情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
検索
詳細検索
OR
閲覧
検索
第5回情報プロフェッショナルシンポジウム
選択された号の論文の33件中1～33を表示しています
すべての抄録を表示する
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
セッションA1 特許情報 1
A11
  • 技術開発者のためのパテントマップ解析:
    —特許調査·解析、そして群管理の段階へ—
    有賀 康裕
    p. 1-5
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.1.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    開発者の運用段階のモデルとして「植物工場」を事例に、テーマ設定から特許管理、言い換えれば、いわゆる群管理に至るまでの範囲を実証解析例で示した。内容は「テーマ設定から母集団収集」「企画レベルでの解析」「企画検討;会議/自社の開発の方向性(狙い)を決定」「補足·再調査;DB検索及びマニュアル調査」「技術解析;一次解析(動向))」「自社分類によるパテントマップ」「チャート分析;障害になる特許、問題になる特許の把握」「群管理的な活動;ウォッチング及びSDIによる調査へ」の各段階を追って示した。この結果は、現場の第一線にいる開発者が行なう特許活動をモデルとして想定した中で、パテントマップソフトを運用した利用指針を示したものである。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (297K)
A12
  • 特許情報の分析·評価支援:
    —「termmi」と統計解析言語Rによる特許情報の可視化(2)—
    安藤 俊幸
    p. 7-12
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.7.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    近年、企業における特許情報活用の重要性はますます高まっている。膨大な特許情報の中からエンドユーザーにとって必要な情報を迅速に抽出することが求められている。この要求を満たすためにテキストマイニングツールtermmiと統計解析言語Rを用いて特許情報の分析·評価支援手法を検討した。termmiは複数の文書間の専門用語を重要度付きで抽出できる。またベクトル空間法による文書間の類似度を計算することができる。これらの機能をベースに複数の定義による各文書間相互の類似度を計算するプログラムを作成した。各文書間相互の類似度を非計量多次元尺度法により解析して各文書間の相対的位置関係を可視化した(文書のクラスタリング)。さらに各文書を特徴付けるキーワードだけでなく特許分類(IPC,FI,Fターム)にも重み付けをして文書のクラスタリングを行った。ユーザーの観点·必要度に応じて重み付けを調整することで検索をモデル化して視覚的に考察できる。商用特許データベースの検索集合に本手法を適用することで特許情報の分析·評価支援や戦略的特許情報活用に応用できる。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (387K)
A13
  • R&D効率アップの特許情報活用:
    —書誌ブーリアン系—俯瞰可視化系—マップ系の連携活用研究—
    桐山 勉, 長谷川 正好, 川島 順, 都築 泉, 藤城 享, 藤嶋 進, 田中 宣郎, 濱崎 聡子, 玉置 研一
    p. 13-18
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.13.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    INFOSTA-SIG-パテントドクメンテーション部会における活動を報告する。特に、昨年より注目され始めたテキストマイニングの多次元解析法を応用した俯瞰可視化系と、特許情報の書誌情報·要約·請求項の情報からなる従来のブーリアン系と、従来型特許マップ·ソフトの連携活用の事例研究について報告する。具体的には、書誌情報ブーリアン系としてPATOLISとShareresearchを選び、多次元解析法としてχLUSを選び、従来型特許マップとしてPat Listを選び、それらの連携活用法を検討した。具体的な事例研究のテーマとして4テーマを選んで研究した。3種の異なるシステムとソフトを活用することにより、今まで見えていなかったシステムの内容とデータハンドリングの重要性が浮かぶようになった。進化する特許情報検索システムの事例研究を通して、特許情報解析の一つ方向を考える。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (363K)
A14
セッションB1 電子情報資源
B11
  • NLM-DTD XMLを利用した電子ジャーナル出版
    林 和弘, 中谷 敏幸, 太田 暉人
    p. 25-28
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.25.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    日本化学会では，1989年よりSGMLやTeXを用いた種々のメタデータ出版に取り組み，2002年より冊子体と同時に，2003年より冊子体発行前に電子ジャーナルを公開する体制を整えたが，それをさらに発展させ，2009年よりNLM-DTDに準拠したXMLを利用したXML出版をBulletin of the Chemical Society of Japan誌で開始する．新しい体制ではeXtylesの導入によって，XMLデータ整形のみならず，赤入れ校正，リファレンスリンク，目次作成の各作業の効率化をはかった．この新しい論文誌出版体制について報告し，学術論文誌の出版事業におけるXML利用の諸問題について考察する．
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (270K)
B12
  • オープンアクセス論文のインパクト:
    —日本化学会の事例—
    林 和弘, 太田 暉人, 小川 桂一郎
    p. 29-32
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.29.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    日本化学会では，化学系の学協会としては世界的にも早い2005年6月の段階でオープンアクセス対応を著者支払いオプションの形式で開始し，これまでに41件の論文を無料で公開している．今回，2005-2007年にChemistry Letters誌に掲載された論文を中心に，オープンアクセスオプションを選択した論文と非選択の論文を，アクセス数，被引用数，ならびに審査期間それぞれで比較し，その結果をもとに，オープンアクセス論文のインパクトについて考察する．
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (220K)
B13
B14
  • 国内発行の科学技術資料の電子化状況:
    —JST収集誌についてのインターネット調査報告—
    吉田 敏也, 佐藤 恵子, 堀内 美穂, 頼母木 浩一
    p. 39-43
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.39.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    科学技術振興機構(JST)では，JDreamIIにより国内外資料のデータベースサービスを提供しており，今後の情報提供のあり方について検討するため，国内誌の電子化状況に関する調査を実施した。調査対象は，2008年3月時点のJST国内収集誌であり，今回はそのうちの学術誌や研究報告，会議資料等を中心した資料の調査結果について報告する。調査内容は，電子ジャーナル等の全文情報を提供する主要な6サービスにおけるJST国内収集誌の提供状況および出版元での電子化状況であり，それぞれインターネットを利用して各機関のWebページの確認を行った。調査の結果，JST国内収集誌のうち，約4割の資料が何らかの形で電子的に提供されていることが明らかになった。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (285K)
セッションC1 情報の組織化・活用
C11
C12
  • 図書館分類法における経済学概念の構造
    山本 一治
    p. 51-55
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.51.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    情報検索を行う利用者に即したインデクシングを行うためには、利用者の概念構造を明らかにしていく必要がある。発表では経済学研究者の概念構造を明らかにするための準備として、その形成に影響を与えていると考えられる経済学教科書における概念構造について検討し、そこから主要な概念を選び出し、その他の主要概念と併せて、主要な二つの図書館分類法(NDCおよびDDC)に見られる概念体系における位置づけと照合し検討する。この結果、NDCとDDCにおける経済学領域の体系の違いのいくつかが明らかになった。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (228K)
C13
  • 耐熱材料に関するWeb情報の活用:
    —各種の情報の連携によって得られる新たな知見—
    芳須 弘, 原田 幸明, 藤田 充苗
    p. 57-62
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.57.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    現在、インターネット上のWebサイトには多くの情報が提供されており、語彙の意味やそれに関する情報はサーチエンジンで検索することによって利用することができる。しかし、いくつかの情報を組み合わせて新たな知見を得るには、利用者の目的に応じて必要な情報を同時にあるいは順序良く取得する必要がある。1つの情報を１つの語彙で検索できればいくつかの情報を組み合わせて新たな知見が得られる可能性がある。そこで、語彙間の関係を示した手順を利用することにより必要な情報を収集することができる。これまでに材料問題解決のための情報連携に関する手順(材料オントロジー)を作成し、その手順をもとに材料問題解決に必要な情報を連携して問題解決の例を示した。本報告は高温機器の構成材料に用いられる耐熱材料選択に関係するいくつかの語彙とその関係を調べ、情報の連携による知見の取得を試みた。その結果、現在盛んに叫ばれている地球環境問題も耐熱材料に関わる語彙の中のひとつとして関係付けられ、両者の情報連携の例として耐熱材料の高温強度と開発に関わる環境負荷(CO2、NOx、SOx)との関係を調べ環境負荷を考慮した材料開発への指針を示した。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (377K)
セッションA2 情報システムの構築 1
A21
  • 科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL)の実現に向けた取り組み:
    —JSTの情報資源とノウハウを活用した新たなサービスの紹介—
    松邑 勝治, 黒沢 努, 関根 基樹, 植松 利晃, 大倉 克美
    p. 63-67
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.63.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    イノベーションの創出においては、異分野や異業種にわたる知の連携が重要である。独立行政法人科学技術振興機構(JST)では、これまで文献、特許(技術シーズ)、研究者、研究機関、研究課題、化学物質など、科学技術に関する様々な情報の収集と提供を行ってきた。そのノウハウや利用者の方々の貴重なご意見等を踏まえ、現在JSTではインターネット上の様々な科学技術情報を横断的に”つなぎ”、知の連携を促進するための新しいサービスとして、「科学技術総合リンクセンター(J-GLOBAL)」の構築に取り組んでいる。その取り組みの状況と今後の展望について、研究開発支援総合ディレクトリ(ReaD)を例とした既存サービスの分析とともに紹介する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (138K)
A22
  • KAKEN βと研究者リゾルバーαの情報構造
    —KAKEN β1.12と研究者リゾルバーα1.12 —
    蔵川 圭, 武田 英明, 高久 雅生, 相澤 彰子
    p. 69-74
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.69.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    国立情報学研究所が運営するKAKEN(科学研究費補助金データベース)の機能を拡張するためにKAKEN βを試作している。KAKENの情報構造は研究課題単位であるが、KAKEN βでは研究者を新たな単位(エンティティ)としてとらえ情報構造を再構成した。これによって、研究者を単位とした研究課題、関連した研究分野やキーワードの列挙、共同研究者の関係性を示すことができた。また、Web上の研究者に関する情報資源を同定解決する研究者リゾルバーαと研究者エンティティを介して連携し、研究者情報資源の集約の可能性を示した。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (442K)
A23
  • リンクリゾルバの多面的活用:
    —外部アプリケーションからリンクリゾルバを利用する—
    林 賢紀
    p. 75-79
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.75.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    近年における学術情報の急激な電子化、特に一次情報である電子ジャーナルの普及はめざましい。これらの電子情報資源へは、抄録・索引データベースやOPACのような書誌所在データベースの検索結果からリンクリゾルバと呼ばれるツールを介して、自機関で利用可能な電子ジャーナルなどの情報資源へ利用者を適切に誘導することが可能となっている。本稿では、一般的なリンクリゾルバの利用方法に加え、WebブラウザであるFirefoxから直接リンクリゾルバを利用するためのツールや、保有するデータベースから利用者が自機関のリンクリゾルバを利用する手法など、農林水産研究情報総合センターにおけるリンクリゾルバの多面的な活用事例について報告する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (350K)
セッションA3 特許情報 2
A31
  • 特許情報と文献情報の統合解析による技術情報可視化の試み
    —研究開発戦略、事業戦略におけるその有効性—
    中居 隆, 坂内 悟, 山口 祐穂, 中谷 泉
    p. 81-85
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.81.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    本研究では、テキストマイニングやネットワーク分析といった情報処理技術を用いて、特定の技術テーマについて、特許·論文データの統合分析∼可視化を行った。例えば、特許と論文それぞれの技術領域の拡がりとその推移を、同一条件のもとに可視化することで、(1)論文数が特許数を上回り、大学、研究機関による基礎研究が中心となっている技術、あるいは、(2)特許数が論文数を上回り、すでに産業化が進んだ技術など、当該技術を巡る状況の違いが浮き彫りになった。また、共同出願·共著の関係から、組織、人の繋がりとその変遷を可視化することで、企業どうしや産学連携の変遷、企業や研究機関における研究者の連携の拡がりを幅広く捉えることができた。こうした分析結果は、企業、大学、研究機関が、最先端の技術動向、関連業界·同業他社の取り組みを広く把握した上で、自らの研究開発戦略、事業戦略の検討·立案するために一定の有効性を持つものと考察された。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (425K)
A32
A33
  • 日本語で検索できる特許データベースの検証:
    —韓国特許データベースについて—
    前田 佳治, 伊藤 徹男
    p. 93-97
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.93.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    日本語で検索できる特許データベースの検証として、今回、2008年5月にWIPS社からリリースされた韓国特許日本語検索システム「PATBRIDGE」を用いて特許調査を行った。その結果、PATBRIDGEが、韓国特許を日本語で検索できる特許データベースとして十分に活用できることが判った。しかし、PATBRIDGEを使用する場合、翻訳精度の問題から、各キーワードについて、ハングル文字との相関を考えた適切なキーワードの選定が必要である。また、使用するIPCについては、韓国特許庁が付与するIPCが以前は少なかったことを考慮して、IPCを選定する必要がある。今回、具体例として「(メタ)アクリル酸の製造方法」の特許調査を行い、PATBRIDGEの特許データベースとしての検証を行った。また、PATBRIDGEから得られたデータを基に、既存のソフトを用いた韓国特許の特許マップソフトによる解析も行った。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (353K)
セッションB2 情報サービス・活用
B21
  • 署名Webサービスの提案:
    —暗号便PKIを用いたユビキタス署名の実現—
    梅野 健, 寺井 秀明, 高 明慧
    p. 99-104
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.99.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    個人ユーザーが行う電子署名をWeb上で行う仕組みを提案及び考察する。電子署名は通常、メーラー等のクライアントソフトについている機能で、署名、及びその署名文書の内容の改竄を認証する公開鍵暗号技術の基本であるが、ここで提案するシステムの基本アイデアは、完全にウェブベースの電子署名システムで、ウェブサーバーに接続するPKIデータベースの署名用の公開鍵、秘密鍵のペアと、公開鍵暗号で利用する公開鍵、秘密鍵のペアを通常同一とするところを分離し、公開鍵暗号で利用する秘密鍵のみをユーザーが保存し、PKIの基盤である公開鍵データベースを持つCA(Certificate Authority)が、公開鍵暗号用の公開鍵と署名用の公開鍵、及び秘密鍵を持つことにある。これにより、どこでも、誰もが署名をウェブ上に確認することができる、という電子署名が本来持たなければならない機能を実現できる。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (268K)
B22
  • インターネット/ビジネス分科会の新たなる挑戦:
    —マイクロ燃料電池の新規用途開発のためのプロセス試行—
    高橋 昭公, 渡邉 晃
    p. 105-109
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.105.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    当協会の研究会の日本オンライン情報検索ユーザー会:Online Users Group(OUG)に属するインターネット/ビジネス分科会は、本年度から新たに新製品開発のアイデア創出に挑戦することとし、ビジネスプランニングを用いた「マイクロ燃料電池の新規用途開発のためのプロセス試行」の探索を行った。このプロセスは、研究開発初期段階の各種技術アイデアや製品化アイデアなどが新規な開発テーマや事業化テーマに値するかを簡易的に評価する、ことを意図したもので、その試行の結果、これまで特許情報や技術情報による評価が中心であったこれらのプロセスにビジネスコンセプトやS/N変換などのビジネス的観点も加わることで、現実的かつ具体的な評価が行えるようになった。さらに、このプロセス試行の過程で新たな製品化ニーズやそのニーズに対応する技術シーズが発掘され、このプロセスが新製品開発のアイデア創出に有用であることが確認できた。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (288K)
B23
  • 中規模企業における特許出願と企業利益の傾向比較
    —研究論文とのかかわりと発明者の傾向の観点から—
    都築 泉
    p. 111-114
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.111.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    企業活動において、特に製造業を営む企業においては、特許出願·特許取得は極めて重要な位置づけにある。それらの特許に関わる活動は、その企業における研究活動への取り組みに大きく依存すると考えられる。しかし、昨今では、特許活動と比較して、学会等における研究発表や論文執筆が軽視される傾向もあるといわれている。だが、基本的な研究活動は長期的な視野からの企業の発展·社会の産業の発展には欠かせない。そこで、特許出願と、企業における研究への取り組みの傾向を把握するため、特許出願件数と文献件数の傾向を、一定期間の企業利益の動向と対比させて調査をおこなった。それにあわせて、特許出願に積極的な企業における発明者の出願傾向を、継続性の観点から、企業の利益動向と対比させて解析した。本発表では、中規模企業を例に、企業利益の動向と研究活動および発明者の動向を比較·対比した調査結果を発表する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (232K)
セッションB3 情報システムの構築 2
B31
B32
  • WAMPによるイントラ用資料室ホームページ搭載データベースの運用と作成:
    —図書DBの運用経験と雑誌DBへの拡大の試み—
    INFOSTA-SIG Webサイト研究部会 , 真銅 解子, 粟田 僚一, 橋田 昌明
    p. 121-124
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.121.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    今回の元になる研究は2003年のINFOSTAシンポジウムにおいて「追加システム費を必要としない社内所蔵図書総合目録DB構築の試み」という副題のもとに発表を行ったものである。その後発表者の社内において実際に5年間イントラ用ウェブサーバーと図書データベースを運用して得た経験、および電子ジャーナルを含む雑誌データベースについても同じウェブサーバーを使用した提供の可能性について検討し試作した課程を述べる。あわせてデータベース作成の基本とテキスト処理を含むスクリプト作成なども取り上げているINFOSTA-SIGのひとつWebサイト研究部会の活動を紹介する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (318K)
B33
  • 原子力機構研究開発成果管理システムの構築·改良:
    —外国人研究者にも使いやすいシステムを目指して—
    權田 真幸, 池田 貴儀, 海老澤 直美, 野澤 隆
    p. 125-129
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/10/30
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2008.0.125.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    独立行政法人日本原子力研究開発機構では、「研究開発成果管理システム」を用いて、研究開発成果情報を管理している。「研究開発成果管理システム」は原子力機構の前身である日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構がそれぞれ運用していた同様のシステムを統合し、構築したものである。原子力機構の研究者·技術者によって「研究開発成果管理システム」にイントラネット経由で入力された研究開発成果情報は図書館を運営する研究技術情報部により管理され、研究開発成果管理や研究開発成果情報発信に活用している。本稿では、前身の二法人で蓄積してきたデータベースの統合、外国人研究者に対応した英語版インターフェイスの提供など、「研究開発成果管理システム」の構築·改良を中心に、その概要や今後の展望について述べる。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (322K)
プロダクト・レビュー 1
P01
P02
P03
P04
P05
P06
プロダクト・レビュー 2
P07
P08
P09
P10
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
feedback
 Top