• ステークホルダーの特性に応じた対話活動の検討
  (1)市民コミュニティによる学習効果の検証
  樋口 奈津子, 吉澤 勇二, 小林 容子
  セッションID: B01
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.1.0
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  本研究では，一般市民を対象とした少人数でのグループ学習（コミュニティ）を開催し，放射線や地層処分に関連する情報提供を行い，知識や不安，地層処分の受容性等に関する学習効果を検証した。

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• ステークホルダーの特性に応じた対話活動の検討
  (2)地域のコミュニティにおける自律的意思決定のための学習
  小林 容子, 樋口 奈津子, 吉澤 勇二
  セッションID: B02
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.2.0
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  本研究では，地域の住民の意識調査を実施するとともに，一般市民が最終処分事業のような社会的問題に対して，自律的な意思決定を行なうための学習の検討を行なった。

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• 高レベル放射性廃棄物最終処分場の立地地域に想定される風評に関する研究
  上村 祥代, 川本 義海
  セッションID: B03
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.3.0
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  　現在、高レベル放射性廃棄物最終処分場（以下、HLW処分場）の応募検討で話題に上がった自治体は日本各地に十数箇所存在するが、応募し文献調査に至った自治体は存在しない。その多くの自治体は、応募の検討時において「安全性」や「風評被害」といった面が懸念材料として挙げられている。 　応募検討時においては、事業者（NUMO）から安全性についての技術的説明が行われるもの、風評については具体的な対策事項が明確に示されていないため、風評に関する対策内容など地域に委ねている状況である。 　HLW処分場に関する既存研究を見てみると、安全性については技術的検討がなされているが、風評被害に着目し検討したものはみられない。 　そこで、HLW処分場と共生していくための、風評とのつきあい方を提言する。

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• 地層処分とリスク・ガヴァナンス
  張 銘, 駒井 武
  セッションID: B04
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.4.0
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  HLW地層処分の長期的安全性評価においては、多くの特質、事象及びプロセスを考慮する必要があり、不確実性と確率的事象が存在する。本講演では、リスク・ガヴァナンスの観点から、HLW地層処分事業の遂行に係る合意形成の主要ファクターについて議論を行う。

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• 放射性廃棄物処分のリスク・コミュニケーションに関するウェブサイトにおける意見交換の内容分析
  水上 象吾, 福井 弘道
  セッションID: B05
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.5.0
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  　高レベル放射性廃棄物等処分のリスク・コミュニケーションをテーマとしたウェブサイトにおける電子会議室（掲示板）の書き込み内容を分析した。意見や感想等に含まれる用語を抽出し、論点や相互認知の展開等を検討した。また、意見交換における情報共有や相互理解等への課題を考察した。

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• 高レベル放射性廃棄物に関する知識涵養シナリオの開発
  (4)対話プロセスの類型化
  古川　 匡, 木村 浩, 班目 春樹, 杉山 大輔, 千田 太詩
  セッションID: B06
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.6.0
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  前稿までに、高レベル放射性廃棄物の最終処分については、その内容を人びとが自然に理解する筋道(知識涵養シナリオ)を見出す事の意義を述べた。また、知識涵養シナリオの構築手法について、専門家と一般市民との対話実験を採用した根拠も述べた。本稿では、首都圏住民との対話実験を分析した結果、知識涵養シナリオにが大きく3つの型に分類されることについて紹介する。

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• 放射性廃棄物処分の社会的側面についての国際サマースクール試行報告
  寿楽 浩太, 川崎 大介, Ahn Joonhong, 小田 卓司, 勝木 知里
  セッションID: B07
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.7.0
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  東京大学グローバルCOEプログラム「世界を先導する原子力教育研究イニシアチブ」では、提携先のカリフォルニア大学バークレー校（UCB）と共同で、放射性廃棄物処分について、社会的側面を含む体系的・網羅的な学習の場を提供する国際サマースクールを2009年8月に実施する。これは、社会科学に関する基礎的な素養（リテラシー）を備えた上で、放射性廃棄物処分について技術的側面と社会的側面の双方を複眼的に考え、判断できる人材の育成をねらった、きわめて先進的な取り組みと自負している。本報告では、同スクールのねらいやデザインを開催までの検討経緯を交えて紹介するとともに、開催の実際を速報する。

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• IAEAで学ぶ働く
  IAEAでのインターンシップについて
  谷津 祥一
  セッションID: B08
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.8.0
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  現在IAEA国際原子力機関では通年インターンシップを募集している。 このインターンシップを通じて、その後のキャリア形成、さらには国際機関で働く人材を育成することを目標として、今回この発表をする。

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• 看護学校への緊急被ばく医療に関する出前講習について
  藤野 優子, 高橋 孝弘, 川嶋 賢三, 葛西 知広, 佐藤 浩司, 成田 誠, 差波 光春, 橋本 公誠, 神 裕
  セッションID: B09
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.9.0
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  日本原燃株式会社では、放射線による被ばくや放射性物質による汚染を伴う傷病者が万一発生した場合に備え、青森県内の初期、二次、三次被ばく医療機関と診療に係る覚書を締結しており、定期的に訓練を行っている。また、これとは別に放射線や緊急被ばく医療に関する知識習得の一助として看護学校、消防機関（救急搬送）での出前講習等にも積極的に取り組んでいる。
  ここでは、2009年2月に実施した八戸市立高等看護学院での緊急被ばく医療に関する出前講習の取り組み及びアンケート結果から出前講習の成果を紹介する。

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• 義務教育課程における放射線教育のあり方について
  松浦 辰男, 田中 隆一
  セッションID: B10
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.10.0
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  このたびの学習指導要領の改訂で、中学校の理科で放射線が取り扱われることになった。フォーラムでは、中学校の理科の教員が放射線について正しい教育ができることを願って、「放射線・放射能の基礎」なる指導用資料を作成した(ホームページで公開中）。理想を言うならば放射線教育は中学校で始めて行うのでなく、義務教育の初期の段階すなわち小学校から開始すべきである。本報告は、現行の小・中学校の教科書(理科・社会など）におけるエネルギー、放射線関係の記述ならびに学習指導要領の指示を詳細に調査して、さらに改善すべき点があるかどうかについて考察したものである。

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• 原子力教育における地球温暖化問題
  大野 新一
  セッションID: B11
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.11.0
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  学校教育において、「二酸化炭素の放出は地球温暖化につながる」を安易に強調し、その根拠を説明しようとしない現状は、国民の科学不信、ないしは原子力不信を生む危険があることを指摘したい。

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• 立地地域の工業大学における原子力基礎教育
  阿部 勝憲, 太田 勝, 斉藤 正博, 村中 健, 根城 安伯, 藤田 成隆, 庄谷 征美
  セッションID: B12
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.12.0
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  原子力立地地域の工業大学として八戸工業大学で進めている学科横断型の原子力基礎教育カリキュラムについて紹介する。

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• 連想法による「学生とシニアの対話」の評価
  藤本 登, 馬場 弘明, 大山 博史, 中島 邦広, 小田 哲雄
  セッションID: B13
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.13.0
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  広島商船高専と原子力学会シニアネットワーク連絡会が共同で開催したエネルギーワークショップin竹原（SNW対話in広島・竹原2009）について、糸山らが提案している授業評価法である連想法を用いて、事業評価を行った。その結果、参加者は、ワークショップの体験前後で、刺激語「原子力」、「安全性」、「廃棄物処理」、「地球温暖化」、「安全性」、「原子力の将来」に対する連想語彙数や情報エントロピーに変化を示した。また、情意面に関する記述式のアンケート調査の結果から、ワークショップの運営上の評価を行うことで、本事業の意義を示した。

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• 原子力安全協定と地方自治に関する一考察
  菅原 慎悦, 班目 春樹, 木村 浩
  セッションID: B14
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.14.0
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  原子力発電所を運転する電力会社と立地自治体との間で結ばれている安全協定を中心として、関係者の方々へのヒアリング調査等をもとに、原子力行政と地方自治の現状および課題について考察する。

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• 原子力立地地域ネットワーク
  原子力ＳＲの実践
  澤田 哲生
  セッションID: B15
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.15.0
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  原子力立地地域は、日本の原子力開発行政におけるエネルギーセキュリティを過去約半世紀に亘って担い、日本の経済的発展を下支えしてきた。しかしながら、個々の立地地域は孤立しており、その地域的な発展も地域住民にとって本来望んだ豊かさに結びついていない場合がある。何が問題であったのかを分析しつつ、その解決と将来的な発展の礎として？T原子力立地地域ネットワーク？Uを構想し、その実践を開始した。本稿では、その実践内容、これまでの成果、今後の展開について報告する。

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• 地域資源としての原子力活用に関する研究
  柏 貴子
  セッションID: B16
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.16.0
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  本研究では原子力を地域の個性としてとらえ、原発立地地域の生活・自然・文化とどのようなつながりを持ってきたかを把握し、先端技術としてではなく立地地域住民の視点から活用できる地域資源として可能性を見出すことを目的とする。

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• コミュニケーション・トレーニング
  技術系学生を対象としたコミュニケーショントレーニング構想と試行報告
  神崎 典子, 寿楽 浩太, 勝木 知里
  セッションID: B17
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.17.0
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  先端科学技術をめぐるリスクコミュニケーションの重要性が叫ばれて久しい。原子力分野においても、この問題認識は強まる一方といえる。 日常的なリスクコミュニケーションの充実は社会におめる信頼の醸成に必要だし、事故やトラブルなど、突発的な事態が発生した際にはいわゆるクライシスコミュニケーションの成否がその後の事態の推移に決定的に重要だ。 そこで、米国や我が国の一部の組織では、特にメディア対応にフォーカスした訓練を広報担当者や幹部に施す、メディア・トレーニングが実施されてきている。 発表者らは、大学におけるパブリック・アウトリーチ能力の向上をねらって、このメディア・トレーニングの手法を、日本原子力研究開発機構や米国ポトマック社でのトレーニング受講や聞き取りを通して調査し、これをもとに学生に対するコミュニケーション・トレーニングを試行した。本報告ではこのトレーニングの構想と試行結果を解説する。

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• コミュニケーターズ・コミュニケーション・ミーティングの更なる展開に向けて
  木村 浩, 勝木 知里
  セッションID: B18
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.18.0
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  講演者らは、原子力PR館説明員のための内部情報共有の場としてコミュニケーターズ・コミュニケーション・ミーティング（通称COMCOMミーティング）を企画し、2007年6月から現在までに4回のCOMCOMミーティングを開催してきた。COMCOMミーティングは今後も継続予定であるが、開始から2年間が経つこともあり、その効果について評価し、COMCOMミーティング実施のみならず、他の展開もあわせて実施する計画を立てている。本講演では、COMCOMミーティングの効果測定の結果および今後の展開を紹介する。

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• フィンランドにおける規制機関のパブリックコミュニケーション
  STUKによるパブリックコミュニケーションの良好事例とわが国への示唆
  三谷 信次, 小林 正英, 森本 俊雄, 飯田 延治
  セッションID: B19
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.19.0
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  フィンランドの規制機関STUKは、原子力安全について最も信頼できる情報源として国民から選定されている。この様な高い信頼性は、STUKの情報公開やコミュニケーションの姿勢、マスメディアや国民への定期的なアンケート調査、STUKの活動に対するパフォーマンス評価結果の公表等、様々な因子が寄与しているものと考えられる。これらの活動をSTUK職員からの情報も含め整理し、わが国との比較検討を行った。これに対する学会員からの批判や意見を聴くことにより、わが国の規制機関と公衆のコミュニケーションの一層の向上に資することを発表の目的とする。

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• 人形峠ウラン鉱山跡措置におけるコミュニケーションの実践
  河合 潤, 時澤 孝之, 佐藤 和彦, 古賀 修
  セッションID: B20
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.20.0
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  鉱山跡措置に関し地域との信頼関係を構築するためのコミュニケーション活動として実践している、地域の高校生を主体としたエスノグラフィ・プログラムについて報告する

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• 人形峠ウラン鉱山跡措置における情報提供手法の構築
  (1)情報提供資料の作成
  五福 明夫, 石坂 薫, 田中 勝, 時澤 孝之, 佐藤 和彦, 古賀 修
  セッションID: B21
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.21.0
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  人形峠ウラン鉱山の跡措置に関する情報提供資料について、一般の大学生が自ら情報収集を行い作成する上で得られた、資料作成を行う上での知見について報告する。

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• 人形峠ウラン鉱山跡措置における情報提供手法の構築
  (2)高校生への情報提供
  五福 明夫, 石坂 薫, 田中 勝, 時澤 孝之, 佐藤 和彦, 古賀 修
  セッションID: B22
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.22.0
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  一般の大学生が作成した鉱山跡措置に関する資料を高校生に対して説明し、その理解や関心等の効果を検証した結果について報告する。

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• NSR Initiative フェーズ2
  NSR行動基準の概要
  水尾 順一, 有冨 正憲, 澤田 哲生, 田中 宏司, 蟻生 俊夫
  セッションID: B23
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.23.0
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  これまでNSR(Nuclear Social Responsibility:原子力の社会的責任)について発表し、東京工業大学の原子炉工学研究所にて世界に先駆けてSR Initiative(社会的責任理念と行動憲章)を制定、社会に発信してきた。今回はその具体的な行動基準についてその概要を提起したい。

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• CSC（原子力損害の補完的補償に関する条約）への我が国の法制上の対応について
  田邉 朋行, 鈴木 達治郎
  セッションID: B24
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.24.0
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  世界規模での原子力開発利用推進の高まりの中で、国際原子力損害賠償レジーム構築の必要性が強く認識されつつある。本報告においては、CSC（補完基金条約）を通じたレジーム構築の意義と我が国における法制対応上の諸課題について、4月実施の国内法改正の内容を踏まえつつ、明らかにする。

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• 原子力利用ガバナンスの確立に向けた社会技術に関する研究
  (1)セキュリティ・ガバナンスに関する研究 その(1)
  稲村 智昌, 木村 浩, 班目 春樹
  セッションID: B25
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.25.0
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  機微な原子力技術に代表される安全保障の観点から重要な技術等については、安全保障貿易管理の枠組で規制がなされている。本研究では、平成21年に改正された外為法を中心とした機微な原子力技術に関する規制の現状を調査し、諸外国や他分野との比較を通じて、今後の改善の方向性について考察する。

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• 原子炉に係る並行的法体系と後続規制
  入江 一友
  セッションID: B26
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.26.0
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  実用発電用原子炉の安全規制については、電気事業法を中心としつつ原子炉等規制法が部分的に二重規制を行う並行的法体系が構築されたが、工事計画認可以降の後続規制における法令改正の結果、当初の規制構造は不明瞭になっている。

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• 核燃料サイクルの多国間管理構想に関する研究
  (1)ウラン濃縮施設の比較研究
  堀尾 健太, 久野 祐輔, 班目 春樹
  セッションID: B27
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.27.0
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  近年、将来の安定した核燃料供給と核不拡散の両立を目指した議論が活発になってきているが、その中の１つが核燃料サイクル（濃縮・再処理）施設の多国間管理という考え方である。本研究では、既存の多国籍施設についての比較解析を行うとともに、近年新たに提案されている構想をベースにケーススタディを実施し、今後の多国間管理構想のありかたについて研究するものである。今回はその１として、既存のウラン濃縮多国籍施設などについて比較解析を実施したので報告する。

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• 核燃料サイクル諸量の分析手法に関する研究
  森 貴志, 若林 利男, 高橋 誠
  セッションID: B28
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.28.0
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  原子力発電に関わる不確実な要素を抽出し，その影響をベイジアンネットワークモデルを用いて評価することにより，将来的に安定した発電を行うための核燃料サイクルの最適な構成を考える手法を検討する．

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• プロジェクトファイナンスによる原子力プラント建設プロジェクトの経済性評価
  大畑 翔柄, 高嶋 隆太, 長野 浩司, 班目 春樹, 木村 浩
  セッションID: B29
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.29.0
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  近年、地球温暖化や原油価格の高騰から、原子力発電の再評価が進み、世界中で多くの新規建設が予定されている。わが国においては、官民が一体となり海外での原子力ビジネスにおける国際展開を行おうとしているが、その実績は少なく、またその経済性評価を行ったものも少ない。そこで、資金調達の有用な手段であるプロジェクトファイナンスを適用し、海外原子力発電プラント新規建設プロジェクトの経済性評価を行う。

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• 原子力関連施設の建設が周辺地域の不動産価格に与える影響の分析 (2)
  青森県むつ小川原地域を事例に
  山根 史博, 大垣 英明, 浅野 耕太
  セッションID: B30
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.30.0
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  原子力関連施設の建設は周辺地域に様々な経済的影響を及ぼす。本研究はそうした影響を定量的に評価し、地域にとっての施設建設の経済効率性を検証するものである。今回は、前回大会でのコメントを基に、むつ小川原地域を対象とした地価分析のリバイスを行った。また、分析が間に合えば、家賃の分析結果についても報告する予定である。

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• 原子力発電リプレース投資における減価償却費の評価
  中田 翔治, 高嶋 隆太, 長野 浩司, 木村 浩, 班目 春樹
  セッションID: B31
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.31.0
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  高経年化した原子力発電プラントのリプレース費用の初期投資負担を平準化するため、あらかじめ費用を積立て減価償却費を平準化する制度が導入された。本発表では、リアルオプション理論を用いていくつかの減価償却方法ごとに原子力発電リプレース投資の経済性評価を行い、減価償却法の選択が原子力発電投資に与える影響を分析する。また、会計上の積立である平準化制度と自社による積立についても比較する。

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• 原子力安全に関するリスクコミュニケーションの調査
  日本とEUの意識調査の比較
  三谷 信次, 義澤 宣明, 船曳 淳, 辻 禎之, 氷川 珠恵, 小堀 紀子
  セッションID: B32
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.32.0
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  原子力安全に関する意識調査をwebアンケートで実施した。調査結果は、EUが実施したEU諸国の意識調査の結果と比較した。比較結果より、日欧の意識の相違点を明らかにする。また、原子力安全に関する情報発信源の信頼性についても検討を行う。

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• 日常生活のエネルキ゛ーCO2ライフサイクルアセスメント（LCA・CO2）
  小川 順子, 吉田 好邦
  セッションID: B33
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.33.0
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  生活に関わるエネルキ゛ー・環境のライフサイクルアセスメントを行うために調査した結果を報告する。この調査では、CO2に注目してCO2ライフサイクルアセスメント（LCA・CO2)を求めた。一般家庭の住宅の種類、標準家族の平均的行動から家族が家庭生活に消費するエネルキ゛ーを求め、住宅別、エネルキ゛ー利用形態別の評価をグラフ化した。それにより日常生活において、エネルキ゛ー形態としては電力利用が最もLCA・CO2が低いことがわかり、原子力の環境への貢献が示された。この結果は原子力理解促進活動に活用できる。

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• 原子力発電所における微量な放射能漏れトラブルに対する人々の反応
  自然放射線の量を基準に伝える効果
  北田 淳子, 酒井 幸美
  セッションID: B34
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.34.0
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  ごく微量な放射能漏れトラブルが、伝えられる文脈（背景情報や周辺情報）によって、人々の受けとめ方がどのように異なるかを、質問紙調査により検討した。自然放射線の量を基準にして漏れた量を伝えることには、一定の効果があることがわかった。

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• 原子力発電所の耐震安全性の社会的受容性（１）
  大磯 眞一
  セッションID: B35
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.35.0
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  昨今の原子力発電所の耐震安全性についての関心の高まりを踏まえ、原子力発電所の耐震安全性の社会的受容性について考察した。主な目的としては、原子力発電に関して、地震に特徴的な社会意識を抽出することをめざした。

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• 原子力発電所の保全活動のイメージに関する質問紙調査
  （１）一般的な「原子力発電所」におけるイメージ
  酒井 幸美, 後藤 学, 上田 宜孝
  セッションID: B36
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.36.0
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  関西地域の男女801人を対象に質問紙調査を行ない、原子力発電所の保全活動のイメージを検討した。研究１では、「原子力発電所」について、どのような機器をどのような組織や人がどのような方法でメンテナンスしていると思っているのか分析した。

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• 原子力発電所の保全活動のイメージに関する質問紙調査
  （２）「高経年化した原子力発電所」におけるイメージ
  後藤 学, 酒井 幸美, 上田 宜孝
  セッションID: B37
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.37.0
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  関西地域の男女801人を対象に質問紙調査を行ない、原子力発電所の保全活動のイメージを検討した。研究２では、「運転開始から30～40年が経った」と言及した場合とそうでない場合でどのような相違があるか分析した。

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• 原子力発電所の立地地域に対する都市部の住民の認識
  上田 宜孝, 酒井 幸美, 北 博之
  セッションID: B38
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.38.0
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  原子力発電所立地地域と都市部を中心とする電力消費地域の相互理解は、原子力発電の理解を進めていく上で重要とされている。本研究では、昨年度に実施したインタビュー調査を踏まえ、原子力発電所立地地域、およびそこで生活する住民等に対して、都市部の住民がどのような認識をもっているかについて質問紙調査を実施した。

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• 加速器に関する教育関係者の意識調査
  伊藤 裕, 吉行 健, 井上 博光, 松原 雄二, 馬場 隆, 片山 康一, 佐藤 隆, 湯城 磨, 中井 充, 森 威男, 服部 行也, ...
  セッションID: B39
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.39.0
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  JEMA加速器専門委員会は放射線の理解促進・加速器の普及拡大を目的に活動している。放射線の理解促進や原子力関係人材育成には、学校教育での理科教育プログラムの充実が重要と考え、平成２０年度教育関係者（教職員）を対象に放射線や加速器について認知度合、理科教育のあり方等のアンケート調査、および有識者へのインタビュー調査を行い、今後の委員会活動の糸口をえた。調査内容と結果を報告する。

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• JCO臨界事故の原因/背景としての安全規制機能不全
  田辺 文也
  セッションID: B40
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.40.0
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  JCO臨界事故の原因を構成する事柄として、「常陽」燃料用転換工程において作業手順書を尊重しないことが常態化していたことがあげられる。そのような状況が生じた要因として、「常陽」初装荷燃料用再転換に始まる操業を行った「研究室」施設及び改造前「転換試験棟」施設がいずれも「加工施設」としてではなく、試験を行うための「使用施設」として認可されて、作業手順書なしの操業が長年にわたって行われてきたことが小さからぬ役割を持っていると考えられる。またこの間の操業の二酸化ウラン粉末製造において申請書記載のバッチ間混合の他にクロスブレンディング法によるロット混合も加えて2段階の混合工程が遂行されていることが規制機関により看過されてきた。これらの状況をもたらした根本原因として、「推進」と「安全規制」の未分離、及び実際の工程に関する知見に欠くという規制側の技術能力不足があったと考えられる。

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• 国内外原子力発電所の熱水力に関連するトラブル事例の分析
  小松 輝雄
  セッションID: B41
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.41.0
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  国内外原子力発電所の熱水力に関連するトラブル（温度ゆらぎ、流動振動、キャビテーション、液滴衝突、ＦＡＣ、フレッティング等）について、事例の分析を行い、わが国における取組みの妥当性を確認する。

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• 米国原子力発電所におけるガス蓄積事象の傾向分析
  小寺 良雄
  セッションID: B42
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.42.0
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  米国原子力発電所において発生しているガス蓄積事象の発生傾向について分析し、国内原子力発電所における発生防止のために教訓となる事項の抽出を行った。

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• 米国原子力発電所における変圧器不具合の傾向分析
  嶋田 善夫
  セッションID: B43
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.43.0
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  2003年から2007年の5年間に米国の原子力発電所で発生した変圧器の不具合事象（23件）について傾向分析を実施し、PWR原子力発電所の変圧器については、主変圧器の絶縁劣化管理をおこたらないことが重要である。

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• 陽子18MeV入射における厚いBe, C, N, O, Al, Cu, Taターゲットからの中性子スペクトルの系統的測定
  萩原 雅之, 佐波 俊哉, 松田 規宏, 中根 佳弘, 岩元 洋介, 中島 宏, 坂本 幸夫, 桝本 和義
  セッションID: J01
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.44.0
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  ポジトロン断層撮影法（PET）が普及し、その薬剤生成用の小型加速 器が多くの病院等に設置されてきている。そのPET用小型加速器の多くが最大加速エネルギー20MeV以下で運転される。施設の放射線安全設計や施設廃止措置後のクリアランス評価にはターゲットやビームダンプ等における加速器構造材からの中性子発生量や放射化量を適切に評価する必要がある。しかし、入射陽子のエネルギーが10-20MeV程度の低エネルギー領域に関しては、計算コード（理論計算モデル）も十分に検証されていない。 本研究では、18MeV陽子による加速器構造材等（ベリリウム、窒素、酸素、炭素、アルミニウム、銅、タンタル）の生成中性子のエネルギー及び0°から150°までの角度分布データの測定を行った。測定結果は、PHITS（核内カスケードモデル）の計算値やENDF/B-VIIと比較した。

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• 重イオン入射による生体元素からの中性子・ガンマ線生成断面積測定の予備実験
  執行 信寛, 魚住 裕介, 中村 泰博, 梶本 剛, 岩元 大樹, 古場 裕介, 上山 正彦, 吉岡 正勝, 佐藤 大樹, 佐波 俊哉, 松 ...
  セッションID: J02
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.45.0
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  粒子線治療における2次中性子による被ばく線量をシミュレーション予測するための、実験データを取得する必要がある。これに先立ち、290MeV/u炭素を金属ターゲットに照射し、中性子およびガンマ線の生成二重微分断面積測定の予備実験を行った。この結果、実験手法の確認と既存の実験データと比較を行った。また今後の実験の予定について述べる。

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• 290 MeV/u炭素入射による陽子生成二重微分断面積の最前方測定
  福田 洋平, 田原 和弥, 若林 源一郎, 古場 裕介, 岩元 大樹, 清原 確, 吉岡 正勝, 魚住 裕介, 松藤 成弘
  セッションID: J03
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.46.0
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  290 MeV/uの炭素をターゲットに入射させてターゲットから放出される陽子の二重微分断面積を最前方で測定した。実験結果は前方ほどPHITSの計算結果とよく一致していたが、角度が大きくなるにつれてPHITSが過大評価することがわかった。

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• 原子力機構における代理反応実験計画
  千葉 敏
  セッションID: J04
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.47.0
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  MAやLLFP等、放射性であることなどから中性子断面積を直接測定することが困難な核種の断面積を代理反応の方法で決定することが可能である。本後援では、JAEA原子力科学研究所のタンデム加速器による重イオンを用いる代理反応測定計画の全体像について説明する。

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• LCSγ線を用いた⁷⁷Seの光核反応断面積測定
  北谷 文人, 後神 進史, 原田 秀郎, 秋宗 秀俊, 宇都宮 弘章, 豊川 弘之, 山田 家和勝
  セッションID: J05
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.48.0
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  逆反応を利用して⁷⁹Seの中性子捕獲断面積を導出するために、Se同位体の（γ,n）反応断面積を、波長可変γ線源であるレーザ逆コンプトン（LCS）γ線を用いて系統的に測定している。本研究では、⁷⁷Se（γ,n）反応断面積測定の結果について報告する。

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• ⁷Liによる重陽子分解反応からの包括的核子放出スペクトルの解析
  叶 涛, 渡辺 幸信, 緒方 一介
  セッションID: J06
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.49.0
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  ⁷Liによる重陽子分解反応からの包括的核子放出スペクトルを連続状態離散化結合チャネル理論およびグラウバーモデルを用いて解析した。計算は前方角放出スペクトルの実験データに見られるバンプ構造をよく再現し、ストリッピング反応過程の重要性が示された。

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• フラグメント生成核反応コードの開発
  岩元 大樹, 魚住 裕介
  セッションID: J07
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/11/09
  
  DOIhttps://doi.org/10.11561/aesj.2009f.0.50.0
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  核内カスケード模型の枠組みでフラグメント生成核反応コードを開発した。開発したコードを重イオン輸送計算コードPHITSに組み込み、そのモデルの妥当性を調査した。実験データとの比較の結果、概ねよい再現性を示した。

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