• 社会資本整備の流れを踏まえた意思決定段階毎の環境負荷原単位の開発
  曽根 真理, 木村 恵子, 神田 太朗, 菅林 恵太, 鶴巻 峰夫
  セッションID: B3-14
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.151.0
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  社会資本整備は、構想、設計、施工等の段階毎に意思決定がなされ、段階毎に整備に伴う環境負荷量を評価することにより環境負荷の少ない社会資本整備を実施することが出来る。段階毎に計画の熟度や求められる計算精度が異なることから、それぞれに適したLCI計算を行うことが望まれる。環境負荷量は、「環境負荷原単位」と「工事数量」の積和により算出する。本稿では、社会資本整備の流れを踏まえて開発した「構造物当たりの原単位」「工種当たりの原単位」「資材の原単位」を紹介する。

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• 社会資本整備のカーボンフットプリントにおける網羅性の確保に関する検討
  神田 太朗, 曽根 真理
  セッションID: B3-15
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.152.0
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  カーボンフットプリントの網羅性を高めることは、結果の信頼性を高める点や異なる対象間の計算条件を揃える点で重要である。本稿では、1) 積算の構成要素に着目して活動項目を網羅的に整理するとともに、2) 建設資材の製造、運搬、建設機械の稼働・減耗、仮設材の利用等の各々の活動項目に対応し、上流の工程における間接排出を網羅したCO2排出原単位を作成することで網羅性の高いカーボンフットプリントを実現した。これらの考え方を整理し、その妥当性について確認する。

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• 社会資本LCAの設計段階における原単位未確定の影響
  木村 恵子, 曽根 真理, 菅林 恵太, 藤田 壮
  セッションID: B3-16
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.153.0
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  国総研では社会資本整備へ適用できるLCA手法を開発した。ただし、原単位の設定について、二酸化炭素の再吸着を考慮するか否か、リサイクルを単年度で考えるか複数年度で考えるか、海外分を含めるか否か等についての見解が分かれている。本稿では、原単位の設定に関して諸説ある、コンクリート、鉄、アスファルトを使用する道路構造物の設計段階におけるLCIを実施し、LCI結果への影響について検討した。

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• 低炭素社会を実現する街区群再構築デザインの評価システム
  戸川 卓哉, 加藤 博和
  セッションID: B3-17
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.154.0
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  都市・地域を低炭素対応型に変更していくために、その構成単位である「街区群」に着目して、目指すべき空間構造の具体デザインを検討する方法論を構築する。対象街区群について既存ストックの状況をベースとし、建築・エネルギー・交通の各視点からLCAおよび街区サービス評価に基づくカーボン・サービサビリティを導出し、それを向上させるための空間デザインや要素技術の組み合わせを地域特性に応じて提案できるシステムとする。

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• 保冷容器の開発におけるLCAの活用（その2）
  山本 竜治, 砂田 和博, 阿部 亨, 山崎 均, 西村 和之
  セッションID: C3-01
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.155.0
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  再利用が可能な食品保冷容器を新たに開発し、現在食品の輸送・保存に主として使用されている発泡スチロール容器との保冷性能、作業性、LCAの比較検討を行い、その結果、環境負荷が大幅に低減できることを前回報告した。今回はさらに改良した容器を使用して、1年を通して保冷性能等の実証試験を実施するとともに、保冷容器導入における環境影響をLCAにより評価する。これを基に最適な容器製造及び利用システムの構築を目指す。

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• 風力発電機ブレードへの炭素繊維適用に関するエコ効率分析
  三戸 理, 越智 寛, 武藤 厚俊, 藤田 泰宏
  セッションID: C3-02
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.156.0
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  風力発電機について、ブレード長尺化の環境、経済効果を明らかにする目的でＴ－Ｅ２Ａ（東レ・エコ効率分析）を実施した。長尺化の手段として炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の適用を検討、たわみ量低減によりブレード全長を１０％延長できることを理論計算により明らかにし、これを分析対象とした。分析の結果、長尺化による発電量増大効果が大きく、発電量１kWh当たりのライフサイクルCO2排出量、ライフサイクルコストをいずれも低減できる可能性があることを確認した。

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• 多目的満足化初期設計手法(PSD手法)
  LCAを含む多目的自動車構造設計への適用
  石川　 晴雄
  セッションID: C3-03
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.157.0
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  特に近年の製品設計では、本来的性能の高品質化は当然として、強度、剛性、安全性などの従来的拘束条件とともに、環境負荷低減、軽量化、省エネルギー、コストなども性能に近い拘束条件として考慮する必要性も顕著である。本報告では、初期設計の段階から,目的ごとの設計者の意図を導入・評価し、多目的性を同時に満足する設計解集合を導出するPSD手法を紹介するとともに、それを自動車のドア構造に適用した結果について説明する。

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• カーエレクトロニクス部品の高付加価値リユースの総合評価
  劉 久増, 松本 亨
  セッションID: C3-04
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.158.0
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  カーエレクトロニクス部品は、高付加価値部品であるにも関わらず、リサイクルされないか、素材として再原材料化しているのが現状である。これらは、耐水性、耐熱性、耐震性など信頼性に優れた部品類が含まれているが、再度自動車に利用することは、機能的にも経済的にも困難である。本研究は、使用済自動車のエレクトロニクス部品（セルモータ）を再使用した高付加価値リユースの試作品（空気清浄機）を対象に、全て新規部品からなる従来品と比較した優位性を明らかにすることを目的とした。その際、ＡＨＰ（階層化意志決定法）を用いて、環境的効果の他、経済的効果、二次製品（部品リユースを施した製品）の性能面を総合的に評価した。

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• 冷蔵庫のライフサイクルインベントリー分析
  竹山 典男, 三宅 浩司, 清水 正雄, 相原 史郎, 本池 祥子, 佐藤 美津男, 一戸 誠之, 田中 基寛, 齋藤 潔, 市村 浩一, ...
  セッションID: C3-05
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.159.0
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  日本電機工業会1999年事業にて電気冷蔵庫のLCI分析を実施し、その結果を第1期LCAプロジェクトへ提供し、活用されている。しかしながら近年、高効率コンプレッサーや真空断熱材等の採用による省エネ性能の向上、製造工程やリサイクル状況の変化、消費電力量測定基準の変更等、製品仕様およびライフサイクルシナリオの変化が著しい。そこで、2009年における業界の代表モデルを作成し、部品加工や電子回路基板の製造負荷および海外製造を考慮し、最新のシナリオに基づいてLCI分析を行った。

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• 経済実験による企業の環境コスト負担を考慮した株式市場での投資意思決定分析
  木原 郁, 西野 成昭, 本田 智則, 稲葉 敦
  セッションID: C3-07andP2-92
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.160.0
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  社会的責任投資では，投資家が企業の環境活動を評価して投資を行う．しかしながら，企業の環境活動は環境負荷の除去費用等のコスト負担を伴うことが多い．本研究では，企業活動に伴う環境コスト負担形態として，どの主体も負担しない場合，企業が負担し，株主の配当が減少する場合，自治体等が負担し税等の形で株主が間接的に負担する場合の３つの場合をSmith(1988)の実験モデルを拡張する形でモデル化し，被験者実験を行った．

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• 企業のCSR活動に対する投資家および消費者の選好分析―生物多様性を事例に―
  村上 佳世, 高橋 和枝, 國岡 達也, 染村 庸, 伊坪 徳宏
  セッションID: C3-08
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.161.0
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  企業の社会的責任（CSR）に対する関心が高まり、企業の環境活動や社会活動を配慮して投資先を決める投資家や製品を選択する消費者が増えている。しかしながら、日本においてそのような投資家や消費者は未だ少数派であり、今後の普及のためには、企業側が投資家や消費者の選好を把握し、より戦略的な情報発信を行っていくことが重要である。 そこで本研究では、企業の生物多様性に対する取り組みを事例に、投資家や消費者が企業の環境対策をどのように評価しているかを、インターネット調査を用いた選択型実験によって分析する。

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• 株式所有関係に基づいた温室効果ガス配分
  本田 智則, 稲葉 敦
  セッションID: C3-09
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.162.0
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  全場上企業約３７００社の温室効果ガス排出量の開示情報を用い、全場上企業について株式所有関係に基づいた温室効果ガス排出責任量の配分を行った。分析は２００６年度から２００８年度までの３年にわたる時系列変化を含めて行う。

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• LCAとMFCAの融合による製品の環境と経済の統合評価手法の開発
  末次 智美, 伊坪 徳宏
  セッションID: C3-10andP2-63
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.163.0
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  　MFCAは廃棄物を負の製品としてその経済価値を測定することで、廃棄物の削減によるコスト低減を効果的に実施するための手法として注目されている。また、ISO14051として国際規格化され、導入企業は更に増えるものと期待される一方で、MFCAは廃棄物以外の環境側面を網羅しない。 　本研究では、環境側面を網羅的に捉えるLCAとMFCAを融合することで、MFCAに用いられるパラメーターを用いてLCAも実施できる評価ツールを開発することを目的とした。更に、事例研究に適用することで、本研究成果の利用可能性について検証した。

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• エコロジカル・フットプリントを用いた企業活動の環境影響評価
  藤井 靖之, 田中 成佳, ムーア デイビッド, イハ カツノリ
  セッションID: C3-14
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.164.0
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  地球温暖化問題に伴い、製品のライフサイクルを通じたCO2排出量が注目される反面、ほかの環境負荷の存在が見え難くなることが指摘されている。我々は、持続可能性評価指標のひとつであり、CO2排出量を含めた包括的な環境負荷の可視化が可能なエコロジカル・フットプリント指標を用い、企業活動が及ぼす環境負荷を評価した。その結果、CO2排出ばかりでなく、原材料の調達に必要な土地（耕作地、牧草地、森林地）への環境負荷も明らかになった。

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• AS樹脂クローズドリサイクルシステムのライフサイクル評価
  八幡 大介, 白川 信明
  セッションID: C3-15
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.165.0
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  エアコン室内機のクロスフローファンに使用されるガラス繊維強化アクリロニトリル・スチレン樹脂を、使用済みエアコンから分別・再生し、新たにクロスフローファン材料として再利用する「クローズドリサイクルシステム」についてライフサイクル評価を行った。副生熱エネルギーを考慮しながらその他の廃プラスチック処理法と比較した結果、樹脂として再生することにより、温室効果ガスの排出量削減に効果があることを確認した。

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• バイオマス焚き発電ボイラ建設における海外調達率のCO2排出量LCAへの影響度
  河上 勇, 長原 洋一, 柴田 雅也, 宮沢 宏慶, 中原 良文
  セッションID: C3-16
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.166.0
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  バイオマス焚き発電ボイラ建設時のCO2排出量を、日本の産業連関表を用いて計算してLCAを実施してきたが、海外調達率が高くなっているため、CO2排出量の誤差が出ないように、海外製造部分について国別の係数を推定して補正するプログラムを組んで検討した結果、海外調達率の上昇がLCA評価結果にほとんど影響がないことを確認した。

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• 2005年産業連関表を用いたLCAデータベースの開発と企業内活用
  小林 由典
  セッションID: C3-17
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.167.0
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  ２００５年産業連関表を用いて環境負荷データベースを構築した。温室効果ガス、大気汚染物質、資源消費（化石燃料・鉱物資源ほか）、複数の影響領域を網羅するデータベースであり、ライフサイクル影響評価の利用を念頭において開発している。本発表では、データベースの詳細、各種製品への適用事例ほか、東芝におけるＬＣＡデータベースの企業内活用について報告する。

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• 小型家電中レアメタルの地域別蓄積量・廃棄量の推計
  小塩 真史, 橋本 征二
  セッションID: P2-01
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.168.0
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  小型家電は多種多様なレアメタルを含有しており、都市鉱山の一つと考えられるが、そのほとんどは一般廃棄物として収集され処分されている。本研究では、小型家電から有用な金属を効率的に回収する為に、いくつかの小型家電に含まれるレアメタルの蓄積量・廃棄量の推計を地域別に行った。また、この推計結果をもとに、各地域の特色に合った回収方法について基礎的な考察を行った。

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• 東京港臨海地域の物質ストック分析
  吉津 翔平, 中谷 隼, 森口 祐一
  セッションID: P2-03
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.169.0
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  都市内には，大量の鉄・銅・コンクリートなど再生可能な資源がインフラや建造物等の形態で保持され，実用に供されている． それらが現在どの程度存在しているかについての推計を行い，また将来において建築物等のスクラップアンドビルドが進むにつれ， それらのうちどれほどの量が解体廃材として発生し，リサイクルが可能であるかを見積もる上での基礎研究を行った．対象地区には埋立地の上に都市が 発展してきた東京都臨海地域を例にとり，物質ストック分析を用いて行った．

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• 産業連関分析における部門統合誤差の相対性
  原 卓也
  セッションID: P2-07
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.170.0
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  産業連関分析において、部門統合誤差の問題を回避するためにはできるだけ部門数の大きな産業連関表（すなわち基本分類IOに近いIO）を用いることが望ましいとこれまで一般に考えられていた。しかしながら基本分類IO自体が現実の多種多様な産業活動を数百部門程度の正方行列で表現したものであることを考えると、基本分類IOにおける各産業部門の中には多様な産業が統合されてできたものが少なくないと考えられる。本研究では、現実に得られるIOにおいては部門統合誤差は相対的なものであり、必ずしも部門数の大きなIOを用いることが望ましいとは限らない可能性について検討する。

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• HLCEヒューマンライフサイクルエミッション指標のための産業連関表に基づく二酸化炭素排出量の推計
  松田 健士, 井伊 亮太, 荒木 大志, 神波 泰夫, 外岡 豊
  セッションID: P2-08
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.171.0
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  著者らはHLCEというライフサイクル排出量評価指標で日本のGHG排出量を年間一人当・消費ベース誘発排出量として評価する手法を開発している。 本発表では、その計算体系の基礎データ整備として、2005年産業連関表に対応する二酸化炭素排出量のエネルギー消費に係る一次統計等を重視した推計状況を報告する。 本法は建築学会のLCA指針で採用されている実態反映型DBの方法であり、近年の統計の変化の影響を考察する。

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• 国民参加型の低炭素エネルギー社会の実現に向けた問題構造化
  明村 聖加, 中谷 隼, 森口 祐一
  セッションID: P2-17
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.172.0
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  東日本大震災の前後で変化したエネルギーに対する政策や議論、例えば震災前では環境省による低炭素エネルギー社会シナリオの報告書、震災後では市民参加型のエネルギー環境会議の発言録などについてテキストマイニング及びカテゴリカル主成分分析を行うことで、震災前後におけるエネルギー政策を進める上で重要視されている論点、特に低炭素エネルギー社会の実現の位置付けの変化を分析した。また階層分析法を用いて、情報の与え方によるエネルギー政策に対する選好への影響について分析した。

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• 新エネルギー技術を考慮した電力需給構造のシナリオ分析
  高山　 慎史, 菊池 康紀, 平尾 雅彦
  セッションID: P2-20
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.173.0
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  近年、新エネルギー技術も含めた電力需給システムの設計が求められている。しかし、現状では、新エネルギー技術導入時の電力需給システムがどのような挙動を示すのかまだ十分な議論はなされていない。そこで、本研究では、年間消費電力に対する各発電技術の構成比を入力とし、電力のコスト、CO２排出量、供給安定性にかかわる項目を評価結果として出力するモデルを構築し、新エネルギー技術を考慮した電力需給システムを複数のシナリオに分け、電力需給構造の分析を行った。

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• 滋賀県における太陽光発電導入シナリオの検討
  高橋 亮太, 橋本 征二
  セッションID: P2-21
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.174.0
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  滋賀県では、「持続可能社会の実現に向けた滋賀シナリオ」（平成21年10月）において、太陽光発電を2030年までに20％の住宅に普及することとしている。これをより具体的に検討するため、太陽光発電の導入シナリオを「世帯数」「屋根面積」「日射量」などの観点から複数設定し、これらの発電量・コスト・環境負荷等を比較することで、より効率的な導入のあり方を検討し、今後の導入プランを提示した。

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• 産業連関表を用いたサプライチェーンの電力消費の構造分析
  佐々木 宏大, 中谷 隼, 森口 祐一
  セッションID: P2-24
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.175.0
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  震災後の電力需給逼迫への懸念を背景に、我が国では電力消費量を抑制する施策への関心 が高まっている。そこで、本発表では、国内の産業がサプライチェーンのどの段階、どの 分野で電力を消費しているかを産業連関分析を用いて明らかにした。さらに、環境負荷お よび経済的損失を考慮した電力消費抑制のための施策実行の基礎とするために、各産業の 二酸化炭素排出量や粗付加価値額等に対する電力消費量を明らかにした。（194文字）

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• 自動車利用特性と細密人口予測にもとづく都市の自動車起因CO2排出量の推計
  岩下 達也, 松本 亨
  セッションID: P2-25
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.176.0
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  本研究では、町丁目レベルの細密人口予測と、パーソントリップ調査のデータを用いた性別・年齢階層別・町丁目別自動車利用特性の分析に基づき、自動車需要の将来予測を行った。それをもとに2020年までの自動車起因CO2排出量を推計した。その結果、2020年の北九州市戸畑区の自家用自動車起因のCO2排出量は年間24,801tで、2005年比54%の増加と予測された。人口が減少するにも関わらずCO2排出量が増加する結果となった理由は，一人当たりの自動車利用距離が増加すること、特に女性と高齢者の自動車利用の増加が大きな理由としてあげられる。

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• 教育施設を対象としたＬＣＡとスコープ３の実施と比較
  青木 秀樹, 伊坪 徳宏
  セッションID: P2-35
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.177.0
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  サプライチェーンにおけるCO２管理が注目をされる中、GHGプロトコル・イニシアティブの「スコープ３・スタンダード」が2011年に発行された。この制度では間接的に排出されるサプライチェーン全体でのＧＨＧ排出量を管理することができる。しかし、スコープ３とＬＣＡは概念が近いものの、実際に分析を通じた比較研究は少ない。そこで本研究ではLCAとスコープ３の位置づけを明確にし、特徴や違いをまとめた。また、東京都市大学を評価対象とし、双方を用いてCO2排出量を算出した。

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• 雨水活用装置の総合評価を目的としたWebアプリケーションの開発
  笠井 利浩, 千葉 充浩, 市橋 健
  セッションID: P2-38
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.178.0
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  近年、環境負荷削減や上水道水使用量の削減を目的として、一般家庭に雨水活用装置が設置される機会が増えてきた。しかしながらこのような小規模な装置では、設置前のシミュレーション等による評価が行われずに設置されている場合が多い。本研究では、設置場所、貯水タンク容量、時間帯別使用水量等の稼働条件を入力することにより、だれでも簡単に環境負荷削減量、経費削減量および雨水使用量を求めることができるWebアプリケーションを開発したので報告する。

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• 環境負荷削減を目的とした雨水活用装置の評価
  笠井 利浩, 今井 康友
  セッションID: P2-39
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.179.0
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  国外では様々なスタイルの雨水活用装置が開発されているが、日本の雨水活用装置は発展途上にある。本研究では、国内外の雨水活用装置の調査を行い、装置のシステム構成の違いによる特徴について分類してまとめた。日本国内における平均的な一戸建て住宅にこれらの雨水活用装置を設置したと想定し、トイレ洗浄用水や洗濯に用いる水道水を雨水で代替した場合の環境負荷削減量やコスト削減量について評価を行った。

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• 建築における木質バイオマスの有効利活用に関する研究
  木質バイオマス利用実態の推移を踏まえた環境負荷削減策の検討
  野田 潤, 木皿 自然, 柿澤 奈々子, 小林 謙介, 井上 隆, 田原 聖隆
  セッションID: P2-40
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.180.0
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  近年、低炭素社会に大きく貢献し得る材として、森林資源の活用が大きな注目を集めている。木材の約8割は建築分野で利用されているが、木質バイオマスの活用による資源や炭素放出量の削減効果を、具体的かつ定量的に評価した例は殆どない。本研究では、近年の建築分野における木材のマテリアルフローの年次変化に着目しつつ分析し、森林資源の建築分野での利用可能性と環境負荷低減可能性の検討を行う。

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• 温泉熱を利用した小規模メタン発酵システム導入の環境影響評価
  田島 亮介, 鈴木 崇司, 多田 千佳
  セッションID: P2-43
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.181.0
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  温泉地域から排出される生ゴミの量，処理エネルギーは大きく，今後低減させる必要がある．含水率の高い生ゴミの有効活用法にメタン発酵が考えられる．しかしメタン発酵は加温や原料収集，残渣処理にエネルギーを消費し，小規模化が困難であった．そこで，温泉熱を利用して加温エネルギーを削減し，原料収集等に観光客が参加する新しいシステムを考え実証を行っている．このシステムの地域への導入における環境影響評価を試算した．

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• 耕作放棄地を活用するバイオ燃料生産の温室効果ガス削減効果の検討
  玄地 裕, 楊 翠芬, 匂坂 正幸
  セッションID: P2-50
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.182.0
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  　国産バイオ燃料の大幅な生産拡大を図るためには、食料や飼料等の既存用途に利用されている部分ではなく、未利用バイオマスの活用や耕作放棄地を活用した資源作物の生産に向けた取組を進めることが重要である。本研究では耕作放棄地の活用によるバイオ燃料生産の可能性・適用性について検討した。また、異なる原料由来のバイオ燃料生産システムにおける温室効果ガス排出量の推計、比較を行った。

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• 容器包装プラスチックリサイクルにおける大規模施設の導入の評価
  紺野 聖人, 中谷 隼, 森口 祐一
  セッションID: P2-55
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.183.0
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  容器包装プラスチックのリサイクルにおける選別工程の効率化のために、欧州で実施されている大規模選別施設による選別工程の一括化を日本で導入した場合の効果を、環境負荷および経済性の観点から評価した。具体尾的には、施設の導入に伴う収集・輸送工程の変化、選別工程のエネルギー消費量とイニシャルおよびランニングコスト、ベールの樹脂種類の組成に依存する樹脂種類別の再生樹脂の製造量と、それぞれの用途に着目して、施設の導入による効果を評価した。(214字)

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• ストーンペーパーの環境影響評価
  川嶋 琢幹, 嵐 紀夫, 稲葉 敦, 本下 晶晴
  セッションID: P2-57
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.184.0
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  プラスチックと炭酸カルシウムを主成分とする「ストーンペーパー」が森林資源並びに水資源を保護するものとして着目されている。通常のパルプ紙は、カーボンニュートラルと考えられるので、ストーンペーパーはCO2排出量を主とする地球温暖化の観点からは通常のパルプ紙よるも環境影響は大きいと考えられる。本研究では、森林資源並びに水資源の評価も含めてスｔ－ンペーパーの環境影響を考察する。

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• 野菜を対象としたウォーターフットプリントの表示と消費者の選好分析
  砂川 直也, 村上 佳世, 伊坪 徳宏
  セッションID: P2-64
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.185.0
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  水問題に対する関心が高まっており、水に関する環境情報の見える化が注目されている。ウォーターフットプリントは国際規格化に向けた作業が実施されており、今後、世界的に広まるものと考えられる。また、社会的・環境的に意義が高いとされる地産地消も注目されている。本研究では、横浜市の地元農家を対象とし、ウォーターフットプリントを実施した。算定結果を一般消費者に一定期間開示し、反応を見るためにアンケート調査を行い、その結果からウォーターフットプリントの潜在性を考察した。

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• 被災地復興支援を目的としたイベントの環境影響評価
  宮本 高明, 伊坪 徳広, 久保 正英
  セッションID: P2-65
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.186.0
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  2011年3月11日に起きた東日本太平洋沖地震を受けて、現在被災地域および被災者を対象としたさらなる復興支援が求められている。「炊き出し」は被災者に食事を提供するだけでなく、ミュニケーションを通じて心の安寧を与えることに貢献するものと考えられている。本研究では、宮城県において開催される「炊き出し」イベントに注目し、LCAに基づいた環境影響評価をおこなう。またCO2の算定に合わせて、ウォーターフットプリントについてもあわせて実施した。

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• カーボンフットプリント制度試行事業用共通原単位データベースの構築
  白石 靖, 山岸 健, 中野 勝行, 水野 成夫, 石塚 明克, 田原 聖隆
  セッションID: P2-66
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.187.0
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  経済産業省CFP制度試行事業（2009～2011年）において、参加事業者のCFP算定を容易にするために共通原単位データベースを構築し、1031件のデータを公開した。それらのデータの分類、作成方法、工業会からのデータ提供状況、検証方法、参加事業者における活用方法および使用状況について述べる。さらには、データ作成・提供者及び利用者の両方の視点から見た課題について述べ、CFP制度を支える原単位データベースの望ましい在り方について考察を加える。

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• 下水処理施設の評価に基づくウォーターフットプリント用原単位の構築
  降籏 駿一, 若林 竜哉, 伊坪 徳宏
  セッションID: P2-67
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.188.0
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  水問題に関心が高まる中、水使用量を定量的に示すウォーターフットプリントの規格化が進められている。既存文献では、廃棄段階の計算方法が要因で、水量が過剰に投入されていると指摘されてきた。 従って本研究では、廃棄の際使用される、下水処理を反映した廃棄段階の計算方法の作成を目的とする。計算方法は、他の事例研究にも適用できるように、汚水量・水質汚濁物質ごとに排水量が算定できる計算方法の構築を目指す。

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• ＷＦとＬＣＡを融合した環境影響評価用カリキュレータの開発
  鈴木 琢海, 伊坪 徳宏, 小野 雄也
  セッションID: P2-68
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.189.0
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  世界的に地球温暖化や水資源問題に対する関心が高まっている昨今、計算ツールであるカーボンカリキュレータやウォーターカリキュレータが多く開発されている。しかし、それらのカリキュレータはライフサイクルの考慮がなされていないことなどの問題点が挙げられる。そこで、本研究ではこれらの課題を解決し、誰もが計算できるカリキュレータの開発を行った。

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• 富栄養化物質排出に対する潜在的水消費量の算出
  山田 玄卓, 小野 雄也, 伊坪 徳宏
  セッションID: P2-71
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.190.0
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  世界的に水問題に対する関心が高まっており、ISOではウォーターフットプリントにおいて水消費量に対する汚染を対象としているのに対し、ウォーターフットプリントネットワークでは水汚染に対して許容濃度に必要な水消費量を算出している。現在日本でもデータベースの開発が行われているが、水の汚染に関しては行われていない。そのため水の汚染をウォーターフットプリントで算出し、N,Pの富栄養化物質に注目して、潜在的水消費量を算出した。

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• スマートフォンの資源消費と環境負荷
  高橋 和枝, 染村 庸, 國岡 達也, 根本 康恵, 松野 泰也
  セッションID: P2-74
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.191.0
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  スマートフォンは、近年、急激に台数を伸ばしており、今後も増加することが予想される。一方、スマートフォンは、フルブラウザ機能を有するため、パソコンやPDAを代替し、将来的には小型電子機器を集約することも期待できる。そこで、スマートフォンの資源消費による環境影響を評価するため、実機を解体し、元素分析により資源含有量を把握した。さらにユーザーアンケートを行い、スマートフォンによる他小型機器の代替可能性を評価し報告する。

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• 録画機器の大容量化の消費者受容性評価
  森戸 伸正, 小林 和樹, 嵐 紀夫, 稲葉 敦, 本下 晶晴
  セッションID: P2-75
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.192.0
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  近年録画機器の大容量化が進んでいる。これには画像の鮮明さ等を求める消費者の要求が反映されていると考えられる。本研究では、録画機器の特徴を抽出し、それぞれの特徴に対する消費者の受容性をコンジョイント分析を用いて支払い意志額で評価する。

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• 古紙パルプを原料とした中国産紙製ハンガーの環境影響評価
  宮坂 庸平, 菅原 裕介, 伊坪 徳宏
  セッションID: P2-81
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.193.0
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  2010年10月に名古屋で生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）が開催され、生物多様性の損失要因の1つに森林伐採等の自然環境の破壊や汚染が挙げられた。紙や木を使用した製品は森林を伐採して作られるため、環境負荷の中でも「生物多様性」や「一次生産」への影響が懸念されている。近年販売が始まった紙製ハンガーは古紙パルプ100%であり、チップの新規投入量の削減に寄与することが期待される。本研究では木製ハンガーと紙製ハンガーの環境負荷を比較し、生物多様性の観点からMiLCAとLIME2を用いて環境影響評価結果を算定した。

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• 小売業による容器包装に関わる３R促進策のライフサイクル評価
  岡下 隆典, 中谷 隼, 森口 祐一
  セッションID: P2-82
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.194.0
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  食品トレーやレジ袋などの容器包装に関わる小売業者の３R促進を、リデュース・リサイクルによる資源消費削減量や廃棄物削減量での評価だけではなく、従来包装と代替包装の流通・包装・保管・管理・販売の作業工程の違いによるエネルギー消費量、店舗で容器包装を回収した場合に保管にかかるエネルギー消費量の実データを収集し、回収した場合のリサイクル工程の歩留やエネルギー消費量と再生原料によるや代替効果も考慮して、環境負荷削減量を比較評価した。

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• ICTの普及によるCO2排出削減効果の推定方法の検討
  上村 豪, 嵐 紀夫, 稲葉 敦, 小泉 亨, 前川 均, 並河 治
  セッションID: P2-83
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.195.0
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  近年、ICT技術の普及によるCO2排出削減効果が期待されている。しかし、ICT技術を利用すると端末機器であるパソコン等のエネルギー消費だけでなく、ネットワーク等のインフラのエネルギー消費が増大する可能性がある。一方、ICT技術の普及により人件費の削減や紙の消費量の削減などが期待される。さらに、ICT技術の普及により社会全体のインフラの変化がもたらされる可能性もある。本研究では、これらを総合したCO2排出量の削減効果について検討する。

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• 消費者の商品購入方法の変化に伴うCO2排出量削減効果
  長谷川 大士郎, 嵐 紀夫, 稲葉 敦
  セッションID: P2-84
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.196.0
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  ICT技術の発達により、買い物の形態が多様化している。 買い物にかかるCO2排出削減として、無店舗宅配システムの有効性が指摘されている。そこで食料品を例に、店舗販売とネット販売の環境負荷を比較し、消費者がどの店舗形態を利用しているかを調査することで、現在購入行動にかかるCO2排出量を算出する。 そこからネット販売が及ぼすCO2排出量増減について評価する。

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• 環境表示の評価手法の開発
  新井 辰弥, 八木田 浩史
  セッションID: P2-88
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.197.0
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  　現在、消費者に環境負荷を示す環境表示としてカーボンフットプリントや省エネラベル、企業が発行する環境報告書などがある。 　本研究では、環境省が発行している環境表示ガイドラインなどを基に、各環境表示を定量的に評価するシステムを開発する事を目的とした。評価項目を(1)定量的な環境表示か(2)消費者にわかりやすい環境表示か(3)消費者メリットが表示されている環境表示かなどとし、作成した評価項目を基に各環境表示の点数付けを行った。

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• 社会資本整備の各意思決定段階におけるLCI計算式の提案
  菅林 恵太, 曽根 真理, 木村 恵子, 神田 太朗
  セッションID: P2-91
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.198.0
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  社会資本整備は、構想、設計、施工等の段階毎に意思決定がなされ、より公正かつ合理的な整備が行われる。各段階におけるLCI計算とそれに基づいた評価を行うことで、環境負荷の少ない社会資本整備を実施することができる。社会資本整備は、段階毎に意思決定事項及び環境負荷量の算出に使用するデータが異なることから、各段階それぞれに適した環境負荷量算出式の開発を行った。

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• 西大路駅の駅前広場に対する周辺住民の意識調査
  堀江 直基, 橋本 征二
  セッションID: P2-93
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.199.0
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  駅前広場は、交通空間としての役割だけでなく環境空間としての役割も担っている。そのため、駅前広場の開発において、住民や利用者の声が聞かれることは少なくない。本研究では、これからの西大路駅周辺の街づくりに貢献することを目的として、周辺住民がどのような駅前広場を求めているのか、また、周辺住民の属性や地域の特性などが「周辺住民の求める駅前広場」とどのように関係しているのかを検討した。

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• 京都市都心部における小学校跡地活用に関する研究
  古賀 楓子, 橋本 征二
  セッションID: P2-94
  発行日: 2011年
  公開日: 2012/02/16
  
  DOIhttps://doi.org/10.11539/ilcaj.2011.0.200.0
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  京都市都心部では、少子化により小学校の統廃合が多数発生している。廃校となった小学校跡地の約半分は、活用案が決まり再利用されているが、残りの半分は活用の概要が決まっただけであるか、未だに活用方法が定まっていない。本研究では、今後の小学校跡地活用案の策定に資することを目的として、活用案決定までのプロセスを明らかにするとともに、跡地活用案を検討する上で有効となる活用モデルのパターンを作成した。

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