看護科学研究
Online ISSN : 2424-0052
ISSN-L : 2424-0052
6 巻, 2 号
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資料
  • 大村 由紀美, 秦 桂子, 時松 紀子, 中村 喜美子
    2006 年 6 巻 2 号 p. 27-32
    発行日: 2006年
    公開日: 2018/01/11
    ジャーナル フリー
    1週間の訪問看護ステーション実習において、学生は1 人の療養者に平均2.8 回訪問をし、対象は主に循環器系疾患の療養者や高齢者であった。70% 以上の学生が経験した看護技術は、バイタルサインの観察、オムツ交換、体位変換、清拭といった療養上の世話に関する看護技術と褥創ケア、関節可動域訓練といった診療の補助に関する看護技術であった。学生が経験した看護技術の中で、実習に出るまでに習得度が低いものは、褥創ケア、摘便、胃ろう・腸ろうの管理の看護技術であった。学内演習で習得していた看護技術であっても、実習場面では学生1 人で実施する機会は少なかった。手順を覚えただけでは在宅場面で実際に援助することが難しい可能性が考えられる。在宅で看護する場合には、対象者の個別性やその場に合わせて援助する観点をもたせるよう今後もさらに指導を深めることが必要である。
トピックス
特別寄稿
  • 柳 好信, 金 基玉, 平野 亙, 草間 朋子
    2006 年 6 巻 2 号 p. 45-54
    発行日: 2006年
    公開日: 2018/01/11
    ジャーナル フリー
    韓国では人口高齢化の進行に伴う老人保健・福祉対策として、2007 年から老人療養保障制度の導入が計画されている。老人療養保障制度は日本の介護保険制度と類似点が多いが、制度を実現するためには、在宅看護事業の現状と問題点の分析、問題解決のための課題検討が必要である。そこで、韓国における在宅看護事業の現状と問題点を分析した結果、韓国には包括的かつ組織的な在宅看護サービスを提供するために必要な法制度が整備されておらず、地域社会を中心とする在宅看護事業を行なう機関・施設とマンパワーが不足していることが示された。利用者中心の在宅看護サービスを展開するために、以下の4 つの政策課題を提言した。1) 国家的次元での明確な家庭看護の政策ビジョンと方向性の確立、2) 地域社会を基盤とする家庭看護センター運営のための法制度の確立、3) 在宅看護施設及びマンパワーのインフラ構築、4) 在宅看護事業のためのモデル事業の推進。
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