BCR-ABL1 International Scale（IS）測定はチロシンキナーゼ阻害剤で治療されている慢性骨髄性白血病（CML）患者の治療効果をモニターする上で重要な検査法である。稀ではあるが，BCR-ABL1 IS測定ができないCMLが存在することが知られている。本研究において，我々は，そのようなBCR-ABL1 IS測定のできないCML患者を経験し，分子生物学的な方法で，その原因を解明した。本例ではABL1遺伝子における切断点がa2エクソン内にあることが分かり，そのことがABL1のa2エクソンを欠いた

　新潟港海岸日和山浜地区にて，飛砂が発生する冬季(12月中旬から

　阿字ヶ浦海岸におけるサンドリサイクルによる砂礫の掘削と投入後，養浜盛り土の変形状況を調べた．養浜直後の2021年

　波浪や潮流によってモノパイル式洋上風力発電設備の基部周辺に洗掘が発生すると，施設の安全性に深刻な影響を与える恐れがある．袋型根固め材とは繊維の網で石材をユニット化した資材である．防波堤や海岸堤防の侵食対策として実用化されている．本研究では袋型根固め材を用いた洗掘防止工の現地適用性と最適な敷設構造について検討した．水理模型実験は1/60縮尺で行った．無対策の実験では既往研究と同等の最大洗掘量が確認された．洗掘防止工はフィルター層の有無や複数の敷設構造について検討した．その結果，円形1層

　浸透固化処理工法で背後地盤を液状化対策した岸壁を対象に，FLIPを用いて固化処理部の地盤定数の空間的ばらつきを考慮して地震応答解析を行った．本論文の結論は，次の通りである．(1) 適合率0.56～0.96の範囲で強度の空間的不均質性を有する浸透固化処理地盤において，L2地震の加振終了時の岸壁の残留変位は，モンテカルロシミュレーション100回で十分な統計値が得られる．(2) 加振終了時の岸壁の残留水平変位と残留沈下量は，有意水準5%で対数正規分布に従う．岸壁の残留水平変位の平均値と分布幅は，適合率の減少とともに大きくなる．(

　洋上風力発電設備の耐震設計においては，風および波については空力弾性解析コードを利用し，地震については耐震設計で実績がある汎用解析コードを利用し，それぞれの解析で求めた断面力を重ね合わせて性能を評価する場合がある．しかし，この方法では地震時においても風を受ける洋上風力発電設備の挙動を精緻に評価できず，経済面で不利な設計となっている可能性がある．そこで，本研究ではモノパイル式洋上風力発電設備を対象に，風と地震が風車に同時に作用する連成解析を用いて，地震時における風の影響を評価した．また，沿岸域で懸念される地盤の液状化を考慮するため，多入力解析における相互作用ばねのモデル化法を検討した．

　本研究では，記述形式の異なる様々なデータを自動で変換・統合する技術(DPP)を用いて設計実務で使用する地震・津波シミュレーション技術の合理化を図った．具体的には，国土交通データプラットフォームで入手できるボーリングデータや数値標高モデルを用いて汎用地盤モデルGridModelを作成し，自動で節点や境界条件を設定して

　着底式洋上風力基礎の設計では，外力として波と流れを考慮するが，外洋の海流は観測データが少なく，推算値を参考にせざるを得ない．JCOPE2Mは日本沿岸の推算値で扱いやすいが日平均流速であるため，解析の格子間隔や時間間隔がより細かく潮流も考慮されるJCOPE-Tの利用が推奨されている．

　本研究では，JCOPE2MとJCOPE-Tの関係を整理し，洋上風力基礎外力の海流としてのJCOPE2Mの利用可能性について検討した．更にJCOPE2Mの表層推算海流を用い，洋上風力検討サイトを中心に日本沿岸の海流特性を整理した．その結果，適切な補正によりJCOPE2Mの利用可能性が確認された．また流れの鉛直分布は，水平・時間解像度の高いJCOPE-Tを使った方が良いが，表層では吹送流の影響が現れるため，単純にJCOPE-Tの表層流速からの1/

　港湾海域は浮遊ごみが漂流しやすく，ごみの漂流状況を把握することは港湾管理上，重要な課題である．本研究では，漂流ごみの簡易モニタリング手法の構築を目的として，海面画像からディープラーニングによる漂流ごみの自動検出モデルの構築を試み，港湾海域で長期間撮影した海面画像に適用して漂流ごみのモニタリングを実施した．海面画像は大阪湾奥部の鳴尾浜の泊地に定点カメラを設置して取得した．海面画像から漂流ごみの教師画像を作成し，教師画像の種類と学習モデルの組み合わせが異なる複数の学習済モデルの検出精度を検証して海面画像から木材とその他ごみが検出可能なモデルを構築した．また，2020年

　2021年10月以降，奄美・沖縄地方に大量の軽石が漂着し，漁業や観光業等が深刻なダメージを受けた．この軽石は，小笠原諸島南部に位置する海底火山「福徳岡ノ場」の噴火に伴い発生したものであり，海洋の流れや風により漂流してきたとされている．火山地帯に位置する我が国では，今後も大規模な軽石災害が起こり得ることから，漂流経路や漂流時期を予測できる手段の整備が課題となる．本研究は，沖縄沿岸域を対象として軽石漂流を想定した粒子追跡シミュレーションを実施し，とくに大浦湾における軽石の接岸・離岸の再現性を検証した．また，潮汐・海流による流動シミュレーションを事前に実施しておき，予報する際に風圧流を考慮した粒子追跡シミュレーションのみを実行することで実用的な予報ツールになることを提示した．

　2021年8月の東京都小笠原諸島の大規模噴火起因の軽石群が約1,400km離れた沖縄・奄美地方の沿岸域に漂着し，観光業や漁業に甚大な被害を与えた．しかしながら，多量の軽石群が沿岸域に漂着した後の港湾施設内の滞留過程について検討した例はほとんどない．そのため本報では港湾施設内での軽石の埋没現象を解明するために，風洞水槽内に狭窄部を設け狭窄部内での軽石群の移動特性につい検討した．その結果，狭窄部内での軽石の移動速度は風速が支配的であり，軽石の通過流量については狭窄部幅が影響し，これらの軽石群の堆積と流下過程が異なることがわかった．また風による軽石に作用するせん断力を推算し，その推算値から軽石の移動速度が推算可能であることがわかった．

　埋立て等の濁りが発生する海洋工事においては，翌日の濁り拡散を予測し，工事を進める方法が有効である．実工事においては，計算の初期値となる濁りの平面分布を計測する手法が無いために濁り拡散予測の導入が進んでいない．本研究では，工事に活用可能な濁り拡散予測の精度を確保するために，濁りの平面分布を解析初期値に取り入れる手法の開発を目的とする．本論文では，濁り拡散を捉えた衛星画像を用いて推定濁度分布図を作成し，これを初期値に設定した濁りの拡散計算を実施した．その結果，衛星データ解析から濁度が低下する過程では沈降が大きく影響していることが推測された．平面分布を初期値に取り入れた拡散予測計算では，沈降の影響を取り入れることによって平面分布が再現できることを示し，手法の妥当性が示唆された．

　気候変動の緩和策として，水圏における生態系の光合成活動によって吸収される炭素である“ブルーカーボン”が注目されている．ブルーカーボンを形成している水草は浅水域全体に均一に存在するだけでなく，パッチ状に存在することも多く，流れとの相互干渉で複雑な流況を作り出す可能性が高い．その結果，水域における炭素吸収量も大きく影響を受け，その吸収量の正確な見積もりを困難にしている．そのような問題に対して，流れ場との相互作用を詳細に再現できる水草モデル（Submerged Aquatic Vegetation model：SAV model）が最近の研究で提案されている．しかしながら実際の環境に近い状態である水草群落が一部空間を専有する場合はこれまで検証されてこなかった．そこで本研究では，室内実験との比較を行いSAV modelの再現性を検証するとともに，流動場の解析を行った．その結果，SAV modelの高い再現性が確かめられ，水草群落周辺の流れ場において水草のたわみが流れ場を支配している可能性が示された．

　1964年以降，半世紀間にわたる人工構造物の建設に伴う海岸線の変化について，太平洋に東面し，現在は日立港や常陸那珂港が立地する，茨城県の日立港から磯崎漁港に至る長さ約12.5kmの海岸線を対象として実態論的に研究を進めた．調査区域北部の那珂海岸では，日立港の沖防波堤と常陸那珂港の東防波堤による回折効果により汀線変化が起こり，侵食域は護岸と消波工により完全に覆われた海岸となった．また，阿字ヶ浦海岸では常陸那珂港の東防波堤による回折効果により汀線の回転が起きてきていることが明らかになった．これらを基に，将来の海岸保全手法の在り方について提案した．

　本研究では大阪湾沿岸部の13地点の干潟を対象に水質項目，底質環境，水面と堆積物のCO₂フラックスを定量化し，その関係性を明らかにすることを目的に調査を行った．大阪湾の干潟は全体的に砂質で構成されており，化学的性状から好気的な環境であった．水面におけるCO₂フラックスは13地点中8地点で放出を示し，湾奥の河川の影響が強い地点でCO₂は放出傾向にあった．堆積物における1日当たりのCO₂フラックスは矢倉海岸と男里川を除いてCO₂は放出であり，1日当たりのCO₂フラックスは水面より高いことから，堆積物では有機物の分解の場としてCO₂は放出されていることが推察された．以上のことから，干潟では水面からCO₂は放出傾向であり，堆積物は干出することで，有機物の分解が促進されてCO₂は放出していることが考えられた．

　サンゴ礫州島の形成・維持機構については，これまで現地観測や移動床実験，数値解析により検討されてきており，特定の自然条件下において集積されたサンゴ礫が干出し，サンゴ礫州島が形成されうるということが定性的に把握されている．しかし，実際のサンゴ礁海域においてこれらの条件に一致する場所は限られる．著者らは，サンゴ礫州島形成促進のための透過型礫捕捉工を提案し，2次元断面水槽を用いた移動床実験によりその効果を定性的に検証したが，現地実証には至っていない．

　本研究では，西表島北方に位置するバラス島を対象に同捕捉工を試験設置し，現地実証実験を行った．その結果，透過型礫捕捉工の効果を確認するとともに，捕捉工形状を改良することにより，異なる方向に移動するサンゴ礫の捕捉効果を向上させることに成功した．また，数値計算モデルにより観測期間中の高波浪の検証解析を行い，サンゴ礫を移動させる主な外力について再現することができた．

　本研究は管理型海面処分場の早期安定化と地球温暖化対策のため，アルカリ化した処分場の保有水をウルトラファインバブル（UFB）化したCO₂を含む気体で飽和させたUFB水により中和することを目的とする．本実験では，高さ

　ブルーカーボン効果を定量化するために現地でのCO₂の連続測定が望まれている．海水中の酸化還元電位（ORP）はCO₂の溶解による変化が大きいが，酸素消費によっても大きく変動する．本研究ではCO₂の溶解に伴う電極反応および，DOの消費（還元物質の低電位場における酸化反応のORPへの影響）について検討した．海水へのCO₂の溶解，沈殿とpHとの関係，海水中でのCO₂の炭化濃度，実験結果と理論値の比較によりCO₂の沈殿機構，およびCO₂濃度と電位が競合するDOの酸化還元反応と反応電位の関係を明らかにした．さらに，現地において電極によるCO₂濃度測定の可能性を確認した．

　南海トラフ地震発生時には，淀川付近の事業所から化学物質が漏出し，淀川に流出する可能性がある．その化学物質が津波の河川遡上に伴って拡散し，浄水場に流入することによる取水障害が問題として挙げられる．また，淀川のように大堰が存在する河川では上流側と下流側で河川水塩分が異なるため，それが化学物質移流拡散挙動に影響を及ぼす可能性がある．そこで本研究では，河川水塩分を考慮した上で，津波来襲時に淀川を遡上する化学物質の挙動解析を行い，取水への影響を検討した．

　解析の結果，化学物質が津波遡上に伴って拡散することで取水影響を及ぼす可能性があることを示した．また，大堰上流側と下流側の河川水塩分差が大きい場合に化学物質が長い距離を遡上し，取水影響が大きくなったことから，塩分挙動の考慮と適切な河川水塩分の設定が重要であることが分かった．

　近年，マイクロプラスチック(5mm未満のプラスチック，以下：MPs)の海洋汚染に世界中で注目が集まっている．海洋へ流出したMPsは毒性の強い化学物質を吸着しやすい特性や難溶解性が強いものが多いことから中長期的な問題として懸念されている．

　本研究では，海底土表層におけるMPsの個数密度は最大97.2個/kg-dryであった．個数密度の空間分布は，河口に近く滞留性の強い地点で高く，沖合では低くなっていることが分かった．ポリマーの分布は空間的に違いが見られた．いずれの調査点においてもMPsの個数密度とポリマー比率は時間変化があることが確認できた．このことから，この海域では堆積プロセスが複数存在している可能性が示唆された．