JNESにおける耐震安全に係る分かりやすい情報伝達研究の全体概要

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本研究は、“技術・工学に携わる専門家・技術者が一般市民や他分野の専門家を含めた第三者に自らの意思決定プロセス、決定根拠等を説明・発信するための学問体系”と定義される「技術説明学」の知見を活用して、耐震安全分野における技術を効果的に説明するための説明技法の提案を行うことを目的とする。

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2007年に起きた新潟県中越沖地震の教訓をもとに、原子力耐震安全に係る情報を分かりやすく地域住民に提供するモデルの検討を行った。情報の聞き手として地元の大学が介在することにより、情報の送り手である専門家と受け手の住民との間に存在する乖離の要因を整理することが出来た。

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耐震安全分野における技術を効果的に説明するための説明技法の高度化作業の一環として、情報の送り手の観点から分かりやすい情報提供について検討した。

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情報提供（説明資料）の分かりやすさ・分かりにくさとその理由について、地域住民へのアンケート・ヒアリングを実施し、資料策定時・改定時に有益な情報の取得について検討を行う。

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地震安全情報を関係機関や住民等に分かりやすく伝えるための伝達手段の試作として、可視化や双方向情報伝達及び緊急時と平常時両用機能を有する地震情報伝達システムを整備した。

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リスク認知に関する調査結果の分析と意思決定におけるトレードオフ関係を分析する。

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福島爆発に至る過程を歴史的に考察してジャパンカルチャーと規定した。「日本海々戦の勝利の動因」「満州事変・支那事変・太平洋戦争から原爆を齎した陸軍の専横」「原発の導入から福島爆発に至る政官財の驕慢」はその表れの明暗二面である。コミッショニングはその矯正にあたっての手法として期待される。

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原子力に対する多くの市民の意識は、3月11日以降大きく変化した。国・行政・事業者・専門家・に対する意識も、信頼を取り戻すまでには至っていない。まずは市民に対して双方の意見交換の状況を公開する事から始めなければならないと考える。

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3月11日に発生した未曽有の原子力災害は、福島県民を始めとして多くの国民に放射能、放射線に対する過剰ともいえる恐怖心を植え付けた。核燃料サイクル工学研究所では、10数年前のアスファルト固化施設火災爆発事故を契機に着手したリスクコミュニケーション研究の成果を生かし、地域住民の要望に応える形で、放射能、放射線に関する正しい知識の普及活動を展開してきている。この活動は現在も継続しているが、ここでは、この一年弱の実績を基に、方法論も含めてその効果について論ずるべく、本論も含めて5件のシリーズ報告を行う。なお、報告の中では、関連事項として、数年前から取り組んでいる地域の主婦層との対話の実践状況についても紹介する。

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福島原発事故後のリスクコミュニケーションとして、福島県や茨城県の人達を中心に放射線の基礎とリスク、健康への影響を伝える説明会を実施してきた。参加者の放射線に対する不安・心配を軽減するために、相手のニーズに基づく双方向性を重視した説明会となるよう工夫した。その手法を紹介する。

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福島原発事故後のリスクコミュニケーションの実践として、茨城県民を対象とした「放射線に関する勉強会」を実施。従来の説明会方式にリスクコミュニケーションの要素である双方向性を重視した手法を実践した。その詳細について紹介する。

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福島原発事故後のリスクコミュニケーションの実践のひとつとして、福島県民を対象としたホールボディ検査時のリスクコミュニケーションについて実施内容とその効果を報告する。

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福島原発事故を受けて、放射線による健康影響、原発事故の影響等について、住民目線にもとづいたリスクメッセージの作成の活動内容等について報告する。

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3月１７日より、文部科学省の依頼を受け住民からの生活不安に関する電話相談を開始し、10月末までに延べ3831人にて28000件を超える相談対応を行ってきた。本発表では、これら相談記録に基づき、事故直後から現在までの状況について報告する。

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本発表では、今後の原子力開発を行うに当たっては事業者として考慮すべき事項や原子力専門家として対応すべき事項を考える必要があり、対応策を考える上での考察を報告する。

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原発事故が発生した場合、人々は放射性物質による環境や食品等への影響を懸念しがちである。この度の2011年3月に発生した福島第一原発事故においても風評被害が見られ、風評被害を受けた関係者および地域、さらには国内外へと社会に与える影響は大きいといえる。そして福島第一原発事故を受けて、これからの議論の場を考えると、エネルギー事情、原子力の安全面、原力を利用するか否かのような議論だけにとどまらず、社会に与える影響の度合を考慮すると「風評被害」という視点による議論も多いに予測されるが、実際風評被害に関してどのようなものが論点となってくるのか定かではない。そこで、福島第一原発事故の事例を取りあげ、新聞を用いて風評被害の影響を把握、経験的な知見として整理することを本研究の目的とする。

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福島第一原発事故で多量の放射性物質が飛散したことにより、福島県をはじめとする周辺地域での水・土壌・食品の汚染が懸念されている。また、他の原発立地地域でも「ここでも同じ事故が起きるのではないか」という不安が広がっている。こうした不安は、それぞれの地域における資産価値（地域での将来的な経済・社会発展に対する期待）を低下させる。そこで、本報告では、ヘドニック地価分析を行うことで、各地域の原発事故前後における資産価値の変動を分析し、地域間の比較を行う。

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福島第一事故の影響を受けた今後の時代において、原子力開発現場を支えていく若手の人材育成に求められる重要なポイントが何かを論じる。

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原子力を専門とする学科等をもたない八戸工業大学で平成19年度より開始してきた学科横断型の原子力基礎教育について、近年の実施状況とこれまでの成果について学生のアンケートを含め紹介する。

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甚大な被害をもたらした原発事故の原因は、想定外の地震・津波の大きさや原子炉本体の不備ではなく、安全システム等のソフト面の充実を怠っていたことにあると言えるのではないか。ここでは充分な安全対策がなぜ採用されなかったを科学技術の後進性、職業人意識のあり方、コスト重視の企業意識、教育・人材育成のあり方から検討し、結果を報告する。

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日本原子力研究開発機構は、その前進であった日本原子力研究所であった平成11年に当時の京都府相楽郡木津町にレーザー開発と応用に関する研究所を開設した。平成13年には隣接してきっづ光科学館ふぉとんを開館し光・レーザー・原子力に関するアウトリーチ活動を展開し、木津川市の発展と共に今日に至っている。平成21年より敦賀市において、この活動を発展させ、敦賀本部レーザー共同研究所の開設とアウトリーチ活動を普及させている。現在、福島原発事故を契機として、高速増殖炉開発路線の見直しが進められる中で、アウトリーチ活動の在り方も見直しが必要とされる。これまでの活動の意義と今後の進め方について報告する。

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1993年以来、定期調査と原子力に関する重大事故発生後のスポット調査により、原子力発電に関する世論を時系列で把握してきた。2011年7月に調査を実施し、福島第一原子力発電所事故に対する人々の受けとめ方や、同事故が原子力発電やエネルギーに関する意識に及ぼした影響を報告する。

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本研究では原子力発電所立地市町村以外の住民を対象に、原子力発電所との共生の歩みに関する項目を提示し、これらの項目に対する評価を福島第一原子力発電所事故前後で比較する。さらに、原子力に対する態度・関心別に関心度の高い項目を把握する。その結果から原子力と地域との歩みに関する情報が今後の立地地域のあり方や共生方法を考える材料となるのか、またこれらの情報の共有方法を検討する。

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核セキュリティ対策を既存関連法制の拡充を通じて整備していく場合には、既存関連法制の法目的が核セキュリティの確保という目的を含みうるかを検証し、対策の法定化の際に必要に応じて法目的を修正する必要がある。

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放射性物質輸送については、IAEA の放射性物質安全輸送規則に基づき安全が確保されているが、2011年1月には、核物質防護ガイドラインの改定版（INFCIRC/225/Rev.5）が出版され、核セキュリティの観点から輸送時のセキュリティ対策も重要視されている。 本研究では、核燃料物質海上輸送時の脆弱性評価手法の確立に必要な事項を明らかするため、米国サンディア国立研究所（SNL）の脆弱性評価手法、米国国務省の化学プラントに対する脆弱性評価手法、海事分野の保安評価手法（国際海事機関等の国際規則等における保安対策チェックリスト）について調査を実施し、輸送の脆弱性評価におけるタイムライン解析のパラメータ設定の重要性、及び日本の実情も考慮可能な汎用性のある脆弱性評価手法の必要性を明らかにした。さらに、これらの検討結果を踏まえ、核燃料物質海上輸送時の脆弱性評価手法のあり方について提案を行った。 なお、本研究は、文部科学省原子力基礎基盤戦略研究イニシアティブにより実施された「我が国の核燃料物質海上輸送時の脆弱性評価手法に関する研究」の成果である。

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国際的な核不拡散体制構築とエネルギー安定供給・核燃料サイクルサービスに資することができる多国間国際核燃料サイクルについて、研究概要および枠組み検討に必要な要件について報告する

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多国間構想の核不拡散性及び当該枠組みの協定案について報告する。

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核不拡散に配慮した持続的な核燃料サイクル枠組み構築手段の一つが、核燃料サイクル施設の国際管理である。過去および現在において、この取り組みが成功していない要因の一つが、二国間原子力協力協定等の法的要因であり、この問題の所在を抽出し、解決策の提示を試みる。

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バイオマス・原子力協働プロセスは、原子力熱を利用して、植生・土壌中のバイオマスを炭化する反応とその際発生する気化物を水蒸気ガス化する反応で、炭化プロセスで生成する安定固体炭素の利用/貯蔵と、ガス化プロセスで生成する合成ガスの燃料化による化石燃料代替の両効果によって大気中炭素量を低減することが可能になる。 本発表では、バイオマス・原子力協働プロセスを用いて、植生・土壌中のバイオマスなどの有機炭素を固体炭素化および燃料化することによる地球規模炭素循環への効果と、このプロセスに必要な原子力エネルギー供給量とその供給可能性の評価結果を示す。

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Uranium mining and milling emit in average 20tCO₂ per ton of product. We modeled the impact of different carbon taxes, up to 2050, on the uranium mining industry, and the consequent trickle down effect on utilities and on electricity consumers. Our results showed that for nuclear power to remain competitive, it is essential to reduce its front-end environmental impact.

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京阪神に在住する306人を対象に、将来の電力供給のイメージや地球温暖化に対する認識をたずねる質問紙調査を実施し、東日本大震災から７か月後において、原子力発電がどのように位置づけられているかを考察した。

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我が国の電力エネルギーシナリオを対象として、関連するエネルギー政策の変遷の分析結果をもとに、政策の立案過程で考慮すべき種々のパラメーターを包含した新たな評価指標として「サステナジー指標」を提唱し、それを用いて今後の原子力エネルギー利用を織り込んだ電力エネルギーシナリオの評価を行った。

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国内の原子力発電所計画外停止および手動停止について、ニューシアのトラブル情報・保全品質情報等から、過去10年間（2001～20010年）を発生状況、原因、復旧実態等について傾向分析した。

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Non-destructive assay (NDA) of ²³⁹Pu in spent nuclear fuel using traditional nuclear resonance fluorescence (NRF) suffers from several limitations. These include needing to overcome to large background of γ-rays from the radioactive nature of the spent fuel, and the need for a large array of High-Purity Germanium detectors. The average NRF method in a transmission measurement with a quasi-monoenergetic γ-ray beam overcomes these difficulties, while improving assay sensitivity. This talk will present the average NRF method with supporting calculations.

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我々はレーザーコンプトン散乱γ線による核共鳴蛍光散乱を用いた物質の内部の非破壊測定法を研究している。実際の測定においては、妨害物質の核共鳴蛍光散乱によるバックグランドが問題になる可能性がある。そこで、核データを確認して基礎的なデータベースを作成した。また、S/Nを改善する測定技術を検討した。

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重イオン反応を用いた代理反応実験において、核子移行反応で生成した同位体を分離しエネルギーを決定するためのシリコンΔE-E検出器を開発した

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加速器を用いて10MeVまで加速した重陽子を厚いターゲット(タングステン)に入射させ、生成される中性子の収量を0°、15°、30°、60°方向において測定した。

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^106,108PdのkeV中性子捕獲ガンマ線を飛行時間法により測定し、波高重み法と¹⁹⁷Au標準捕獲断面積を用いて捕獲断面積を導出した。また、捕獲ガンマ線波高スペクトルをアンフォールディングして捕獲ガンマ線スペクトルを得た。

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Nb-93、Rh-103及びIn-115のkeV中性子捕獲ガンマ線を測定した。得られた捕獲ガンマ線波高スペクトルに波高重み法を適用して捕獲断面積を得た。また、波高スペクトルをアンフォールディングして捕獲ガンマ線スペクトルを得た。

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原子力機構研究用原子炉JRR-3において、冷中性子ビームをNi-62試料に照射し、中性子捕獲反応からの即発ガンマ線を多重即発ガンマ線検出装置STELLAを用いて測定した。一次遷移法、基底遷移法、波高重み法の解析により、Ni-63の熱中性子捕獲断面積を導出した。

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高速中性子による捕獲反応機構を理解するためには、ガンマ線強度関数を理解することが重要となる。本研究では、パラジウム同位体の高速中性子捕獲反応断面積測定で得られた捕獲ガンマ線スペクトルや捕獲断面積を基にガンマ線強度関数の理論解析を行ったので、その結果を報告する。

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エルビウムの中性子核データを10^-5 eVから20 MeV迄のエネルギー範囲で評価した。共鳴領域以上の連続領域の断面積は統計模型により評価し、既存の実験値を良く再現した。

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2007年春の年会でJENDL-3.3の非分離共鳴データの自己遮蔽の問題を指摘した。この非分離共鳴データの自己遮蔽の問題がJENDL-4.0で改善されたかどうかを簡単なテスト計算で調べた。その結果、中性子スペクトルの歪みは無くなったが、非分離共鳴データの自己遮蔽がJENDL-3.3よりも大きくなっていることがわかり、JENDL-4.0の非分離共鳴データにもまだ問題がある可能性がでてきた。

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前回、大阪大学強力14MeV中性子工学実験装置OKTAVIANで行われたTOF実験結果の解析をJENDL-4.0及び他の核データライブラリJENDL-3.3、JEFF-3.1、ENDF/B-VII.0を用いて行い、JENDL-4.0の妥当性を検証した。 今回、JENDL-3.3からJENDL-4.0への改訂に伴い、実験値との一致に寄与した箇所を詳細に調べた。

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アクチノイドの核分裂片の質量収率を計算できるように、従来まで使用されてきた系統式の改良を行いました。

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従来、即発中性子は核分裂片が十分にクーロン加速した後に放出されると考えられてきたが、加速途中における中性子放出の可能性があるのではないかとの議論もあった。本研究では、マルチモード核分裂モデルから得られた初期核分裂片の質量、電荷、荷電中心間距離等を初期状態として、励起分裂片からの中性子放出をモンテカルロ法で解析した。その結果、その確率が無視できないことが分かった。これを考慮して即発中性子スペクトルを計算すると、低エネルギー成分が増強され、核分裂片重心系における非等方性とあわせ考えると、従来から指摘されていた0.5MeV以下における実験値と理論値の不一致を解消できることを示した。

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400 MeV/uの炭素イオンを厚い鉛ターゲットに照射し、そののちに鉛ターゲット中の放射性各種を測定した。炭素イオンのエネルギーがターゲット中で低下することを考慮して、各深度での放射能を反応断面積に換算することで、Pb(C,X)X 反応のフラグメンテーション反応断面積をエネルギーの関数として評価した。 エネルギーや測定核種が異なる既存の研究との比較では矛盾ない結果が得られ、 計算コードの検証も行った。

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窒化アルミ中性子生成断面積からアルミの中性子生成断面積を引いて、窒素に対する290MeV/u炭素入射中性子生成二重微分断面積測定を行った。

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近年、重イオン核反応を用いた原子核実験や放射線治療が注目されている。これらの場の線量・線源評価には、重イオン核反応に対する量子・分子動力学モデル(JQMD)と蒸発モデル(GEM,DRES等)を用いた粒子・重イオン輸送計算コードPHITS の使用が考えられる。従来のJQMD+蒸発モデルの適応範囲は核子あたり100 MeV 程度であり、低エネルギー領域での二重微分断面積の系統的な再現性については実験データの不足から十分検証されていない。また、物理的な観点からは、融合反応からの放出粒子のJQMDによる運動エネルギーの時間変化を見ることで、モデルの最適なパラメータが見つかる可能性がある。 本研究では薄膜のベリリウム、炭素、鉄ターゲットを用いて、核子あたり13MeVのNe-20入射核反応により生成する荷電粒子（水素同位体からアルゴンまで）のエネルギー・角度の二重微分断面積測定を行い、JQMDコードとの比較を行った。

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