本研究では, プロジェクトにおけるメンバのパーソナリティとリーダシップ行動の関係について検討した。因子分析によりメンバの性格別にリーダシップ行動の評価因子について検討した。41名の被験者の評価データを因子分析により分析した。その結果, P行動(目標達成行動)とM行動(集団維持行動)のバランスのとれたリーダがいずれの性格でも高く評価されることが明らかになった。また, メンバの性格により好まれるリーダシップ行動とその要因が明らかになった。

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プロジェクト・マネージャーにとって, リーダーシップは, プロジェクトを推進する上で重要な要素の一つである。PMBOKでは, コッター氏の論文を引用し, リーダーシップは"方針の設定", "人々を方向つける", "動機付けと鼓舞をすること"を含むと説明している。一方, 戦術的な組織において, リーダーシップは, 指揮官によって発揮される, 指揮とは, 指揮官を基軸とした指揮下部隊の掌握と統御であり, 指揮官に求められるものは, 責任感, 率先垂範などである。本稿では, SIプロジェクトのリーダーシップと戦術的な組織におけるリーダーシップの類似点及び相違点を明らかにし, SIプロジェクトのプロジェクト・マネージャーに取り入れていくべき事項について述べる。

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本論文では、マネージャーの役割とリーダーの役割を、複数の管理者で分担する必要性について述べる。あるソフトウエア開発プロジェクトでは、三人の管理者がこれらの役割を分担することで、それまで滞っていた作業がスムーズに行われるようになった。このプロジェクトの成功要因を役割分担とコミュニケーションについて、オブジェクト指向で分析した結果、複数の管理者の存在がプロジェクトのメンバーであるSEやプログラマーのコミュニケーションの流れを変え、開発作業に対しよい影響を与えるということが判った。

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米国PMIの最近のレターや出版物を見ると, 徐々にではあるが, PMBOK (Project Management Body of Knowledge) こそはプロジェクトマネジメントにおけるDe factoスタンダードであり, グローバル・スタンダードだと宣言し始めている。これは, かつて米国のITシステムのアーキテクチャーやオペレーティングシステムが徐々にグローバル・スタンダードとなっていった経緯を思い起こさせる。ならば, プロジェクトマネジメントの発展や構造はITシステムの発展やインフラの歴史を見れば予想できるのではないだろうかと考えられる。この発想に基づき, 本論文ではITシステムがインフラストラクチャーを持つと同様にプロジェクトマネジメントの知識体系にもインフラストラクチャーが有るのではないかと考え, ITシステムと対比させながら, プロジェクトマネジメントのFrameworkを考察したものである。

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SIプロジェクト開発は, 規模が大きくなればなるほど全体が見渡せなくなり, 各リーダー任せに成ってしまう場合が多い。プロジェクトもうまく進んでいる時はいいが, スケジュールが遅れてきた時にどこがおかしくなっているのかを見つけるのは, 大変な作業となってしまう。開発要員も多いと, 成果物も多くなり, それが全て必要な物かどうかの判断も一概に出来る物ではない。特に, 上流工程では, 下流工程のプログラムやモジュールやテストケースと言った誰にでも目に見える標準化された成果物が少ないので, その作業の管理も一層難しく成ってくる。さらに, 上流工程では進捗が遅れていても, 遅れている事自体が判らずに, そのまま下流工程に引き継がれた時に, あれもこれも決まっていない事が判り作業のやり直しが発生し, 大幅なプロジェクトの遅れになる事がよくある。当論文では, DOAのDFD手法を使って作業を明確に定義することで, スケジュール管理を成功させた方法を紹介する。

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本論文では, ソフトウェアの規模計測手法としてファンクションポイント法をプロジェクトに導入し, 生産性データの実績値を収集, 分析することにより, プロジェクト見積りへと活用してきた過程を述べる。

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当プロジェクト事例は, 本年6月22日に成立した法案により可能となった我が国初の新規参入業務を支援する業務システム開発プロジェクトの事例である。新規参入業務ゆえに業務要件が明確にならず, またそれに加えて法案成立が数度となく見送られ, 見送られるたびに業務要件の修正が発生してきた。そういった状況の中で数回にわたるサービスインを余儀なくされ, それにあわせた同時並行した複数のシステム開発のスケジュールを策定し実施するにいたった。ここでは, 同時並行する複数のシステム開発の中で, 変更管理手順ならびにモジュールのバージョン管理手順など, 前例のないプロジェクト運営の実践結果につき, 評価し今後の課題につき考察する。

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本論文では, 発見されたフォールトの修正も考慮したとき, 与えられたテスト労力量をどのように配分すれば単体テストのモジュールで発見されるフォールト数の期待値が最大になるかを議論する。ここで, 投入されるテスト労力量と達成されるソフトウェア信頼性を関係づけるために, テスト労力依存型ソフトウェア信頼度成長モデルを適用する。また, 以上の結果を数値例により具体的に示す。

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ソフトウェアの開発といったプロジェクトにおいて, そのメソドロジー(開発方法論)を前提にして作業を実施することは非常に重要なことである。メソドロジーがないままに作業を行おうとすると, プロジェクトの計画も満足に立てられず, プロジェクトマネジメントそのものが破綻しかねない。これはソフトウェアの開発に限らず, 今までにない創造的なことを行うプロジェクトにおいても同じである。当論文では, このメソドロジーを構築する場合に求められる要件を必要要件, 充分要件, 品質要件というカテゴリーを導入して明確にし, それらをベースにしたメソドロジーの構築方法とその事例を述べる。

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プロジェクト・マネジャーはプロジェクトを計画通り遂行し, 予定通り終結させるための最も重要な人物である。プロジェクト・マネジャーをリソースとして考えた場合, リソース・マネジメントにおいて, これを最適に配置し, 無駄なく活用されることが求められている。従来の見積り方法は, プロジェクトの期間, 規模, プロジェクト・マネジャーの経験, 実績およびプロジェクトの特性などによって算出してきた。しかし, これは経験に頼ることが多く, 必ずしも客観的な見積りになっていないというのが現状である。この論文では, コミュニケーション・ラインの考え方から, マネジメント・ピラミッド・モデルを提案し, プロジェクトマネジメント・ワークロードを算出するアルゴリズムを提示する。

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ソフトウェアプロセス改善は, 生産性向上や品質向上に効果があると知られている。本論文では, あるプロジェクトにおいて実施したソフトウェアプロセス改善とその効果を測定した事例の紹介と考察を行う。

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e-businessを取り巻く環境は激しく変化を続けており, 近年のシステム開発には変化に柔軟に対応できるしくみが必要とされている。こうした中で, 従来のウォーターフォール型の開発手法に代わり, 短期間のリリースを繰り返して機能を追加していく「繰り返し型開発」を前提とする開発手法も様々に提唱されている。しかし, システム・インテグレーションを提供する立場からすると, 大規模システム開発への適用可能性や, 企業・組織としてプロジェクトをサポートするしくみなど, 未解決の部分も多いと思われる。こうした状況を踏まえ, 本論文ではe-businessシステム構築に適用される開発手法が満たすべき要件について考察する。

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千葉県は, 県内産業集積の活性化を実現するため, 千葉県産業三角構想(幕張新都心構想, かずさアカデミアパーク構想, 成田国際空港都市構想), 東葛テクノプラザ設置などの政策を推進してきた。さらに, 千葉県は, 国際産業母都市千葉県を基本理念に「ちば新産業ビジョン」を1994年に策定し, 2020年を最終年度としてその政策を推進している。本研究では, この「ちば新産業ビジョン」の主要課題である「新たな産業創生の促進」の効果的実現を図るため, 大学医学部と工学部の効果的融合を中心に, 産・学・官による「医療・福祉産業支援機構」の設置が提案されている。

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中小企業等による従来型のモノづくりの重要性は, 大型先端技術開発の21世紀においても不変である。モノづくりの活性化を目的とした国および自治体の支援制度は拡充されてきてはいるが, その成果は必ずしも十分とはいいがたい。本稿では, 公的支援制度をうまく取り込みながらプロジェクトを組織し, 成功裏に研究開発を推進してきたある企業の事例を取り上げ, 人・物・金等の経営資源に必ずしも恵まれない中小企業等が, 技術開発を効率的に推進しようとする場面において, 公的支援制度が果たすべき役割の重要性について述べている。

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The Agency of Industrial Science and Technology ceased its role and the new organization "National Institute of Advanced Industrial Science and Technology" was born at the beginning of April 2001. The change in the role of the former AIST is reviewed and the outline and R&Ds of new AIST is shown.

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多くのERPパッケージソフトウェアを導入するプロジェクトは, ERPパッケージの機能によって提供された標準業務モデルを使用することで, 業務改革を行なうことや開発費用を削減することなどを目的としている。実際にこれらの目的を達成した成功事例もあげられているが, エンドユーザーの説得に困難を極めたり, 予定以上の開発費用を要したなど問題も多く, プロジェクト推進に問題を抱える場合もある。プロジェクトマネジメントにおいて, ERP導入プロジェクトの特徴と推進のキーポイントを十分に理解した上でアプローチすることが, 成功の確度を高めることになる。本論文ではERP導入のプロジェクトマネジメントにおける, 成功のための重点課題と対応のあり方を述べる。

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お客様要望あるいは業務提携による情報システムの構築を行っているSIerにおいては, 全社でさまざまなプロジェクトを構成し, システム開発業務あるいは保守関連業務を日々遂行している。それらは社会システム構築の一役を担っていることから, 各プロジェクトのステイタス及びパフォーマンスをいかに把握し, 該当プロジェクトに課題がある場合は, 適切な対策を行ういわゆるTQMでいうPDCAを回していく必要がある。本考察は, この点に着目したプロジェクトの可視化あるいはそこで得られる水平展開情報の共有化をめざして研究・検討を進めている内容について報告する。

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弊社は, 2001年4月に三菱電機株式会社より分社化し, 急速に変化するシステムインテグレーションビジネスに迅速な対応をすることで, 更なるお客様へのサービス向上を目指している。システムインテグレーションのプロジェクト管理では, 従来のQuality (Q), Cost (C), Delivery (D)の管理に加え, リスクマネジメントなどModern Projects Management (MPM)導入を図り, 高品質システムのお客様への提供を推進している。本報では, MPMに準じたプロジェクトマネジメント支援システムを紹介し, 実践的に延べ約600プロジェクトに適用した事例を報告する。

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近年, 経理系のシステム開発を中心にERP (Enterprise Resource Planning)パッケージを用いることが一般的になりつつある。筆者は過去4年間にわたりプロジェクト・マネジャーとしてERPパッケージを用いたシステム開発プロジェクトを2例経験してともに成功裡の業務本番稼働を迎えることができた。本稿においてはERPパッケージを用いたシステム開発における従来手法と異なるリスクを明らかにすると共に局面化の考え方を帰納的に説明する。また, ERPパッケージを用いたシステム開発プロジェクトにおけるプロジェクト・マネジャーの役割については従来型システム開発プロジェクトで要請される役割に付加して独特な役割が要請される。これらの役割についても言及する。

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「品質システム・マネジメント」国際規格は、アメリカの軍用規格MIL-Q-9858 (1963) 「品質プログラム要求仕様書」をルーツ (root) として、イギリスの BS-5750,EC 機構の EN-29000 等の規格化を経て、1987 年に ISO-9000sとして制定されたことは、これまでの大森の發表において度々述べてきたところであるが、そのMIL-Q-9858も近年に廃止されて「ISO-9000s{現在では、ISO-9001(2000)}によるべきこと」となり、「ハードウエア・品質システム・マネジメント」のISO規格による国際化(グローバライゼーション)の進展状況については既に紹介済みであるが、今回は同じくMIL-Q-9858(1963)をルーツとした「ソフトウェア・品質システム・マネジメント」も亦、ISO/IEC, IEEE/EIA, EIA規格等によるヨーロツパ主導の国際化(グローバライゼーション)の流れの中にあることを紹介すると共に考察を行つた。

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最近のビジネス環境の変化は, (1)ビジネスのグローバル化による国際分業体制, (2)IT化によるビジネススピードの向上をもたらした。このような状況で, 企業がR&D活動を行なうのは, 次の3つの動機による。a)人類の文明の発展への寄与, b)市場での製品競争力を増大させ, 利益を確保する, c)国際分業体制化でR&Dの優位性を確保する。R&Dプロセスは高度の技術を必要とするので低賃金地域では実行困難であり, 先進国でのみ可能であるため日本のビジネスに適しているといえる。さらに, 市場において競争力を確保し, ビジネス上優位に立つために, i)特許によるビジネス障壁, ii)技術によるビジネス障壁, iii)価格によるビジネス障壁, iv)規制によるビジネス障壁を形成することが行なわれる。

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ソフトウェア開発プロジェクトでは上流工程における品質の埋め込みの重要性が強調されている[1]が, この品質は成果物の形で最終的に表面化する。つまりソフトウェア開発プロジェクトを成功に導くキーの1つが如何に上流工程での成果物の品質確保と品質向上を行なうかにあるといえる。成果物の品質確保・向上のためにフォーラム形式のNotes-DBを大規模プロジェクトの上流工程で活用した実例を基に, ツールを用いたプロジェクトの品質システムの効果を考察する。

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IBMノートブックPC ThinkPadの開発におけるプロジェクトマネジメントの一例を紹介する。ワールドワイド向け製品ということで開発のみならず, 発表, 製造出荷, 営業, サービスといった面でUSチームとの協業が必須である。製品要求は各国, 地域により違いがあり, また仕様に対する変更要求も頻繁にある。CPU及び基本OSのプランも変更がはいるため, 適宜対応する柔軟性を持つ事が要求されている。また将来, 在宅勤務, 時間短縮等の勤務体制に変化があった時のプロジェクトマネジメントについて検討を加えてみた。

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プロジェクトにおける知的な作業に対して, 作業者の作業に対する内的過程, すなわち作業者の生理的, 精神的なものが作業の進捗に対し大きな影響力を持つ。そこで, 本研究では, 個人の作業処理における内的過程のモデルを構築し, 個人の知的な作業に対して遅れが発生するメカニズムを明らかにする。

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ITプロジェクト遂行上の管理として, プロジェクト管理を構成している主な対象領域は, 進捗管理, 問題管理, 変更管理およびリスクマネジメントである。そこで, これらのプロジェクト管理全般については, 実践的な管理技法と仕掛けであるPMIS(Project Management Information System)について基礎理論およびメソドロジーと位置付けについて, 2000年度春期研究発表大会で「グループウェアによる実践的な管理技法」として統合プロジェクト管理ツールCPMT(Consolidated Project Management Tools)を用いたプロジェクト管理技法について発表した。また, その続編で問題管理と変更管理の実際のプロジェクトへの適用方法と考慮点について, 2000年度秋期研究発表大会で「問題管理の実践的なプロジェクト管理事例」および2001年度春期研究発表大会で「変更管理の実践的なプロジェクト管理」として発表した。本論文では, 前大会の続編として進捗管理に焦点を当て, ITプロジェクトにおける進捗管理の基本的なツールであるEV分析を用いて, タイムマネジメントおよびコストマネジメントをいかに効果的に行うにはどうすべきかということについて述べる。この仕組みへはIBMだけではなく, お客様, 業務委託会社にも参画してもらい, 共通認識を持つためのコミュニケーション・ツールの位置付けを含め, 実践的かつ効果的なPMISとして活用している。これから初めてプロジェクト管理を経験される方や, 既にプロジェクト・マネジャーとして活躍されている方で, 即に役立つ進捗管理技法とPMISを探している方へ最適な解決策を示す。

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従来、企業や官庁の組織の中で、理系(技術系)の人と文系(経営/財務担当者)がお互いの仕事の内容を同じ場/紙(書式などのことを指す)の上で、それぞれの専門的な表現をして、共創的な作業のできる場とその考え方があるとよいというニーズないしは課題があったが、そのニーズを満たす論文や著書はほとんどなかった。本論文は、そのニーズに応じるものである。本論文はそのニーズを満たすと共に、江崎の開発した関係者の価値観あわせから入ることのできる『新プロジェクト管理の方法(DTCN/DTC手法)[1]』を利用しており、従来のWBSとガントチャートから始まるプロジェクト管理に対し、そのはるか上流プロセスからはじまるプロジェクト管理及びその会計のプロセス(マーケットクリエーション、プロジェクト企画、プロジェクト計画のプロセス)から、その下流、即ち成果の的確な評価、フォーワードフィードのプロセスにも使えるものである。

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(株)NTTデータにおけるISO9001品質システムの情報システム開発及び保守・運用部門への適用事例について、その活動の歩みと現状について紹介する。

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アプリケーションの開発プロジェクトにおいて品質保証は重要課題である。開発規模が大きくなれば、その品質保証の難易度は高くなる。また、開発期間を短縮するとなれば、さらに難易度は高くなる。アプリケーションの開発プロジェクトにおいて短い納期に対応しかつ品質保証するための対策として、サブシステムの並行開発による要員の負荷分散と開発期間短縮、ユーザに開発作業を分担いただくことによる開発期間短縮と品質向上、さらに基本動作として、設計書のユーザレビューとユーザからの改善要望対応策を徹底することにより、開発期間の短縮と品質保証を可能とした。

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The specific objective of this paper is to verify the impact of education effects in field of project management to train the both creation and system integration capability through the case study. The research and development(R & D)project for the factory of the future using network technology has been introduced to train the creation and integration capabilities of the students. As the results, the students can learn both the techniques of a project planning and a project execution through the project management education including the case study. Furthermore, it will also show that the students learn communication and problem solving capabilities for project management, creation of idea, project integration, and originality through the management of complex project and the construction principles of the factory of the future.

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プロジェクトのパフォーマンス向上のため人材育成は重要な課題である。従来の育成方法はプロジェクトマネジャー個人の能力育成に重点が置かれていたが, プロジェクトマネジャー個人で達成できることには限界がある。本報告では, プロジェクト活動と学習するプロフェッショナル集団の2つの要素からなるMPM(モダンプロジェクトマネジメント)育成フレームについて紹介する。

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TIS株式会社金融・カード事業部では, 2000年度から実際の業務に近いプロジェクト運営教育を新人研修に導入している。新人のみで構成したチームにソフトウエア開発の課題を与えプロジェクトを実体験するというこの研修は, より実践的に新人を育てるとして社内でも評価されている。

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本研究では, プロジェクト型学習にもとづくソフトウェア開発のプロジェクトマネージャ養成コースを設計した。大学のソフトウェア開発実験では, プロジェクトの経験がない学生には計画立案が難しい等の問題があった。そこで, 問題の対策として, プロジェクト運用のガイドラインを設計した。

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千葉工業大学プロジェクトマネジメント学科では, プロジェクト型教育法を導入したソフトウェア開発演習を設置している。演習の実績分析が行われた結果, プロジェクトの経験のない学生には全体を理解し計画立案を行うことが難しいなどの問題点が報告された。本研究ではこれらの問題点を考察し, 課題の所在とそれに対する対策を提示した。そして対策の実施方法としてガイドラインシステムの導入を提案する。

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近年のプロジェクトにおいては, 情報ネットワーク・システムを活用した業務遂行が普及してきている。この情報システムの活用は, 分散化形態によるプロジェクト遂行も可能としている。この様な遂行形態でのプロジェクト管理は, 状態が変化していくエンジニアリング情報をリアルタイムに管理・統制していくことが重要となる。一方, 情報ネットワークのオープン化は, サイバーテロなどの外部侵入による情報の改竄などにより, プロジェクト遂行に多大な被害を及ぼす潜在的リスクを内在している。そこで, 本報告においては情報ネットワーク活用の健全性を確保すべくプロジェクトの特性を反映した情報セキュリティ・モデルを提示した。このモデルは, 侵入経路の認証を分析するネットワーク側のモデルと, 変更管理対策を主体としたプロジェクト側のモデルからなる。異常伝播はETAを用い, 異常の原因同定にはFTAを適用した。この両者を組み合わせることにより, セキュリティ・システムの評価が可能となる。

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欧米各国にはプロジェクトマネジメントの標準体系が存在し, わが国でも独自の風土と蓄積を反映した標準ガイドが待望されている。本論は, 日本産業界の協力を得て, 将来の持続的発展の展望をもとに, 集積した実務知識や経験を基礎に第三世代型プロジェクトマネジメントの基本構想と原則を探索したものである。来る10月には日本型標準としてP2M公刊される予定であるが, 本論は紙面の制約もありその基本的構想の一部を紹介する。

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プロジェクトマネジメントを実施する上で, リスクに対する考察は避けては通れない。リスクの存在を知り, その対応を行うことは, プロジェクトを成功に導く上で必須のことといえる。しかしながら, 信頼性工学や安全工学の分野において見られるようなリスクの特定と定量化手法の一般化は, プロジェクトマネジメントの分野では見られない。本研究では, プロジェクトにおけるリスク事象の特定と定量化のためにFMECAを応用することを提案する。また, FMECAの故障モード欄をリスク事象欄に置換えるための具体的なリスク抽出法について考察する。

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当論文では, 多くの要員を抱える大規模プロジェクトの課題として『ヒューマン・リソース・マネジメント』『コミュニケーション・マネジメント』等の人間系に関する問題を取り上げ, これらに関するプロジェクト・マネジャーとしてのリーダーシップが重要であることを提示する。そのため, プロジェクト推進の基本として, PMBOKでいう「開始」「計画」「遂行」「終結」の管理プロセスの重要性を示しプロジェクト進捗管理の手法としてのアーンド・バリュー分析と組合せたタスク・マネジメントが効果的であることを明らかにする。

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プロジェクトにおいてチームのパフォーマンスをいかに高めるかは大きな課題である。特にプロジェクトの組織デザインにあたるチームビルディングとコミュニケーションに負うところが大きい。本研究ではプロジェクトにおけるチームビルディング戦略をコミュニケーションから評価する。インターネットの評価に用いられている「リッチネス」と「リーチ」の評価方法を用い, コミュニケーション・ツールの導入によるチームビルディング戦略を明らかにする。事例研究として行ったチームメンバーの意識や, チームリーダの考え方についての調査と分析を示す。

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プロジェクトのチーム能力を引き上げるために必要なことの一つは, 所属メンバーであるパートナーの仕事に対する満足度向上である。情報システムに関するプロジェクトの作業は高度な知的作業であり, 満足度の高さが成果の高さに大きく影響するからである。しかし, プロジェクトメンバーに対する満足要因についてはこれまで検討されていなかった。本研究では, パートナー満足度(PS)の要因について, パートナーに対するアンケートを実施し考察した結果を報告する。

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B to C ECサイト構築プロジェクトにおいては, 数ヶ月, 場合によっては数週間という短期間かつ低コストでの開発が求められる。従って, パッケージ製品の使用, ナレッジの活用といった工数および期間を減らす工夫が求められると共に, 必要十分なスキルを持った要員を適切な配置したプロジェクト体制作りが重要である。また, コンテンツデザイナーや運用担当者といったステークホルダーはお客様同様に変更の発生源となりうるため, これらのステークホルダーとのコミュニケーション体系の考慮も体制作りにおいては欠くことができない。本論文では, 筆者の実プロジェクトでの経験を基に, B to C ECサイト構築におけるプロジェクト体制構築の考慮点について述べる。

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社会のニーズの多様化に対応してNPOによる様々な社会貢献の試みが始まっている。私達が21世紀に取り組むべき付加価値の中で生活文化, 環境, 介護などはNPOが得意とする分野である。それらのプロジェクトを成功裏に推進するためにはプロジェクトマネジメントの導入が不可欠である。これまで企業のプロジェクトに適用され優れた成果をあげたPMBOKを基礎にNPOのプロジェクトに役立つプロジェクトマネジメントについて考察する。

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