プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

S-9 社会資本投資におけるPFI方式の導入可能性についての一考察

小原重信, 李国宗

原稿種別: 本文
p. 219-225
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_219

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第3セクター事業の約40%が累積欠損を抱え債務超過に陥り, 官の公共性と民の効率性の両立が実現できていない. 公約財源の縮小環境のもとで新たな社会資本が求められ, PFI (Private Finance Initiative)によるVFM (Value For Money)プロジェクト評価が注目されている. 本論では第3セクター事業の投資評価によるPFI方式への代替可能性とその要件を検討する.

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S-10 動的計画法による海外旅行ツアー経路のトレード・オフ問題解決法

森山隆太, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
p. 226-231
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_226

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従来から, 動的計画法は主に単純多段プロセスの単一目的最適化問題に適用されてきた. 本研究では, 海外旅行ツアー経路決定問題を事例として取り上げ, トレード・オフ関係にある二つの目的関数の多段プロセス最適化問題に対して動的計画法を適用した解法について提案する.

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S-11 バイオリズムによるプロジェクトスケジューリング

荻上裕基, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
p. 232-236
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_232

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プロジェクトのスケジュール手法としてPERTが多用され, 仕事を達成するための期間の算出する根拠に標準的な工数が使われている. しかしながら, 人間の作業に対する状態が考慮されていないので, 状況に合わせた人員配置とはなっていない. そこで, 本研究ではリソースの配置をより良くするために, 作業者のバイオリズムを考慮したプロジェクトスケジューリングやリソースの配置について新しい手法を提案する.

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S-12 動的計画法による最適キャリアプランの研究

日下部未知, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
p. 237-241
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_237

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これまで, 個人のキャリアプランはその個人が属する組織の考えによって決定されるところが大きかった. しかし, 社会環境, 雇用形態が大きく変化しつつある今, 個人のキャリアプラン作成を組織が行うことは不可能に近い. 本研究では個人と企業, 双方の満足度に注目し, 双方が共に高い満足度を得ることができるキャリアプランの個人による作成を支援する手法について述べる.

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S-13 コンピテンシ手法を用いた職業能力開発に関する研究

堤口貴博, 榎本眞三, 五百井俊宏, 加藤和彦

原稿種別: 本文
p. 242-243
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_242

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最近, 企業における問題として, 企業活動の国際化, 人材の採用システムの変革などに伴う人材の流動化がある. 具体的には, 多くの企業において, 職場や職種の転換を希望する社員が増加していることである. その原因は, 海外赴任からの帰国帰国社員の増加, 外部からの調達, あるいは通年雇用制度の採用などである. この場合, 企業においては, これらの社員を新しい職場に早期に適合させるため, 職業能力の再訓練や最開発が必要になる. そこで, 本研究では, これらの社会的要求を解決するため, コンピテンシ手法を活用した職業能力開発プロセスのコンセプトを提案する.

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S-14 顧客満足型BtoBtoCモデル構築のための要因分析

滝川宗紀, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
p. 244-247
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_244

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製品・サービスの取引形態であるB to B (business to business)とB to C (business to Consumer)には, 当然ながら売り手と買い手という状態が発生する. 本研究では, B to B間並びにB to C間にある顧客価値要因を抽出し, 互いの取引における顧客価値要因の構造化を行い, B to B-B to C間を関連付けることで, 顧客満足型B to B to Cモデルが導出できることを示した.

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[OTHERS]

原稿種別: 付録等
p. App6-
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_App6

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裏表紙

原稿種別: 表紙
p. Cover2-
発行日: 2001/03/12
公開日: 2017/06/08

DOIhttps://doi.org/10.14914/spm.2001.Spring.0_Cover2

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