保健医療学雑誌
Online ISSN : 2185-0399
ISSN-L : 2185-0399
10 巻, 1 号
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ORIGINAL ARTICLES
  • Yukio Yamamoto, Nobuyuki Miyatake, Yutaka Owari, Hiroaki Kataoka, Akih ...
    原稿種別: ORIGINAL ARTICLES
    2019 年 10 巻 1 号 p. 1-9
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    The present study aimed to explore the effect of smartphone usage on low back pain (LBP) and shoulder pain (SP) in college students in a judo therapist course. From the course, 126 out of 155 students were enrolled in this cross-sectional study. Smartphone usage i.e. frequency, time and application purpose were evaluated using self-reported questionnaires. Clinical characteristics including LBP and SP were also evaluated. The prevalence of LBP and SP was 18 students (14.3%) and 22 students (17.5%) respectively. The usage time of smartphones in students with LBP or SP was significantly longer than in students without LBP or SP after adjustment for confounding factors. The prevalence of game usage in students with LBP was significantly higher than in students without. In addition, 2.5 hours for LBP and 5.0 hours for SP were the thresholds of usage time for smartphone by receiver operating characteristic (ROC) curve. Smartphone usage, especially usage time, was closely associated with LBP and SP. Proper usage of smartphones is needed for reducing LBP and SP in college students in the judo therapist course.

REPORT
  • A workshop approach involving undergraduates from multiple departments
    Yukako Setaka, Kazuhide Tomita, Toshiyuki Aoyama, Michiharu Sekimoto, ...
    2019 年 10 巻 1 号 p. 10-18
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    [Purpose] We developed an educational program that encourages students from three departments −namely, Medical Technology, Radiology Science, and Physical Therapy− to learn collaboratively by working on a clinical case. The aim of this study was to evaluate whether this program was useful as an interprofessional education (IPE) program for physical therapy undergraduate students. [Participants and Methods] One hundred and seventeen third-grade undergraduates enrolled in an undergraduate program, named “Biophysical Diagnosis Workshop”. We prepared tasks based on four clinical scenarios, whereby participants had to assess a patient's biodata and clinical information to derive a diagnosis and then develop a treatment plan. The students had to confer with each other, exchange perspectives regarding their respective disciplines, and coordinate their opinions. After the workshop, we administered a questionnaire to 43 physical therapy students, seeking their subjective opinions about the usefulness of the workshop and their levels of satisfaction with the workshop. [Results] Out of the physical therapy students that responded, 97.7% answered either “yes” or “yes, to some extent” when asked whether the workshop increased their interest in other medical professions, and 97.7% reported feeling either “satisfied” or “satisfied, to some extent” by the workshop. [Conclusion] The program positively affects physical therapy students, and potentially improves their expertise in and understanding of interprofessional collaboration.

原著
  • 丸田 道雄, 田中 隆行, 佐賀里 昭, 宮田 浩紀, 堀田 牧, 吉満 考二, 韓 侊熙, 高橋 弘樹, 川越 雅弘
    原稿種別: 原著
    2019 年 10 巻 1 号 p. 19-26
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,認知症の行動・心理症状(BPSD)を有する要支援者の要介護状態への移行予防についての示唆を得ることである.A 市の2014 年度と2016 年度の介護保険認定調査データより,心身機能や日常生活動作(ADL),手段的日常生活動作(IADL)の観点からBPSD 関連項目に該当する要支援高齢者が要介護状態へ悪化する要因についてロジスティック回帰分析を用いて検討した.その結果,介護度の悪化には,「薬の内服」,「日常の意思決定」,「金銭の管理」が,維持・改善には,「歩行」が有意に関連していた.つまり,BPSD 関連項目に該当する要支援高齢者に対しては,介護度の悪化を予防するために,早期よりIADL の低下予防に介入し自立を支援することや日常生活場面での意思決定を支援することが重要であり,また,歩行能力の向上を図ることは,介護度の維持・改善へつながることが示唆された.

  • -短期間での観察-
    菊内 祐人, 明﨑 禎輝, 田中 英二, 冨永 律子, 黒河 英彰, 濱田 麻紀子, 青儀 健二郎, 大住 省三, 杉原 進介
    原稿種別: 原著
    2019 年 10 巻 1 号 p. 27-33
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    本研究では,リンパ節郭清を伴う乳房切除術を施行した乳がん患者144 例を対象に術後上肢機能の短期間で変化を検討した.リハビリテーションは手術前後に実施した.調査項目は,Disabilities of the Arm, Shoulder and Hand (DASH) について検討した.測定は,手術前,術後3 ヶ月で実施した.その結果,術後3 ヶ月では,術前と比較して23 項目(障害)のうち18 項目に困難感の回答が多く,7 項目(症状)のうち5 項目で症状ありの回答が多く認められた(p<0.05).したがって,乳がん術後患者は,退院後にも定期的な上肢機能評価やリハビリテーションが必要であることが明らかとなった.

  • ―種別の検討―
    倉澤 茂樹, 立山 清美, 岩永 竜一郎, 大歳 太郎, 中谷 謙, 横井 賀津志
    原稿種別: 原著
    2019 年 10 巻 1 号 p. 34-41
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    日本の診療データを使用してASD の診断年齢を種別に検討した.結果,解析対象者(7,779 名)の診断年齢は平均7.3±4.3 歳,最頻値3.0 歳,中央値6.0 歳であった.性比は3:1 であり男性に多かった.ASD の診断年齢に関して,全ての種別において性差は認められなかった.アスペルガー障害は他の種別と比べ,いずれも診断年齢が高く,診断される時期に明確なピークは示されなかった.年別の比較では,小児自閉症のみ早期に診断される経年変化が認められた.本研究は,アスペルガー障害の早期診断を可能にするためのシステムおよびツールの開発,小児自閉症に対する適切な早期の介入方法の開発およびサービス供給の必要性を示すものである.

  • 眞田 祐太朗, 小柳 磨毅, 越野 八重美, 中江 徳彦, 野谷 優, 尾田 香苗, 北林 優惟, 近藤 夢芽, 中道 貴衣菜
    原稿種別: 原著
    2019 年 10 巻 1 号 p. 42-47
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    下腿遠位を支点とするフロントブリッジ運動(FB)について,両上肢で支持した場合と支持しない場合における大腿 四頭筋活動を比較することを目的とした.対象は健常大学生13 名とした.FB を上肢支持ありと上肢支持なしの2 条件で実施し,大腿直筋,外側広筋,内側広筋斜頭の筋活動量と下腿遠位支点部分の荷重量を測定した.統計学的解析には,対応のあるt 検定を用いた.筋活動量は,上肢支持ありに比べ支持なしの方がすべての被験筋で有意に高値を示した(p 0.01).一方,下腿遠位支点部分の荷重量は,上肢支持ありに比べ支持なしの方が有意に低値を示した(p0.01).FB を大腿四頭筋の強化を目的に行う際は,上肢支持は伴わない方が効果的であることが示唆された.

  • 西倉 尊, 木村 和樹, 伊賀 敏朗, 平松 翔
    原稿種別: 原著
    2019 年 10 巻 1 号 p. 48-54
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    総合事業利用者における転倒経験と運動機能の関係を分析し,転倒予防プログラムを作成する際の一助にすることを目的とした.分析対象は65 歳以上の総合事業利用者23 名とした.運動機能は歩行速度,歩幅,TUG,開眼片脚立位時間,SS-52 ステップ値,下腿周囲長,握力,両内果振動覚とした.対象者を転倒経験の有無により2 群に分け,比較検討のためにMann-Whitney U 検定を行なった.本研究における転倒経験者は39.1%であった.群間比較の結果,下肢筋パワーの評価であるSS-5 において有意な差が認められた.転倒群はSS-5 が延長していることから,転倒予防には下肢筋パワーへの介入が重要であることが考えられた. キーワード:筋パワー,転倒経験,高齢女性

報告
  • 西村 愛奈, 浅田 史成, 田村 明日花, 中島 貴子, 森 耕平, 野村 卓生
    原稿種別: 報告
    2019 年 10 巻 1 号 p. 55-60
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    【目的】短時間で実施できる単純な複合運動による非特異的腰痛軽減への即時的効果を検証すること. 【方法】対象は製造業で勤務する非特異的腰痛を有する男性61 名である.3 分間の運動は,ハムストリングスのストレッチ,腰椎の前後屈,側屈,回旋を伴った運動の2 つのプログラムで構成された.腰痛が継続して3 ヶ月未満の者を非慢性群(21 名),3 ヶ月以上腰痛が続いている者を慢性群(40 名)として分類した.運動プログラムを実施した前後の腰痛の程度をNumerical Rating Scale (NRS)で評価した. 【結果】運動前後の腰痛は,非慢性群で2.0±1.0 点から1.2±1.2 点,慢性群は3.1±1.6 点から2.3±1.6 点と両群ともに運動プログラム実施後にNRS の有意な低下を認めた(p<0.01). 【結論】短時間の単純な複合運動は,男性勤労者の非特異的腰痛を軽減させることが可能であった.この運動プログラムは勤労者の腰痛予防対策に有効かもしれない.

総説
  • 草場 正彦, 櫻井 卓郎, 角田 明子, 村川 雄一郎
    原稿種別: 総説
    2019 年 10 巻 1 号 p. 61-67
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/04/01
    ジャーナル フリー

    脳腫瘍患者は認知機能障害を呈することが多く,生活の質を低下させる主たる原因となる.脳腫瘍は病変部位の局所症状を呈する.また脳腫瘍の悪性度が高いほど正常細胞が破壊され,脳浮腫が引き起こりやすく,認知機能に影響を与える可能性がある.認知機能障害に関与する治療として手術,放射線治療,抗てんかん薬やリハビリテーションなどが挙げられる.これらの治療が認知機能に与える影響については,先行研究ごとで評価バッテリーや評価時期が異なるため,系統的な比較は困難な状況である.認知機能の評価を行う意義として,患者の現状を把握する以外に手術の治療効果判定や,脳腫瘍の進行や再発の早期発見に有用である可能性がある.

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