名古屋文理短期大学紀要
Online ISSN : 2433-6548
Print ISSN : 0914-6474
19 巻
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  • 原稿種別: 表紙
    1994 年 19 巻 p. Cover1-
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 原稿種別: 表紙
    1994 年 19 巻 p. Cover2-
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • Yoshikazu NOGUCHI, Hiroshi FUJIMOTO
    原稿種別: Article
    1994 年 19 巻 p. 1-8
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    Cundall's DEM considers an element as a perfect rigid body and defines that the forces are transmitted only when the elements are contacting. Therefore, DEM was not applicable for those analytical objects whose media behave continuously or which consist of plural media. Hereby, in this paper, we propose to expand the conditions of contact judgements between elements by introducing coupling coefficients, and to achieve coupling forces between elements in a discontacting state. We evaluate this proposed method through simulations and demonstrate its usability.
  • 上田 實
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 9-20
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    安政5年(1858)開港時の日本は欧米先進国からの脅威によって,政治・外交・経済・文化等あらゆる面で危機的事態に直面して,強力な国益志向のナショナリズムが台頭していた.福沢諭吉の啓蒙思想に強く感動した森村市左衛門は,強固な独立自営の精神と道義的信念をバックボーンに,経営ナショナリズムの積極果敢な経営展開を進め,未知の輸出貿易に敢然と挑戦,見事にこれを成功させ,更に独力で欧州の先進近代窯業を移植し,幼稚産業であった我が国陶磁器産業をして世界最高の水準にまで育成し,輸出産業たらしめ世界市場を席捲して,国益に奉仕する所極めて大であった.高級洋食器から,続けて碍子・衛生陶器の国産化を進め,遂には輸出産業としての地位を不動のものとし,日本陶器(株)・日本碍子(株)・東洋陶器(株)を世界的大企業として斯界に君臨させた業績は極めて顕著である.社会事業家・教育事業家として名声を博した彼は,明治における企業者としても優れた経営実践を通じて,そのビジネスに対する理念を実現した.本稿は森村市左衛門の企業者活動と経営理念を彼の「言行録」の分析などを通じて明らかにしようとする試みである。
  • 吉田 洋
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 21-28
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    監査証跡の議論の多くが会計監査の枠組みの中で行われてきており,従来の監査証跡概念は,監査証跡の維持とデータの追跡可能性が重視された.しかし,システム監査における監査証跡概念では,わが国のシステム監査基準の目標であるシステムの信頼性,安全性,効率性などの評価能力につながる監査証跡が求められてくるので,ログを利用した運用監査証跡を含めて監査証跡を活用し,システム監査を有効かつ効率的に実施することが現実的である.
  • 関川 靖
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 29-38
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    変動相場制採用後およそ20数年経過したが,理論上の長所が発揮されず,為替レートが乱高下し安定した国際通貨制度とは言えない.よって,変動相場に変わる国際通貨制度が要求されることから,本論文においては固定相場を前提として考察をすすめた.特に,マッキノン案を修正することで,新しい国際通貨体制に成り得る基軸通貨体制の再構築を中心に考察した.修正は,国際流動性供給面とキー・カレンシーの信認についてである.前者に関しては,最適国際流動性アプローチを考察し,結論としては基軸通貨国の基礎収支均衡を維持することで解決可能であることを論じた.後者に関して,比例準備制をアメリカ,日本,ドイツが採用し,各国の経済情勢に応じて各々のターゲット準備率を設け,それを達成することで,過去の基軸通貨国の裁量的政策にインフレから導かれた基軸通貨の信認低下を回避できることを明確にした.
  • 酒井 恭高
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 39-44
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    数量認知において発揮される制御力量のコントロール能力は,出力された力量(Ys)と目標値(Xs)との関係でYs/Xs=1となる場合が最も高い.しかし,YsとXsに誤差(Es)が生じた場合,それを力量誤差情報として再修正し出力する能力はEs/Ys=0となるのが制御力量としての調節能力が最も優れている.これは,フィードバック制御系の一般的性質である.本研究は握力と背筋力の等尺性筋力発揮における力量のコントロールについて,与えられた目標値に対して発揮した力量を無告知(NNF)にした場合と告知(NF)した場合,両者の発揮する力量にどのような差が生ずるか検討した.結果についてNNFYsとNFYsの平均値は,全体的に男女共NNFよりNFの方が目標値に近づいており,出力力量の目標値に対するバラつきもNNFYsよりNFYsの方が小さくなった.又,握力・背筋力とも目標値の相対的負荷割合が高くなるに従いYs/Xsの関数は1,Es/Ys関数は0に近づく傾向が見られた.さらにNNFとNFのEs/Ys関数の差に一部ではあるが1%及び5%の有意差が認められ. NNFYsよりNFYsの精度が高まったことを確認した.これは,同一筋に対する筋出力指令としてNNFYsはNFYsにとってフィードバック制御系の外乱に抑制作用が働きやすい情報を提供し,さらに先行動作としてフィードバックの役割を果していると考えられた.
  • 加藤 治美, 江上 いすず
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 45-51
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    食生活が多様化する中で過激なダイエットや加工食品偏重から起こる味覚異常が増加しついに病院では,味覚外来が開設された.女子学生の味覚感度の正常さを保持するためには食生活の是正にあると考え,味覚感度,食生活状況等の調査を行った.その結果,欠食習慣のある者の側に味覚感度が劣る傾向にあることがわかった.味覚感度と食品嗜好度の関係では,種実類,緑黄色野菜類,豆類,その他の野菜類が,味覚感度の良好な人に高い値を示し有意差を認めた.食生活スタイルを栄養バランス型,ボリューム型,グルメ型,ダイエット型,ファーストフード型に分類し各々の食品群の嗜好度を比較した.その結果高い有意差を認めたものは,油脂類,乳類,調理加工食品類であった.各食生活スタイルの欠食の有無と嗜好度については,欠食習慣のある者は各型とも嗜好度が低い傾向にあり片寄りがあるものと見られる.バランスのとれた規則正しい食生活は健康管理だけでなく味覚異常防止にも大切なことである.
  • 三浦 英雄, 石田 和夫
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 53-57
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    一般健康人における,食中毒危険性のある黄色ブドウ球菌の分布状態を調べる目的で,本学学生321名を対象に,手指,鼻前庭,咽頭部の菌学的検査を行った.その結果,黄色ブドウ球菌が検出された比率は,手指2.8%(9名),鼻前庭9.0%(29名),咽頭部32.1%(103名)であり,健康人と思われる者でも,黄色ブドウ球菌食中毒の汚染源となりうる可能性が示唆された.手指から本菌が検出された者については,手荒れ状態の者が多く,手荒れと本菌蝟集の関連性も示唆された.また,分離菌株について抗生物質感受性試験を行い,院内感染症の原因菌として問題となっている,MRSAの有無を調べた.メチシリン(DMPPC)とセフチゾキシム(CZX)の2抗生物質に対する感受性の結果,MRSAは検出されなかった.
  • 松田 秀人, 小倉 れい
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 59-65
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    女子学生の日頃の運動量を知る目的で女子学生を対象として,土日を含まない三日間の歩数と運動量を調べた.身長・体重から得られるBroca指数とBMI(Body Mass lndex)により,やせから肥満まで. Broca指数により7段階に,BMIにより4段階に分類した.各段階ごとに,さらに歩数,目標となる運度量に対する達成度,高校時の運動歴の有無で分類し,各群を比較した.その結果,Broca指数,BMIともに肥満学生群において,運動歴無しの学生のほうが運動歴有りの学生に比して,運動量が多い傾向が見られた.
  • 濱田 義和
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 67-76
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    栄養指導のあり方や方途を検討することを目的として,名古屋市内および市内近郊在住の男子サラリーマン159人(20代〜60代)を対象に,健康意識と生活行動についての調査を実施した.健康意識の特徴は,行動面では睡眠・休養不足や肥満には注意しているが,運動や規則正しい生活に対する意識は低い.食生活面では,脂肪,砂糖,塩分の摂取量には気を付けるが,果実類や牛乳・乳製品,海藻類の摂取不足に裏打ちされたように,カルシウムや食物繊維の摂取には無頓着で,噛むことや飲酒・喫煙に対する意識も低いという傾向にあった.一方,愁訴数は低年代層ほど多く,その症状は年代に差はあるが,血圧,肩こり,疲れや胃の不調などであった.健康意識や愁訴の関係では,健康意識と睡眠・休養,運動,食生活との関係が,愁訴の数では睡眠・休養,食生活,コンディションとの関係が強く示唆された.これらの結果から,コンディションを維持するためには,①バランスのとれた食生活,②適度な運動,③十分な休養が必要であることが示唆された.つぎに,健康意識と以上の3点について,年代別にコンディションの不調者の特徴を分析した結果,どの年代も健康意識が低く,睡眠・休養時間,運動量,食生活得点が少ない反面で,愁訴数が多いことがわかった.栄養指導をおこなう上で,先の3点のほか,カルシウム摂取の必要性を強く訴えるとともに,30代,40代の飲酒,喫煙量の多さには,ストレスからくる飲酒,喫煙の弊害を訴えることが重要であると考えられた.
  • 市川 和昭, 小山 古人
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 77-82
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    食用油は密封容器内に保存したとき,開封されないでも長期間保存中に風味等の低下が認められている.これはヘッドスペースおよび油中の溶存酸素による自動酸化に原因するものと思われる.このような食用油の保存中の変質を少なくするために,鉄系脱酸素剤の利用法を検討した.脱酸素剤を密封容器の油中に浸せき,またはヘッドスペースに釣り下げたときに,過酸化物価および酸価の増加は約4ケ月放置後も僅かであり,かなり完全に酸化防止ができた.脱酸素剤を保存容器のヘッドスペースにのみ釣り下げた場合も過酸化物価の上昇はわずかであり,その効果が認められた.脱酸素剤を油中に浸せきした場合は,酸素吸収速度がゆるやかなために,ヘッドスペースからの酸素の油中移動時および油/ヘッドスペースの界面付近で進行すると思われる自動酸化が起こり,過酸化物価は脱酸素剤をヘッドスペースに釣り下げた場合よりも増加した.しかしヘッドスペース容積が小さい場合に脱酸素剤を油中に浸せきした場合は,ヘッドスペースに脱酸素剤を釣り下げた場合と同程度に過酸化物価の増加を抑制することができた.このとき油中の脱酸素剤がヘッドスペース中の酸素を油層経由で吸収するという興味ある現象を確認した.鉄系脱酸素剤はヘッドスペースおよび油中溶存の酸素を吸収できたので,包装法等を更に工夫することにより,食用油貯蔵時の酸化防止に利用しうる.
  • 下田 隆信
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 83-88
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    プラスチック廃棄物より有効物質の回収を目的として,ポリビニルアルコール(以下PVAと略記)を常圧下と水素存在下で分解し,その影響について検討した.1)PVAの初期段階における活性化エルギーは低分子量PVAの方が高く,また高ケン化PVAの方が高くなる結果が得られた.2)液化率は常圧で69%であったが,水素存在下では55%と減少した.触媒としてPt-Cを用いた場合最高71%が得られた.3)常圧下で熱分解生成物は主に水,アセトアルデヒト,アセトン.クロトンアルデヒド,ベンゾアルデヒド,そしてアセトフェノンであったが,水素存在下での分解では,カルボニル化合物は減少し,ベンゼン,トルエン,キシレンが増加した.4)ガス生成物は主にメタン,エタン,プロパン,ブタン,エチレン,プロピレン,CO,CO2であった.5)分解残渣の分解物の量はPt-Ni2O3を使用した場合著しく減少した.以上により有効物質の回収利用のためには水素加圧分解法が有効であることを認めた.
  • 鈴木 真由子, 江上 いすず, 國友 宏渉, 長谷川 昇
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 89-95
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    近年,家事労働は軽減化したといわれている.その結果,専業主婦の身体活動量が低下し,それにみあった食生活に改善しなければエネルギー量の過剰摂取に陥ることは容易に予測される.そこで本研究の目的は,次の2点について明らかにすることにより,専業主婦の身体活動の低下の実態を探ることである.第1点は,専業主婦並びに有業主婦の摂取・消費エネルギー量について,両者の意識に違いがあるか否かを明らかにすることである.第2点は,専業主婦の1日当たりの摂取・消費エネルギー量のバランスについて検討することである.意識調査の結果,専業主婦は摂取面では過剰摂取の,消費面では低エネルギー消費の傾向を示した.摂取・消費エネルギー量の測定調査の結果,次のような事実が明らかとなった.①運動の有無にかかわらず摂取エネルギー量はほぼ一定であり,所要量(代表値)を上回っていた.②運動を実施した日はエネルギー摂取量と消費量のバランスがとれているが,運動を実施しなかった日は摂取が大きく上回った.これらの結果,身体活動量の低下している専業主婦の摂取エネルギー量の目安は,所要量の代表値ではなく,むしろ下限に設定する方が実情に即していることが明らかとなった.したがって,過剰摂取気味の食生活の改善とともに,エネルギー所要量の再検討も必要であると考える.
  • 井村 美和子
    原稿種別: 本文
    1994 年 19 巻 p. 97-106
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
    女子短大生が既製服(ブラウス・スカートなど)の購入時意識決定条件にするであろうと思われる①活動性,②色と柄,③サイズ,④価格,⑤用途,⑥洗濯や手入れ,⑦持ち合わせ品との組み合わせ,⑧母にまかせる,⑨保温性・吸湿性などの着心地の9調査項目を設け,第一番目に考える条件(最優先)1位〜九番目に考える条件(最終)9位まで回答させ,1位と回答した結果を1位集団〜9位集団までの意識構造の傾向を,各集団のトップ相対度数で見ると,1位集団②色と柄38.6%,2位集団③サイズ32.9%,3位集団④価格24.3%,4位集団④価格22.9%, 5位集団⑤用途22.4%,6位集団①活動性30.0%,7位集団①活動性27.6%,⑧位集団⑥洗濯や手入れ27.1%, 9位集団で⑧母にまかせる86.7%で,3・4位集団では④価格に,6・7位集団では①活動性に上位の結果が認められた.しかし,いずれの集団も相対度数が50%以上には達しておらず意識構造の集中性は存在せず分散傾向が伺える.また9位集団で⑧母にまかせる86.7%の相対度数から,自立した短大生像または自分の物は自分で買うという現代の家庭機能像が浮かび上がる.更に意志決定要因を分析するためAグループーデザイン(ファッション性),Bグループー機能性(活動性),Cグループー品質と価格(快適性)の3グループに上述の①〜⑨の項目を分類所属させ,結果を分析したところ,女子短大生の既製服購入時の意識決定側面要因はAグループーデザイン(ファッション性)にあることが明らかになった.
  • 原稿種別: 付録等
    1994 年 19 巻 p. 107-112
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 原稿種別: 付録等
    1994 年 19 巻 p. App1-
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 原稿種別: 表紙
    1994 年 19 巻 p. Cover3-
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 原稿種別: 表紙
    1994 年 19 巻 p. Cover4-
    発行日: 1994/04/01
    公開日: 2019/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー
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