Recently, the role of occupational therapists has increased with diversification of medical/nursing care fields. However, the pass rate for Occupational Therapist National Examination ranges from 70 to <90%. A previous study showed that academic performance after entrance into a physical therapist training school was associated with the national examination score/success or failure. On the other hand, few studies have reported the association between the entrance examination score/academic performance at occupational therapist training schools and results of the national examination.

　The purpose of this study was to clarify the association between the entrance examination score/academic performance and results of Occupational Therapist National Examination in students belonging to the Department of Occupational Therapy and identify the performance characteristics of students who fail the national examination.

　Of 172 students who entered the Department of Occupational Therapy, Faculty of Rehabilitation, Kobe Gakuin University, between 2015 and 2018, the participants were 106 who graduated without repeating the same year. They were divided into two groups: success and failure groups (n=96 and 10, respectively) based on the results of the national examination. The participants had received the same entrance examination system and curriculum.

　There were no significant differences in the man‐to‐woman ratio, entrance examination category, or entrance examination score between the two groups. In 10 of the 70 specialized required participants taken after entrance, the grade points in the failure group were significantly lower than in the success group. With respect to semesters, the grade points in the 2nd, 3rd, 5th, and 6th semesters in the failure group were significantly lower than in the success group.

　Academic performance early after entrance was associated with the results of Occupational Therapist National Examination, suggesting the importance of learning specialized required subjects early after entrance.

【Introduction】Running speed is often an advantage in athletic competitions, and running training is frequently conducted in various sports. The form during running is not always the same as that during short running; it has been reported that the acceleration phase at the start of running and the full‐speed phase afterwards are different. The purpose of this study was to analyze factors related to running time at different distances.

【Methods】The participants were 17 high school soccer players. The measurements were the 10 m time, 30 m time, knee flexion torque, knee extension torque, hamstring‐to‐quadriceps ratio (representing the ratio of flexion to extension muscle strength), and vertical jump height. Dashr‐Blue laser module was used to measure the running time, and the sensors were placed at three locations: the start position, the 10 m point, and the 30 m point. Pearson's correlation coefficient was used to analyze the relationship between the 10 m and 30 m running time and other outcomes. The significance level was set at 5%.

【Results】There was a significant negative correlation of H:Q ratio (r=-0.54, p<0.05) with the 10 m time, and a significant negative correlation of vertical jump height (r=-0.50, p<0.05) with the 30 m time. No significant correlations were found among other measurements.

【Conclusion】

The factors related to short running times differed depending on the distance. When training for instantaneous running performance, it may be necessary to set up a training program based on the running distance and requirements of the sports event.

　本研究では，要介護度に着目し，先行研究をもとに要介護度の推移について確率シミュレーション・モデルを用いて要介護度の推移(3年後時点と6年後時点)から有意な差となる平均値について検討することで，要介護度の推移を縦断的に検討した．分析は，先行研究を参考に確率シミュレーション・モデルを構築したうえで，仮想の1万人の標本を要介護1から要介護5までの各要介護度で作成し，標本から標本平均値と標本不偏分散値を求め，危険率1%未満で統計学的に有意な差が認められる平均値をt値から算出した．分析の結果，各要介護度で悪化，維持，改善となる平均値が算出され，死亡や修了を除いた継続して要介護認定を受けている標本を抽出することで，より具体的に有意な差が認められる平均値が算出された．導出された平均値を用いることで，高齢者施策や介護サービス事業の縦断的な効果検証の指標の一つになることが示唆された．本研究では，確率シミュレーション・モデル構築時にいくつかの仮定を設けているが，今後レセプトデータの分析の基礎研究として活用することが可能と考える．さらに，確率シミュレーション・モデルなどの様々な手法を用いた研究を蓄積し，介護保険分野におけるレセプトデータの分析の必要性を示すことが必要である．

【緒言】医療事故防止のためには対象者やその環境に対する観察技術を養い，個人の危険を認知する力(以下，危険認知力)の向上が求められている．危険認知力は臨床経験だけではなく性格特性の違いによっても差が生じると考えられるため，臨床場面における危険認知力と性格特性との関係について検討を行った．

【方法】被検者は理学療法学科男子大学生47名とした．臨床場面の静止画から事故が生じ得る箇所の発見数を危険認知得点とし，学年間の比較を行った．またエゴグラムを用いて自我状態を測定し，危険認知得点の高い群と低い群について自我状態の比較を行った．

【結果】危険認知力は高学年のほうが低学年より有意に高い点数であった．また，エゴグラムのA(Adult)の得点は，低危険認知群で有意に低かった．また，CP(Crirical Parent)の項目得点は，有意ではないが高認知群に比べ低認知群で低い結果を示した．

【結論】危険認知力を向上させるには自己の性格傾向を把握した上で，事故を模擬したロールプレイやシミュレーション演習を行うことが有効的な教育方法であると考えられた．

【緒言】移動の発達において，寝返り動作は床上での移動手段として最も早期に獲得され，生涯を通じて有用な移動手段である．また，日常生活活動の自立に欠くことができない基本動作である．寝返り動作に含まれる要素は，その後に続く基本動作と深く関係しているが，寝返り動作と運動機能や基本動作との関連を検討した研究は見当たらない．本研究の目的は寝返り動作と運動機能の関連を明らかにすることである．【方法】対象は地域在住健常女性成人42 名で，平均年齢は55.4±18.6 歳であった．寝返りの所要時間，30 秒椅子立ち上がりテスト（30-second chair stand test: CS30），Timed“Up & Go”test（TUG），最大努力下でのFigure-of-8 Walk Test（F8Wmax），最大歩行速度，握力，大腿四頭筋筋力，足指把持力を測定し，寝返りの所要時間と各運動機能の関連を検討した．【結果】寝返りの所要時間と運動機能（CS-30, TUG, F8Wmax，最大歩行速度）の間に有意な相関が認められた．また，右への寝返りと左への寝返りの間の相関係数は0.84 で，p＜0.01 で有意であった．【結論】地域在住健常女性成人において寝返り動作と運動機能に関連が認められ，寝返りを速く行える者ほど歩行能力やバランス能力が高い可能性が示唆された．また，寝返り動作を練習することで，日常生活活動で手助けや見守りが必要な者の運動機能や基本動作が改善し，起居移動動作の自立度が高まる可能性が示唆された．

【緒言】近年，子どもにおいてロコモティブシンドローム予備軍，いわゆる子どもロコモの増加が指摘されている．片脚立ちができないなどの運動器機能の異変が生じている背景には，その基盤となる足部自体の成長に何らかの変化が生じている可能性がある．本研究は，学童期の児童を対象に足部形態がどのような成長を遂げるか，性差を含め，身長や体重の発育状況とあわせてその特徴を明らかにすることを目的とする． 方法】学童期児童451 名を対象に，身長・体重・足部形態の状況を調査 した．足部形態は足裏バランス測定装置Foot Look を使用し，足長・足幅・母趾外反角・小趾内反角・開張角・足長に対する足幅の割合（足幅／足長）を測定した．解析は身長・体重ならびに足部と足趾形態の学年別，性別の比較を二元配置分散分析を用いて比較した．結果】身長・体重・足部形態は低学年から高学年になるにつれ順調に増加することが確認されたが，足長・足幅・母趾角・開張角の成長には性差が認められた．足のプロポーションを示す足幅／足長は男児が女児より低学年・中学年で有意に大きい傾向があり，高学年では有意差がなくなった． 結論】男児の足部は女児に比べて低学年と中学年で幅広い形状であり，高学年で女児と同じ割合の細長さまで成長することが示唆された．女児の足は足幅／足長が学童期の間大きな変化がなく，男児よりも早期から細身の形状をしていることが明らかとなった．

【緒言】脳血管障害後に足関節の運動麻痺を有する片麻痺患者の多くは，関節安定性を補助するために短下肢装具を使用して歩行能力を維持している．足関節背屈の前脛骨筋を補う短下肢装具は空気圧式人工筋を用いたデバイスが開発されているが，装具使用時の下肢関節運動への影響は未だ明らかになっていない．

【方法】本研究は，空気圧式人工筋を有する短下肢装具による遊脚期の背屈補助が脳卒中患者の歩行動作へ与える影響を調べた．対象は，慢性期脳卒中患者2 名とした．方法は空気圧式人工筋による足関節背屈アシストと非アシストによる歩行動作を実施し，下肢関節角度と下腿筋活動量を比較検討した．動作計測は被験者の下肢に貼付したカラーマーカーをビデオカメラで撮影し，歩行中の股関節，膝関節，足関節角度を算出した．併せて表面筋電計を用いて前脛骨筋，腓腹筋，ヒラメ筋の筋電図を計測し，積分筋電位を算出した．

【結果】アシスト条件で立脚後期から遊脚中期の股・膝関節の屈曲運動が

5～10％歩行周期分だけ遅れが生じた．筋活動量は1 名の検査者のみアシスト条件で前脛骨筋の活動が顕著に増加した．

【結論】足背屈装具の使用は遊脚期の直接的な影響だけでなく，立脚後期の運動パターンにも変化を与えることがわかった．また，遊脚期の足関節背屈補助は前脛骨筋活動を促すことにも有効である可能性がある．この結果は足関節背屈トルクの補助の直接的な影響だけでなく，被験者の運動パターンの変化による影響であると考える．また，症例によっては背屈補助で前脛骨活動を賦活できる可能性が示された．

【緒言】過度な大腿骨頸部前捻角（Femoral Anteversion Angle: FAA）は膝前十字靭帯（Anterior Cruciate Ligament: ACL）損傷の解剖学的危険因子であるが，その他の膝関節疾患やスポーツ障害についての報告は見当たらない．そこで，本研究ではFAA の測定と高い相関関係・妥当性を有するCraig テストを用いて，女子大学生のFAA と既往歴，身体特性の関係性について調査することを目的とした．

【方法】対象者は女子大学生71 名で，既往歴に関するアンケートおよび身体計測（全身弛緩性テスト，股関節内外旋可動域検査，Craig テスト）を実施した．

【結果】既往歴として最も多いのはACL 単独損傷であり，次いで半月板損傷，ACL・半月板複合損傷，膝蓋骨脱臼であった．身体計測では，股関節外旋（腹臥位）とCraig テストにおいて既往歴なし群と既往歴あり群間に有意な差を認めた．

【結論】膝関節に関連した既往歴を有する対象者は過度なFAA を有する可能性があると考えられる．

【緒言】バランス機能は起居移動や歩行能力に関連し，生活機能にも影響を及ぼす．今回，地域在住高齢者を対象とした健康教室において，音楽に合わせて足趾や足関節の運動を行う「足指ダンス」を実施し，バランス機能に与える即時効果を検証した．本研究の目的は「足指ダンス」が片脚立位保持時間に及ぼす即時効果を検討することである．

【方法】研究対象者の包含基準は「足指ダンス」参加者のうち研究参加に同意を得た要介護認定を受けていない高齢者，除外基準は測定データの欠損があった者とした．「足指ダンス」は約11 分のDVD 映像を用いて実施した．分析は男女に分けて，「足指ダンス」実施前後の片足立位保持時間の値を比較した．

【結果】分析対象者は女性21 名，平均年齢は74.29±5.03 歳であった．片脚立位保持時間の中央値と四分位は，「足指ダンス」前25.00（7.50-35.00）秒，後33.00（15.50-48.50）秒で，前後比較では有意な差（P＝0.033）があり，効果量はr＝0.47（中～大）であった．

【結論】地域在住高齢者を対象に「足指ダンス」を実施した結果，バランス機能は向上した．多様な動きにより足底メカノレセプターが賦活され，姿勢制御能に影響を及ぼしたと考えられた．「足指ダンス」はDVD の視聴ができる環境があれば実行することができる，高齢者のバランス向上に有効な方法である．

【目的】発達障害は，ライフステージによる様々な困難が指摘されており，切れ目のない，きめ細かな支援が必要とされているが，具体的な支援に関するST の報告は多くはない．そのため，本研究では，就学前の発達障害が疑われる児一例に対する支援とその保護者へのサポートを行なった経験から，発達障害児支援に対するST の役割について検討を行った．【対象と方法】対象は5 歳10 ヵ月の男児．明らかな発達の遅れはみられないが，保護者が育てにくさを感じていた未診断児．定期的な評価と面談を通じて，児への支援とともに焦りを感じている母親の不安改善を図り，発達障害が疑われる児へのST の支援方法や保護者への対応等について検討した．【結果】定期的な評価から児の特徴が明らかになり，面談で保護者の気持ちや関わり方を聴取し，助言することで保護者の状態の変化がみられた．【結論】発達障害が疑われる児の支援には，児に対する助言に限らず，保護者に対する支援が非常に重要であることが考えられた．軽度の発達障害や発達障害が疑われる児の場合は，コミュニケーションに問題を抱えていることが予想されるが，特別支援教育の中でのST の役割は重要であるものの，ST の発達障害に対する支援はまだ十分とはいえない．社会性やコミュニケーション等の言語面に対する専門的アプローチを行うことができるST の役割が重要であり，各機関と連携しながら，就学前より継続して支援を行うことが必要であると考えられた．