教授学習心理学研究

表紙

2020 年 15 巻 2 号 p. Cover1-
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_Cover1

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目次

2020 年 15 巻 2 号 p. Contents1-
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_Contents1

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小学校高学年における期待値の大小判断

口分田政史

2020 年 15 巻 2 号 p. 47-59
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_47

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本研究では，学習者の期待値判断の実態をSieglerのルール評価アプローチを用いて捉えることから，小学校における確率教育への示唆を得ることを目的とした。実験は次の４つの視点から行い，確率値（P）と確率変数値（V）の２変数の符号化のしやすさとの関連を分析した。１つ目の視点は学年の差異との関連であり，一種類の課題で，第５学年に比べ第６学年の方が２変数を符号化しやすいことが示された。２つ目の視点は確率を規定する量の差異との関連であり，第５学年で連続量課題に比べ離散量課題の方が，PとVの２変数を符号化しやすいことが示された。３つ目の視点は試行回数の差異との関連であり，第５学年，第６学年ともに，１回試行課題に比べ１０回試行課題の方が２変数を符号化しやすいことが示された。４つの目の視点は，期待値判断の質的側面の検討であり，定性的推理から定量的推理への移行に困難性があることが示された。これらの結果から，小学校高学年における確率・期待値の教授方略として，頻度に着目させることの有効性が示唆された。

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現実の学業成績における成功／失敗の原因帰属

方略帰属の出現と，原因帰属に基づく将来の方略の検討

中西良文

2020 年 15 巻 2 号 p. 60-69
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_60

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本研究は現実のテスト結果における成功／失敗の原因帰属について自由記述法で検討を行ったものであるが，特にこれまで主要な帰属因として扱われてきた努力帰属に関して，方向的な側面を含むものを方略帰属として弁別し検討を行った。また，原因帰属を行った後に，次の解決のためにどのような学習方略を用いようとするのかについても検討を行った。高等学校の１・２年生１５３名（男性９７名・女性５４名・不明２名）を対象に，社会科（現代社会もしくは地理）の定期テストにおける学業成績の原因帰属と，次の解決のための方略について自由記述で回答を求めた。その結果，最も多く挙げられた帰属因は，普段の学習における方略に該当する，勉強方略であった。また，成功の場合は勉強方略への帰属が最も多かったが，失敗の場合は努力帰属が勉強方略への帰属よりもやや多く，また，成功の場合との対比で勉強方略への帰属の割合に比して，テスト方略への帰属の割合が高かった。さらに，原因帰属を行った後に考える，次の解決のための方略については，失敗の原因帰属では学習の環境を整えるといった間接的にしか学習に関わらない方略がより挙げられやすいことが見いだされた。

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算数授業における割合の問題解決を促進する教授法の効果

「比例関係」と「具体的定義」に着目して

蛯名正司, 佐藤誠子

2020 年 15 巻 2 号 p. 70-80
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_70

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本研究は，「割合」単元を対象に，割合の意味理解および公式の適用の促進を企図した授業プランを作成し，その有効性について実践的検討をおこなうものである。プランは，①食塩水濃度を用いた割合の直観的判断から比例関係に基づいた数量的判断への移行，②割合の具体的定義から一般的定義への抽象化という２つの方針により作成した。本プランの効果は，事後評価課題，追跡調査課題，及び授業中の学習者の様子により評価した。公立小学校５年生２５名を対象に分析した結果，単元終了直後の事後評価課題では割合の意味理解に関する問題や割合文章題の正答率が８割を超えたため，割合の内包量的性質の理解および割合文章題の解決が促進されたといえる。しかし，単元終了の４か月後に実施した追跡調査課題では，公式の適用はほとんど見られず，比例関係を用いた解法では割合と比較量とを混同した誤答が見られた。この要因について探るため，授業過程の分析をおこなった。その結果，学習者から出された「単位量あたりの大きさ」と割合との区別が授業内で十分になされなかったことが，追跡調査課題において割合と比較量との混同を引き起こした可能性が考えられた。

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奥付

2020 年 15 巻 2 号 p. App1-
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_App1

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裏表紙

2020 年 15 巻 2 号 p. Cover2-
発行日: 2020年
公開日: 2022/11/07

DOIhttps://doi.org/10.20629/japtl.15.2_Cover2

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