学内の教育, 研究環境における情報インフラストラクチャの実現を目的とし, 新しくキャンパスネットワークシステム(CNS)を構築した.本稿では, 従来の学内の情報教育・研究環境を振り返り, 旧システムからの移行と新システムの構築の背景について述べ, 新しく構築したCNSを概説する.また将来の情報処理教育を展望し, 今後のCNSの果たす役割を踏まえ, 本学のCNSの課題について考察する.

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論理回路の学習支援を目的としたパソコン用CAI(Computer Assisted Instruction : コンピュータ支援教育)ソフトウェアを開発し, 情報処理専門課程の基礎教育に適用した.システムの開発と適用の経験を踏まえて, 短期大学の情報処理専門課程における情報処理教育のためのCAIについて, CAIの開発形態・CAIの様式・利用形態・評価方法の面から考察し, 併せて, 開発した論理回路学習用CAIシステムの概要と評価結果を報告する.短期大学の教育の実状と教育目的の観点から, CAIの開発形態として, 教育に携わる教官がCAIシステムの開発に関与すべきであるとの見地に立ってシステムを開発した.開発したCAIの様式は, コースウェア型・ブラウジング型の併用に個別問題出力機能を加えたものとし, 利用形態としては, 自由な時間に利用できるオープン利用を基本とした.また, CAIの評価については, 開発段階からの準備が不可欠であるとするCAI開発モデルを提案する.開発した「論理回路学習用CAI」については, システムの評価と学習効果の測定を目的として, CAIを利用した学生を対象にアンケートを実施した.アンケートから, オープン実習形式のCAIの利用により一定の効果を上げられることが判ったと同時にいくつかの問題点も明らかとなった.

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自我の形成に関与する要因として個体の素質的要因と環境要因との二要因が考えられる.本研究は, 個体の素質的要因として性格を, 環境要因として親子関係の在り方を取り上げ, 性格と自我の確立との間に考えられる一定の関係に親子関係の違いがどのような変化をもたらすかを通して, 親子関係が及ぼす自我の確立への影響を調べようとする筆者の一連の研究の一部をなすものである.この一連の研究は, その方法論においてオリジナル性を持っている.従来, 親子関係の自我への影響に関する研究では, 親子関係と自我との二変数の間の関係を調べることによってその影響を見つけようとする研究が多く, このような方法論に立つ限り, 親子関係の違いが自我の確立に影響を及ぼしているのか, または自我の確立の程度が親子関係の違いを生じさせているのかという, 原因と結果の関係が曖昧なままにされがちになる.それ故, 本研究は上記の二変数に個体の素質的要因としての性格というもう一つの変数を加え, この三つの変数間の関係を分析することによって親子関係の自我の確立への影響を調べ, 同時に上の原因と結果の問題を解決しようとするものである.今回のレポートはその第一歩として, 個体の素質的要因としての性格(神経症的傾向, 外向性-内向性)と自我の確立との関連を見つけることにあり, 結果としては, 両者の間には相関があり, 特に神経症的傾向と自我の確立との間にはかなり高い相関があることが分かった.

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ブックレット法を用いてエビングハウス大きさ錯視の影響円の大きさと中心角を変化させた多人数実験で, 中心角が小さい場合に半径が大きくなると過小視に移行する群(過小視移行群)と過大視を維持する群(過大視保持群)の存在が報告されている.本研究はこの事実がブラウン管ディスプレイを用いた多人数実験でも得られるかという点と, 2群に分かれる要因を同心円錯視と影響円が1個のエビングハウス錯視(対比錯視)に見られる個人差との関係で検討した.エビングハウス錯視4条件(主円に対する影響円の直径比で, 2,1,0.75,3 : 中心角90度), 同心円錯視3条件(1.6,1.2,0.6), 対比錯視2条件(2,0.5)について極限法で錯視量を測定した(被験者96名).その結果, 過大視保持群では大きさの同化による過大視が大きく, 大きさの対比による過大視も大であることと, 過小視移行群では大きさの同化による過大視は効果を持たず, 対比による過小視が大であることがわかった.エビングハウス錯視の機制を考える場合, 主円と影響円が同大の条件の結果が重要である.上の実験結果からこの点も検討した.全体にどの錯視でも過大視傾向が強かったが, 同大の条件では過小視が33名で過大視が63名であった.同大条件と他の錯視の錯視量の相関係数を見ると, 同大条件で過小視の大きいものは, 同心円錯視(1.2,0.6)と対比錯視(2)の錯視が大きいことがわかった.

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青年期における自己概念の形成を, 自己同一性の主要な一側面である職業的同一性(occupational identity, vocational identity)の確立過程と関連させて検討することを意図した.本稿では, まずその手始めとして, 西平(1970)による「自己同一性」調査項目表を適用して, 「自己同一性」調査項目表の75項目について, 「自分自身の特性」と「看護婦に必要と思われる特性」を5段階評定させた結果から, 看護学生としての職業的同一性を査定するための項目分析を行い, 次にこの結果にもとづいて看護学生としての職業的同一性確立の様相について検討した.検討の結果, まず75項目の5段階評定結果に因子分析を行い, 看護学生としての職業的同一性を構成すると思われる8因子を抽出した.次にこれら8因子に関わる項目の評定結果を検討したところ, 看護婦としての職業的同一性確立の程度が高い群と低い群とでは, 現実の自己像のあり方に差異があるばかりでなく, 理想とする看護婦像のあり方についても差異のあることなどが示唆された.

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雇用における男女平等は我が国でも大きなテーマとなっていた。憲法第14条では個人の尊厳と両性の本質的平等を法における最高の価値として位置付けると同時に, 男女の性による不合理な差別を一切禁止している。これを受けた労働法規として, 労働基準法第3条の均等待遇の原則, 第4条の男女同一資金の原則が規定されている。これらの規定では「性別」の文言を欠き, これまでの判例でも賃金以外の労働条件に関しては性別を理由とする差別待遇は許されるのではないかという疑問を生じていた。一方, 日本の産業構造の変化も著しく, サービス経済化や事務労働OA化など女子労働力を必要としていた。女子労働者の側からすれば, 家事労働の機械化と子育て期間の早期終了, 女子の学歴高度化, 高収入志向, 住宅ローンや教育費のための共働きなど女子の就労を当然とみる社会的風潮が生まれてきた。こうした様々な背景の中で男女雇用機会均等法が1961年より施行された。この10年間で雇用の分野で性差別をしてはならないという認識が一般化し, 積極的に女性の能力を活用しようとする企業が増加している。しかし, 女性の職場は広がったものの, 男女の賃金格差や採用差別の改善は依然と進まず, 限界が指摘されている。この均等法はもともと成立時から努力義務という性格をもっていて, これに違反しての罰則はないという点で大きな問題点を含んでいた。これらから今秋には婦人少年問題審議会で均等法の見直しが始まることになっている。今後, 均等法は伝統的な固定概念や家事育児の役割を肯定した上での雇用慣行と男女平等の調和をはかるべく検討されなければならない。

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日本における株式会社は, 立法目的とは大きく異なり, 多数の小規模閉鎖会社によって占められている.平成2年の商法改正により最低資本金制度が導入されたが一人会社の設立を認めたことにより, 実質上も形式上も株主が一人しかいない株式会社が出現することになった.このような閉鎖的株式会社の株主が, 世代交替などによって新たな株主に, それも必ずしも利害関係の一致するとは限らない株主にとって代わった時に, 困難な問題が生じる.対立する株主間の調整ができなくなれば, 少数派の株主-それも多数派とはさして保有株式数の差がない場合もある-の無視, 多数派の横暴といった事態や, 完全に総株式の半数ずつ保有しているという極端な場合は, 膠着状態が生ずる.このような紛争に関し, 判例に現われた事例を分析してみると, それぞれの解決方法が十分なものではなく, 法の改正を俟たねばならない部分がある.しかし, 現在進行中の商法改正試案にも問題があり, その解決方法としてひとつの提案をする.

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金融革新(=自由化)の進展に伴って, 金融機関間の競争が激しくなってきている.この金融革新がもたらす自由競争により, 金融機関の経営方針に変化が余儀なくされ, リテイル部門を強化する金融機関も出現し, 家計にとっては資金調達・運用の両面に於いて効率性を享受できるようになった.すなわち, このことは家計にとって, 時間選好理論が示す消費・貯蓄行動からの効用を凌ぐ消費から得られるより高い効用を受けられるようになったのである.一方, 家計の方も, デモンストレーション効果・依存効果などが作用し, 貯蓄ばかりでなく, 信用を用いた消費行動を活発に行なうようになった.このように, 金融機関側及び家計側の消費者信用に対する供給と需要の両面からの要因により, 消費者金融が飛躍的に発展したのである.しかし, 消費者金融の発展に伴い弊害も現われてきている.その代表例は, 自己破産に結びつく多重債務の問題である.本論文は, この多重債務を若年世代によく見られ債務額が比較的に小さいマイオピック(短期)欲求充足型と中高年で債務額が比較的に大きい長期欲求充足型に分けて発生要因を分析し, 個別に対策を考察した.

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1980年代以降のアジア地域の経済発展は, 「東アジアの奇跡」と称されるほど飛躍的なものであった.特にASEAN加盟国からなる東南アジア諸国と近年実質的な市場経済化の進む中国の躍進は, この地域に限らず, 国際経済社会における新たな成長の極の誕生を意味していた.こうした各国, 各地域の着実な経済発展を, 日本やアジアNIEsなどの先発諸経済による直接投資や貿易を抜きに語ることは当然できない.ただ, これら地域の経済発展要因のすべてをそうした対外経済交流だけに関係付けるのもいささか早計であろう.そこには対外開放政策や国内経済の自由化措置といった各国政府の政策策定あるいは運営能力といった要因を十分に考慮する必要があると思われるからである.本稿では, こうした観点から近年のアジア地域の経済発展の経緯とその要因について, 主としてインドネシア, タイ, マレーシア, フィリピンからなるASEAN 4ヵ国に焦点をあてて論じている.特に, 各国の対外・対内経済政策がいかにその経済成長や発展に影響を与えたか, そしてその結果として, どのような変化が各国の産業構造上, 貿易構造上に現われつつあるかについて検討している.

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トメアスーにおける日系人による胡椒生産の歴史は, ブラジル社会での日系人の地位獲得の歴史であると同時に, 農産物輸出によるブラジル経済盛衰の歴史であるといえる.現在, 日系人によって構築された胡椒プランテーションは, 病害対策の立ち後れ, 基幹労働者の出稼ぎによる流出という内的要因に加え, 胡椒の国際市場価格の低迷, ブラジル農業政策の行き詰まり, またレアルプランの影響という外的要因によって衰退期にある.特にフュザリウム菌による病害の対策の立ち後れは, 頻繁な胡椒生産農地の移動を余儀無くしており, 移動に伴う生産費の圧迫と生産用地の減少によって, 経営的に行き詰まりを見せているプランテーションも少なくない.本稿ではブラジルの胡椒生産地域の一つであるトメアスー地域での調査データをもとに, 転換期のブラジル胡椒生産についての問題点を考察する.

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多くの日本企業は, 経営グローバル化の進展によって, 製造機能を次々に海外へ移転していく.しかし, 研究開発にいたっては, 親会社のある日本国内に集中して行なうのがほとんどである.研究開発費については, 大半の企業はその全額を親会社が負担し, 海外子会社に負担させない.このような事態が長く続くと, 研究開発費の回収不足の問題が生じ, 将来の研究開発のために必要な資金を確保できないことも予想される.また, 研究開発費を含めた本社費の海外子会社への配賦については, 子会社の自律性の確立や子会社に対する正確な業績評価などにおいても重要であるし, 本国や子会社所在国における移転価格税制に関連する問題でもある.本稿は研究開発費の海外子会社への配賦, その配賦基準や国際移転価格税制との調和などについて議論する.

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本稿は, 内部監査と情報システム監査の統合化における課題を検討したものである.監査統合化が必要となる理由は, 今日の経営環境の複雑化, とりわけ, 経営への情報システムの浸透化に伴い, 内部監査人と情報システム監査人は完全に独立して監査を実施することは難しくなってきたことによるものである.まず, 監査統合化のメリット, デメリットを内部監査の観点から考察を行った.続いて, 情報システム監査と外部監査および内部監査の関連について, 両アプローチの特質を整理するとともに, 両者の接点についても検討した.最後に, 監査統合化の組織体制に関する4つの見解を整理, 検討し, 今後の監査統合化の問題を展望した.

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煩雑な現代社会において健康は各個人の大きな問題でありよく話題になっている.また健康に関する情報も多い.このような時代において比較的楽観的で健康についての意識が薄いと言われている青年期の女子学生の健康に関する行動についてその特徴を明らかにすることを目的として調査を実施した.またその健康行動に性格が影響しているのではないかと考え性格検査も同時に実施した.その結果, 比較的将来の健康状態を左右すると考えられる項目のうち運動の実施状況が悪いこと, また余暇利用のまずさが明らかとなった.これは現在の健康には影響は薄いかもしれないが, これらのことが原因で必ず将来健康を維持することが困難になってくるであろうことが容易に想像される.従って運動の必要性や余暇活動の利用方法について早いうちから認識させることが重要なことであると思われる.また健康状態の良い者は悪い者に比べ, 情緒的にも安定しており, 社会的適応能力にも優れ, 思考的にも外向な性格を示した.

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近年, 家電製品の普及や調理加工食品の供給増加に伴い, 家事労働は大幅に合理化が進み, さらに核家族化や少子化に伴う家族構成員数の減少等も家事労働の軽減化に拍車をかけていると考えられる.本報では, 家事労働中の調理作業に焦点を当て, 1日の食事のモデル献立を作成し, 食数の違いによる調理作業時間や消費エネルギー量についての解析を試みた.方法として, CCDカメラで記録しながら, 被験者に家族構成員を2,4,6人分とした場合の調理作業をさせ, 同時に心拍数を測定した.心拍数の上昇率と消費エネルギー量の回帰式より, 各作業ごとの消費エネルギー量を求めた.その結果, 1日あたりの調理作業時間と消費エネルギー量の関係は, 人数が多くなるほど調理時間は長く, 消費エネルギー量は高くなった.さらに, 各調理操作ごとのタイムテーブルを作成し, 消費エネルギー量を比較すると, 40分以上の調理時間をかける食事作りの時には, 家族員の人数によって, 消費エネルギー量に差が出やすいことが明らかとなり, 特にこの差に寄与している調理操作としては, 材料の下処理や加熱調理, 盛り付け・配膳などがあげられた.活動代謝(Ea値)をみると, いずれの場合も, 「炊事」(第5次改訂栄養所要量)における活動代謝(Ea値)の60%弱であった.したがって, 「炊事」Ea値は, 現在の状況にあった見直しの必要性が示唆された.

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アイケンの被服の着用や選択についての被服行動質問表である「被服行動質問表」¹⁾33項目中, Yesと肯定的意思の回答結果は, 「上品でスマートな身なりであることは非常に重要である」の着用に, 「理想的な衣服はできるかぎりシンプルなものである」の着用に, 「私は, 他の人にほめられ, またうらやまれるような服装効果をためしたい」の着用などに高い数値の相対度数が認められた。Noの否定的意思の回答結果は, 「私はビキニの水着を着ることに抵抗がない」の着用に抵抗があるとし, 「私は, できれば服飾デザイナーになりたい」の選択になりたくないとし, 「私は, できればファッション・モデルになりたい」の選択になりたくないとし, 「女性は, 主として他の女性のためより男性のために服を着る」の着用に思わないとする高い数値の相対度数が認められた。33の被服行動質問表を文意から推考して, 着用者行動すなわち被服に対する着用行動(以下着用)に関する質問項目数15項目, 選択行動(以下選択)に関する質問項目数18項目に分類して, 意識の傾向を見ると, サンプル数の総和(Σx)は, 着用行動がYes1518名, No1317名で着用は肯定意識が認められ, 選択行動ではYes1326名No2076名で選択では否定的意識が認められた。被服行動意思の側面要因を見るため, 被服行動質問表33項目をI装飾性, II快適性, III関心性, IV同調性, V経済性, VI容儀性の6要因に集合分類した。結果はYesの肯定的意思の平均値(X)は容儀性が, Noの否定的意思は関心性に突出した数値が認められた。

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ウルグアイラウンドの合意による米の輸入義務(ミニマム・アクセス)は年間40万トンとなり, 6年後には80万トンにもおよぶ.その決定を前後して, 冷夏による米不足の解消のため250万トンが緊急輸入されたが, タイ国産米は日本産のジャポニカ種とは異なりインディカ種のためその食味は大きく異なり, 日本人の嗜好に合わず大きな問題を投げかけた.マスコミはいっせいにタイ米のおいしい調理法の指導をはじめたが, 不人気はいっこうにおとろえない.そこで我々はタイ米と国産米の特質を把握し適切な調理法を知るために調査をした.その結果, 国産米と同じ程度の硬さに炊き上げるには炊飯時の加水量は米の重量の1.70倍が望ましい.タイ米と国産米をブレンドして炊飯した場合には, タイ米は上部に固まりやすいので, 蒸らしののち充分に上下を混合する必要がある.タイ米調理に適切であると考えられるピラフを作成し, 国産米と比較したが味の好みだけは大差なかった.しかし香り, 粘り, 総合評価について1%危険率で, 外観については5%危険率で有意差を認め国産米の嗜好度が高く現れ, ピラフに調理した場合でも国産米で作ったピラフに対する嗜好度が高く, 粘りがあり, しかもふっくら柔らかく仕上がっている国産米に対する根強い嗜好性があることがわかった.ブレンド米の食味改良効果があるとされている添加物の効果を官能検査により判定した.粉寒天1%, 酒5%, 米油1%及び餅米5%を各々ブレンド米に加えて炊飯した結果, 食味改良効果が一番強いとされたのは餅米5%添加のものであった.特に粘りについての好みはクレーマーの検定により5%危険率で有意差を認め, 最も好まれた.また, 硬さについては無添加ブレンド米が最も嫌われ, 5%危険率で有意差を認めた.インディカ米とジャポニカ米を同じ調理法で利用することには多少の無理があり, それよりもインディカ米の特質を充分理解したうえでインディカ米にふさわしい調理法による利用が普及することが望まれる.

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近年, 食品産業の急速な発展により, そう菜, 冷凍食品などの調理済食品が多く出回ったり, 家庭の食事の外食化が進行し, 食生活内容は画一化の傾向にある.このような現状をふまえ, 女子学生家庭の冷凍食品利用の現状を把握するため利用頻度, 利用開始年等の調査を行った.その結果, 利用頻度は「週1〜2回」の利用が最も多く, 20年前の調査とあまり変わらない状況となったため, 生産量, 消費量の増加は, 業務用からの利用が浸透しているものと考えられた.職業の有無による冷凍食品利用状況は, 有職者と無職者で利用頻度, 生鮮食品との価格意識及び購入保存状況について差はなく, 仕事があるなしにかかわらず, 冷凍食品が利用されていることがわかった.利用開始年は, 3年前から5年前に利用している家庭が約60%を占め, 本学生が高校1〜3年生頃の年齢だと考えられた.また, 利用動機について対象家庭を在住地別, 職業別, 料理担当者別に分類した結果, 各群とも「弁当を作るようになった」ことが最も多かった.利用動機と利用開始年の関係では, 利用動機が弁当利用と弁当利用以外の間で有意差が認められたことから, 冷凍食品が弁当に利用されていることが推察できた.

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近年, 日本の食文化は「飽食」「食の簡便化」「外食化」あるいは「食の外部化」などの流行語に左右されるような食生活の変容がみられる.この現象は, 1960年頃からの産業構造の高度化と家庭の幸せを重視したマイファミリー家族の誕生した時代に由来する.加工技術の進歩によって開発されたインスタント食品, また, 1985年秋から始まった肉類や乳製品の輸入枠の拡大による異食文化との接触やマス・メディアによる多彩な情報によって, 生活はますます豊かになった.そして, これらに深く関わっていると考えられるのが, 象徴的に増加を続ける動物性脂肪である.それは同時に潜在性疾患に続く, 慢性疾患(成人病)の増加を招き, 疫学的調査においても, それらは相関関係にあることが立証されるようになった.厚生省をはじめとする各省は危機感をもって, 日本国民全体の食生活の内容を指導する提言をまとめた.このような日本における食文化の変容の過程に介在する人間(特に母親)が環境と主体的にかかわる生活の中で, いかに食文化変容にかかわっているのかの検討を各種, 文献を用いて試みた.母親を通して, 好ましい食文化が, 各世代ごとに適切に認識されることは, 個人の健康のみならず, 社会全体の健康を約束することになるからである.

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ヘミングウェイのIn Our Timeが出版されたのは1925年で, 世界大戦の間の世界中が混迷している時代であった.この作品は15編の短編から成っているが, そのなかの8編に登場するNick Adamsは物語をおうごとに少年から青年へと成長していく.なにもかも未経験のNickは父や母の影響ばかりでなく人間の生と死に直面し, なにか大きなものに導かれながらはっきりとした目的を持った大人になっていく.作者のHard-boiled非情な文体で描かれた我らの時代は, 戦争の悲惨さや無秩序な社会を読者に伝えている.たんたんと描かれたシーンであればあるほど読者の想像力を刺激する.この作品の中のとても短いイタリック体で書かれた部分は特に悲惨な戦争や闘牛士の場面が多いが, 作者は題名のないこの部分とNickの成長のようすを意図的にちりばめて短く鮮烈な印象を読者に伝えている.世界大戦後の先の見えない時代にNickの成長の姿が明るい希望となっている.

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この調査は, 1992年文部省認定となった(社)日本工業英語協会の工業英語検定試験を通して, 現在, 著しく変遷しつつある高等教育における英語教育のあるべき将来の方向性を見い出すために行ったものである.中部圏内の高等学校以上の教育機関に属する2000余名の学生に模擬試験およびアンケートを実施し, 専門性のある英語教育の実態と今後の教育効果を調査した.本論文では特に短期大学生および大学校生289名を抽出し, これを3タイプに分類して模擬試験の結果を比較分析した.その結果, 特別な英語の訓練や科学技術の専門教育を受けてない学生に比べて, 英語の専門教育を受けている学生と科学技術など専門性の強い英語教育歴のある学生の得点にいくつかの傾向があることがわかった.これにより, 専門指向をもった英語教育は具体的な教育効果を期待できるのと同時に, 学生の専門を生かした意義のある英語教育の実現の可能性を示すことができた.

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