インターンシップ研究年報

表紙

原稿種別: 表紙
2009 年 12 巻 p. Cover1-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_Cover1

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インターンシップ研究年報(標題紙)

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. App1-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_App1

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目次

原稿種別: 目次
2009 年 12 巻 p. i-ii
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_i

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不況下、いまなにをなすべきか

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. iii-iv
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_iii

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I 論文・研究の部(中扉)

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. App2-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_App2

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文系大学院におけるプロジェクト型インターンシップ教育の有効性 : 先進的事例であるコロンビア大学と本邦大学のケーススタディーによる比較の視点から(I 論文・研究の部)

太田和男

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 1-8
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_1

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コロンビア大学大学院School of International and Public Affairs(以下コロンビア大学SIPAと略す)は、およそ20年前からインターンシップを組み込んだワークショップにより、毎年100名程度の規模で、長期プロジェクト型学習(Project Based Learning、以下PBL)方式の高度専門教育を実践し、国際的に評価される実績を積み重ねている。一方、我が国の文系大学院でもここ数年来、PBL型インターンシップを導入する例が散見されるようになった。その文系高等教育における有効性について、実態を比較した結果、いくつかの共通の概念や原理を用いて説明できそうなことがわかった。すなわち、ワークショップにおいて学生は、ファシリテーターのもと、先ず研究課題解決に向けて活動の「自律性」を発揮できるという教育手法が確立していることである。学生は、個人ならびにチームとしての目標到達度という「競争原理」の作用する中で、チーム運営、提携先折衝などの「チームワーク力」が学生間の相互評価や教員の最終評価に結びつくことを認識し行動するので、チームの「集団凝集性」を高めて、「シナジー効果」を増幅させる。その結果、学生は、個人では不可能な高い目標を達成し、プロジェクト手法修得という高度な教育効果を得られる。これは、PBL型インターンシップが、実社会で必要とされるチームを活用して前に踏み出す力、考えぬく力などを育む特性がある結果とみられ、高度な専門能力を育成する手法として、文系大学院においても十分機能することを示唆している。

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東京大学化学システム工学専攻のインターンシップの概要と課題(I 論文・研究の部)

岡田文雄, 山口由岐夫

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 9-16
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_9

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東京大学大学院化学システム工学専攻では、社会の要請に合わせて大学院教育カリキュラムを抜本的に見直し、その中でインターンシップを産学連携の重要な科目として位置付けている。2007年度から専任教員を置いてインターンシップの充実を図り、国内インターンシップ、海外インターンシップ並びにプラクティススクールという3種類のプログラムを運営している。特に、プラクティススクールは事前教育を含めて6ヶ月間にわたる長期のプログラムであり、学生と共に大学院の教員が企業の最先端の研究開発課題にチャレンジするユニークな教育である。その実習期間中(6週間)に学生一人が達成する成果は、平均して30歳前後の企業研究者の1か月分に相当する研究成果であり、学生がその分野の専門家とほぼ同等の働きをすると評価されている。また、スクールで取り組んだテーマの中で顕著な成果が上がり、その後、企業と専攻内の研究室との共同研究に発展するケースが2年間続いている。一方、国内及び海外インターンシップを履修した学生の9割が、貴重な経験や体験ができて自分のためになったと答えている。これらの成功例は、全学あるいは部局の支援を受けなくても、専攻単独で自らが目標とする人材育成システムを整えられることを示している。

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体験型インターンシップの役割の再検証と仮説の設定・検証による向上効果(I 論文・研究の部)

亀野淳

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 17-24
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_17

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本稿では、大学における2週間程度のいわゆる体験型インターンシップについてその意義や目的を先行研究や北海道大学におけるインターンシップ参加者の事後アンケート結果などを用いながら再評価するとともに、長期インターンシップの実施が困難な現状を打開するため、短期のインターンシップをより効果的にするための取組みを検討した。大学における体験型インターンシップは、高校生までのインターンシップが不十分な現状では依然としてその役割は大きい。また、北海道大学におけるインターンシップ参加者のアンケート調査によると、参加者の目的、期間に対する評価、インターンシップの効果も短期と中長期では項目による相違がみられた。さらに、短期のインターンシップをより効果的にするために、仮説の設定・検証を行っているが、こうした事前・事後研修の工夫が短期のインターンシップではより重要であることなどが明らかになった。

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インターンシップ教育の無限の可能性と課題 : 事前教育の効果に関する一考察(I 論文・研究の部)

池田憲彦

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 25-31
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_25

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昔から「学問の」と言われる大学の中にあって、大学で学ぶ専門的な知識や技能を生かし、試す場としても、またそれらに関わらず広く職業体験を社会人になる前に積んでみる機会という意味においても、そして学生が自らのキャリア形成をする"足がかり"の場としても、「インターンシップ教育」は無限と言える可能性を孕んでいる。大学が、このインターンシップを制度として持ち、大学として正式に学生を企業・団体等に派遣するには、どうしても何らかの事前教育が必要になるが、この事前教育は、「必要だから行わなくてはならない」が、それに時間をかけじっくり取り組むことにより、逆にそこにキャリア教育あるいは教養教育につながる可能性が生まれてくる。本稿は、その具体的な内容を、実践を踏まえて紹介するレポートである。またこのインターンシップに関する業務の中で、多くの関係者から「大変だ」と言われる実習先の確保、そのための開拓業務の実際を報告している。その業務そのものが、担当者にとってもちろん一定の"苦労"を伴うものであっても、実は担当者の視野と見聞、学生のキャリア支援につながる材料集めになることを、これも実践的にレポートしている。

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インターンシップと正課外活動の経験比較(高良記念助成論文,I 論文・研究の部)

江口彰

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 33-38
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_33

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本稿では、プロジェクト型のインターンシップとサークル活動からの経験を比較し、その特徴を明らかにすることにより、大学生に対してコーディネートする側がアドバイスする上で参考になる情報を整理することを目的とした。そのために札幌圏内に住む活動的な大学生に対してインタビューを実施、これまでの経験について詳しく聞き取り調査を行った。その結果を分析し考察した。調査の結果、インターンシップは仕事の業務的なスキルの習得や企業文化等の経験になっているのに対し、サークル活動は組織をまとめることを通じたコミュニケーション能力やリーダーシップについての育成に適しているという結果になった。これらの詳細を綴っていく。

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キャリア教育の基盤をなすものとは何か : 学校から社会への移行を目指す真の職業指導・キャリア教育の方策を探る(I 論文・研究の部)

田中宣秀

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 39-49
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_39

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産業界や大学を取り巻く環境は過去10年間の間に大きく変質したように感じられる。企業は、自社の人材育成がままならず、人材養成を受け持つ大学を始めとする教育機関も改革を迫られている。21世紀にわが国が生き延びていくには、人材の教育と技術開発しかない。本稿では、教育先進国・米国の事例を参照しながら、キャリア教育の基盤となるものをいま一度探り、その上で、学校から社会への移行を目指す真の職業指導・キャリア教育の方策を考える。パーソンズの職業指導の方策やホランドが分析したパーソナリティ・環境と職業興味の関係は周知の通りであるが、職業指導にせよ職業興味検査にせよ、極めて多くの個人情報とこれまで積み重ねてきた膨大な研究業績のもとに構築されたことを認識すべきである。この意味で、意義や目的を考慮せず安易に行われる各種の職務適性テストやキャリアカウンセリングに警鐘を鳴らしておく。一方、経済団体や各省庁が提案する「求められる人材像」について種々検証してみると、皮肉な言い方となるが、多くは基礎学力があることを前提に議論されたものであり、国内外に通用する教養や品格が基盤にあっての提言であると考えておいた方が良い。基礎学力や倫理・品格についての議論が少ないからである。結局、キャリア教育の基盤をなすものは、(1)自分の得意分野や性格を知る、(2)将来身をおくことになる産業や職業の動向を知る、(3)自己分析し自問自答した上で意思決定する、(4)職業に就いてからは生涯にわたり自己実現に向けて努力するという一連の論理に戻ることになる。まさにパーソンズの職業指導の原点である。こうした結論に基き、学校から社会へのスムーズな移行を目指すため職業指導・キャリア教育の骨格を示すことにする。

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大学におけるインターンシップの教学的正統性 : 正課科目・単位認定の経緯と論理をめぐって(高良記念助成論文,I 論文・研究の部)

長尾博暢

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 51-58
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_51

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本稿では、実態の多様化が指摘されて久しい日本の大学インターンシップに対するひとつの分析的理解を試みた。すなわち、正課教育としてインターンシップが存立しうる要件をインターンシップの「教学的正統性」と表現し、正課科目・単位認定という教学上の関与を各大学がどのような経緯や論理に基づいて行っているのかについて、文献調査と聞き取り調査をもとに明らかにした。その結果、大学におけるインターンシップの教学的正統性は、「教育効果・アウトカムの射程:学習・研究支援/移行支援」および「既存の正課教育との関係性:独立的/補完的」という2軸のクロスで構成される4つの類型(「基幹的教育志向」・「意識形成志向」・「学修保障志向」・「進路保障志向」)により整理することができる、という知見を得た。この知見は、インターンシップを正課教育として位置づけるうえで、プログラムやカリキュラムが単体で発揮する教育効果だけではなく、既存のアカデミックな教育体系との関係性の文脈で教育的意義を創出することが可能であることを示唆するものである。本稿は、多様な実態ゆえ把握が困難にみえた日本の大学インターンシップを理解するための方途を提示したほか、企業主導型のそれとの比較や弁別における判断指標を示した。

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キャリア形成教育の効果測定 : 日本福祉大学経済学部でのケース・スタディ(I 論文・研究の部)

三輪憲次

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 59-64
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_59

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日本福祉大学経済学部におけるキャリア教育の効果を2007年度後期開講科目「キャリア開発II」(2年生配当)および2008年度前期開講科目「キャリア開発III」(3年生配当)とかかわらせたアンケート調査をもとに検討した。この2科目は、職業選択を考えさせるにあたっては大きな効果を発揮したことが検証された。履歴書やエントリーシートの作成、グループ・ディスカッションや面接など就職活動に必要なスキルの習得についても未受講者と比較すると効果は大きいといえるが、その内容はまだ不十分なところを残しているようである。

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II 学会大会の部(中扉)

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. App3-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_App3

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「東三河の地域開発と産学官の連携について」 : 地域の時代と産学官の果たす役割(II 学会大会の部)

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 65-75
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_65

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インターンシップにおける地域連携のあり方 : 産学官の地域連携の緊密化に向けて(II 学会大会の部)

原稿種別: 本文
2009 年 12 巻 p. 77-89
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_77

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日本インターンシップ学会会則

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. 91-92
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_91

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『インターンシップ研究年報』編集規程

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. 92-93
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_92

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『インターンシップ研究年報』第13号研究論文投稿規程

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. 93-94
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_93

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編集委員会(2008・2009年度)

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. 94-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_94

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奥付

原稿種別: 付録等
2009 年 12 巻 p. App4-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_App4

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2009 年 12 巻 p. Cover2-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_Cover2

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CONTENTS

原稿種別: 表紙
2009 年 12 巻 p. Cover3-
発行日: 2009/07/30
公開日: 2017/11/13

DOIhttps://doi.org/10.24497/jsiwil.12.0_Cover3

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