本研究の目的は，特別支援教育コーディネーターの養成と研修に活用することのできる，特別支援教育コーディネーター知識・技能尺度を作成し，その信頼性と妥当性を検証することであった。小・中学校の特別支援教育コーディネーター100名を分析対象とした。因子分析の結果，ファシリテーションの知識・技能，特別支援教育の知識・技能，関係者間の連携協力，広報・情報収集の技能，客観的な理解や態度の5つを下位尺度とするコーディネーター知識・技能尺度39項目が作成され，内的整合性，構成概念妥当性，併存的妥当性が確認された。

本研究の目的は，全日制と夜間定時制及び多部制定時制において，生徒の学校への適応感に対する，ソーシャルスキル及び友人や教師との関係の交互作用効果を検討することであった。その結果，課題・目的の存在があることによる充実感に対して，全日制はソーシャルスキルの高い生徒の方が友人との関係の関連が強かった一方，夜間定時制と多部制定時制はソーシャルスキルの低い生徒の方が，関連が強かった。この結果から，全日制と夜間定時制及び多部制定時制といった学校環境の違いによって，友人や教師との関係と学校への適応感の関連に対して，ソーシャルスキルの高さが果たす役割が異なることが示唆された。

本研究では，生徒の援助要請に対する教師の働きかけについて，教師への援助要請そして生徒間の援助要請の2側面から概念化し，学級風土と生徒の援助要請意図に及ぼす影響について検討した。中学生に質問紙調査を実施し，構造方程式モデリングを用いて男女の多母集団同時分析を行った。その結果，教師への援助要請に対する肯定的・否定的働きかけと生徒間の援助要請への肯定的・否定的働きかけそれぞれが教師への援助要請とクラスメイトへの援助要請意図に及ぼす直接的影響と学級風土を介した間接的影響が明らかになった。

本研究の目的は，教師の児童に対する認知（児童認知）についての省察が，児童認知次元および児童の学級適応感にどのような影響を及ぼすかについて検討することであった。教師用Role Construct Repertory Test（近藤，1995）を用いて教師が自分自身の児童認知を検討し，児童への関わり方について省察を求める介入面接を3か月間実施した。その結果，教師の児童認知次元と児童への指導行動に変容が見られ，また，介入面接前後で教師内地位指数中間群の児童の学級適応感に有意な上昇が示された。

本稿の目的は，ストレスマネジメント型と相互援助型という2種類のSOSの出し方教育を実施し，その効果を検証することであった。参加協力校である中学1年生の3学級（計102名）は，学級ごとにストレスマネジメント型プログラムを受ける群，相互援助型プログラムを受ける群，待機群の3つに割り付けられた。そして，プログラムの実施前後における尺度得点を比較すると共に，生徒の感想の分析も併せて行った。

介入の結果，ストレスマネジメント型プログラムは，尺度上，有意な変化は確認されなかった。また，相互援助型プログラムでも，友人援助自己効力感尺度において一定の効果が示唆されたのみに留まった。ただ，プログラムを受けた生徒の感想の分析も含めると，個人のみに焦点をあてたプログラムではなく，学級内での相互援助を促進する活動や相談することの有益性を生徒が認識できる内容がSOS の出し方教育の趣旨には適しているという結論が示された。

本稿では，養護教諭を対象として作成された自殺予防ゲートキーパー研修プログラムのオンラインでの実践について報告し，参加者へのインタビュー調査を通じて，プログラムがゲートキーパーとしての自信，行動意志，自己効力感の向上に寄与した点について検討した。結果から，自殺のリスク評価の方法や支援先へのつなぎ方など具体的な対応法を知ったこと，ロールプレイで実際の支援場面を体験したことが有効であったと考察された。

本研究の目的は，ラボラトリー方式の体験学習を用いた授業（ELLM授業）を実施し，その効果を検証することであった。小学校4年生を対象に，ELLM授業を実施する2学級（介入群）と，授業を行わない1学級（統制群）を設定した。介入前後の学級・対人・自己に関する質問紙調査と，ELLM授業実施時の学習ワークシートを分析の指標とした。分析の結果，学級や対人関係の指標で向上がみられ，ELLM授業による学級集団に対する効果について論じられた。

本研究の目的は，障害のある児童生徒と障害のない児童生徒それぞれにとって，インクルーシブ教育がどの程度有益であるかについての一般教諭の認識を検討することにある。加えて，いかなる心理的・社会的要因が教諭による有益さの認識と関連するのかについても明らかにする。これらの目的をかなえるため，学級担任をしている小学校ないし中学校の一般教諭92名を対象とする調査を実施した。その結果，インクルーシブ教育よりも分離教育の有益さが高く認識されていること，そして教諭の被援助志向性や学校組織の同僚的な風土などが有益さの認識と関連することが示唆された。