Toggle navigation
J-STAGE home
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
詳細検索
日本物流学会誌
Online ISSN : 1884-6866
Print ISSN : 1349-3345
ISSN-L : 1349-3345
資料トップ
巻号一覧
この資料について
J-STAGEトップ
/
日本物流学会誌
/
巻号一覧
検索
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
OR
閲覧
巻
2008 巻
2007 巻
2006 巻
2005 巻
2004 巻
2003 巻
2002 巻
2001 巻
2000 巻
1999 巻
1997 巻
1996 巻
1995 巻
号
13 号
検索
検索
閲覧
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
巻
2008 巻
2007 巻
2006 巻
2005 巻
2004 巻
2003 巻
2002 巻
2001 巻
2000 巻
1999 巻
1997 巻
1996 巻
1995 巻
号
13 号
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
巻号一覧
2008 巻 (2008)
16 号 p. 7-
2007 巻 (2007)
15 号 p. 7-
2006 巻 (2006)
14 号 p. 7-
2005 巻 (2005)
13 号 p. 7-
2004 巻 (2004)
12 号 p. 7-
2003 巻 (2003)
11 号 p. 5-
2002 巻 (2002)
10 号 p. 9-
2001 巻 (2001)
9 号 p. 6-
2000 巻 (2000)
8 号 p. 7-
1999 巻 (1999)
7 号 p. 6-
1997 巻 (1997)
6 号 p. 7-
1996 巻 (1996)
5 号 p. 6-
1995 巻 (1995)
4 号 p. 6-
前身誌
日本物流学会誌ジャーナル
2005 巻, 13 号
選択された号の論文の25件中1~25を表示しています
メタデータをダウンロード
RIS (EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
Bib TeX (BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
テキスト
すべての抄録を非表示にする
すべての抄録を表示する
|<
<
1
>
>|
アジアと国際物流
アジアと九州を結ぶ物流ネットワークの展開
久保田 博
2005 年 2005 巻 13 号 p. 7-8
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.7
ジャーナル
フリー
PDF形式でダウンロード
(304K)
東アジアの国際物流
中田 信哉, 小谷 泰三, 町田 一兵, 凌 屹, 森 隆行, 根本 敏則
2005 年 2005 巻 13 号 p. 9-18
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.9
ジャーナル
フリー
PDF形式でダウンロード
(1359K)
フォワーダーから見た中国物流に関する一考察
石原 伸志
2005 年 2005 巻 13 号 p. 19-26
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.19
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
1990年代の後半から、多くの日系製造業の生産拠点が中国にシフトされた。これに付随して多くの日系インターナショナル・フレイト・フォワーダーも中国へ進出し、VMIやJIT等による最適物流の構築を目指しているが、様々な法規制や商慣習の違い等によって苦戦しているのが実態である。
ここでは、中国に進出している日系フォワーダーの日常業務からみた中国物流の現状と今後の方向性について考察してみた。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1200K)
韓国における物流拠点政策の課題と方向性に関する研究
韓国のトラックターミナルの現状と課題を中心に
魏 鍾振
2005 年 2005 巻 13 号 p. 27-34
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.27
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
韓国における物流拠点政策は、1980年の「流通産業近代化促進法」によって取り組みが始まった。1980年以前にも確かに貨物ターミナルはあったものの、当時の貨物ターミナルは物流拠点政策での施設ではなかった。1990年代に入り、韓国政府は「貨物流通促進法」を施行するとともに、物流拠点として貨物ターミナルへの積極的な支援などを行ってきたが、そのような支援にもかかわらず、物流拠点をめぐる様々な課題が残されている。本研究では韓国の物流拠点の動向から物流拠点政策が残している課題を探るとともに、その課題の改善策を考えることにする。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1053K)
トラック輸送から鉄道・フェリー輸送へのモーダルシフトモデル
尹 仙美, 片山 直登, 百合本 茂
2005 年 2005 巻 13 号 p. 35-42
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.35
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
京都議定書により地球温暖化ガスの削減目標が定められ, これを実現するための多くの行動計画が提案されており, 中でもトラック輸送から鉄道・フェリー輸送へのモーダルシフトが注目されている.本研究では, はじめにロジットモデルを用いてモーダルシフトにおける輸送機関選択要因を明らかにする.続いて, 感度分析を行って, 輸送機関選択率の変化を推定する.さらに, 感度分析の結果をもとに, モーダルシフトによるCO
2
排気量削減の効果を検討する.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1092K)
郵便局削減による利用者の地域的な利便性の変化の分析と郵政改革の方向性の考察
吉田 直人, 苦瀬 博仁, 岩尾 詠一郎
2005 年 2005 巻 13 号 p. 43-50
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.43
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
スウェーデンでは郵政改革が行われ、郵政事業の自由化が進んだ。その結果郵便局が削減され、郵便局を補完する施設でのサービス提供が各事業別に進められている。本稿は郵政改革における郵便局の削減が、利用者の利便性に与える影響をスウェーデンの郵政改革の事例を踏まえて明らかにし、日本での郵政改革の方向を考察する。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1350K)
ロジスティクスの視点からみた日本企業の海外進出と撤退の要因
李 志明, 苦瀬 博仁
2005 年 2005 巻 13 号 p. 51-58
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.51
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
企業の海外進出と撤退に関する既存の研究は数多くあるが、ほとんどが生産コストと販売市場を要因としている。しかし、単に生産コストや販売市場を検討するだけでは、様々なリスクと産業基盤としてのインフラの制約により進出目的を効果的に達成できない。本研究では調達から消費までの視点、つまりロジスティクスの視点から、市場、コスト、リスク、インフラを要因として設定し、実際に企業が重視している要因を明らかにする。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1095K)
サプライチェーンにおける遅延差別化戦略に関する研究
鈴木 定省
2005 年 2005 巻 13 号 p. 59-66
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.59
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
多様化や変化に対応しながらサプライチェーンにおけるロジスティクスの効率化を維持するため, DFL (DesignFor Logistics) の重要性がますます高まっている.本研究では, DFLの主要な手法の一っとして挙げられる遅延差別化戦略に関して, サプライチェーンにおいて発生するブルウィップ効果といった観点から, その評価式を導出し, SCMにもたらす影響を定量的に示すとともに, シミュレーションによって評価式の精度と妥当性を検証する.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(870K)
SCMロジスティクススコアカードによる日中企業間比較
鈴木 定省, 曹 徳弼, 圓川 隆夫
2005 年 2005 巻 13 号 p. 67-74
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/08/16
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.67
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本研究は, 中国企業のSCMにおける実態に関して, SCMロジスティクススコアカードによる自己評価データに基づき, 日本企業との比較分析を行い, 中国企業の特徴と効率的なSCM構築に向けての課題を策定し, 明らかにすることを目的とする.分析の結果, 中国での商習慣から, 日本に比べて, 取引条件を明確にする傾向が強いといった特徴が明らかになるとともに, 情報技術を活用するためのインフラ整備, ならびに情報共有化の度合いを高めることが大きな課題の一つであることが読み取れた.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1240K)
受益者負担に基づく走行段階課税に関する一考察
道路整備費用に着目して
味水 佑毅
2005 年 2005 巻 13 号 p. 75-82
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.75
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本稿では、受益者負担に基づく走行段階課税について、その問題点を車種間問題と道路種別間問題の2種類の問題に整理した上で、道路整備費用に着目し、達成可能な余剰水準の観点から考察を加えた。上記の問題点の解決策である、受益者負担に基づく燃料税の修正、受益者負担に基づく距離制課金の導入について、車種間の共通費配賦にラムゼイ価格形成原理を用いて分析した結果、それぞれ社会的余剰が増加することが示された。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1252K)
配送不具合の解析のための履歴情報収集法に関する基礎検討
池 鋒, 増田 悦夫
2005 年 2005 巻 13 号 p. 83-90
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/08/16
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.83
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
競争が熾烈化する今後の配送サービスには一層の品質向上が求められる。本論文では、商品などが配送先に届けられた際に納入数量や日時などの不具合が発生した場合、どの業務のミスによるものかを容易に検出できるようにするための履歴情報収集法の検討を行い有効な一案を提案した。即ち、各業務の履歴情報はネットワーク上に収集し、各個体のICタグからそれらヘリンクを張る方式が有効なこと、更にピッキング前に個体が確定しない問題への対応として、第三の場所に仮想的な個体を定義しそこへ一時的に設定を行う方式が望ましいことなどを示した。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1108K)
サプライチェーンにおける3PLの役割
日本企業の中国市場への参入を事例として
手塚 広一郎, 根本 敏則
2005 年 2005 巻 13 号 p. 91-98
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.91
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本論文では、3PL事業者が活用される可能性について、 “専門性” の見地から整理を行い、サプライチェーンのパフォーマンスとの関係についての仮説を設けた。さらに、日系3PL事業者の中国市場での業務展開のケースを通じて、同仮説の検討を行った.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(932K)
本四連絡橋の料金変化によるトラックの経路選択行動に関する基礎的研究
岡山 正人, 田中 康仁
2005 年 2005 巻 13 号 p. 99-106
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.99
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
1999年にしまなみ海道が開通した。これにより計画されていた本四連絡橋がすべて開通したこととなる。こうした中、「道路関係四公団民営化推進委員会」などの意見により、その利用量の促進を目的に、本四連絡橋の料金は2003年7月より1割程度値下げされ、今後さらなる値下げも検討されている。このような連絡橋の料金の変化は、周辺域のトラック輸送へも多大な影響を及ぼすものと考えられる。
そこで本研究では、トラック事業所に行ったアンケート調査をもとに、本四連絡橋の料金の変化によるトラック事業所のルートの変更意向を明らかにするとともに、さらなる連絡橋の料金値下げの影響やフェリー輸送へのモーダルシフトの可能性を探るため、トラックの経路選択行動をモデル化し、そうしたモデルを用いることで、トラックの「時間評価値」や連絡橋の料金に対する連絡橋の選択確率の「弾性値」など、トラックの経路選択行動に関する基礎的な知見を得た。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1177K)
貨物車の削減による都市の交通・経済効果に関するマクロ的研究
東川 直史, 高橋 洋二, 苦瀬 博仁, 石田 宏之
2005 年 2005 巻 13 号 p. 107-114
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.107
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本研究では、端末物流効率化に関する取組が東京都内に広く導入された場合を想定し、交通、環境、経済に関する改善効果を推計することにより、端末物流をめぐる問題の大きさを浮き彫りすることを試みた。その結果、端末物流効率化施策は、都市にとって経済、環境施策として大きな効果があることが示された。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1099K)
国際物流をとりまく環境とネットワーク
飴野 仁子
2005 年 2005 巻 13 号 p. 115-122
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.115
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
近年、情報化とグローバリーゼーションの進展にともない、国際物流システムは急速に変化している。日本の国際物流システムも荷主ニーズの高度化に直面し、国際航空貨物の発展に示されるように高度化を遂げている。しかし、東アジア経済圏の発展・深化の過程で日本の国際物流をとりまく環境要因は現在も変化しており、厳しい競争局面を迎えている。本稿では、国際物流をとりまく環境のパラダイム・シフトについて情報化の視点から認識し、国際物流市場の競争がネットワーク間競争の時代に入ったことを示すとともに、現代国際物流システム分析の視点と課題について提示する。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1237K)
CO
2
削減のためのモーダルシフト実証実験における企業戦略に関する実証分析
高橋 洋二, 大塚 敬, 原田 昌彦, 関 恵子, 福塚 祐子
2005 年 2005 巻 13 号 p. 123-130
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.123
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
国は、トラックから鉄道・海運へのモーダルシフト等によりCO
2
削減を図る実証実験制度を2002年度より導入した。本研究では、実証実験の認定を受けた荷主及び物流事業者に対するアンケート調査等に基づき・環境対策に係る企業戦略の分析を行った。その結果、物流事業者では鉄道・海運のコスト競争力を高める手段としての補助金獲得を、荷主では物流の環境対策による社会的評価の向上を、それぞれ重視していることなどが明らかとなった。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1226K)
国際海上コンテナ貨物の利用港湾変化による環境負荷削減に関する研究
小野 秀昭, 洪 京和, 矢野 裕児
2005 年 2005 巻 13 号 p. 131-138
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.131
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本研究は、近年、国際海上コンテナ貨物の地一港湾利用比率が高まる中、それに伴う環境負荷はどのように変化したのかについて試算した。従来発着地から主要港湾までトラックで輸送されていたものが、近接する港湾を利用して輸出入される結果、国内陸上輸送距離が短縮される。このことは環境面からみると、トラックからのCO
2
排出量の削減につながる!本稿では、最近5年間及び今後近接した港湾を利用した場合に見込まれるCO
2
排出量を推計するとともに、その削減量とポテンシャルから各港湾を類型化し港湾利用のあり方について考察した。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1262K)
近畿圏におけるリユース・リサイクル品回収のシステム化について
林 克彦, 中尾 健良, 山口 健俊
2005 年 2005 巻 13 号 p. 139-146
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.139
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
循環型社会を形成していくうえで、リユース・リサイクル品を効率的かつ適切に回収する地域物流システムの形成が重要な課題となっている。リユース・リサイクルでは、適切な処理を担保するため厳しい規制が課されているうえ、システム化するうえで困難な特性がある。近畿圏の製造業者に対する実態調査に基づき、回収システムの現状と先進的事例を分析し、システム化に向けての課題を考察する。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1464K)
「企業における物流改革-サッポロビール株式会社を事例として」
二村 真理子
2005 年 2005 巻 13 号 p. 147-154
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.147
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
多くの企業でロジスティクスやSCMの導入により、物流効率化が図られているが、成功を収めている少数の例が紹介されるにとどまっている。本稿では「統合化」の諸段階を整理した上で、物流効率化による成果を上げていると思われるビール会社の事例を示す。企業の物流改革において、情報技術から得られる在庫情報の活用、企業内組織の統合化を伴った意思決定、物流改革を進めるリーダーシップが重要なファクターとなると思われる。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1215K)
中国の自動車部品製造業におけるサプライチェーンマネジメント
デマンドプル型部品供給および生産の観点による分析
福島 和伸, 木内 正光, 黄 海
2005 年 2005 巻 13 号 p. 155-162
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.155
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
近年、中国における自動車生産が急速に増大したことにより、自動車部品メーカーの数もその生産量も急激に増加している。自動車部品メーカーによっては、何らかのデマンドプル型による顧客すなわち自動車組立メーカーに対する部品供給および生産の方法を導入している。トヨタ自動車のかんばん方式は、典型的なプルシステムであるが、それにこだわらず、他のデマンドプルあるいはカスタマードリブン型のシステムも在庫低減に対して効果的と考える。本研究においては、中国における自動車部品メーカーを分析して、いくつかのカテゴリーにグループ分けした。そして、プルすなわちカスタマードリブンによる部品供給および生産という観点でのマネジメントレベルを示すことを目的とした。なお、ここでは、かんばん方式だけでなく、広義のプル型システムを含めて検討した。
調査は、2004年の夏、中国の自動車部品メーカー20社を対象に行った。48の質問項目にしたがってインタビューを実施した。この調査結果をもとに、自動車部品メーカー20社を5つのカテゴリーにグループ分けすることができた。そして、本研究の結論として、各カテゴリーの特徴を説明した。また、これによって中国の自動車部品メーカーの自動車組立メーカーに対するデマンドプル型の部品供給および生産の現状について明らかにすることができた。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(857K)
韓国における貨物自動車運送事業の現状とその課題
禹 貞旭
2005 年 2005 巻 13 号 p. 163-170
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.163
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
韓国では、経済成長に伴い物資輸送量が著増し、貨物輸送においては輸送の効率性という立場から何らかの構造変化が必要となっている。本稿では、貨物輸送のモータリゼーションが進むなか、貨物輸送を取り巻く社会的・経済的要因に注目しながら、韓国の貨物自動車輸送業の変化を検証し、その変化過程で生じた貨物自動車運送業市場の構造と問題点について考察した上で、今後の貨物自動車運送事業の方向性について検討した。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1412K)
Empirical Evidence of Industrial Spatial Localization of 23 Old Japanese Railroad Stations, 1913 to 1936
全 相俊, 小岩 信竹, 苦瀬 博仁
2005 年 2005 巻 13 号 p. 171-178
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/08/16
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.171
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
この論文は、東京にある23駅別の移出及び移入のトレード・オフ関係を、実証分析で明らかにする事である。駅の地域集積化を明らかにするためにジニ係数を適用し、これを従属変数にする。地域集積化を示している従属変数に影響を与える要素との関係を明らかにすることである。この研究の中で、汐留・両国・秋葉原・飯田橋・錦糸町・新宿・そして品川の7駅に特に集中する傾向が明らかになった。この研究の結果、この時代の東京内の駅には規模の経済が存在し、その7駅に影響を与えていた。しかし、この時代まで川を利用した船の輸送が主な役割を果たしており、鉄道の役割は川の輸送に次ぐ傾向を見せている。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(963K)
北東アジア物流中心化のための釜山港背後団地活性化方案に関する研究
朴 映泰, 李 美永
2005 年 2005 巻 13 号 p. 179-184
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.179
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
これまでの釜山港湾開発は埠頭、荷役施設などインフラ投資に集中してきた。しかし、港湾背後地開発が国際物流の大きな流れに沿って、多様な付加価値サービスを提供する背後団地開発の重要性が高まっている。釜山港湾は2000年度から港湾背後団地の開発や運営について計画を立てたり関連法律を立案したりして北東アジア物流中心化を目指している。そこで、本稿では北東アジア物流中心化のための釜山港湾背後団地の活性化一向と構成主体別の役割分担、運営体制など理論的な考察とともに港湾背後地開発の主要国の事例や示唆点を誘き出して釜山港湾背後団地の活性化策を提案することである。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(670K)
トラック集配経路の総重量距離による評価
栗原 和夫
2005 年 2005 巻 13 号 p. 185-190
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/03/14
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.185
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
運輸部門のCO
2
排出抑制の為の方策の一つである集配経路の見値しに関して考察した。自動車からの排出ガスには、CO
2
(炭酸ガス) 、NO
x
(窒素酸化物) 、SPM (浮遊粒子状物質) 等があり、排出状況の社会実験もなされている [文献3] 。本論文では、国土交通省のCO
2
排出係数に関する資料 [文献1] に基づき、総重量距離 (t・km) を評価基準にした集配経路を考え、最適経路を見出す近似計算と実際への適用を論じた。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(701K)
物流におけるGIS活用の現状と今後の課題
増田 悦夫
2005 年 2005 巻 13 号 p. 191-198
発行日: 2005/05/28
公開日: 2011/08/16
DOI
https://doi.org/10.11285/logisticssociety1995.2005.191
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
紙地図の電子化 (ディジタル化) に伴い位置に関する情報と地図とを結びつける地理情報システム (GIS : Geographic Information System) の研究開発が活発である。物の移動を基本とする物流とも深く関連するため無視できない技術のひとつである。本論文でF、まず物流分野において果たすべきGISの役割を整理し、これに照らして現状のGIS活用レベルを検証した。更に、その結果に基づき、今後期待される活用例として一般消費者向け配送サービスの実現支援、貨物の流れ量の分析支援、配送トラブルの原因分析支援などを提案した。
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(1381K)
|<
<
1
>
>|
feedback
Top
J-STAGEへの登録はこちら(無料)
登録
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインは
こちら