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LD研究
Online ISSN : 2434-4907
Print ISSN : 1346-5716
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巻号一覧
33 巻 (2024)
1 号 p. 56-
32 巻 (2023)
4 号 p. 236-
3 号 p. 108-
2 号 p. 77-
1 号 p. 23-
31 巻 (2022)
4 号 p. 310-
3 号 p. 201-
2 号 p. 135-
1 号 p. 2-
30 巻 (2021)
4 号 p. 321-
3 号 p. 206-
2 号 p. 126-
1 号 p. 31-
29 巻 (2020)
4 号 p. 245-
3 号 p. 170-
2 号 p. 123-
1 号 p. 33-
28 巻 (2019)
4 号 p. 446-
3 号 p. 325-
2 号 p. 241-
1 号 p. 59-
27 巻 (2018)
4 号 p. 451-
3 号 p. 278-
2 号 p. 192-
1 号 p. 67-
26 巻 (2017)
4 号 p. 464-
3 号 p. 327-
2 号 p. 221-
1 号 p. 72-
25 巻 (2016)
4 号 p. 463-
3 号 p. 338-
2 号 p. 218-
1 号 p. 49-
27 巻, 4 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
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教師に対する行動問題を示す子どもの保護者への支援計画作成のための行動コンサルテーション
マニュアルブックの活用と助言を通して
岡本 邦広
2018 年 27 巻 4 号 p. 451-465
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_451
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本研究では,機能的アセスメントの知識を有さない教師にマニュアルブック活用を促し,筆者らの助言により行動コンサルテーションを行った。またその教師が行動問題を示す子どもの保護者へ行動コンサルテーションを行った。マニュアルブック活用と助言による行動コンサルテーションの効果を,教師が立案した支援計画の変化と保護者の家庭での実行評価から検討することを目的とした。マニュアルブック活用と助言の結果,教師は支援計画を立案できた(1名はマニュアルブックのみ)。保護者2名は行動問題を未然防止し,それぞれ感覚刺激と注目,注目を随伴させる支援を実施した結果,自閉症児2名の標的となる行動問題は低減した。また,保護者より支援手続きへの肯定的評価が得られた。これらの結果から,マニュアルブック及び助言は教師が支援計画を立案する上で有効であり,教師に家庭文脈に適合した支援を提供するガイドの役割として機能したことが示唆された。
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(916K)
通常の学級と特別支援学級の相互的アプローチによるADHD児への対人関係支援
受容的な学級雰囲気づくりと特定の子どもとの関係づくりを通して
長山 芳子, 勝二 博亮
2018 年 27 巻 4 号 p. 466-477
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_466
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対人関係形成が困難で通常の学級(以下,通常学級)で孤立していたADHDの小学5年生女児を対象として,通常学級と特別支援学級の相互的アプローチによる対人関係支援を実施した。通常学級では主に構成的グループエンカウンターによる居場所づくりを,特別支援学級ではソーシャルスキルトレーニングによる対人関係スキル形成を試みた。さらに,通常学級では対象児との具体的な関わり方の手本を示すとともに,特別支援学級を開放した友達づくりの支援も行った。学級診断アセスメントである「楽しい学校生活を送るためのアンケート(Q-U)」を継続的に実施して支援効果を検証した結果,学級満足度尺度による評価から,通常学級内での居心地感が徐々に高まることが明らかとなった。さらに,学校生活意欲尺度では,互いに信頼できる友達関係形成により,学級の雰囲気や友達関係の評価が高まるだけでなく,学習意欲の向上にも寄与するなど,さまざまな波及効果を生むことが示唆された。
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(888K)
中学校通常学級における授業改善のためのコンサルテーションの効果
学年会におけるアセスメントに基づく支援の検討を通して
山下 綾子, 岡村 章司
2018 年 27 巻 4 号 p. 478-490
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_478
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中学校の通常学級において学習面のアセスメントに基づき授業づくりのコンサルテーションを行った。教師は,学習面のアセスメントに基づく支援策を学年会で検討し,一斉授業で実施した。学年会で定期的に支援行動と生徒の望ましい行動変容の関連を確認し,授業後には適切な支援についてのフィードバックを行った。その結果,教師は決定したほとんどの支援策を実行・継続し,その他の適切な支援行動が増加した。それに伴い,生徒の課題非従事も軽減した。学年会でのアセスメントに基づいた支援に関する協議,適切な支援行動のフィードバックは,教師の支援行動の継続に有効であったと考えられる。しかしながら,生徒の行動変容は十分ではなかった。不適切な行動に焦点化したコンサルテーションとともに,教師が授業中の生徒の行動の変化に合わせて支援行動を修正していくことを促す必要があると考えられる。
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(920K)
自閉スペクトラム症者の自尊感情と主観的幸福感
小島 道生
2018 年 27 巻 4 号 p. 491-499
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_491
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本研究では,自閉スペクトラム症者を対象としたアンケート調査により,自尊感情と主観的幸福感の特徴について検討した。自閉スペクトラム症者27名と同年代の対照群60名との比較を行ったが,自尊感情と主観的幸福感について違いはなかった。ただし,自閉スペクトラム症のある学生の自尊感情や主観的幸福感は,社会人に比べて低い可能性が示唆された。したがって,高等教育機関に所属する自閉スペクトラム症のある学生への支援においては自尊感情や主観的幸福感へも配慮を行いながら,支援の在り方を見つめ直すことが重要であると考えられた。さらに,自閉スペクトラム症者と同年代の対照群に共通して自尊感情が高いと主観的幸福感も高くなることが示唆された。
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(721K)
高校生の発達障害に対するイメージ,知識及び意識の実態と傾向
「進学校」における質問紙調査を通して
吉利 宗久, 村上 理絵
2018 年 27 巻 4 号 p. 500-510
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_500
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本研究では,高校生(952人,回収率96.1%)の発達障害に対するイメージ,知識及び意識の実態と傾向を明らかにするために質問紙調査を行った。結果,発達障害の用語としての認知度は全体的に高く,学年が上がるにつれ向上する傾向がみられた。一方,障害のある人との接触経験は,学年や性別にかかわらず限られていた。高校生は接触経験の機会が十分ではなく,時間的な経過のなかで得られる情報に依存していると考えられた。また,高い認知度が肯定的なイメージの形成に影響しており,それらは基本的知識の程度とも関係していた。しかし,高い認知度や肯定的イメージは,必ずしも正確な基本的知識を根拠としていなかった。生徒は一般論としての発達障害に関する社会全体での取り組みの重要性は認めながらも,自らの能動的な活動の展開には消極的な意識を示した。漠然とした経験やイメージが知識によって実質化され,根本的な理解が促進される可能性を示唆した。
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(797K)
自閉スペクトラム症傾向が高い専門学校生へのメタ認知トレーニングの予備的検討
前田 由貴子, 佐藤 寛
2018 年 27 巻 4 号 p. 511-520
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_511
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本研究の目的は,メタ認知トレーニング(Metacognitive Training:以下MCT)が,自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder,以下ASD)傾向が高い専門学校生に与える効果を検討することであった。対象者161名は,介入群84名,対照群77名に振り分けられた。介入群の学生に対して,6セッションからなるMCTが実施された結果,ASD傾向が高い介入群の学生は,対照群の学生と比較してコミュニケーション・スキルが向上していた。さらに,ASD傾向が低い介入群の学生に対するMCTの効果についても検討を行った。その結果,ASD傾向が低い介入群の学生は,対照群の学生よりも,メタ認知が改善していた。このことから,MCTはASD傾向が高い学生だけでなく,ASD傾向が低い学生に対しても,一定の効果がみられることが示唆された。
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(820K)
病弱教育における発達障害を併せ有する心身症等の児童生徒を対象とした実践研究の動向
特別支援学校(病弱)の実践資料の検討から
森山 貴史
2018 年 27 巻 4 号 p. 521-531
発行日: 2018年
公開日: 2020/12/03
DOI
https://doi.org/10.32198/jald.27.4_521
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本稿では,特別支援学校(病弱)の研究紀要や研究集録及び全病連の機関誌「病弱虚弱教育」掲載の実践報告を検討対象の資料として,心身症等に関する報告が増え始めた1980年代後半以降における,発達障害を併せ有する心身症等の児童生徒を対象とした実践の特徴や課題について論じた。実践の特徴として,自立活動において心身症等の病状に配慮して心理的な安定を図りながら社会性を育む指導が行われていることや,教科指導において教師と児童生徒との信頼関係を基盤として認知特性に応じた工夫がなされていることが明らかになった。次に,実践上の課題として,実態把握の困難さや進路指導の問題があることが明らかになった。最後に,今後は,復学支援や交流及び共同学習に関する実践研究が必要であることを指摘した。
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