本研究は,回復期リハビリテーション病棟入院時からの家族参加型自主練習の頻度が退院後の日常生活活動(ADL)能力や家族の介護不安に及ぼす影響について検証した。対象は,初回発症の脳卒中重度片麻痺患者で回復期リハビリテーション病棟の入院を経て,在宅復帰した22名およびその家族介護者とした。方法は,在宅復帰後1年以上が経過した対象者を後方視的および現状の評価をした。評価項目は,患者背景,移乗・移動能力,ADL能力,家族背景,家族の病状理解度,自主練習の介助習得度,介護不安感とした。分析方法は入院中の患者家族の自主練習の参加頻度から高頻度群と低頻度群の2群に分類し,各評価項目を比較した。結果は,退院時,退院後の時期における移乗・移動能力,ADL能力は2群間で有意な差を認めなかったが,高頻度群の移乗・移動能力は,退院時に比べて退院後の方が有意に高く,低頻度群のADL能力は,退院時に比べて退院後の方が有意に低かった。また,高頻度群は,退院時に比べて退院後のADL能力が向上しているものが有意に多かった。歩行の介助習得度は,高頻度群が低頻度群に比べて有意に高かった。以上から,高頻度の家族参加型の自主練習は,退院後の患者の活動を促進させ,退院後の在宅生活においても患者の自立度が維持された。患者家族において歩行介助技術の習得につながったが,病状理解度と介護不安感に関しては,その後の経過について明らかな影響を確認できなかった。

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【目的】脳性麻痺痙直型両麻痺患者における尖足の有無と踵補高の高さの違いが立位重心動揺に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は脳性麻痺痙直型両麻痺患者24名とし,非尖足群(11名),尖足群(13名)に分類した。静止立位の重心動揺を補高なし・7mm補高・15mm補高の3条件で計測し,反復測定二元配置分散分析・多重比較にて検討した。【結果】総軌跡長にて尖足の有無と補高の高さに主効果を認め,交互作用が確認された。非尖足群にて有意に補高なしの値が小さかった。Y方向動揺中心変位では尖足の有無に主効果を認め,交互作用は確認されず,尖足群にて有意に補高なしの値が小さかった。【結論】静止立位の姿勢制御では,非尖足群と尖足群では,踵補高の違いによる重心動揺変化は異なることが明らかとなった。非尖足群は,踵補高を行うことで重心動揺は増大し,尖足群は踵補高を行うことで,前後方向の重心位置は前方に偏倚していた。

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医用画像情報(以下,医用画像と記す)の有用性が高まりつつある現在の医療において,施設間での医用画像の提供と共有は,地域医療連携において重要な案件である。近年の医用画像の電子化の普及はこれを容易にしてきている。地域医療連携における医用画像の共有に,互換性のない2つの記録方式が利用されている要因を解明することを目的として調査を行った。本調査は,東京都立墨東病院において,2008年1月から2011年2月の期間に院外から持ち込まれた医用画像について調査し,地域医療連携における医用画像の受領件数および医用画像の電子化の割合を明らかにした。調査の結果,医用画像の提供を受けた件数は,2008年が322件,2009年が1568件,2010年が2256件と経年的に増加した。その記録方式は,可搬型媒体(Portable Data for Imaging:以下PDI)とフィルムであった。PDIにより提供された割合は,2008年が17.7%,2009年が35.7%,2010年が49.6%と増加した。それを医療機関別に見ると,病院は2008年が23.8%,2009年が47.0%,2010年が60.7%であり,診療所は2008年が10.7%,2009年が24.9%,2010年が39.1%であった。大規模病院での電子化医用画像の普及率の高さを反映して,PDIにより提供された割合は,500床以上の病院で最も高かった。大規模な施設は医用画像を院外に提供する際にPDIを利用する割合が高い傾向が見られた。PDIを利用は,学会の定めたルールを順守していくことが重要である。一方,地域医療連携における医用画像の記録方式をPDIに統一するのは,短期間では難しいと考えられ,各医療機関における電子化の進展状況に応じて段階的に進める必要がある。

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