文部科学省『言語活動の充実に関する指導事例集』を, 大学におけるライティングとのつながりという視点から分析し, 近未来の大学受験生・新入生の学習経験を予想した。その結果, 望ましい点, 不足が懸念される点を各々いくつか見出すとともに, とくに「総合的な学習の時間」が大学における学習へとつながり得るものであることを見出した。

2013年度のAO入試合格者に対して, 入学までのモチベーションおよび大学生活へのレディネスを高めるために, 入学前教育を行った。さらに, 英語運用能力を向上させるために英語力の養成に特化した教育を行いその効果を検証した。その結果, 英語の必要性を認識しつつ学習を行い, TOEICの得点が上がった者がいた一方で, 必要性を認識し学習も行ったが得点に反映されなかった者もいた。受講者の心理学的特性と関連づけて結果を考察した。

高校生を学習に向かわせるため, 学力試験の導入を前提にした入試改革の必要性が説かれるようになっている。しかし, 学力試験は本当にいまの高校生たちを学習に導くのだろうか。そもそも, 高校生たちの学習行動がどのようなものなのか, 十分に明らかにされているわけではない。本報告は大学入試センターが実施している質問紙調査のデータを用いて, 進学中堅校に通う高校1年生の学習行動とその背景を探るものである。

都心部へのキャンパス移転が, 志願者数の増加に影響を及ぼす要因として取り上げられることが多い。そこで実際に都心部へ移転した大学・学部の志願者数の推移に着目し, その影響を調べてみた。すると, 移転した大学・学部すべてにおいて志願者が増加している訳ではないことが明らかになった。具体的には, 東洋大学国際地域学部のように, 都心部移転後に志願者数が大幅に増加したケースがあった半面, 逆に減少している大学・学部も見られた。都心部へ移転する前後4年間の志願者数の推移を見てみると, 都心部へ移転したすべての大学において, 志願者が増加するわけではなく, 増加の可能性があるところは, 女子学生に人気が高いと推測される学部であることが明らかになった。

本稿では, 成績追跡システム上のデータと教務情報データを連結させたデータを用いて, 入試関連データと学業成績データとの関係性について分析を行った。その結果, 推薦入学の学生および前期入学の学力上位の学生の学業成績 (GPA・単位修得率) は一貫して良好であること, また, 入試学力と入学後の成績には対応関係が確認されるが, 学部別に見ると入試学力から入学後成績への移動に関して固定化の程度が異なることなどが検証された。

本研究では, 受験者の学力レベルがどのように推移しているか, 推薦入試との関連も含め検討した。その結果, (1) 上位校離れは起きていないこと, (2) しかし, 上位者離れは起きている可能性があること, (3) 推薦入試, 特にセンター試験を課さない推薦入試自体が, 相対的に学力水準が低い層の受験者のための入試になっており, その層からの受験者をより大きい割合で合格させていること, (4) そのことが入学者の学力水準の低下として捉えられている可能性があること, などが示唆された。

既存の教科・科目の学科試験とは異なる観点から大学で学ぶための基礎的な学力を評価する新しい試験について検討を行った。主な受験者として想定したのは, AO入試や推薦入試などを経て大学や短期大学に入学を志願する者である。「言語運用力」と「数理分析力」の2つの分野から測定する枠組みのもとで, 各分野で測定する能力を分類し, 試作問題と対応づけた。能力のバランスを考慮して編集した問題冊子を用いて, 高校生と大学・短大生を対象にモニター調査を実施し, 各設問の難易度や識別力を分析した。

AO入試や推薦入試などによる大学・短大への入学志願者を主な対象として, 基礎的な学力を評価する試験についての検討を行った。既存の教科・科目の学科試験とは異なる観点から, 新しい試験として「言語運用力」と「数理分析力」の問題を試作し, その評価のためのモニター調査を実施した。本稿では, 2012年度に実施した数理分析力の調査について, その概要と試作した問題冊子の大問分析結果を報告する。分析の結果, 試作した問題冊子は, 今回の調査参加者の成績上位群と下位群をある程度識別できる問題で構成されていたことが示された。

大学入学者選抜方法の多様化に対応するため, 従来の教科・科目型試験とは異なる観点から受験者の能力を評価する「新しい試験」として, 言語運用力と数理分析力の問題を試作し, 問題評価のためのモニター調査を行った。本稿では, 特に言語運用力の問題の一部として作成された英語問題について, 問題内容と調査結果に基づいて分析した受験者の応答の特徴について報告する。分析の結果, 試作問題は概ね調査参加者の能力に適した困難度であることが分かった。また, 問題の選択枝を工夫することにより, 問題内容を変更せずに困難度を操作できることが分かった。

本稿では, 昭和30年代以降の大学・短期大学の入学定員数, 志願者数及び入学者数の推移といった大学入学者選抜状況を概観し, 高等教育施策や入学者選抜制度というようなシステムの変更がそれらにどのように影響を及ぼしてきたかを検証することを目的とする。その結果, 教育政策とは関連のない人口, 経済, ジェンダーといった外的な要因は急激な変化をもたらさないが, 政策的なシステム変更といった要因は急激な変化をもたらすことが実データに基づいて実証された。

大学入学者選抜制度に対する改革は特定の目的を持って行われるが, 制度変更に伴い意図されなかった変化が生じることもある。本来の目的に沿わない影響は, 小さいに越したことはない。本稿では, 1987 (昭和62) 年度に共通第1次試験に施された制度改革の影響について検証する。歴史的に振り返ったとき, 1987 (昭和62) 年度の制度変更は抜本的大改革には見えなかったが, 実は, 個別大学の志願動向の変化に及ぼした影響は大きかった。

本研究では, アメリカにおいて比較的競争性の高い4つの大学 (ペンシルバニア州立大学, ブラウン大学, ボストン大学, ハーバード大学) のアドミッションズ・オフィスを対象とした訪問調査の結果を報告する。具体的には, 1) アドミッション・ポリシー, 2) アドミッションズ・オフィスの組織, 3) 入学者選抜プロセス, について結果を要約し, 各大学に共通する入学者選抜の特徴について, 公平性, 信頼性, 妥当性の観点から考察する。

我が国のAO入試が本格的に導入されて10年余りが経つ。当初は, 学力偏重入試を脱し, 多面的評価による新しい大学入試の一つとして導入されたが, その役割や意義について, 課題も生じている。一方, 近年, この多面的評価を取り入れ入学査定官制を導入した韓国ではどのような状況となっているのであろうか。実施5年を経た現在の状況および成果を調査した結果, この制度の拡大, 選考内容の進化, および制度の成果が高評価であるという状況がみられた。

大学入試において「入学者受入れの方針」や「アドミッション・ポリシー」という用語は, すでに一般的なものになった。我が国では, 同方針を単に「求める学生像」と捉える大学は少なくない。しかし, 実際の方針は, 抽象的な表現が多く具体性が乏しいため, 受験生にとっては理解しがたいとも言われる。一方, 「入学者受入方針に沿った入学者の受入」が求められる大学にとっては, 受入れ方針と実際の入試方法との整合性が不十分であれば検証作業は困難である。こうした背景を踏まえ, 受験生にとって理解しやすく, 検証作業でも有効に機能する実質的な「受入れの方針」を定めるために何を見直すべきかを問い直し, 佐賀大学における「受入れ方針」の見直し事例について報告する。

日本における外国人留学生の中で最も多いのは中国からの留学生である。本研究では, 中国の全国統一大学入学試験の数学とセンター試験の数学の試験の両方を実験参加者に解答してもらい, その出題内容や参加者の成績などを比較した。その結果, 中国の試験とセンター試験とは, 出題形式が異なるほか, 出題範囲も一部異なっていた。また, センター試験と比べると, より易しい問題からより難しい問題まで含まれていることが分かった。

従来の点字問題及び通常文字または拡大文字問題に加えて, 問題冊子に重ねて印刷しても文字や図の視認を妨げないドットパターンコードを活用した新しい2種類の音声問題, すなわち文字と音声のマルチモーダル問題及び文書構造表音声問題の開発は, 文字認知に障害を有するすべての受験者に健常受験者と公平な高校入試の受験機会を保証する。評価実験の結果, 国語・英語・数学・社会・理科の5教科の高校入試問題の音声出題が可能であった。また, 健常受験者に対する試験時間がたとえ教科一律に設計されていようとも障害を有する受験者に対する試験時間延長率は障害別, 教科別に設計する必要性が見出された。試験時間延長率が2倍ないし3倍を超える教科は, 単なる試験時間延長措置だけでなく, 出題問題量の適正化の必要性が示唆された。

公立の併設型中高一貫校は現在70数校が設立されている。本稿では訪問調査から得たこの一貫校における学習指導, 進路指導の実態について考察する。一貫校は中等教育学校と同様, 限られたスタッフで一貫教育に伴う必然的な学力格差の拡大に対応しながら, 同時に進学実績を求められている。加えて, 高校段階から内部進学者と学部入学者の合流に配慮しなければならないという特有の課題を抱えている。これら多くの課題に対し, 学校ごとに試行錯誤している実態が明らかとなった。

高校1・2年の生徒とその保護者に対し, 卒業後の希望する進路や進学・就職に対する期待感と不安感, さらに保護者との関係に関するアンケート調査を実施した。生徒と保護者から得られた回答について, 生徒のみ, 保護者のみの分析に加えて, 「生徒」と「保護者」というペアをもとにした分析を行った。その結果, 進路に不安を感じている生徒は保護者と成績についてよく話をすること, 保護者は生徒と進路について具体的な話をする中で情報収集意欲が高められる可能性が示唆された。

入試広報活動に関連する受験生や保護者の現状を把握することを目的に, 新潟大学の新入生2287名および保護者820名を対象にした質問紙調査が行われた。「新入生および保護者が利用した広報媒体」「志望校選びにおいて重視していた点」「影響を受けた人物」の3点について検討が行われ, 新入生と保護者の比較や学系別の比較結果等が報告された。これらの結果をもとに, より効果的な広報についての検討が進められることが期待される。

業者主催の進学説明会と自前で開催した進学説明会のブース対応者の学年属性と学力属性を分析し, 説明会の評価を行った。その結果, バス動員が主体となっている業者主催の説明会は, 学年属性・学力属性ともに必ずしも満足すべき状態ではないことが確認された。国立大学と私立大学が連合して独自開催した説明会 (工学系, top19) では, ターゲットの設定が適切であったことにより, 学年属性・学力属性ともに十分に満足できる結果であることが確認された。

本稿では, 新潟大学のアドミッション・ポリシー (AP) の見直しに向けた最初の取り組みとして, 本学のAPの現状を把握するとともに, その見直しの方向性について考察した。学部APの現状として, 「求める学生像」には抽象的で理想的な希望学生像が記述されていること, 「入学者選抜方針」の記述の具体性は学部によって異なること, 旧六の学部APは多様な構成を持つことを把握した。学部APの見直しについては, おもに中央教育審議会の答申に基づき, 本学のAPの見直しの方向性を模索した。

視覚障害者は, 健常者と比較して高速な音声を聞き取り, 理解することができるという認識が存在する。他方, 視覚障害者に対する音声を用いた試験出題が要求する試験時間延長率は, 速度が制約されると言われるメディア (点字および拡大文字) と同等となるという認識が併存する。文字メディア (点字冊子による提示) と音声メディア (画面読み上げソフトウェアを導入したパソコンによるテキストファイル提示) に関して, 視覚障害者の大学入試出題相当長文の理解速度を測定した。

大学で学ぶために重要と考えられる知識や能力は, 高校においてどのように学ばれるのか, 「国語」に関する内容について, 大学初年次生を対象として調査した結果, 「読むこと」に関する指導はよくなされている一方, 「話すこと・聞くこと」「書くこと」に関する指導は十分になされていないことがうかがわれた。学習指導要領の改訂にともない, 高校の授業はどのように変わるのか, 今後, 同様の調査を継続, 拡大することで, 入試改革にいっそう資する情報の提供が可能となる。

未曾有の災害である東日本大震災から, 2年が経過した。その間, 国立大学法人は, 平成23年度一般入学者選抜 (後期日程) を含めると, 3度の入学者選抜を経験した。本稿は, 福島・齋藤 (2013) に引き続き, 東北地区の一国立大学の入学者選抜に関するデータのうち, 志願者数に焦点を当て, 東日本大震災が大学入試に与えた影響を考察したものである。その結果, 平成24年度入学者選抜で減少した関東地区からの志願者数の回復や, 個々の高等学校によって状況は異なるものの, 被災地の高等学校からの志願者数の回復状況などが看取された。

2009年度から「理数学生応援プロジェクト」を受託して推進した筑波大学の「開かれた大学による先導的研究者資質形成プログラム」において, 理工農系1～3年生から研究計画を募集したところ, AC入試 (アドミッションセンター入試), 国際科学オリンピック特別入試による入学者ならびにGlobal30の入学者の参加の割合が大きかった。このことからこれらの入試による入学者の研究に対する意欲が高いことが示されたと考えられる。また一般入試 (前期) による入学者の参加割合が小さかったことも示された。

大学入試センター試験 (以下センター試験) を学力担保として用いたAO入試と地域枠入試を組み合わせた入試を, 医学部医学科に導入した。センター試験の難易度の変化が合格者数に与える影響について報告し, センター試験の学力担保としての有用性について, 考察を加えた。

大学において, どのような学生を求めているのかを示すアドミッション・ポリシーの記述内容には, 学習意欲や能力など, 様々な事柄がある。そういったポリシーの内容は, 大学が主体的に決定するのが本来であると考えられるが, 一方で, 齋藤 (2013) では, 外的要因によってアドミッション・ポリシーが変わる可能性を示唆している。そこで, 本研究では, どのような要因によってアドミッション・ポリシーが変化するのかを検討した。その結果, 特に大学の偏差値がアドミッション・ポリシーに影響を与えることが示された。

近年の高校はキャリア教育や学校評価制度等の導入により, 生徒の進路実現に向けて大学等について幅広く情報を収集する積極性が感じられる。一方で収集する側の進路指導部に所属する教員は恒常的に多忙であるが故に組織的に情報共有が難しい状況にある。高校個々の実情に照らした効果的な広報が大学側に求められている。

本稿では進路指導部についてアンケート調査を行い, 部内の現状を明らかにし, 大学への期待について検討した。

国公立大学の一部では昼間学部に加えて夜間主・二部学部が併設されている。古くは働きながら学ぶ勤労学生、社会人が主対象であり、現在でも各大学のアドミッションポリシーにそれらの文言が何らか触れられている。一方、社会人の学びの場は通学課程のみならず大学院、生涯学習の面から通信制大学・大学院に拡大している。本稿では、国公立大学夜間主・二部学部の入学者選抜に着目し、系統、地域別の状況、および社会人受入の視点からみえる課題を考察する。

本学に入学してくる学生の中には, 「入学前のイメージと入学後の現実が違った」として, 転学部・転学科を希望する学生が依然として後を絶たない (黒田ほか, 2009)。その要因の一つに, 自分が将来就きたい職業またはライフワークとして取り組みたいことなどに対する希望や目的意識がないままに, とりあえず合格しそうな学部・学科に入学する「ミスマッチ入学」が考えられる。その入学防止対策としては, 面接を重視した推薦入試等の入学者選抜方法がすでに実施されている。その他にも学習意欲の低下を食い止め, 本人のやる気を喚起するようなカリキュラム改革 (URGCC : 琉大グローバルシティズン・カリキュラム) 及びそれらの科目を提供する教員によるFDについても改善策が検討されている。これらの検討をより加速させるため, 平成19～24年度までの6年間にわたる外国人留学生を除く入学者全員に対して, 本学を志望した理由と将来の進路や学生生活に関する入学前アンケート調査を実施した。各質問項目の集計結果から見えてくる琉大生の入学時意識変化のトレンドについての解析結果 (岡﨑ほか, 2013a, 2013b) が明らかになったので報告する。

鳥取大学のAO入試は平成25年度入試で10年を迎えた。第1次選考における地方試験会場導入や農学部獣医学科での大学卒業者限定の入試など独自の方法を行ってきた。また, 志願倍率は, 初年度は7倍程度であったが, 2年目以降からは5倍前後と安定していた。さらに, AO入試入学者の大学在学中での学業成績について, 卒業時のGPA平均値を調査したところ, AO入試入学者はAO入試以外の入学者と比較して有意差は認められなかった。

入試における特別措置は, 障害のある受験者の受験行動に大きな影響を与える。そこで国内の大学入試の基準となっている, 共通第1次学力試験と大学入試センター試験における障害者特別措置の変遷を整理した。1979年から1999年までの20年間は, 大学進学率の増加に伴って特別措置受験者数が緩やかに増加していた。2006年以降は, 試験の形式や特別措置の対象の変化の結果, 大幅に増加していた。