プロジェクトの複雑性が増し,成功への要求度合いも高まる昨今,プロジェクトを確実かつ迅速に遂行することのできる質の高い優秀なプロジェクト・マネジャーが強く求められている.組織は,このようなコンピテンシーを持つプロジェクト・マネジャーを確実で早期に,かつ継続的に育成し続ける必要がある.しかし,「コンピテンシー」というものの概念を的確にとらえることができなければコンピテンシー獲得を目的とした人材育成も容易ではない.本稿では,コンピテンシー・モデルに求められる要件を整理し,それに基づいて開発した当社オリジナルのコンピテンシー・フレームワークの効果について考察する.また,コンピテンシー・フレームワークを自己能力向上のためのツールとして有効活用するために,受講者に腹落ちさせるための独自の研修手法を取り入れた.これらについて,実際に研修を実施した結果から有効性を検証した.

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今日の情報システム開発プロジェクトでは,低コストかつ短納期を実現し,高い生産性を確保することが求められている.当組織では,新たな生産性指標として,ファンクションポイントをベースとする情報システム開発プロジェクトの生産性の見える化を行い,生産性改善目標の設定,生産性向上施策の実施及び効果測定といった改善サイクルの実現に取り組んだ.その過程において,幾つかのプロジェクトでは,ファンクションポイント法による規模の定量化に多くの工数を要することが最大の課題となった.本稿では,ファンクションポイント法による規模定量化において,一定の精度を担保しつつ,工数削減を目指した取り組みについて紹介する.

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当社の設計書に対する品質評価は,予め定められたチェックリストに沿った充分性に関する定性的評価が主であり,レビュー指摘件数などを目標値と比較する定量的評価が十分行えていなかった.その背景として,設計工程のプロセスがプロジェクトにより異なっており,相対評価用の目標値設定が難しいという課題があったためである.しかし,近年設計工程でのレビュー実施に関して「一人一本目チェック[○!R]技法」を導入することで設計工程の検証プロセスの統一が図られ,レビュー結果の数値データも収集できるようになりつつある.そこで本研究では,「一人一本目チェック[○!R]技法」の実績データを基に定量的評価を行うための目標値を設定する方法を検討し,その評価を行う.

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昨今のITサービス活動環境の急速な変化によって,顧客のシステムの運用サービスを担うITサービス・マネジャーの役割範囲が必然的に拡大化してきている.サービス・マネジャーがこの現実に向き合い役割を全うしてサービス・ビジネス目標を達成するために,ITサービスマネジメントの実践に向けた具体的なアプローチ方法を5つの観点で整理して,その要点を報告する.併せて,サービス・マネジャーとしての活動姿勢についても言及する.

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リスク・マネジメントを論じる時,リスクの事象を中心に,リスクを統計的に捉える方法が主流を占めている.本論では,リスク事象の底にある人間の心理が,ITプロジェクトのリスクの本質であることを説いている.つまり,統計的にリスク・マネジメントを論じるのではなく,人間の心理面から,リスク・マネジメントを論じる.本論文では,リスクが人間心理に起因しているとは,具体的にどう言うことかを考察する.これにより,ITプロジェクトの大半を占める統計的に対応出来なかったリスクに対して,PMが心理面からリスクを認識評価出来ること示す.

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東日本大震災では東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波,及びその後の余震により甚大な被害を被ったが,初期対応や災害対策についていろいろな問題が指摘されている.災害対策基本法や特定非常災害特別措置法に則り対策を実施していく必要があるが,復興計画を立案し,組織を立ち上げし,実行し,進捗を監視していく一連の工程において現状は手探り状態であり,必ずしも最善の方法が採用されているとは言えない.復興に関してはより早期にまた確実に進めることができる方法を選択すべきであるが,PM手法のフレームワークを適用することで解決できるものが多いと思われる.本論文では阪神・淡路大震災等過去の教訓に照らし合わせ,災害復興におけるPM手法適用の有効性を検証した.

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本稿の目的は,個人PMにおけるコンピテンシーの追究である.1)個人PMのフレームワークをコンピテンシーとして活用することで,必要なコンピテンシーについての気付きに役立つ.2)コンピテンシー向上のためには,見えにくいが個人の達成動機が必須である.3)獲得しようとするコンピテンシーに対して,自らのアクティブな行動が必要とされる.

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ベストセラー「もしドラ」のストーリーは,ドラッカーのマネジメントを用いることにより甲子園出場という目標を達成するというものである.PMの世界にいる者にとっては,そのやり方をPMと対比してみたくなる.なぜならPMこそが期限内に目標を達成するためのノウハウだからである.小説で扱われている組織の目的,顧客,マーケティングなどについて,それぞれPMではどんな知識としてまとめられているかを対比することで,マネジメントとPMとの関係づけが行える.本稿では,モダンPMが目標達成に向けた,より特化したナレッジである点を再確認したい.

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技術革新や社会・経済状況の激変する現代において,「伝統的なプロジェクト管理手法は,実際のプロジェクトを上手に管理するためには限界がある」という議論が行われている.これらの議論の中心は,変化や複雑性をそのまま認識してプロジェクトを扱う複雑性のマネジメントである.そして,複雑性としては,プロジェクトを構成する要素の数やその関係の複雑さだけでなく,プロジェクト目標や成功への筋道などプロジェクトの方向性がメンバに共有されない状態など,より人間系に関わる要因が含まれている.そのため,プロジェクトを成功させるためには,従来のような管理的な方法(計画・命令・把握・コントロール)ではなく,プロジェクトメンバーにプロジェクトの道筋を示し,メンバのやる気を引き出すPMのリーダシップが重要であると考えられている.本稿は,これらの議論をPMコンピテンシーの観点から考察し今後のPM育成のヒントを探る.

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システム開発プロジェクトが失敗する要因として,見積り誤りや間違ったソフトウェアアーキテクチャの選択等がある.また,その他リスクの検討漏れも挙げられる.これらの要因によるプロジェクトの失敗を予防する措置として,株式会社NTTデータでは,各種のレビュー,支援施策を実施している.しかし,これらの施策を実施するに際して,公式にプロジェクトを開始する時点においては,すでに決定されており変更ができない事項も多く,施策による指摘等が有効に機能せず,リスクが十分に低減できていないケースがみられる.本論文では,このようなケースを避けるために,より早期に着手時点でプロジェクト案件を捕捉し,各種施策をタイムリーに実施する方法を提案する.具体的には,プロジェクトの検討に着手する時点でプロジェクトの情報を登録することで,施策推進部門で案件の概要を把握し,適切なタイミングで各種施策を実施するというものである.この取り組みにより,プロジェクト捕捉に従来あった把握の取りこぼしを大幅に削減することができた.

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当組織では,開発しているシステムを高品質で提供し続けるため,標準プロセスの確立/浸透に取り組んできた.さらに,標準プロセスに対する改善を,現場に即して自律的に,かつ体系的・定量的に実施するプロジェクトマネジメントの仕組みを構築した.これにより高品質を維持しつつ,生産性向上と納期短縮を達成し,お客様満足度も向上した.その結果として,CMMIレベル5を達成した.本稿では,当組織で構築したプロジェクトマネジメントの仕組みとその効果について述べる.

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2年6か月の期間を費やし,金融分野に関わるメインフレームシステムを,オープンシステムで再構築した.本システムは,6億件の財務データを取り扱うが,3次元データベースからのデータ移行や厳しい性能目標の達成など,当初から技術的な課題が存在した.また,アプリケーションが実現する業務要件についても,現行システムの踏襲という,曖昧になりうる要件の下,開発工程において多くのリスクを抱えていた.本論文では,プロジェクト立ち上げ時の認識課題に対するリスク対策およびその効果について検証を行った.本プロジェクトは,2011年夏に無事にサービス開始を迎えるが,実施したリスク管理プロセスや取り上げた対策が,今後のシステム開発プロジェクトの参考になることを願う.

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プロジェクトを定量的に評価するために評価カテゴリーを導入したPAIモデルが提案され,評価カテゴリー間の相互依存性のない場合とある場合の関係が,AHPの従属行列を通して明らかになった.本報告では,ニューラルネットワーク(NN)モデルから導出された評価カテゴリー間の相互依存性を,AHPの従属行列を用いて再構成することにより,PAI-AHPモデルとNNモデルにおける評価カテゴリー間の相互依存性の違いを明らかにした.

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日本においてソフトウェア分野における人材が質・量ともに不足している.その問題を解決する策の一つとして,Project Based Learning(以降,PBL)型の授業がある.PBL型の授業では,産業界のソフトウェア開発プロジェクト手法を模擬して,顧客とのコンタクト,ニーズの把握,合意した要件に関するシステム開発,移行・引き継ぎを行う.そのため,学生のプロジェクトとは言え,確実に納期内にシステムを納入することが求められる.しかし,PBL型の授業でシステム開発を行う場合,全員がシステム開発の経験が無いメンバーで構築されるケースが多く,作業工数を正確に見積もることが難しい.そのため筆者は,参加するPBLにおいてユースケースポイント法(以降,UCP法)を適用し,その効果の検証を行った.見積もりの効果の実証がなされた一方,いくつかの問題点が浮上した.本稿では,PBLにおけるUCP法の効果と問題点を述べ,問題点を改善するための施策を提案する.

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筆者らは,プログラム中に残存する欠陥数をリスクとして捉えた品質マネジメントプロセスのフレームワークを提案した.フレームワークではテストの実行フェーズにおいて欠陥の発見を品質の向上と捉え,ソフトウェア信頼度成長モデルを利用して品質向上をトラッキングする.ここでソフトウェア信頼度成長曲線や残存欠陥数の推定のためにはプロジェクト期間中のある程度の規模のテスト実績データが必要である.しかしながら少人数,小規模なテストにおいては十分な実績データが得られない.そこで,筆者らの少人数チームのプロジェクトに対してフレームワークを適用することが可能なのか,過去のプロジェクトデータを用いて確認を行った.少人数チームでは,テストの進捗や欠陥の発見は,チームメンバーのスキルやテストの実施形態,作業分担に大きく影響される.本稿はこれらの視点から品質マネジメントの考慮点に関して報告する.

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筆者は筑波大学大学院常勤教員として,2010年9月から大学院生を対象としたProject Based Learning(以下PBL)科目を推進している.本科目では,4〜5人の学生が5つのプロジェクトに分かれて,それぞれ実顧客に対して合意形成を試み,プロジェクトマネジメントを駆使してシステム開発を行い,顧客に引き渡すまで実施する.本論文では,その活動実績と反省に基づいて2011年度に開発しようとしているPMS for PBL構想について述べる.

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ソフトウェア開発の要求分析手法の一つにユースケースを用いる手法がある.筑波大学大学院のソフトウェア開発を行う演習形式の講義の中で,学生は実際にユースケースを用いて分析を行っている.しかし,開発経験が乏しいため,ユースケース作成の初期段階ではさまざまなミスがあり,その修正に時間を取られてしまった.本稿は学生の作成したユースケースを分析し,学生のような開発経験のほとんどないものが陥りやすいミスや漏れやすい記述,さらにそれらの対策について述べる.

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本プロジェクトは,学生5名が主体となり運営している.取り組みの内容は,一般の顧客が抱える課題に対する解決案を定義し,分析および外部設計や内部設計等の一連の開発を進める中で,プロジェクト運営を行うものである.本プロジェクトの顧客は,コンサルタント業を営む株式会社T社である.現在T社は,老舗の呉服店である株式会社Y社が中心となり進めている天蚕に関する連携体を支援している.顧客からの要望で,バイヤーや販売員に対してICT技術を用いた支援システムを開発する.システム開発計画として,昨年度の開発実績を基に品質マネジメント計画を設定した.ただ,昨年度の実績には改善の必要があったので,反省を基に品質基準を設定した.本稿では,本プロジェクトにおける品質マネジメント計画について報告する.

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筆者らは失敗プロジェクトの分析,失敗学,技術者倫理等との対比を踏まえたリスクマネジメント等に関して,組織のプロジェクトマネジメント成熟度の視点で分析を行なってきた.これらの分析において,プロジェクト・マネジャーの交渉(ネゴシエーション)力がプロジェクトの成功を左右する重要な要因のひとつになることがある事を実感する場面が多くあった.本稿では交渉に対する姿勢を弱気型交渉姿勢と強硬型交渉姿勢の両極端から考察し,両者の間に位置する交渉の基本事項について考察,検討を始めた.交渉においては,1. 双方が勝者になるように心がける.2. 問題そのものと,人間関係に関わる事柄を混同しない.3. お互いの立場ではなく,関心事に注目する.4. 手に入れられる情報をできるだけ集め,活用する.5. 違いを解決するには,客観的な尺度を使用する.の5点の留意点について述べる.

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日立インフォメーションアカデミーは,日立製作所及びグループ会社向け中心の研修会社である.IT部門への研修実績を元に他事業部門からのPM実践研修を依頼される場合,毎回悩むのがIT部門向けとは異なる事業部門に合わせたケーススタディー演習事例の作成である.今回,日立の社会インフラシステム構築部門のエンジニア向け研修において,初めて受講者側から個別プロジェクト事例を持ち込んだ実践講座を行なった.この手法は,グループ毎に異なる多種のプロジェクト事例で,インストラクターに取っては多業種分野での実務経験と難易度の高い手法を要求されるが受講者の実業務に近い実践的な研修として高い評価を得た.今後,他の業態への研修にも応用が出来る有効な手法と考える.

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現在,プロジェクトマネジャ育成施策のひとつとして,数行で書かれた短い事例(ショートケース)を用いたケースメソッド教育を構築中である.本教育は,プロジェクトマネジャにプロジェクトにおいて実際に生起する様々な状況を事例として,数多く「疑似体験」させることで状況対応力の向上を促進することを狙いとしている.本稿では,ケースメソッド教育におけるショートケースを活用し際の利点について述べる.

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本論文は弊社内でのIBM Technical Leadership Master Course (ITLMC)の一つ,「アーキテクチャを『はかる』」コースの報告である.当コースの目的はビジネスとITの乖離を「はかる」ことである.双方のアーキテクチャをはかることによって乖離をはかることを目指した.当コースでは先ずアーキテクチャとは何かを議論・整理し,それを「はかる」ための技法を調査・試行した.テキストマイニング,Architecture Tradeoff Analysis Method^<SM>(ATAM),グラフ理論がそれである.具体的にアーキテクチャを「はかる」までは至らなかったが,次のステップに進むためのヒントを得ることができた.

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システムの安定稼働,効率的な保守・運用を目指す上で,問題分析から原因の特定,優先順位付け,対策の実施,効果の検証といった一連のフローを定め,継続してフローを実施することで,問題発生件数の低減を図り,効率的に問題対応を行うことが重要である.本稿では,システム運用における問題管理にCausal Analysis and Resolution (CAR)を適用し体系的に問題発生の分析と予防活動を行った事例を紹介するとともに,その有用性を述べる.

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若手SEのPMスキルをどう強化していくのか,システム開発の現場で大事な課題の一つである.富士通においても,PMBOKの資格取得推進,PM教育,OJTなどの場を通して継続的に取り組んできた.これらを補強するため,社内の最前線のSEからプロジェクト横断面での問題解決事例を収集し,それをもとに実践力を問うショートストーリ形式の問題集を開発・活用するWG活動を開始した.活用の一環として社内のPMコミュニティで実施したメルマガ発信やPM教育トライアルの場を通して一定の評価を得,若手SEの実践的PM力強化への期待効果が見えてきた.

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2011年3月11日に発生した東日本大震災は,東日本の広い範囲に甚大な被害をもたらした.本稿では,ある被災工場における生産復旧プロジェクトのスケジュール可視化の取組みについて報告する.復旧プロジェクト内で作成されていた多様なスケジュールを,一元的にモデル化し可視化することを試みた.生産工程の複雑性と先行後続関係の複雑性に対応するために,多観点WBS構造を考案し,OR型先行後続関係を導入した.更に,これらの概念を取り入れたITシステムを迅速に構築し,実運用を開始した.最終的には,短期間で生産復旧を達成することができた.

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本論文は,従来,PM (Project Management)とSE (System Engineering management)の両分野で使うWBSマネージメント手法について,不足し混乱していると考えられる部分(本論文では表1の左側欄に示す事項など)を示し,その不足すると考えら不足部分の問題を解決する「WBSの再定義とその使い方」の概要を示すものである.

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ソフトウェア品質会計とは,日本電気株式会社が考案したソフトウェア品質管理手法である.品質会計を構成する技法のうち,「バグ分析と1+n施策」を紹介する.バグ分析と1+n施策とは,1件の不具合の根本原因を分析し,その不具合と同じ原因で作りこまれ,レビューやテストで見逃された同種バグを摘出するための技法である.そのバグ分析と1+n施策の技法の内容を具体的に解説するとともに,その適用方法および効果を説明する.さらに,バグ分析と1+n施策の特徴を考察する.

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組込みシステム開発の現場では,年々増加する要求機能を満たすために開発規模が増大し,従来の技術者個人に依存したやり方だけでは対応することが難しくなっている.その対応策を検討するにあたり,はじめに,実際の現場で,どのような問題が認識され,どのような対応策が模索されているのかを把握するため,現場の技術者およびマネージャの方にインタビューを実施した.今回の調査では,アンケートによる調査ではなく,質問項目をまとめた用紙を用いたインタビューにより実施した.この方法は,漏れなく構造的に質問ができるという利点と,重要と思われる内容や回答に対しては,さらに掘り下げた質問をすることにより,回答者自身も強く認識していなかった重要点に気づけるという利点がある.本稿では,その内容と分析,さらにそこから考えられる対応策について述べる.

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組込みシステム開発の現場では,年々増加する要求機能を満たすために開発規模が増大し,従来の技術者個人に依存したやり方だけでは対応することが難しくなっている.その対応策を検討するにあたり,著者等の先行研究では,実際の現場で,どのような問題が認識され,どのような対応策が模索されているのかを把握するため,現場の技術者およびマネジャーの方にインタビューを実施した.本稿では,このインタビューの結果を踏まえ,組込みシステム開発をエンタープライズ系システム開発と対比し,6つの軸を設定し,プロジェクトの特徴を分析した.この分析の結果,明らかになった組込みシステム開発プロジェクトに対し,特徴を踏まえた開発プロセスとプロジェクトマネジメントを提言し,さらに,組込みシステムのプロジェクトマネジャーのコンピテンシーと育成体系を示した.

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鉄鋼圧延設備の制御系更新プロジェクトでは現地立上げにおいて脅威となる潜在的な事象や事柄,現地調整の阻害要因などといったリスクが多く存在する.本論文では更新プロジェクトにおける現地リスクマネジメントの新しい提案を行い,現地リスク評価モデルの構築とリスク最小化に有効な対策を考察する.これにより現地リスク管理を効果的,且つ確実に実行でき,現地リスクに有効な管理手法を提案できる.更に,現地リスクの分類や評価基準の策定を行なうことで現地リスクマネジメントの経験知を形式知化できる.

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嘉悦大学では半学半教の精神に基づき,2008年度よりTA(ティーチング・アシスタント)やSA(スチューデント・アシスタント)といった学生アシスタントによる講義支援制度を設けている.初年度は試験的に講義を円滑に進めることのみを目的としていたが,学習効果の向上に期待ができるものとして,翌年度より大幅に増員することとなった.その結果,これまでとは異なる学生層を取り込むこととなり,一定の質的水準を保つためにも学生アシスタントの育成プロセスが必要となった.本論では,嘉悦大学におけるSA/TA制度の概要を紹介し,アシスタントの育成プロセスについてSECIモデルを用いて述べ,また,その成果についてSA/TA評価アンケートに基づいて評価する.

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本論文では,はじめに2010年度の慶應義塾大学の大学学部生を対象とした産学協同プロジェクト「コラボレイティブ・マネジメント型情報教育」で筆者(木崎)が参加したプロジェクトについて述べる.このプロジェクトでは,タスク管理やチーム内のコミュニケーションに問題があった.その経験を踏まえ,チケット駆動型によるリアルタイム性を重視した共同作業をPBLに適用することによりこれらの問題の解決を図る.

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プロジェクト体制の中に海外のITベンダーを含めた場合,当然の事ながら,プロジェクトマネージャー(以下,PM)が,成果物の進捗及び品質を管理する責を負う事になる.海外ベンダーとのコミュニケーションは,地域,時間帯,文化など,様々なノイズが含まれることになり,PMがすべてのコミュニケーションをコントロールする事は容易ではない.適切なコミュニケーションを管理するには,PMはどのプロジェクトメンバーがどのような情報を,どのタイミングで必要とするかを識別する必要がある.本稿では,多国籍ベンダー間で誤解することなくコミュニケーションを図るためのルールや手法を実際の経験に基づいて紹介する.更に,効果的なコミュニケーションが,プロジェクト全体に対してどのような結果をもたらしたかを検証する.

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The purpose of this study is to: 1. Identify the current issue of IT Project, 2. Find out the countermeasures, 3. Propose the solutions. Mental disorder has become serious social issues and number of the patients has been increasing every year. Due to the complexity of the work environments, IT projects get more people who suffered from depression than other industries. It is also said the significant increase can be found in younger employee. Project needs to consider that as a critical risk and to find out the solutions. In this research, I would approach depression from the viewpoint of psychology, and then describe the finding from the interviews.

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製造業では,市場競争を勝ち抜くために品質,コスト,納期を改善することは必須の課題であった.熟練技術者による改善には限界があるため,問題点を数値で把握しプロセスを改善する計数管理の手法が発達した.トヨタ生産性方式の「見える化」は仕事の様子や問題点が常に見えるように工夫することであるが,問題点を見える化すると,現場と管理者の双方に「カイゼン」すべきポイントが明確となり変革を推進する原動力となる.このことはソフトウェアの開発運用にも適用できる.本稿は見える化を推進することにより計数管理を効果的に活用する方法を示し,幾つかの統計的分析手法を組み合わせて測定プロセスを改善する方法を報告する.さらに,プロジェクト性能の予測モデルを用いて予測に基づくプロジェクトの管理を行うことにより,プロジェクトを成功に導く方法を示す.

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PMBOKによるとプロジェクトは「独自性」を持った有期性の業務と定義される.例え,独自性の高いプロジェクトであったとしても,PMBOKに定義されているPM知識は活用可能である.しかしながら,PM知識を実際のプロジェクトに適用するための技能(コツ)を習得することは,独自性の高いプロジェクトを担当した場合,多くの若手プロジェクトマネージャにとって難しいことが多い.そのような技能を習得させるためには,徒弟制度に近いものではあるが,手本となるプロジェクトの進め方を間近で見せ,その類似プロジェクトを担当させる育成方法が有効であると思われる.本論では,実際に類似性の高いシステム開発プロジェクトを活用し,若手PM育成を実践した事例を報告する.

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