そのため，本研究では，股関節アライメントに着目し脚長差との関連性を明らかにし，脚長差を改善させるための効果的なアプローチの一助とすることを目的とした。【方法】対象は当院にて初回片側人工股関節全置換術（以下，THA）を施行し理学療法を実施した12例（年齢：61.8±10.3歳，性別：女性）とした。さらに，対象者を転院時に自覚的脚長差が5mm以上残存した群（以下，残存群）と5mm未満の群（以下，改善群）に群分けした（残存群：8例，改善群：4例）。自覚的脚長差は，両上肢下垂位の自然立位にて足底に1mm単位で板を挿入し脚長差感が消失した時点で測定した。測定条件は補高を行わない条件と自覚的脚長差に合わせて補高をした条件とし，測定姿勢は自然立位，術側最大荷重での立位，非術側最大荷重での立位とした。測定項目は両側足底接地した立位での荷重量（自然立位時の両側荷重量，術側への最大荷重量，非術側への最大荷重量），股関節アライメント（屈曲伸展角度，内外転角度，内外旋角度）とした。なお，これらを測定する機器として床反力計および3次元動作解析装置を使用した。統計学的解析は，IBM SPSS Statistics Version 22.0を使用し，術前および転院前の各測定項目における群間比較を2条件にて，Mann-WhitneyのU検定を用いて実施した（有意水準5%）。【結果】術前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側股関節屈曲角度が小さく（p=0.048），術側外旋角度は大きかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側外旋角度は大きかった（p=0.008，p=0.004）。補高時では3姿勢すべてで改善群は残存群に比べ有意に術側外転角度が小さかった（p=0.004，p=0.008，p=0.004）。転院前では，補高をしない場合，自然立位にて改善群は残存群に比べ有意に術側屈曲角度が小さく（p=0.028），術側外旋角度は小さかった（p=0.004）。また術側および非術側への最大荷重時にて，有意に術側屈曲角度と外旋角度は小さかった（p=0.004，p=0.016）。補高時では自然立位および術側への最大荷重時にて，有意に術側外転角度が小さかった（ともにp=0.004）。【結論】THA術後早期に自覚的脚長差の改善を図る上で，立位における術側股関節の伸展および内旋アライメントに着目する必要があり，アプローチとしては補高を行うだけでなく，荷重時の術側股関節を内転位とすることも重要であることが明らかとなった。
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―カテゴリー別による検討―
青沼 健二, 丸山 正昭, 天野 之雄, 佐藤 元信, 平野 茉里, 宮沢 京子, 龜井 志帆子
セッションID: P-MT-27-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】従来，関節機能評価は検者立脚式で客観的に評価することがほとんどであった。これは患者側の機能障害の実態が反映されていないと問題視されている。一方，患者自身が自己評価する健康関連QOLが広まってきた。その中でも，Western Ontario McMaster Osteoarthritis Index（以下，WOMAC）は患者立脚式評価であり股関節症患者に対して有効なものと推奨されている。今まで人工股関節全置換術（以下，THA）患者の客観的評価と患者立脚評価の関連性をカテゴリー別に検証した報告は乏しい。そこで今回我々は，THA前後のWOMACとTimed Up and Go test（以下，TUG）の関係性をカテゴリー別に検討したので報告する。【方法】対象は，当院にて2011年1月から2014年12月までに初回片側THAを施行された患者109名（男性11名，女性98名）とした。全例において術者は同一者で，術式は後側方侵入であった。日本整形外科学会股関節機能判定基準に準じ，カテゴリーA（A群），カテゴリーB（B群），カテゴリーC（C群）に分けた。内訳はA群13名（70.9±9.8歳，男性2名，女性11名），B群70名（63.6±9.5歳，男性7名，女性63名），C群26名（62.7±9.8歳，男性2名，女性24名）であった。評価時期は，手術前日（以下，術前）と退院後1ヶ月の再診時（以下，術後）とした。評価項目は，WOMAC（ADL項目，疼痛項目）とTUGとした。評価方法は，WOMACの得点をADL項目の点数（以下，ADLスコア）と疼痛項目の点数（疼痛スコア）として点数化（点）した。TUGは3回測定し，平均値を測定値（秒）とした。統計方法は，各群内術前後のTUGとADLスコア，TUGと疼痛スコアの関係をそれぞれPearson積率相関係数で求めた。統計処理にはIBM SPSS Version 22を使用し，有意水準は5%とした。【結果】A群，B群，C群の順に，TUG（秒）は術前16.7±6.4，15.1±7.2，19.6±9.4，術後14.2±6.4，12.4±4.5，13.2±3.8であった。ADLスコア（点）は術前43.8±17.5，42.5±17.9，44.4±18.9，術後73.8±23.0，79.0±11.3，73.5±18.3であった。疼痛スコア（点）は術前50.4±23.7，42.9±22.6，46.5±22.6，術後83.5±16.5，85.8±13.2，85.0±14.7であった。相関係数（r）は，TUG-ADLスコアでは術前0.11，-0.23，-0.49（p＜0.05）とC群のみに相関が認められた。術後は-0.70（p＜0.01），-0.25（p＜0.05），-0.60（p＜0.01）と全群に相関が認められた。TUG-疼痛スコアでは術前0.28，-0.14，-0.49（p＜0.05），術後-0.33，-0.15，-0.51（p＜0.01）と術前後ともC群のみに相関が認められた。【結論】本研究では，THA前後のWOMACとTUGの関係性をカテゴリー別に検討した。術前ではA，B群には相関は認めなかった。C群においては，TUGとADLスコア，疼痛スコアに相関を認めた。術後においてはカテゴリーに関係なく，TUGの改善はADLスコアの向上に反映していた。更に，C群では疼痛スコアとも相関していた。
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松尾 英明, 久保田 雅史, 成瀬 廣亮, 北出 一平, 高山 マミ, 嶋田 誠一郎, 杉田 大輔, 小久保 安朗
セッションID: P-MT-27-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工股関節置換術（THA）後において跛行の改善は重要な目標の一つである。THA後の跛行として，術後1年以上経過した症例では健常歩行と比較して立脚後期の股関節最大伸展角度が低下する事が報告されている。術後早期の歩行およびその関連要因を解析する事は，治療戦略を考える上で重要と考えられるが，そのような研究は少なく，術後早期における歩行中の立脚期股関節最大伸展角度の低下の有無やその関連因子の検討は十分に行われていない。そこで我々は，THA患者の術前および術後の歩容の変化を評価し，術後の立脚期股関節最大伸展角度の低下に関連する因子を検索した。【方法】対象は片側股関節にTHAを施行された変形性股関節症患者18例18股（平均年齢66.4±10.1歳）とした。術前および術後3週時に歩行解析，股関節可動域（ROM）および筋力評価を実施した。歩行解析は3次元動作解析装置（Vicon Motion System社）を使用した。股関節ROMは日本リハビリテーション医学会の方法に準じて計測した。股関節筋力はHand Held Dynamometer（アニマ社）を用いて等尺性筋力を測定し，測定値に大腿長を乗じて体重で正規化した。さらに術前および術直後の単純X線正面像から，先行研究を参考に大腿骨頭中心から大腿骨骨軸間の距離であるFemoral offset（FO），両側の涙痕を結ぶ線と術側の涙痕で直交する線に大腿骨頭中心から下ろした垂線の距離であるCup offset（CO），FOとCOを加えたHip offset（HO），大腿骨頭中心から大腿骨小転子の高さに下ろした線の距離であるLeg length（LL）を計測し，術直後から術前を引いた値を⊿FO，⊿CO，⊿HO，⊿LLとした。それぞれの評価項目について以下のように解析を実施した。1）術前および術後3週時の歩容の変化を歩行解析データから比較した。2）術前と比較して術後3週時に立脚期股関節最大伸展角度が低下した症例（低下群）と低下しない症例（非低下群）に群分けし，その関連する因子を検討した。群間の比較にはt検定を用い，有意水準を5%とした。【結果】1）術後3週時では術前と比較し，歩幅が延長する傾向にあった。また，立脚期中の股関節最大伸展角度は，術後3週時では術前と比較して，低下する傾向を認めた。2）術後3週時の歩行解析から低下群12例，非低下群6例であった。低下群は，非低下群と比較して，術前の内転ROMおよび伸展ROMが有意に高値を示し，術後3週時の伸展ROMの改善（術後3週時-術前）が有意に低値を示した。低下群は，非低下群と比較して，⊿LLで高値を示す傾向を認め，⊿HOと⊿LLの和で有意に高値を示した。【結論】今回の解析により術後3週時では術前と比較して，2/3の症例で立脚期中の股関節最大伸展角度の低下を認めた。術前に内転ROMや伸展ROMが良好である事，術後に伸展ROMが低下する事，手術による股関節の形態的変化が，術後3週時の歩行中の立脚期股関節最大伸展角度の低下に関連する因子である可能性が示唆された。
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～骨盤傾斜およびバランス能力による検討～
手島 礼子, 吉村 ゆかり, 小谷 尚也, 塩田 悦仁, 鎌田 聡, 松田 拓朗
セッションID: P-MT-27-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工股関節全置換術（以下THA）患者を対象に術前・術後1週・2週での骨盤傾斜や股関節外転筋力，バランス能力を比較検討し，若干の知見を得たので報告する。【方法】対象は2013.8～2014.9に当院でTHAを施行した28股（男性7股，女性21股，平均年齢61.4±10歳）で，理学療法は術後平均2日から介入した。検査項目は臍果長差，股関節外転筋力，総軌跡長（LNG，cm，以下L），外周面積（EA，cm
2，以下E）であり，LをEで除した単位面積軌跡長（LNG/EA，cm以下L/E）を算出し，術前・術後1週・術後2週で比較した。臍果長差は仰臥位で臍から左右の内果までの長さをメジャーで測定し，非術側から術側を引いた長さを骨盤傾斜の指標とした。股関節外転の筋力（N）はHand-HeldDynamometer（日本Mdeix社製，以下HHD）を使用。測定の肢位は，仰臥位で股関節外転・回旋・屈伸0°で，力を受けるHHDセンサー部の位置は大腿遠位部外側とし，ずれないようにセンサー部をベルト固定した。測定は最大等尺性筋力を2回測定し，その最大値を体重で除した筋力体重比（N/Kg）を使用した。L，Eは重心動揺計（Active Balancer：酒井医療社製）を使用し，開眼静止立位で30秒測定した。術前・術後1週・術後2週における経過比較はWilcoxonの符号付順位和検定を用いて解析し有意水準は5％未満とした。【結果】結果は，術前/術後1週/術後2週の順に記載。臍果長差は（0.3±0.4/-0.8±0.6/-0.3±0.4cm；P＜0.01）となり各群間に有意差がみられた，股関節外転筋力体重比は（術側：1.5±0.5/1.4±0.8/2.0±0.9，非術側：2.0±0.6/2.2±0.6/2.5±0.8 N/kg；P＜0.05）で術前・術後2週に術側・非術側ともに有意差がみられた。L/Eは（32.1±10.8/29.5±10.7/37.0±12.2cm；P＜0.05）となり術後1週・術後2週に有意差がみられた。【結論】今回の研究結果から，近年の筋切離のない低侵襲な術式により術後2週という早期で新たな環境に適合できることが示唆された。L/Eは微細な深部感覚系姿勢制御機能によると考えられている。術後1週では手術による侵襲に加え，術前から生じていた骨盤傾斜による見かけの脚長差や手術での脚長差補正による自覚的脚長差などからアンバランスが生じ微細な姿勢制御能など身体機能がもっとも低下した状態である。本研究では術後2週間という短期間で，股関節外転筋力体重比は両側ともに術前より改善していた。有意差はなかったがL/Eも術前より改善傾向にあった。また変形性股関節症では，脚長差を補う姿勢をとっていることから術側に骨盤が下がり臍果長差が生じている症例も多いが，術後2週で臍果長も改善に近づいていた。THA術後に関する先行研究では機能回復に4週～3ヶ月程度の時間を要したとされるものもあるが，術後2週という早期で新たな身体構造に適応した動作能力獲得の可能性が示唆された。今後は骨盤傾斜を意識した介入によって術後経過に違いをもたらすか比較検討し，より適切で有効な理学療法を進めていきたい。
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吉川 咲子, 長 正則, 上地 あゆみ, 三箇島 吉統
セッションID: P-MT-27-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】急速破壊型股関節症（RDC）は，6ヵ月～1年以内の短期間に急激な股関節破壊をきたす原因不明の疾患群である。RDCに対する理学療法領域の報告は，国内外を含めて稀である。今回，RDCに対して人工股関節全置換術（THA）を施行し，自宅退院が可能となった超高齢者の一例を経験したので報告する。【方法】超高齢者のRDCに対し，手術前後のリハビリテーションの効果を評価・検討した。症例は93歳男性。息子と2人暮らしであった。元々，歩行・ADLは自立していた。平成27年2月頃より右股関節痛が出現し歩行能力が低下したため，5月8日に当院を受診し，RDCと診断された。6月15日，手術目的で入院となり，同日理学療法（PT）・作業療法（OT）を開始した。6月17日，THAを施行した。術後1日目より全荷重可能となり，ROM拡大，筋力強化，車椅子乗車，脱臼予防指導を含めての日常生活動作（ADL）練習を開始した。術後7日目より歩行練習を開始し，術後30日目に自宅退院となった。【結果】術前，JOA score13点。右股関節ROMは屈曲70°，伸展-20°，外転25°。右股関節周囲は動作時痛強くMMT測定困難。左下肢MMT4∼5レベル。夜間痛強く，睡眠に支障あり。右股関節荷重時痛強く，歩行困難。移動は車椅子を使用し，免荷での移乗。FIM運動項目は52点で移乗・移動を中心にADL全般で介助が必要な状態。MMSE27点。退院時，JOA score71点。右股関節ROMは屈曲105°，伸展10°，外転30°。MMT（右/左）大・中臀筋3/4，腸腰筋・大腿四頭筋・ハムストリングス4/5。運動時・荷重時痛，夜間痛は消失。手すり片手支持歩行および歩行器歩行自立。FIM運動項目72点。移動・更衣（下半身）において著しい改善あり。【結論】RDCは疼痛の程度が強く，運動時だけでなく安静時にも存在することが特徴である。本症例においても，荷重時痛および夜間痛によりROM制限だけでなく歩行やADLに支障をきたしていた。THA後，疼痛の改善および下肢筋力強化に伴い荷重がスムーズに行えるようになり，トイレまでの移動・トイレ動作が可能となった。また股関節の可動域の改善により，本人の希望であった更衣（下半身）が自立し，ADLにおいても高い満足感が得られた。本症例は93歳と超高齢であったが，PT・OTの多職種介入でせん妄および認知面の低下を防止し，モチベーションを保てた。また元々の機能が高く罹患期間が短期であったことから，運動機能の低下が少なく，スムーズな自宅退院が可能になった。今回の経験から，RDCに対するTHA後のPTは，疼痛，ROM，下肢筋力の改善の点で優位である可能性が示唆された。しかし，脱臼率の高さも指摘されており，脱臼防止肢位のコンプライアンスが重要である。今後症例を重ね，更なる検討をしていきたい。
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穂谷 優二, 小髙 拓也, 三木 啓嗣
セッションID: P-MT-28-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】臨床場面において片側TKA患者と両側TKA患者で術後の運動機能回復推移が異なり，両側TKA患者で機能回復が遅延することを経験する。片側TKA患者と両側TKA患者の運動機能回復推移を比較検討した報告は散見され，術前と退院時における膝伸展筋力の比較では片側TKA患者に比べ両側TKA患者では回復過程に遅れがみられ，両側TKA患者の方が在院日数は延長するという報告がある。しかし，術後早期の短期間での回復推移を詳細に検討した報告は少ない。そこで本研究の目的は，片側TKA患者と両側TKA患者における術前から術後早期の運動機能回復推移を比較検討し，理学療法評価・治療の一助とすることとした。【方法】対象は平成25年4月～平成27年3月に当院でTKAを施行した患者のうち，術前から術後3か月まで定期的評価が可能であった39例とした。対象を片側TKA患者26例（片側群；男性3例，女性23例，平均年齢71.6±5.8歳）と両側TKA患者13例（両側群；男性3例，女性10例，平均年齢73.8±8.0歳）の2群に割り付け，2群間で術前，術後1週，2週，3週，3か月の計5回における運動機能の比較検討を行った。調査項目は対象の属性（在院日数，BMI），疼痛，関節可動域（ROM），筋力，歩行速度（最大10m歩行時間），Timed up＆go test（TUG）とした。なお，疼痛は安静時・荷重時痛をWong-Baker Faces Scaleにて評価し，ROMは他動膝関節屈曲・伸展ROMを測定し，筋力はハンドヘルドダイナモメーター（μ-TASF1，アニマ社製）にて膝関節伸展筋力（測定値を体重で除した値を代表値とした）を測定した。統計学的分析は，年齢，BMI，在院日数は対応のないt検定，性別はカイ2乗検定，運動機能回復推移は片側群と両側群の2群を対応のない要因，経過の5水準を対応のある要因とした反復測定二元配置分散分析および単純主効果の検討を実施した。解析にはSPSS Ver.22を用い，有意水準5%とした。【結果】群間比較において，属性では在院日数のみに有意差を認めた（片側35.7±9.4日vs両側群43.6±10.3日）。運動機能では，歩行速度（術後1週11.7±4.2秒vs 20.9±6.7秒，術後3週8.5±2.0秒vs 11.7±3.8秒）とTUG（術後1週17.9±7.6秒vs 46.1±26.3秒，術後2週11.7±3.3秒vs 24.1±12.5秒，術後3週10.0±3.1秒vs 17.3±8.6秒，術後3か月7.7±1.5秒vs 9.1±1.8秒）に有意差を認めた。さらに経過においてはすべての項目に有意差を認めた。また，伸展ROM，歩行速度，TUGにおいて交互作用を認めた。【結論】両側TKA患者と片側TKA患者における術前から術後早期の運動機能回復推移として，疼痛，筋力，屈曲ROMには有意差を認めなかったが，伸展ROM，歩行速度，TUGにおいて交互作用が認められ，術後早期の回復過程が異なり，両側TKA患者において回復遅延を生じ，入院期間も有意に遅延することが示された。
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山上 拓, 倉持 右京, 上村 洋充
セッションID: P-MT-28-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，人工膝関節全置換術（以下，TKA）後に，早期社会復帰を目指した理学療法が実施されている。当院においても，術後2～3週での退院に向けた介入を目指している。今回，自宅復帰可能である最低限の活動として屋内杖または独歩自立時期の違いにより，退院時の身体機能や在院日数，歩行機能等の特性を検討したので報告する。【方法】対象は，平成27年3月～10月までに当院にてTKAを施行した35症例のうち，自立歩行を獲得し，かつ術前と経時的変化，退院時の評価が可能であった29症例（男性12名，女性17名，平均年齢74.9±8.6歳）とした。在院日数は，17.4±3.4日であった。屋内歩行自立度の設定として，各担当の理学療法士が主観的判定を実施した。屋内歩行自立までのリハビリ実施回数を算出，その平均回数を基準とし，平均リハビリ回数未満で屋内歩行自立した群を早期自立群，平均リハビリ回数以上で屋内歩行自立した自立遅延群の2群間に分けた。各2群間の退院時の身体機能と歩行能力を比較した。更に，各群での術前から退院時の身体機能と歩行能力の改善率を比較検討した。評価項目は，在院日数，身体機能として膝関節屈曲・伸展の可動域，歩行能力として10m歩行速度，ケイデンス，Timed Up＆Go Test（以下TUG），とした。統計解析はMann-WhitneyU-Test，t検定を用い検討し，有意水準を5％未満とした。【結果】早期自立群と自立遅延群の退院時の身体機能と歩行能力の比較では，在院日数，に有意な差を認められなかった。しかし，術前と退院時の歩行能力の改善率では，早期自立群において10m歩行速度144±47％（P＜0,01）ケイデンス117±23％（P＜0,01）と改善として有意な差が認められた。TUG76±21％（P＜0,05）と有意な低下が認められた。自立遅延群においては，術前と退院時の歩行能力の改善率では有意な差は認められなかった。【結論】早期自立群と自立遅延群では，屋内自立時期の違いから活動性の変化が起こり，在院日数や退院時の身体機能と歩行能力に影響すると考えたが有意な差は認められなかった。両群ともに，術後一時的に低下し，その後改善率が100%を超え，変動が少なく推移する傾向にあった。そのため，屋内歩行自立時期に差があったとしても，退院までの期間に身体機能や歩行能力では自立遅延群が早期自立群と同様な改善をすることが分かった。又，術前と退院時の歩行能力の比較では，早期自立群が10m歩行速度，ケイデンスで有意に改善したが，TUGでは有意に低値を示した。自立遅延群では，術前から退院時の改善率の変動が大く，早期自立群では安定して改善したため有意な差が認められたと考えられる。TUGの改善率が低値を示したことでは立ち上がり機能やバランス能力の要素も含まれるため，改善がしなかったと考える。今回の結果では早期に屋内自立することにより，歩行量の増加から歩行機能の改善に繋がることが示された。今後は在院日数やTUGの影響をリハビリの質において検討していきたい。
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高橋 真也, 坂田 一馬, 初田 憲一, 元木 繁
セッションID: P-MT-28-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】変形性膝関節症（以下，膝OA）に対する人工膝関節単顆置換術（以下，UKA）は単顆関節に対して有用な治療法の一つである。UKAの目的は人工膝関節全置換術（以下，TKA）同様に疼痛軽減と膝関節可動域改善と歩行獲得である。UKAはTKAと異なり，内，外側単顆の変性部分のみを置換し，残存関節面は温存した手術で，機能回復が良好だとされる報告がある。先行研究ではTKAの理学療法に対する報告が多く，UKAについては十分とは言えない。歩行の獲得は，患者のneeds及び早期退院に繋がると考えられる。本研究ではUKA患者における歩行獲得日数に影響する術後運動機能について検討することを目的とした。【方法】2013年6月から2015年7月までに，多施設共同研究への参加協力が得られた全国11施設において，膝OAに対してUKAを施行した患者のうち術前より歩行自立していなかった者，神経学的疾患を有する者，透析導入していた者を除く101例101膝（男性16名，女性85名，年齢76.7±6.7歳，BMI24.6±3.5kg/m
2）とした。検討項目は，歩行自立獲得日数に対し，運動機能は，術側膝関節伸展可動域（以下，ROM），術側膝関節伸展筋力，快適Time Up ＆ Go test（以下，TUG），痛み（Numerical Rating Scale，以下，NRS）の術後2週の各測定項目値を採用した。歩行自立の判断基準は，①理学療法士2名の主観的判断により杖歩行自立（50m歩行可能）と判断された場合，②被験者自身が杖歩行に自信がある場合（口頭にて自信の有無について回答してもらう），③最大TUGにてカットオフ値（13.5秒）を達成した場合の3条件を満たすこととした。統計処理は，重回帰分析（変数減少法）を用いて，従属変数を歩行自立獲得日数とし，独立変数を運動機能その他の項目の処理結果の有意水準は危険率5%未満とした。【結果】歩行自立獲得日数16.8±6.4日であり，重回帰分析の結果（R
2=0.6484，P＜0.0001）。歩行自立獲得日数に影響を与える因子は，術側膝関節伸展ROM-6.8±5.6（β=-0.3638）度，術側膝関節伸展筋力0.3±0.2（β=-0.2298）Nm/kg，TUG16.5±5.8（β=0.4304）秒，NRS3.2±2.4（β=-0.3686）が抽出された。1位TUG，2位NRS，3位術側膝関節伸展ROM，4位術側膝関節伸展筋力の順であった。【結論】歩行獲得に対し，TUGは重要な要素であり，TUGは立ち上がり，歩行，方向転換で構成されており，バランス能力と複合的な評価と言え，歩行獲得も複合的に考える必要がある。痛みには，術創部や膝関節周囲の軟部組織による荷重時痛と運動時痛があり，痛みがあると鬱傾向になり，自信を持って歩行ができると言えない可能性がある。【理学療法学研究としての意義】立ち上がりや方向転換などのバランス練習は，理学療法プログラムとしても有効である。TUGは，椅子と時計，メジャーがあれば計測が可能で，比較的安価であり，最大TUGのカットオフ値も13.5秒と目標設定として成り立ちやすい。
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諸澄 孝宜, 池田 由美, 田中 友也, 山本 尚史, 池田 光佑, 安東 映美, 小森 陽介, 片見 奈々子, 島根 幸依, 杉本 和隆
セッションID: P-MT-28-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術は変形性膝関節症などの除痛に対して有効であり，手術件数は年々増加している。しかし，術後急性期において筋力，歩行機能が低下し，術後の歩行機能には術前身体機能に加え，自己効力感などの精神的機能が影響すると報告されている。また，歩行機能は活動量とも関連しているとされており，本研究では術前後の歩行機能改善度と周術期における身体的・精神的機能，自主的病棟歩行練習実施状況との関連について検討した。【方法】当院で変形性膝関節症，大腿骨内顆骨壊死症と診断され，片側人工膝関節置換術を施行した26名（平均年齢71.3±標準偏差8.7歳，BMI24.8±3.8m
2/kg）を対象とした。評価項目は等尺性膝関節伸展筋トルク，膝関節可動域（伸展，屈曲），運動時痛（NRS），破局的思考（PCS），人工関節置換術の術後リハに対する自己効力感（SER），State Anxiety（状態不安：AS，特性不安：AT），Timed Up and Go test（TUG）を術前，退院時に測定した。また，術後の自主的病棟歩行練習実施状況（歩行時間）を自己記載式にて聴取した。統計解析は退院時TUGが術前より改善するか否か（改善群/低下群）を従属変数とした多変量ロジスティック回帰分析を実施した。独立変数はTUG改善群と低下群で対応のないt-検定，Mann-Whitney検定を行って有意差の認められた変数を選択した。また，抽出された因子についてReceiver Operator Characteristic Curve（ROC曲線）の曲線下面積（AUC）よりカットオフ値を算出した。統計ソフトはSPSSver23.を用いて，各解析の有意水準は5%とした。【結果】退院時TUG改善群は17名，低下群は9名であった。両群間で有意差の認められた変数は術前AS，退院時NRS，歩行時間，術前TUGであった。ロジスティック回帰分析の結果，術前AS（β＝-0.52），歩行時間（β＝0.44），術前TUG（β＝1.18）であった（寄与率76.0%）。歩行頻度のROC曲線より，AUCは0.743（P＜.05），カットオフ値は6.4分（感度75.0%，特異度77.8％）であった。【結論】先行研究において，術後急性期における歩行機能低下が報告されているが，当院において術後早期に歩行機能が術前よりも改善した症例群の特徴が示された。病棟において自主的歩行練習を6.4分/日以上実施することが退院時TUG改善に有効である可能性が示唆された。
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北西 秀行, 木下 和昭, 中 雄太, 米田 勇貴, 大八木 博貴, 石田 一成, 柴沼 均
セッションID: P-MT-28-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工膝関節全置換術（以下，TKA）は膝関節の疼痛を改善し，生活の質の向上を目指した治療法であり，TKA前の運動機能がTKA後の運動機能に影響すると報告がある。身体活動量は運動機能に影響し，術後早期から身体活動量を向上させることが重要と考える。一方で身体活動量は疼痛や疼痛に関連する破局的思考の高い者で制限されることが報告されている。しかしTKA後の活動量と運動機能や疼痛，破局的思考との関係について調査したものは少ない。そこで今回，TKA後の身体活動量と運動機能や疼痛，破局的思考との関係について検討した。【方法】対象は当院でTKAを施行された変形性膝関節症（以下，膝OA）患者31例31膝（女性：26名，男性：5名，年齢：74.6±8.1歳，身長：151.2±7.0cm，体重：56.8±10.5kg）とした。身体活動量はライフコーダGS（スズケン社製）を使用し，歩数を測定した。測定期間は術後3週目～4週目までとした。運動機能評価は術後4週目の大腿四頭筋筋力，5回立ち上がりテスト（以下，SS-5），Timed up and Go Test（以下，TUG）を用いた。疼痛（Visual analog Scale：以下，VAS），破局的思考（Pain Catastrophizing Scale：以下，PCS）については術後4週目に質問紙にて評価した。検討方法は活動量と運動機能，VAS，PCSとの関係をSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。統計処理はSPSS Ver.21を使用し，危険率を5%未満とした。【結果】術後の身体活動量は術後の術側大腿四頭筋（r=0.38，p＜0.05），非術側大腿四頭筋（r=0.66，p＜0.01），SS-5（r=-0.61，p＜0.01），TUG（r=-0.72，p＜0.01）との間に有意な相関が認められた。身体活動量と術後のPCS（r=-0.28，p=0.12）との間には相関が認められなかった。しかし身体活動量と術後のVAS（r=-0.33，p=0.07）との間には相関の傾向が認められた。【結論】TKA後4週目の身体活動量は同時期の運動機能に関係し，先行研究と同様の結果であった。一方，今回の研究ではTKA後4週目の身体活動量が破局的思考と関係しないことが示唆された。自己効力感を有する膝OA患者は破局的思考が身体活動量に影響を与えないことが報告されている。自己効力感とは動作に対する自信の程度を表すもので，TKA後の患者でも自己効力感が身体活動量に良い影響を与えたと考えられる。また破局的思考は，急性疼痛よりも慢性疼痛との関係が強いとされており，今回は術後4週目での評価であったため，身体活動量が破局的思考と関係しなかったと考える
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小澤 翔太朗, 添田 航平, 菊地 薫, 岩崎 稔, 安齋 勇気, 二瓶 健司
セッションID: P-MT-28-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術（TKA）後の早期運動療法が在院日数短縮に影響を与えることから，可及的早期に開始する有効性が指摘されている。術後翌日から運動療法を開始することは多くの病院で実践されているものの，我が国の在院日数は3週間で設定しているクリニカルパス（パス）がほとんどであり，欧米での1週間程度とは大きな開きが生じている。その理由として医療費の違いや包括的払い制度の普及化などが挙げられている。対象患者の早期QOL獲得や今後の医療情勢の流れからも，我が国における在院日数の更なる短縮が求められることは避けられない。そこで本研究はTKA 1週間のパスを作成し実際の症例で運用を進め，当地域においても実践可能かどうか検討することを目的とした。【方法】TKA 1週間パスは1日目に入院し2日目に手術施行，3日目から運動療法が開始となり7日目に自宅退院，そして退院当日から訪問リハビリテーション（リハ）を2週間継続して終了という在宅生活を含めた包括的な計画とした。症例は80代女性で独居，両側変形性膝関節症の診断で2015年6月に右TKA施行が決定した患者である。既往に当院で2014年6月に左TKAを施行しており，その際には3週間パスで自宅退院，術後28病日で独居再開に至っていた。この症例に対し前回手術の3週間パスを使用した結果と今回手術の1週間パスを使用した結果を用いて在宅生活での活動状況を比較検討した。評価項目はBarthel Index（BI），手段的日常生活活動（IADL），独居再開日とした。【結果】自宅での居住スペースが2階であったため階段昇降と独居可能な家事動作の再獲得を最終的な目標とし，入院中から在宅まで一貫したリハを展開した。手術翌日の1病日に運動療法を開始し，5病日には単独での四点杖歩行，見守りでの階段昇降が可能となり自宅退院に至った。その後，訪問リハを1日2回実施し8病日でT字杖歩行自立，9病日で階段昇降自立に至り，10病日に抜糸した以降は訪問リハを1日1回に減らし19病日で入浴が自立したため21病日で終了した。BIとIADLが入院前と同点数になったのは19病日で，前回に比べ9日間の短縮となった。また独居再開日は21病日で7日間の短縮となった。【結論】TKA 1週間パスを使用したことで，前回の手術と比較し早期に生活機能が再獲得され結果的に独居の再開も早まった。要因として退院後に自宅での住み慣れた環境下で動作練習を日常的に繰り返し実践でき，それを訪問で確認しながら行なえたことが挙げられる。また日数的な部分も含め明確な目標が掲げられたことで医療者側と患者側で統一した見解で進められたのも大きい。課題として入院費が高額療養費制度により同月であれば日数に関係なく同額のため，退院後の訪問費が上乗せされることで費用負担が増大することである。現実的には様々な難点もあるが患者側にとって有益性が高いため症例を積み重ねて検証していきたいと考える。
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～脊椎固定術術後患者を想定した健常者に対する三次元動作解析装置による分析～
吉川 俊介, 伊藤 貴史, 朝重 信吾, 鈴木 晴子
セッションID: P-MT-29-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】当院では，脊椎疾患に対して固定術などの観血的治療を積極的に施行している。脊椎固定術後は体幹の過度な屈曲・伸展・側屈・回旋は禁忌となる。我々は，術後早期から禁忌動作に留意して理学療法を施行しているが，靴下の着脱を自立させるのに難渋する症例を多く経験する。先行研究として，人工股関節全置換術術後の靴下着脱動作に必要な体幹及び股関節可動域の関連性についての報告は散見される。しかし，脊椎術後の禁忌動作を想定した研究報告は少ない。そこで本研究は，端座位での靴下着脱動作が腰椎に与える各関節の影響を検討することを目的とした。【方法】対象は，健常成人37名（男性21名，女性16名，平均年齢（標準偏差）：27.4（5.7）歳）の計74脚とした。全対象者に対して，足底接地の端座位で左右ともに靴下着脱動作を施行させた。開始肢位は，昇降台ベッドに浅く腰をかけ，膝関節屈曲90°，下腿が床と垂直になるように調節した。矢状面は肩峰，上前腸骨棘，大転子が垂直になるように設定した。測定には三次元動作解析装置（酒井医療株式会社製，マイオモーション）を用いた。キャリブレーションはモーションセンサーを第7頸椎棘突起，第12胸椎棘突起，仙骨後面，大腿前面，下腿前面に装着し対象者ごとに実施した。なお，対象者には，体幹前屈，骨盤後傾を極力行わずに，足部を一側上肢で把持し，もう一側の上肢で靴下を履くように指示をした。各関節可動域の測定値は，靴下着脱動作中における腰椎屈曲角度の最大値算出時点の変化量とした。測定した関節可動域は，胸椎屈曲，骨盤後傾，股関節屈曲，股関節外転，股関節外旋，膝関節屈曲とした。また，メジャーにて上肢長，下肢長を測定した。統計解析は，従属変数を腰椎屈曲角度，独立変数を各関節可動域，上肢長，下肢長とし，重回帰分析（ステップワイズ法）を行い腰椎屈曲に影響を及ぼす因子を抽出した（有意水準20％）。【結果】腰椎屈曲角度が増加する因子として骨盤後傾角度の増加，胸椎屈曲，股関節屈曲，股関節外旋の減少，上肢の短さ，下肢の長さが抽出された（標準化係数が昇順に記載，調整済みR
2＝0.587）。【結論】先行研究では，腰椎屈曲角度と骨盤後傾には正の相関，腰椎屈曲角度と股関節可動域には負の相関があると報告されている。そのため，抽出された骨盤後傾の増加は，股関節屈曲，外旋可動域の減少に伴い増加したと考えられる。また，股関節外旋よりも股関節屈曲において標準化係数が高い理由としては，体幹の前屈，骨盤の後傾を生じさせないという指示のもとで行う靴下着脱動作には，股関節外旋による骨盤後傾に伴う腰椎の屈曲，及び腸腰筋の筋出力低下が関与したと考えられる。上下肢長においては上肢長が短く，下肢長が長いことで足部との距離が延長し，腰椎屈曲角度が増加したと考えられる。
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江森 亮, 伊藤 貴史, 朝重 信吾, 古谷 久美子, 吉川 俊介, 児島 満理奈, 大坂 祐樹, 向坂 愛理, 星野 雅洋, 大森 圭太, ...
セッションID: P-MT-29-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】近年，脊椎疾患に対する手術療法は多岐にわたり，良好な結果が得られているとの報告が多い。当院でも，脊椎疾患術後は早期に離床を促し，ADLを自立して退院する患者が多い。しかし，退院後に隣接椎間障害（Adjacent Segment Disease：以下ASD）や椎体骨折により，再手術に至る症例も経験する。先行研究では脊椎術後にASD・椎体骨折に至る症例のアライメント評価の報告が多い中，術前のADLや心理的側面，臨床評価などの因子を含んだ報告は少ない。そこで本研究では，当院での脊椎疾患術後の患者がASD・椎体骨折に至る症例の術前因子を検討し，術前術後の理学療法介入戦略の一助にすることを目的とした。【方法】対象は2012年1月から2015年10月までに当院で脊椎変性疾患に対する手術を施行し，2年以上経過した者（以下非ASD群）と主治医より2年未満にASDまた椎体骨折と診断された者（以下ASD群）のうち評価可能であった155名とした。除外基準は，術前歩行困難な者，中枢神経疾患を有する者，骨関節疾患の手術既往を有する者，術後に重篤な合併症が生じた者，質問形式の評価表の理解が困難な者とした。対象者の内訳は男性61名，女性94名，平均年齢（標準偏差）67.2（11.8）歳であった。疾患の内訳は脊柱管狭窄症99例，脊椎後側弯症19例，脊椎すべり症15例，圧迫骨折11例，椎間板ヘルニア10例，その他1例であった。術式は椎体間固定術96例，矯正固定術24例，後方固定術5例，除圧術14例，椎体形成術8例，その他8例であった。評価項目は年齢,BMI，性別，同居人の有無，パーキンソンの有無，骨折歴の有無，術前のFunctional Reach Test（以下FRT），術前のTimed Up ＆Go（以下TUG）を後方視的に調査し，術前のOswestry Disability lndex（以下ODI），術前のPain Catastrophizing Scale（以下PCS）を自己記入式の質問紙で調査した。なお，ODIは腰痛疾患の特異的評価法であり，PCSは破局的思考を評価する代表的な指標である。統計解析は非ASD群とASD群の2群に分類し，各評価項目を対応のないt検定・Mann-WhitneyのU検定・カイ二乗検定を用いて検討した。また，有意水準は5％とした。【結果】2群間の比較については，FRT（p＜0.05）とTUG（p＜0.05）に有意な差が認められた。それぞれの平均（標準偏差）は非ASD群のFRT20.3（6.6），TUG12.4（4.8），ASD群のFRT16.3（7.5），TUG14.1（4.2）であった。【結論】本研究では，脊椎術後患者がASDとなる術前因子を明確にするため非ASD群とASD群でt検定・Mann-WhitneyのU検定・カイ二乗検定を用いて比較検討し，FRTとTUGに差が認められた。FRT・TUGはバランス能力と体幹，股関節，足関節などの様々な機能が関与している。そのため術前からの機能低下を術部周囲が代償することで，術後早期より負荷がかかるのではないかと考えられた。これらのことから，バランス能力に関わる機能改善を目的とした理学療法介入を術前から行うことで術後2年以内のASDや椎体骨折の発生を予防できると示唆された。
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江木 翔平, 淵岡 聡, 瀧口 述弘, 金子 夕真, 村尾 祐輔
セッションID: P-MT-29-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】歩行動作において，速度が速くなるほど腰椎の可動範囲が増大することが知られており，腰椎固定術による椎体間固定は，歩行能力に影響を与える事が推測される。しかし，腰椎固定術後は腰椎の運動が禁忌となるため，体幹機能評価についてはほとんど議論されていない。Puaらは，静的座位にて重心動揺を測定し，重心動揺パラメータと歩行速度に関連があったことを報告している。座位重心動揺検査は，静的な評価であり，腰椎固定術後の体幹機能評価として有用であると考えられる。本研究の目的は，腰椎固定術前後の座位における重心動揺パラメータと歩行能力との関連を明らかにすることである。【方法】当法人内の2病院で腰椎固定術を施行し，術後の全身状態が安定していた18名を対象とした。重心動揺検査はアニマ株式会社製重心動揺検査装置を使用した。足底が床に触れない台上の先端に装置を設置し，装置上に座った状態で30秒間の測定を行った。測定項目は，外周面積，総軌跡長とした。歩行能力の指標として，5m最大・至適歩行時間，Timed up and go test（以下TUG）を測定した。疼痛（腰部，下肢）の強度をNumeric rating scale，下肢の最大等尺性筋力（膝伸展，股外転）をアニマ株式会社製ハンドヘルドダイナモメーターにて測定した。評価は術前，術後2週に行った。術前と術後2週の比較には対応のあるt検定を用いた。さらに，総軌跡長の変化量と歩行時間，TUGの変化量の関連をSpearmanの順位相関係数を算出し検討した。統計解析にはJMP11を用い，有意確率は5％未満とした。【結果】測定結果の平均値と標準偏差を以下に示す（術前/術後2週）。重心動揺パラメータは総軌跡長13.3±2.5cm/16.5±3.9cm，外周面積0.08±0.04cm
2/0.09±0.04cm
2であった。5m歩行時間は最大歩行3.3±0.8秒/4.3±1.4秒，至適歩行4.4±1.1秒/5.4±1.7秒，TUGは9.1±2.9秒/12.8±5.7秒であった。総軌跡長，歩行時間，TUGは術前に比し術後2週で有意に延長した（p＜0.05）。疼痛強度，筋力に有意な差はみられなかった。総軌跡長と歩行時間（最大・至適），TUGそれぞれの術前後の変化量について，総軌跡長と最大（r=0.59，p＜0.05），至適（r=0.71，p＜0.05），TUG（r=0.75，p＜0.05）の間に中等度以上の相関を認めた。【結論】脳卒中患者を対象とした座位重心動揺検査では，健常者と比し外周面積の増大，平均移動速度が速くなると報告されており，本検査は体幹の機能不全を反映するものと考えられる。今回，腰椎固定術後は総軌跡長が延長し，その延長の程度が歩行時間の変化に関連することが示唆された。これは，腰椎固定術が体幹機能に与えた影響の程度を総軌跡長が反映した結果と考えているが，体幹機能低下にどのように影響したかは明らかではない。今後は，体幹機能低下の影響をより詳細に分析することが必要であると考える。
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～術後3ヶ月時の検討～
宮城島 一史, 対馬 栄輝, 石田 和宏, 佐藤 栄修, 百町 貴彦, 柳橋 寧, 安倍 雄一郎
セッションID: P-MT-29-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰椎椎間板ヘルニア（LDH）摘出術後において，術後の症状改善，再発予防の観点から，腰椎伸展可動性が重要であると考える。我々は腰椎伸展可動性改善を重視した運動療法が有効性を確認している（石田ら，2014）。しかし，術後2ヶ月時にも腰椎伸展可動性が低下しているとの報告（Mannion，2005）がある。そこで，LDH摘出術後一定期間を経た患者は，どのような要因によって腰椎伸展可動性が影響を受けるか知ることを目的として研究を行った。【方法】対象は，LDH摘出術を実施し，術後3ヶ月まで経過観察を行えた53例（35.3±7.1歳，男27例，女26例）とした。検討項目は，入院時の基礎情報として，年齢，性別，BMI，罹病期間，仕事（重労働，デスクワーク，その他），喫煙の有無とした。術後3ヶ月のデータとして，VAS（腰痛・下肢痛・しびれの程度），股関節柔軟性（SLR角，Thomas test，Ely test，股内外旋ROM），腰椎可動性，心理社会的因子（BS-POP），疾患特異的QOL（ODI），職場復帰の有無とした。SLR角，股内外旋ROMは左右で低い方の値を採用した。腰椎可動性の評価は，簡便で信頼性・妥当性が検証されている梅野ら（2011）の方法を用いた。測定肢位は足を肩幅に開いた自然立位とし，両PSISを結ぶ中点から上10cm，下5cmに印をつけた。両手を組ませ，体幹最大伸展させた際の印を結ぶ距離（メジャーにて1mm単位で測定）を腰椎伸展可動性とした。対象者の術後理学療法は術翌日から開始し，物理療法，体幹・下肢のストレッチ・筋力強化，ADL指導を段階的に実施し，退院後も継続するように指導した。入院期間は10～14日であり，軟性コルセットを医師の指示の下，術後1～2ヶ月装着した。統計解析は，ステップワイズ法による重回帰分析を適用し，従属変数を術後3ヶ月時の腰椎伸展可動性，独立変数をその他の項目とした。有意水準は5%とした。【結果】重回帰分析の結果，SLR角（標準偏回帰係数0.36），ODI「座ること」（0.31）が選択された（ともにp＜0.05，R
2=0.21）。SLR角の測定では神経症状を認めた例は存在しなかった。術後3ヶ月時に痛みのため1時間以上座っていられない例は11例（20.8%）存在した。【結論】術後3ヶ月の腰椎伸展可動性が良好な例は，SLR角およびODI「座ること」も良好であった。体幹前傾姿勢を呈したLDH症例は，腰椎・股関節可動性制限があるとの報告（遠藤，2008）がある。術前の疼痛回避姿勢により，術後3ヶ月時にもハムストリングスの柔軟性および腰椎伸展可動性の低下も残存している可能性を考えた。また，LDH術後は腰椎伸展制限に伴い腰椎前弯が減少するとの報告（Mannion，2005）から，腰椎伸展可動性と姿勢が影響し，腰椎後弯位の不良座位姿勢により長時間の座位保持が困難となったと推測する。LDH術後の腰椎伸展可動性にはハムストリングスの柔軟性と座位の困難感が影響することを考慮し，ハムストリングスのストレッチや生理的前弯位での座位保持指導を強化すべきである。
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石津 克人, 中山 裕子, 保地 真紀子, 渡邊 直樹, 袴田 暢
セッションID: P-MT-29-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰椎変性疾患は脊柱のアライメント異常を呈し，様々な神経症状を生じる。特に矢状面アライメントは腰痛や姿勢異常の原因となることが報告されているものの，その相互関係や下肢筋力低下との関連については不明な点が多い。本研究の目的は，腰椎変性疾患症例における脊柱矢状面アライメントと疼痛および下肢筋力低下との関連について調査し，検討することである。【方法】対象は，2015年7月から10月に当院で評価を実施し，立位保持が可能であった腰椎変性疾患症例63例（男性34例，女性29例，平均年齢67.5±12.8歳）とした。検討項目は，立位全脊柱X線側面像より測定したSagittal Vertical Axis（以下SVA），胸椎後弯角（以下TK），腰椎前弯角（以下LL），仙骨傾斜角（以下SS），骨盤回旋角（以下PT），骨盤形態角（以下PI），腰痛・下肢痛のVASとした。腰痛の部位は第2腰椎棘突起高位から仙骨までの範囲で殿筋部分を除外した部分，下肢痛の部位は殿筋部・大腿部・下腿部・足部を含むものと定義した。SVAは第7頚椎椎体中央より下ろした垂線から仙骨後方隅角までの距離，TKは第4胸椎下縁と第12胸椎下縁のなす角，LLは第1腰椎上縁と第1仙椎上縁のなす角，SSは仙骨上面の傾斜と水平線とのなす角，PTは大腿骨頭中心と仙骨上縁中心を結ぶ線と垂線のなす角，PIはSSとPTの和と定義されている。次に，下肢MMT4－5の症例を正常群（36例），下肢MMT3以下を含む症例を低下群（27例）に分類し，脊柱矢状面アライメントと腰痛・下肢痛VASについて群間比較した。統計学的検討はt検定を用い有意水準は5%とした。【結果】LLは正常群が36.2±14.4°，低下群は26.9±13.8°であり両群間に有意差を認め，低下群は基準値である33.8～73.4°を逸脱し腰椎の前弯が減少していた。SSは正常群が28.8±9.5°，低下群は23.0±9.1°であり低下群において有意に仙骨が後傾していた。PTは，正常群が21.4±10.1°，低下群は27.1±10.8°であり両群間に有意差を認め，両群共に基準値である3.4～20.6°を逸脱し，低下群はより骨盤が後傾していた。SVA，TK，PI，腰痛・下肢痛VASは有意差を認めなかった。【結論】MMT低下群は正常群に比べ，腰椎前弯は減少，骨盤が後傾していた。これらのアライメント異常の発生要因としては，腰部骨盤周囲筋力の低下により腰椎前弯のカーブを保持できず骨盤が後傾していることが考えられ，さらに神経症状の増悪に関与している可能性がある。昨今，腰椎疾患に対する背筋強化や腹部深部筋強化が提唱されており，その効果の検証がなされつつある。今後，腰椎前弯を保持することで症状の悪化は防げるのか，さらに運動療法でアライメントを維持することができるのか検討してゆきたい。
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清水 康史, 渡邉 奈津希, 島 洋祐, 小林 尚史
セッションID: P-MT-32-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】鏡視下腱板修復術は良好な術後成績が報告されているが，術前の筋萎縮，筋脂肪変性といった断裂腱の質や術後の再断裂によって，筋力低下の残存する症例にしばしば遭遇する。筋力低下が著しい場合，挙上や空間位保持能力の低下によって困難となる日常生活動作が生じるが，具体的な生活動作を検討した報告はない。本研究の目的は，腱板修復術後の筋力低下残存症例における患者立脚肩関節評価法（Shoulder 36 V.1.3：以下Sh36）の詳細な検討から困難となる生活動作を明らかにし，ADL指導の一助とすることである。【方法】2011年4月～2014年10月に当院で鏡視下腱板修復術を施行し，筋力低下残存を認めた8例（筋力低下群：69.6±12.4歳，術後21.6±14.5か月，下垂位外旋筋力1.9±0.7kgf，外転筋力2.2±2.0kgf）を対象とした。筋力低下残存の定義としては，術後1年以上経過後における徒手筋力測定器を用いた筋力評価で下垂位外旋筋力が3kgf未満とした。断裂サイズは全例大～広範囲断裂であり，術後1年時のMRI評価でSugaya分類IV・Vの再断裂を4例に認めた。また同時期に鏡視下腱板修復術を行い，筋力低下を認めなかった10例をコントロール群（CON群：64.8±9.9歳，術後17.9±9.7か月，下垂位外旋筋力6.5±1.4kgf，外転筋力7.3±1.8kgf）とした。断裂サイズは中断裂以下8例，大～広範囲断裂2例であった。測定項目は，自動可動域（屈曲，下垂位外旋），他動可動域（屈曲，下垂位外旋，90°外転位内外旋），Sh36の各ドメインの点数および下位項目とした。統計学的解析は対応のないt検定を用い，有意水準は5%未満とした。【結果】自動可動域（筋力低下群/CON群）において，屈曲（118.1±29.3°/139.5±15.5°）では有意差を認めなかったが，下垂位外旋（20.6±10.2°/47.5±13.8°）では筋力低下群がCON群よりも低値を示した。他動可動域において，屈曲（147.5±16.3°/156.0±9.4°），90°外転位内旋（23.8±13.6°/34.5±9.6°）では有意差を認めなかったが，下垂位外旋（38.8±8.3°/51.5±11.8°），90°外転位外旋（62.5±24.9°/84.5±8.0°）では筋力低下群がCON群よりも低値を示した。Sh36に関して，ドメインの比較では筋力，健康感，日常生活機能の領域で筋力低下群がCON群よりも低値を示した。さらに下位項目では「調味料に手を伸ばしてとる」，「頭より上の棚に皿を置く」，「目の高さの窓を拭く」，「つり革につかまる」などの項目で筋力低下群がCON群よりも低値を示した。【結論】腱板修復術後の著明な筋力低下残存症例では，外旋lagが生じることで他動可動域においても外旋制限が残存し，生活動作においては目標物へのリーチ動作や挙上位で上肢を使用するような耐久性を要する動作が困難な動作として推測される。したがって，断裂サイズの大きな症例では外旋筋力と外旋可動域を獲得していくとともに，これらの動作に対するADL指導が重要であると考えられる。
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肩 祥平, 清水 康史, 渡邉 奈津希, 島 洋祐, 小林 尚史
セッションID: P-MT-32-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】鏡下腱板修復術（Arthroscopic Rotator Cuff Repair：以下ARCR）術後には，断裂サイズや修復腱の状態に応じて，患肢の安静度が設けられる。安静度を超えた過度の上肢の使用は再断裂の危険因子となることから，患者個々の状態に応じた適切なADL指導は再断裂率を低下させる一因となり得る。当院ではARCR術後症例において，看護師と理学療法士によるパンフレットを用いた退院時指導を実施している。しかしながら，入院中の生活動作と退院後の生活動作の違いにより疼痛が増悪する症例は少なくない。本研究の目的は，退院後早期に患肢の症状（疼痛・違和感・脱力感など）が出現した日常生活動作を明らかにし，退院時指導の一助とすることである。【方法】2015年3月から4月に当院でARCRを施行した患者男性4例・女性2例の計6例（年齢67.0±5.0歳）6肩を対象とした。断裂腱は棘上筋が3肩，棘上筋および肩甲下筋が2肩，棘上筋および棘下筋が1肩であった。術後の安静度は軽度外転装具の固定期間が2週間，術後2週目から他動運動，7週目から自動介助運動，9週目から自動運動であり，症例の平均退院時期は術後5.7±2.5週目であった。退院時に独自に作成した自由記載形式のアンケートを配布した。調査項目は退院日から1週の間に患肢に症状が生じた生活動作（整容動作，家事動作，入浴動作，食事動作，その他）とし，詳細に記載させた。得られた回答より患肢に症状が生じた生活動作を①挙上位での動作，②下垂位での動作，③下垂位で体や物に押し付ける動作の3群に群分けした。【結果】患肢に症状が生じた動作として49動作の回答が得られた。「洗濯物を干す」や「前髪を梳かす」，「髪を洗う」など挙上位での動作が17/49動作（34.7%），「口元に箸を持っていく」や「お皿に手を伸ばす」，「車のギアを変える」などの下垂位での動作が18/49動作（36.7%），「身体を洗う」や「包丁で物を切る」，「床を拭く」などの下垂位で体や物に押し付ける動作が14/49動作（28.6%）あった。【結論】当院におけるADL指導のパンフレットでは安静度に応じた挙上動作や，身体の前面での上肢の使用を基本としている。しかしながら，本研究の結果から患肢に症状が生じた動作の28.6%は下垂位で体や物に押し付ける動作であった。したがって，ARCR術後退院早期におけるADL指導では挙上位での動作だけでなく，「身体を洗う」や「包丁で物を切る」といった下垂位で体や物に押し付ける動作に対しても具体的な指導が必要であると考えられる。また年齢や性別，患肢が利き手か否かによって回答内容も異なっており，患者個々に応じた適切な退院時指導が再断裂を予防する安全な日常生活動作の獲得に重要である。
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川井 誉清, 岡田 匡史, 亀山 顕太郎, 荻野 修平, 村田 亮, 石毛 徳之
セッションID: P-MT-32-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】肩腱板断裂患者のニーズは多様であり，それに関与する因子も複雑である。その術後成績は一般的には良好である。患者の満足度を向上させるためにはより早期の改善が望まれる。そのため，術後3ヶ月時点において関連因子を抽出し，改善できれば，術後成績の向上に寄与できると考えられる。そこで本研究の目的は，患者のニーズに対し術後3ヶ月における腱板修復術後6ヶ月の治療成績に関連性の高い評価因子を個別に抽出するシミュレーションシステムを開発することである。【方法】対象は当院で鏡視下骨孔腱板修復術を受け，術後に6ヶ月以上の経過を観察した91名とした。術前にShoulder36を問診にて調査し，その他にJOA score・肩関節可動域を理学検査にて調査した。また，棘上筋厚・断裂サイズ・Goutallier分類による脂肪変性をMRI画像にて評価した。術後3ヶ月・術後6ヶ月においても同様にデータを収集し，得られた情報すべてをデータベース化した（因子数は211個）。統計解析にはRStudio™を用いた。データベースの全因子において相関分析を行い，約4万個の相関係数を算出した。相関行列・主成分分析を行うことでデータベースの主成分を抽出し，その主成分と各因子間の相関関係を調査した。さらに最適化手法を組み合わせることで，様々な条件下で術後成績が最大となるパターンをコンピュータ上で探索できるアルゴリズムを構築した。本システムでは，患者が望むADLを事前に設定することで，そのADLと関連性の高い因子を個別に抽出でき，その時の術後ADLを予測するシミュレーションを行える。【結果】本研究では，術後6ヶ月において「頭上の棚に皿を置く」のShoulder36のスコアを最大にするというニーズ設定を行った。このニーズに関与する術後3ヶ月の因子は，寄与率の高い順に「反対側の脇の下を洗う」，「結髪動作」，「ジャケットの袖に患側の腕を通す」であった。これらの因子を用いてシミュレーションを行ったところ，術後3か月時に「反対側の脇の下を洗う」においてはスコアを術前より0.2点（6%）向上させ，「結髪動作」においてはスコアを術前より0.1点（12%）向上させ，「ジャケットの袖に患側の腕を通すこと」についてはスコアを術前より0.7点（24%）向上させることで，術後6ヶ月時に「頭上の棚に皿をおく」というスコアを術前より1.4点（54%）向上させられることが示唆された。このことは，術後3か月の時点で上記の因子を高めることで，術後6ケ月時点のADLに対して大きな効果を期待できることを意味する。【結論】患者の望むADLを事前に設定でき，そのADLと関連性の高い因子を個別に抽出できるシステムを開発した。術後6ヶ月の「頭上の棚に皿を置く」というADLを改善させるために，術後3か月の時点で必要な状態を明らかにした。
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永冨 孝幸, 永渕 輝佳, 荒木 直哉, 水田 典孝, 濱田 浩志, 二宮 晴夫
セッションID: P-MT-32-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，鏡視下腱板修復術は良好な成績が報告されているが，術後合併症もみられ，その一つに術後拘縮があげられる。拘縮例には挙上可動域に制限はないが，外旋制限を認めるものも少なくない。今回，当院にて鏡視下腱板修復術を施行し，術後6ヶ月の時点で下垂位外旋制限が遺残した症例について検討し，その特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は，当院にて2009年1月から2013年12月までに鏡視下腱板一次修復術を施行し，術後1年以上経過観察可能であったもののうち，術前に拘縮を有するもの（挙上≦120度，下垂位外旋≦30度），術後6ヶ月の時点で挙上150度を獲得できなかったものを除外した244例（男性143例，女性101例）251肩とした。断裂形態は不全断裂79肩，完全断裂172肩，断裂部位は棘上筋腱断裂64肩，棘上筋腱+棘下筋腱断裂42肩，棘上筋腱+肩甲下筋腱34肩，棘上筋腱+棘下筋腱+肩甲下筋腱32肩で，平均年齢は61.2歳（21-79歳）であった。対象を術後6ヶ月時点で下垂位外旋可動域（以下，外旋）が30度未満を拘縮群（37肩），それ以外のものを非拘縮群（214肩）に分類し，糖尿病の有無，手術内容（修復腱，関節包切離術の有無，肩甲下筋腱最頭側部修復術の有無），断裂形態，術後固定期間の有無，術前と術後3ヶ月（以下，3M），6ヶ月（以下，6M），12ヶ月（以下，12M）の理学所見（他動関節可動域：術前，3M；挙上と外旋，6M，12M；外旋，等尺性筋力：術前，6M，12M；90度外転筋力，30度外転筋力，下垂位外旋筋力，内旋筋力）を後方視的に調査した。統計学的検討は，性別，糖尿病の有無，手術内容，断裂形態，術後固定期間の有無についてはχ
2検定を，身体特性（年齢,身長，体重），各時期の理学所見についてはMann-WhitneyのU検定を用いて，有意水準は5%未満とした。【結果】拘縮群と非拘縮群（拘縮群/非拘縮群）の間で，性別，身体特性，糖尿病の有無，手術内容，断裂形態，固定期間の有無，術前の理学所見に有意な差を認めなかった。術後関節可動域については，3Mの挙上（139.9度/148.7度，
p＜0.05），外旋（18.0度/38.6度，
p＜0.05），12Mの外旋（31.6度/49.0度，
p＜0.05）に有意な差を認めた。筋力については，6Mの下垂位外旋筋力（53.5N/62.7N，
p＜0.05）に有意な差を認めた。【結論】手術内容などに2群間で有意な差は認めなかった。一方で，拘縮群は3Mでの挙上，外旋が有意に低値を示し，12Mでも外旋制限を有していた。また，6Mでの下垂位外旋筋力は有意に低値であった。外旋拘縮を防ぐには，後療法において，術直後より安全な負荷での外旋筋力の再教育を行い，3Mまでに外旋を獲得することが重要であることが示唆された。
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近藤 晃弘, 安井 淳一郎, 舩戸 未央, 増岡 祐依, 澤田 将宏
セッションID: P-MT-32-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腱板損傷は加齢に伴いその発症率は増加し，症候性と無症候性が存在する。症候性腱板損傷患者の症状は，夜間痛や動作時痛などの疼痛と，関節可動域（ROM）制限や筋力低下など上肢機能の低下によるADLやスポーツ活動に関するものなど様々である。症候性腱板損傷に関する要因について，肩峰下インピンジメントの有無や断裂サイズ，後方タイトネスによる上腕骨頭の前方偏位やROM制限などが報告されている。しかしながら，症候性腱板損傷患者のROM制限とQOLとの関連性を検討した報告は少ない。本研究の目的は，腱板修復術を施行する症候性腱板損傷患者の術前生活の質（QOL）と術前ROMとの関連性を明らかにすることとした。【方法】対象者の選択基準は，鏡視下腱板修復術を受ける男女とした。除外基準は肩関節に手術既往のあるもの，肩関節脱臼を合併したものとした。男性20名・女性10名（年齢62.7歳±10.3歳）が研究参加に同意した。全ての測定は腱板修復術前検査時に実施した。QOLは日本語版Western Ontario Rotator Cuff Index（以下WORC）のtotal scoreで評価した。身体症状，スポーツ・リクリエーション，作業，生活様式，感情の5つのsub scoreについても評価した。他動ROMとして，肩関節屈曲，伸展，外旋，外転90度における（2nd）外旋および内旋，屈曲90度における（3rd）内旋を，日本整形外科学会の基準に準じて測定した。加えて，Combined Abduction Angle（CAA），Horizontal Flexion Angle（HFA）も測定した。統計にはスピアマンの順位相関係数（rs）を用い，有意水準を5%未満とした。【結果】WORCのtotal scoreと外旋との間のみ有意な相関がみられた（p＝0.04，rs＝0.36）。屈曲（p＝0.15，rs＝0.27）。伸展（p＝0.16，rs＝0.26），2nd外旋（p＝0.28，rs＝0.20），2nd内旋（p＝0.86，rs＝-0.03），3rd内旋（p＝0.78，rs＝-0.03），CAA（p＝0.28，rs＝0.20），HFA（p＝.63，rs＝0.09）は有意な相関がみられなかった。WORCのtotal scoreと有意な相関がみられた外旋とWORCのsub score，スポーツ・リクリエーション（p=0.01，rs＝0.46），生活様式（p=0.01，rs＝0.51）との間に有意な相関がみられた。身体症状（p=0.78，rs＝0.04），作業（p=0.08，rs＝0.31），感情（p=0.44，rs＝0.14）は有意な相関がみられなかった。【結論】今回の結果から，術前の外旋可動域と術前QOLのスポーツ・リクリエーション，生活様式との関連性が示唆された。関連がみられた項目には，投球などのスポーツ動作や結髪動作に関する項目があり，外旋可動域の重要性が推察される。Harrisらは断裂サイズが大きいほど術前の外旋制限が出現すると報告している。今回の対象者は断裂サイズが多様であり，断裂サイズが大きいことで外旋制限が出現し，術前QOLを低下させた可能性がある。今後，断裂サイズとQOLとの関連や外旋可動域の改善がQOLを向上させるか調査していく。
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大岡 恒雄, 浦辺 幸夫, 前田 慶明, 島 俊也, 鈴木 雄太, 白川 泰山
セッションID: P-MT-33-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】超高齢社会の到来により，当院では85歳あるいは90歳以上のいわゆる超高齢者の大腿骨近位部骨折患者の術後の理学療法の機会が増加している。これまで大腿骨近位部骨折患者の退院先や身体機能改善に関する報告がなされているが，超高齢者での報告は少ない。本研究は，90歳以上の対象が他の年齢層と比較しどのような違いがあるかを明らかにし，効果的な理学療法の一助になることを目的とした。【方法】対象は，平成24年6月1日～平成27年8月1日の3年2カ月の期間，当院にて手術後に入院治療した80歳以上の大腿骨近位部骨折患者女性92名とした。対象を80歳から5歳ごとに3群に分けた（80～84歳群28名，85～89歳群32名，90歳以上群32名）。各群で受傷前の生活場所と退院先，年齢，身長，体重，改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R），在院日数，入・退院時の10m歩行時間および術測の等尺性膝伸展筋力，機能的自立度評価表（FIM）を調査した。統計学的分析は，各群の調査項目の比較に一元配置分散分析を行った。危険率は5%未満を有意とした。【結果】80～84歳群の受傷前の生活場所は自宅25名（91％），施設3名（9％）であり，退院先は自宅24名（86％），施設3名（11％），転院1名（3％），死亡0名であった。85～89歳群では同様に自宅31名（97％），施設1名（3％）であり，退院先は自宅22名（69％），施設9名（28％），転院1名（3％），死亡0名であった。90歳以上群では同様に自宅29名（89％），施設3名（11％）であり，退院先は自宅15名（47％），施設13名（41％），転院1名（3％），死亡3名（9％）であった。体重（kg）は（80～84歳群，85～89歳群，90歳以上群），46.3±9.3，43.5±5.8，39.8±7.8であった。入院時10m歩行時間（秒）は15.1±8.0，21.6±13.3，30.1±14.6であり，退院時は10.4±3.5，14.6±6.5，19.1±8.9であった。入院時術測等尺性膝伸展筋力（N/kg）は2.2±0.6，1.7±0.6，1.5±0.5であり，退院時は2.7±0.7，2.3±0.8，2.3±0.7であった。入院時FIM（点）は92.8±16.7，84.5±23.0，70.6±18.2であり，退院時は105.7±16.8，94.3±18.7，83.6±20.5であった。80～84歳群と85～89歳群では入・退院時の術測等尺性膝伸展筋力に有意差がみられた（p＜0.05）。85～89歳群と90歳以上群では入・退院時の10m歩行時間と入院時FIMに有意差がみられた（p＜0.05）。80～84歳群と90歳以上群では体重，入・退院時の10m歩行時間，入・退院時の術測等尺性膝伸展筋力，入・退院時のFIMに有意差がみられた（p＜0.05）。【結論】80～84歳群は，入院時から85～89歳群の退院時の歩行，下肢筋力，日常生活動作能力をすでに有しており自宅復帰率は高かった。90歳以上群の自宅復帰率は80～84歳群と比べ約39％低く，85～89歳群では約22％低かった。90歳以上群では退院までに歩行，下肢筋力，FIMの向上に向けた理学療法を提供し，それらの機能の改善が自宅復帰の可否に影響すると考える。
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梅原 拓也, 梯 正之, 田中 亮, 永尾 進, 富山 大輔, 川畑 祐貴, 長野 吉宏, 木本 優美
セッションID: P-MT-33-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】大腿骨近位部骨折患者は，歩行能力の回復に時間を要し，1年後も2割が寝たきりになることもあると報告されている（Tsuboi, et al., 2007）。理学療法士には，大腿骨近位部骨折術後の日常生活活動（ADL）を速やかに回復させ，1年後にADLを低下させないことが求められる。しかしながら，術後1年以内のADL低下に影響を及ぼす危険因子（入院中の身体機能や歩行能力）のカットオフ値は，我々が知る限り報告されていない。本研究の目的は，大腿骨近位部骨折患者の術後1年のADLに影響を及ぼすと考えられる入院中の身体機能および歩行能力を調べ，ADL低下を予測するためのカットオフ値を算出することであった。【方法】本研究のデザインは，多施設共同前向きコホート研究であった。共同研究施設は，済生会呉病院および済生会広島病院とした。組み入れ基準は，大腿骨近位部骨折患者である，手術を実施している，術前のBarthel index（以下，BI）が60点以上であり歩行可能である，とした。除外基準は，術後の深刻な合併症がない，術後長期にわたって荷重許可されない，病的骨折がある，多発性骨折である，とした。BIが60点未満をADL低下と定義した（Granger, et al., 1979）。術後1年のADL低下の予測因子は，参加者の基本医学属性，術後の疼痛，歩行形態，CS-30，認知機能（HDS-R）および受傷後BI歩行とした。ロジスティック回帰分析にて有意だった変数に対して，Receiver Operating Characteristic（ROC）曲線を使って尤度比が最大となるカットオフ値を算出し，感度，特異度，陽性尤度比を算出した。さらに，術後1年のBIが60点未満の事前確率を求め，ベイズの定理に基づき，変数ごとに事後確率を算出した。【結果】2013年9月から2015年6月の間に事前の基準に合致した対象者は，2施設37名であり，施設間でベースラインに差はなかった。術後1年のBIが60点未満の事前確率は30.5%であった。ロジスティック回帰分析の結果，BIが60点未満の有意な予測因子は，入院時のHDS-Rと術後3週のBI歩行であった。入院時のHDS-Rに対してROC分析を行った結果，60点以上・未満の判別におけるカットオフ値と診断性能は，15点未満，感度0.73，特異度0.76，陽性尤度比3.03であった。その時の事後確率は，63.0%であった。術後3週のBI歩行に対してROC分析を行った結果，60点以上・未満の判別におけるカットオフ値と診断性能は，5点未満，感度0.82，特異度0.92，陽性尤度比10.22であった。その時の事後確率は，85.0%であった。【結論】本研究の結果から，術後3週の時点で大腿骨近位部骨折術後患者の1年後のBIは予測可能であるというエビデンスが得られた。しかし，術後3週の歩行能力を向上させる運動介入は，特定できていないため今後の課題である。
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小林 千夏, 森山 広樹, 見供 翔, 雨宮 知樹, 根本 海渡
セッションID: P-MT-33-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】急性期病院では入院患者の多くが栄養障害を認めることが報告されている。また，先行研究では高齢者の大腿骨近位部骨折では約半数の患者で受傷時から低栄養を認めたという報告もある。その一方，術前の栄養状態と術後ADLや身体機能などのリハビリテーションアウトカムとの関連性について多角的に評価した研究は少ない。そこで今回は，大腿骨近位部骨折で入院した患者の術前栄養状態を評価し，術後のADL，身体機能の改善との関連について検討した。【方法】対象は平成27年7月1日から10月10日の期間に当院で大腿骨近位部骨折の手術を施行した65歳以上の患者52名のうち，術後免荷期間を要した9名と認知機能が低下し評価困難であった20名を除いた患者23名（男性4名，女性19名，平均79.9歳）とした。簡易栄養状態評価表（Mini Nutritional Assessment
Ⓡ-Short Form：以下MNA-SF）を用いて術前に栄養良好群（12-14points），リスク群（8-11points），低栄養群（0-7points）に分類し，年齢，性別，術前臥床期間，術前の血清アルブミン値（以下Alb），退院時歩行自立度，術後1週から2週のBMIとFIM運動項目および握力の変化量を比較した。統計解析は，SPSS statistics20（IBM）を使用して3群間の比較に一元配置分散分析を実施し，有意差が認められた項目に対して多重比較法（Tukey HSD法）を実施，また全対象者における各項目の関連をピアソンの相関係数を用いて検討した。有意水準は5％とした。【結果】MNA-SFの平均得点は10.5±3.36点で栄養良好群（10名43％，平均年齢75.2歳），リスク群（7名30％，平均年齢83.5歳），低栄養群（6名，26％，平均年齢83.5歳）であった。群間比較の結果FIM変化量に関して栄養良好群がリスク群に対して，リスク群が低栄養群に対して有意な増大を認めた。歩行自立度に関して栄養良好群が低栄養群に対し有意に高かった。Albに関して栄養良好群がリスク群に対して有意に高い値を示した。また，各項目の相関に関して，MNA-SFはFIM変化量（r＝0.45，P＝0.029）と歩行自立度（r＝0.55，P＝0.006）において，歩行自立度はFIM変化量（r＝0.49，P＝0.018）とAlb（r＝0.57，P＝0.004）に優位な相関関係を認め，MNA-SFはAlbと有意な相関傾向を認めた（r＝0.41，P=0.051）。【結論】術前栄養状態が良好であれば術後FIMの改善が高いこと，歩行の介助量が軽減することから，ADLの改善に影響があると考える。術前の栄養状態が良好であることは術後に筋肉の同化が促され筋力改善に繋がり身体機能の改善に繋がったと考える。また，本研究結果は短期的なものであり，今後は長期的な変化を評価および検討していく必要があると考える。
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吉村 彩菜, 片岡 英樹, 後藤 響, 山下 潤一郎, 池本 竜則, 坂本 淳哉, 中野 治郎, 沖田 実
セッションID: P-MT-33-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】大腿骨近位部骨折（hip fracture；以下，HF）は，高齢者のADL能力の低下をもたらす脆弱性骨折の一つであり，術後のリハビリテーション（術後リハ）では，ADL能力の獲得が主目標となる。一方，HF術後のADL能力の獲得を妨げる因子として，認知機能の低下や痛みの強さ，抑うつ傾向，身体活動量の低下などが報告されている。しかし，これらの因子を検討した報告の多くは術後2週以内で評価されており，経時的変化を調査した報告は少なく，術後リハの実施により改善が得られているか否かも明らになっていない。そこで，本研究では，上記の各因子の経時的変化からADL能力の獲得が不十分なHF術後患者の特徴を明らかにするとともに，現状の術後リハの効果と限界を把握することを目的に後方視的調査を行った。【方法】対象は，HFを受傷後に手術が施行された22例（平均年齢：82.1±7.5歳）で，全例受傷前歩行が自立しており，活動量の測定に同意が得られ，重大な合併症がなかった患者とした。基本情報として，年齢，性別，骨折タイプ，受傷前のADL（bartel index）・歩行補助具，術後病棟内歩行開始日数を調査した。評価項目は，身体活動量，functional independence measure（FIM）の運動項目（mFIM），安静時痛・動作時痛のverbal rating scale（VRS），抑うつ（geriatric depression scale-15；以下，GDS-15），認知機能（mini-mental state examination；以下，MMSE）とした。身体活動量は対象者に術翌日から単軸活動量計（Lifecorder GS，Suzuken）を非術側の上前腸骨棘付近に装着してもらい，歩数と1～3 Metsの合計活動時間（低強度活動時間）を算出した。なお，各評価項目は術後1週，2週，4週，8週で評価した。分析として，術後8週目のmFIMが78点未満の者を介助群（11例），78点以上の者を自立群（11例）とし，各項目を比較した。統計処理には対応のないt検定，Χ二乗検定，二元配置分散分析を適用し，有意水準は5％未満とした。【結果】基本情報において，術後病棟内歩行開始日数は介助群が自立群に比べ有意に遅延していた。次に，MMSE，GDSは交互作用ならびに時間経過の主効果は認められなかったが，ADL獲得状況では主効果を認め，介助群が常に不良な成績であった。また，安静時痛・動作時痛は交互作用ならびにADL獲得状況での主効果は認められなかったが，時間経過の主効果は認められ，両群とも時間経過とともに改善していた。加えて，歩数と低強度活動時間については交互作用を認め，術後4週～8週において介助群が自立群に比べ有意に低値であった。【結論】今回の結果から，ADL能力の獲得が不十分なケースでは認知機能の低下や抑うつの改善が得られにくく，歩行開始日の遅延も相まって，身体活動量の向上が得られづらいことが特徴としてあげられた。以上のことは現状のリハ効果の限界と考えられ，これらの因子の改善が得られにくいケースに関しては，リハアプローチと並行して退院後の生活支援等に関する早期からの対策が不可欠であることが示唆された。
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