本研究では幼少期に高機能発達障害と診断された子どもを持つ母親19名に誕生から就労までの育児を振り返る半構造化面接を行い，母親にとっての「普通」という言葉の意味の変容過程について調査した。分析の結果，①「普通」ではないかもしれない不安，②「普通」を巡る傷つき，③「普通」へのこだわり，④「普通」の問い直し，⑤わが子なりの「普通」で十分，というプロセスが明らかになり，母親にとって「普通」という言葉は，「人並み」という意味から「もっとできて当然」，そして「他者の上でも下でもない」という意味へと変容してはいるが，青年期に至るまでわが子が「普通」であるか否かで葛藤し続けていることが示された。また母親らは周囲の人々の「普通」を強要しない態度を契機に「普通」へのこだわりから解放されていたことから，「普通」か否かを決めるのは母親自身であり周囲が押し付けるものではないことを支援者側が再認識する重要性が示唆された。

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本研究は，攻撃性の高いASDの生徒1名を対象にアンガーマネージメントDプログラムを実施し，グラウンデッド・セオリー・アプローチによる本人，その保護者，教員らの面接データの分析を通して，Dプログラムの効果に関する現象モデルを生成し，攻撃性の背景や社会適応が促されていくプロセスを明らかにすることを目的とした。その結果，攻撃性の背景には抑圧されたアンガー，気持ちを言語化する能力の低さ，居場所感のなさなどが示された。また，【自己理解の深まり】という現象の中心概念（カテゴリー）が抽出され，Dプログラムの第1～4課程でこのカテゴリーを経由することで他者への相談や他者理解の深まりが促され，向社会的行動が獲得されていくプロセスが確認された。さらにDプログラムへの動機づけの有無や周囲からの理解とサポートが，Dプログラムから得られる効果に影響を及ぼしていることが考えられた。

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本研究の目的は，通常の学級全体の授業準備行動に対する相互依存型集団随伴性を適用した介入の効果の維持を評価した。また，波及効果としてのQOLの変容も評価した。対象は公立小学校3年生2学級（各31名）であり，学級間マルチベースラインデザインにより介入の効果を検証した。標的行動を「授業終了後1分以内に次時の授業の準備物を机上に置く行動」とし，学級全体の標的行動遂行に対してトークンと自然な強化子である担任の称賛を随伴させた。また，標的行動の変容に伴って，強化スケジュールの希薄化の手続きを行い，トークンエコノミーを撤去した。その結果，学級全体の標的行動は増加し，トークンエコノミー撤去後も維持した。一方，小学生版QOL尺度によってQOLの変容を評価したが，標的行動とQOL得点に機能的関係を見出すことはできなかった。今後は，本研究で指摘されたいくつかの課題について，さらなる研究知見の蓄積が望まれる。

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本研究は，行政版サポートファイルの有用性と課題の検討を目的とし，ファイルを10年以上運用する2市町の保護者611名と支援機関73校園を対象に質問紙調査を実施した。分析は，5件法を肯定的結果と否定的結果および「どちらでもない」の3群に分けχ²検定および残差分析を，自由記述には要約的内容分析法を用いた。結果，保護者と支援機関ともにおおむね2市町の有意差は認められず，結果を合算すると，保護者で肯定73.2％，否定5.9％，支援機関で肯定85.6％，否定2.1％となった。ファイルの引き継ぎや支援情報の共有化は，子どもの特性を理解することに役立ち，継続した支援は子どもが適応的に過ごすことや保護者の安心感にも寄与していた。このような効果は，自己理解支援の基盤ともなり，二次障害の予防にも有用であることが示唆された。課題は，支援者の理解の差や活用不足，移行先からのフィードバック，形骸化，支援者の負担が挙がった。

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