福祉のまちづくり研究
Online ISSN : 2189-891X
Print ISSN : 1345-8973
18 巻 , 1 号
選択された号の論文の29件中1~29を表示しています
表紙
目次
第19回全国大会in函館2016 に向けて
特集1 住民参画・社会環境特別研究委員会の活動から
第18回全国大会 大会優秀賞・大会奨励賞の選考について
連載「福祉のまちづくり×○○」
特別研究委員会だより
リレーエッセイ 福祉のまちづくり考22
書評
他学会等の情報・イベント情報
会員紹介
理事会報告・事務局報告
支部報告
日本福祉のまちづくり学会 賛助会員名簿
入会のご案内
編集後記
論文目次
原著論文
  • 筒井 澄栄, 大夛賀 政昭
    2016 年 18 巻 1 号 p. i-xii
    発行日: 2016/03/15
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー

    地域に密着した自立支援サービス環境のあり方が模索される昨今、障害を有する利用者の就労支援体制の構築のための基礎資料を得ることを目的に「地理情報システム」(GIS:GeographicalInformation System)を用いて、就労系サービス事業所の配置状況の可視化と都道府県単位および障害者保健福祉圏域単位における各種障害福祉サービスの最寄の事業所までの平均アクセス距離の算出を行った。

    研究の結果、以下のことが明らかとなった。①最寄りの事業所までの全国の平均アクセス距離は就労移行支援事業所が5.4km、就労継続支援A型事業所が8.4km、就労継続支援B型事業所が2.5㎞であった。②各種就労サービス事業所までの平均アクセス距離には地域間格差が認められた。③アクセス距離とアクセス可能な人口割合の分布においても地域格差が認められた。④就労移行支援事業と就労継続支援A型の平均アクセス距離とサービス利用には相関が認められた。

  • 三村 泰広, 樋口 恵一, 中村 文彦, 向井 希宏
    2016 年 18 巻 1 号 p. xiii-xxii
    発行日: 2016/03/15
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー

    本研究は知的障害者の介助者による交通教育の実態について明らかにすることで、知的障害者の自立した社会参加促進に向けた交通教育のあり方に関する基礎的知見を得ることを目的としている。まず、豊田市に住む無作為に抽出された知的障害者の介助者を対象に歩道・車道空間および公共交通空間での交通教育の実態に関する意識調査を実施した。次に、交通教育を集約する主成分を抽出し、知的障害者の特徴との関係性を分析した。結果、知的障害者の個人属性、日常生活能力によって交通教育の内容に違いがみられ、交通手段選択にも関係していることが示された。

論文委員会委員名簿
奥付
裏表紙
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