日本保健科学学会誌

表紙

原稿種別: 表紙
2005 年 7 巻 4 号 p. Cover1-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_Cover1

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (1011K)
日本保健科学学会誌(標題紙)

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App1-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App1

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (13K)
目次

原稿種別: 目次
2005 年 7 巻 4 号 p. Toc1-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_Toc1

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (84K)
精神障害に対する看護学生の態度の変化

伊東由賀, 山崎美晴, 永利美花, 山村礎

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 241-249
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_241

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究は, 看護学生の授業と実習前後の精神障害に対する態度への看護教育の影響を検討することを目的とした。対象者は, 精神看護学の授業および実習に参加した看護専門学校(3年課程)の学生314名のうち有効回答数1年生50名, 2年生70名, 3年生71名の計191名(男子10名, 女子181人, 平均年齢22歳)を分析対象とした。AMS, 情緒的イメージを測定するSD法, 社会的距離を測定するGuttmannのスケールを用い, 1, 2年生では精神看護学の授業の前後, 3年生では実習の前後に調査を実施し比較した。授業の前後では態度の変化は少ないが, 実習後には, 精神障害を理解する方向に変化が見られた。授業により精神障害について学習したうえで, 実習で精神障害者に接することで, 看護学生の態度が変化することが示唆された。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (966K)
在宅要援護高齢者の問題行動と主介護者の介護負担感の関係

東野定律

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 250-256
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_250

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

介護保険制度が施行された後も要介護高齢者に対する家族員の介護負担感は高く, いかに家族の負担を減らすかが問題とされている。とくに問題行動がある高齢者の介護は負担が重いといわれ, これを軽減するための介護サービスの提供方法等が検討されている。しかし, この問題を解決するためには, まず, 介護負担感には, どのような要因が影響しているのかを明らかにし, 次にその要因の影響をより正確に測定できることが必要であると考えられる。そこで本研究では, 在宅で暮らしている要援護高齢者の主介護者における介護負担感と問題行動の発現との関連性について構造方程式モデルを用いて明らかにすることを目的とした。その結果, 問題行動が介護負担感に影響すると仮定したモデルは, おおむね統計学的許容水準を満たし(GFIが0.906, AGFIが0.850, RMSEAが0.072), データに適合することが示された。これは, 要援護高齢者おける問題行動は, 介護者にとってはストレッサーであり, ストレス認知としての介護負担感に影響していることを意味すると考えられた。介護者の介護負担感の軽減のためには, 要援護高齢者の問題行動の発現を抑制することを目的とした医療管理や在宅介護の方法が検討されることが必要と考えられる。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (897K)
高齢者の自己身体能力認知について

杉原敏道, 郷貴大

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 257-261
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_257

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

高齢者の不適当な身体能力認知は不適切な行動方略を招き転倒を誘発する危険性がある。この研究では高齢者の身体能力認知について検討した。日常生活に支障のない高齢者91名と比較群として若年者70名を対象とした。各被験者にFunctional Reach TestとTimed Up and Go Testにおける予測値を申告させた後, 実際の計測を行った。予測値と実測値の差を身体能力認知の指標とし, 高齢者と若年者で比較した。両テストで若年者に比べ高齢者に有意な誤認が認められ(p<0.01), Functional Reach Testでは6&acd;7cm, Timed Up and Go Testでは6 sec程度の誤認を有していた。これは加齢による種々の機能低下を適切に認識していないことに基づくものと考えられた。転倒は様々な要因により引き起こることから, これらのことも転倒を引き起こす原因に成りうると考えられる。今後は, 身体能力認知と転倒に関する前向きな研究を行い, これらの関係について明らかにする必要があると考えられた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (625K)
在宅高齢障害者の住宅改修計画立案に関連する要因

粟津原昇, 池田誠

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 262-268
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_262

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

目的 : 介護保険制度及び東京都A区の高齢者住宅設備改善費助成事業を利用し住宅改修を行った者311人を対象に, 住宅改修計画の立案に関連する要因を明確にすること。方法 : 理学療法士, 作業療法士の訪問記録から調査対象者の属性(基本属性, 移動能力, ADL, IADL, 要介護度等)と住宅改修内容(玄関, 浴室, 便所等について, 手すりの取り付け, 段差の解消, 扉の交換等)を調査し, 関連する要因についてロジスティック回帰分析を行った。結果 : 手すりの取り付けは「要支援」, 「要介護3」と関連し, 階段, ベランダは, 「掃除(介助)」, 「洗濯(介助)」等のIADL項目と関連していた。段差解消として用いられる浴室すのこは, 「同居家族あり」や「住居(賃貸)」との関連が認められた。結論 : 手すりについては, 介護度にかかわらず取り付けの必要性を示した。住宅改修計画は, 移動能力や要介護度のみならずADLやIADLの要因までを含めた総合的な視点で立案する必要がある。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (889K)
母親の子どもに対するマルトリートメントの構造化の試み

唐軼斐, 矢嶋裕樹, 桐野匡史, 種子田綾, 中嶋和夫

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 269-276
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_269

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究では, 児童虐待に関する調査研究ならびに児童虐待に対する予防的介入事業の推進に資する基礎資料を得ることをねらいとして, 母親の子どもに対する不適切な関わり(マルトリートメント)の構造を明らかにすることを目的とした。調査対象は, 静岡県下の保育所を利用している母親とし, 統計解析には回収できた4,710名の資料を使用した。探索的因子分析の結果, 解釈可能な3つの因子(「身体的虐待」「心理的虐待」「ネグレクト」)が得られた。また, 確認的因子分析の結果は, これら3つの因子で構成したモデルが本データに十分適合することを示していた。また, 前述の因子構造モデルを構成する項目群を測定尺度とみなしたときの信頼性(内的整合性)は, おおむね良好な数値を示していた。以上の知見を踏まえ, 今後の子どもに対するマルトリートメント傾向尺度の開発ならびに研究の方向性について考察した。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (824K)
ICF(国際生活機能分類)による復職後の生活困難に関する分析 : 脳血管障害者9名を通して

藤田早苗, 菊池恵美子

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 277-284
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_277

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

復職後の生活困難要因を明らかにするために, 国際生活機能分類(WHO2001)の「活動と参加」の第2レベル(中分類)までの全分類を用いてチェックリストを作成し, 脳血管障害者9名に自己評価を実施した。復職群6名と非復職群3名の活動制限と参加制約のチェック数を, 大分類の項目毎に2群の検定を行った結果, 例えば「運動・移動」の活動制限では, 復職群47, 非復職群23と, 復職群の方が多い傾向にあったが, 統計学的には有意な差ではなかった。さらに復職群6名については, 失語症のある3名と無い3名に分け, 全大分類項目に対する活動制限と参加制約を比較した所, 「学習と知識の応用」の活動制限では, 失語症あり群26, 失語症無し群1, 「コミュニケーション」の活動制限では, 失語症あり群20, 失語症なし群5で, 失語症群の方に活動制限が多い傾向に有ることが分かった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1092K)
療育支援活動における地域作業療法のあり方に関する研究 : 知的障害児を育てる母親の役割形成と変遷のプロセスについて

有吉正則, 山田孝

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 285-294
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_285

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究は, 小学校2年生までの小学校普通学級に在籍する知的障害児の母親10名を対象に, 療育支援サービスの利用者である母親から聞き取った就学後までの育児の過程を地域作業療法の視点から分析し, どのような支援が求められているのかを明らかにすることを目的とした。対象者には半構造化インタビューを実施し, 得られたデータの分析は, 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチに準拠しておこなった。その結果, 母親は自己実現のプロセスで, 6つの社会文化的要素に対応した母親役割を体験することが見出された。また, 母親の社会的行動における内的変容の中核的な概念である「アイデンティティ基盤の多面性」は, 母親役割の変遷に影響していると推察された。さらに, 母親としてのアイデンティティの確立のためには, 社会文化的領域内で, 母親の自己有能感と自己決定の体験を支援することの重要性が示唆された。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1195K)
LD出現率調査方法の検討 : 37のLD出現率調査の比較から

有川真弓, 里村恵子, 山田孝

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 295-307
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_295

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

LD出現率を求めた37文献を, その検出方法を中心に比較, 検討した。37文献はLD, LDを含む軽度発達障害児, 学習困難児(それぞれ疑いのある児を含む)を求めたものに分けられ, 出現率は, 0.22%&acd;10.43%であった。調査で使用された調査表の多くは, 協応運動や活動水準, 注意の項目を含んでいたが, 聞く・話す・読む・書く・計算・推論の項目は比較的少なかった。国の施策として実態把握基準が示されているが, 信頼性の高い調査は見受けられなかった。LD出現率調査には神経学的評価や縦断的視点が必要であり, また, LDへの早期対応のためにも, 感覚統合の知識の普及が必要と考えられた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1555K)
高齢者疑似体験プログラムの長期的効果

長田久雄

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 308-314
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_308

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

高齢社会を迎え, 多くの人が老化に伴う機能低下による行動の困難さや心理状態を体験し理解することが望まれる。本研究では, 高齢者疑似体験(インスタント・シニア・プログラム)を通して, 行動面および心理面への長期的な影響, 高齢者の理解への影響について考察することを目的とした。調査は, 質問紙法を用い, プログラム体験前後および体験後1ヵ月, 3ヵ月に追跡調査を行った。分析対象は, プログラムに参加した159名(男性21名;平均年齢34.1±12.5歳, 女性138名;平均年齢45.4±13.2歳)であった。動作および行動の困難度評価は, 3ヵ月後には低下する傾向が見られるものの, 1ヵ月後ではプログラムの効果の持続性が認められ, 一定期間の有効性が示された。高齢者に対する意識および態度は, プログラム体験により, 体験直後の変化はみられたものの, 1ヵ月ないし3ヵ月におよぶ長期的な効果は不十分であった。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (794K)
東京都における知的障害を有する者の就労支援施策に関する研究

鈴木良子, 菊池恵美子, 渡邊修

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 315-323
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_315

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

東京都は, 障害者に直接サービスを提供する役割から, 区市町村や民間法人等への財政支援による, 地域生活基盤の整備, 東京の特性にあった福祉施策づくり等, 福祉サービス全体の向上に重点をシフトした。その結果, 平成16年度においては23区26市のうち, 28ケ所で就労支援事業が開始された。一方, 平成15年度, 地域の就労支援事業を利用せず, 東京都心身障害者福祉センター(以下都センター)で職業訓練を希望し, 職能評価を受けた者が23名いた。そのうち14名の者は就労支援事業を有する出身地区に居住していた。このことにより, スキルアップを目的とした職業訓練ニーズのあることが分かった。就労支援事業所はネットワークを重視しているが, 困難な課題に直面した時のバックアップ機関である都センターのような存在を望んでいた。また, 就労支援事業の開始・維持には資金的な援助が必要であり, 知的障害を有する者の雇用の継続には企業内支援と企業を支える機能が重要であることが分かった。知的障害施設利用者の一般就労への移行は, 福祉施設を機能に応じて再編成し, 機能や実績に応じた費用体系にするなど, 制度の仕組みの運用により, 今後の課題解決の糸口があることが示唆された。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1019K)
作業療法評価学習ビデオの効果と課題 : 学生に対する質問紙調査から

鈴木圭介, 井上薫, 池田由美, 竹井仁, 新田收, 菊池恵美子

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 324-329
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_324

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

附属病院をもたない作業療法士養成校の学内教育では, 教員が学生に臨床場面のイメージを持たせることに苦慮している。このため, 我々は作業療法評価学習ビデオ(以下, 評価ビデオ)を開発した。本研究の目的は(1)評価ビデオの有効性を確認すること, (2) 評価ビデオの今後の課題を明らかにすることである。対象はA大学作業療法学科4年生のうち本研究の趣旨を説明し協力の同意が得られた学生とし, 評価ビデオ視聴直後に質問紙調査を行った。その結果, 今回調査した学生については評価ビデオの活用が有効であったことが示された。また, 評価ビデオの今後の課題として, 評価ビデオをグループディスカッションで活用するための補助教材を開発すること, 初回評価だけではなく作業療法士の関わり全般を撮影したビデオを蓄積すること, 様々な事例を蓄積することの3点が考えられた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (718K)
地方公共団体における障害者雇用関連単独事業の現状と課題

松為信雄, 菊池恵美子, 依田晶男

原稿種別: 本文
2005 年 7 巻 4 号 p. 330-339
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_330

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

都道府県(47)と政令市・特別区(35)を対象に, 障害者雇用や就労支援に関する単独事業の実態調査を行なった(回収率100%)。結果, (1)雇用移行支援, 障害者雇用企業への支援, 障害者雇用に対する意識啓発の3領域が全実施件数の62.1%を占めた。(2)都道府県の方が政令市・特別区よりも実施率が高かったのは, 障害者の能力開発, 意識啓発, 雇用企業への支援の3事業であり, 双方のポイント差はそれぞれ, 10.0, 6.3, 5.0だった。(3)反対に, 障害者の雇用・就労機会の提供, 障害者の雇用移行支援, ネットワークつくりは政令市・特別区の実施率が高く, 都道府県とのポイント差はそれぞれ, 8.6, 7.1, 5.8だった。(4)実施内容として, 都道府県では, 障害者優良企業の表彰, 指導員・相談員・アドバイザーの配置, 雇用促進キャンペーンが全事業317件の31%に対し, 政令市・特別区では関連団体に直接/間接的に雇用, ネットワークつくり, 雇用移行支援拠点センターの整備が全事業130件の30%であった。地方公共団体の単独事業では, 広域の行政区域をもつ都道府県と, 障害者本人や事業主が直接享受できる支援を提供できる政令市町村が, 双方のバランスをどの様に取りながら就労支援を展開してゆくかが重要となることを指摘した。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1093K)
著者索引

原稿種別: 索引
2005 年 7 巻 4 号 p. 340-341
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_340

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (129K)
学会だより

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. 342-343
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_342

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (176K)
プログラム(第13回日本保健科学学会学術集会)

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. 344-348
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_344

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (261K)
日本保健科学学会役員・評議員

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. 349-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_349

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (81K)
日本保健科学学会会則

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. 350-351
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_350

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (152K)
日本保健科学学会誌投稿要領

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. 352-353
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_352

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (150K)
編集後記

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App2-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App2

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (65K)
編集委員

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App3-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App3

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (65K)
奥付

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App4-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App4

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (65K)
日本保健科学学会誌投稿論文投稿票

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App5-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App5

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (38K)
投稿承諾書

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App6-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App6

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (30K)
日本保健科学学会入会申込書

原稿種別: 付録等
2005 年 7 巻 4 号 p. App7-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_App7

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (24K)
裏表紙

原稿種別: 表紙
2005 年 7 巻 4 号 p. Cover2-
発行日: 2005/03/25
公開日: 2017/10/27

DOIhttps://doi.org/10.24531/jhsaiih.7.4_Cover2

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (10K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）