【背景と目的】地域包括ケア病棟は入院日数60 日以内で在宅復帰を目指す病棟である。今回、当院における地域包括ケア病棟においても、入院時の機能から在院日数と退院時の歩行が予測可能か検討をおこなった。

【方法】対象は、処方の出た患者28 名。平均年齢79.12(±12.1)歳。在院日数に対しては、1 年齢2 大腿四頭筋筋力3 握力4 上腕周径5 上腕皮下脂肪厚6MMSE7Functional Ambulation Categories(以下：FAC) の7 項目で検討を行った。退院時歩行状態はFAC を用いて、上記1～7 の項目で検討を行った。統計学的解析はJSTAT による変数減少法を用いた重回帰分析を行った。

【結果】在院日数について得られた変数は1.2.4.6 であった。しかし、有意水準5％で重回帰式は有意と言えず、R2 は0.23 であった。そのため、今回の項目から在院日数を予測することは困難であった。退院時FAC については、得られた変数は3.6 であり、それぞれ偏回帰係数は0.17 と0.12、標準偏回帰係数は0.64 と0.34 であった。有意水準

1％で重回帰式の検定は有意であり、R2 は0.61 であった。

【考察】地域包括ケア病棟で入院時の機能から在院日数と歩行自立度の予測が可能か検討を行った。在院日数は、退院に関わる要因として社会的背景などの影響が大きく関わるため、伊藤らが回復期病棟でおこなった検証結果と同様、機能面から予測することはできなかった。一方、退院時の歩行能力については、握力とMMSE で予測可能という結果になった。握力は、全身の筋力を表わしており、入院時から筋力があるものが歩行は自立しやすいと考えられる。また、MMSE は、認知機能のスクリーニング検査であり、認知機能が低下すると、意欲低下や注意・判断能力の低下等の症状が出現し、転倒のリスクにつながる。そのため、歩行自立度に影響を与えたと考えられる。今回、在院日数の予測は困難であったが、今後は社会的背景やFIM 等のADL 評価も含めて、今後も検討をおこなっていきたい。

【目的】歩行時のarm swing(腕振り)の対称性を検証した先行研究は上腕の仰角を用いて,非対称性が存在するとしている.しかし,非荷重下で多セグメントからなるシステム特性上,質量分布が挙動に影響すると推測し,本研究では上肢の質量中心点(COM)をパラメータとし,その有用性を検証すると共に,対称性の評価方法も検討した．

【方法】健常成人11 名を対象に0.9,1.2,1.5,1.8m/s の4 速度条件の定常歩行をトレッドミルで各3 試行行った.三次元動作解析装置(VICON,100Hz)を用い,マーカー座標を記録,各試行16 歩行周期分を解析した.COM は体重と上肢の矢状面座標情報から算出し,データ処理及び仰角の算出は先行研究と同様に行った(2 次Butterworth filer,cutoff5Hz).これらを相互相関係数で波形の類似性を検証し,歩行周期毎のpeak to peak からSymmetrical Index(SI)で対称性を数値化し,平均,SD の積率相関係数で比較を行った.本研究はヘルシンキ宣言に則り計画し,被験者には十分な説明を行った上で書面にて同意を得た.また,埼玉県立大学倫理審査委員会の承認を得ている(承認番号27507)．

【結果】COM と仰角には,全被験者の全試行で左右共に高い相互相関係数(0.97~0.99)を認め,同様にSI の平均

(0.98),SD(0.96)も高い正の相関を認めた.加えて,SI の平均はCOM で-9.3~6.1±5.6%,仰角で-10.0~6.7±6.7%であった(p＜0.05)．

【結論】仰角とCOM は波形の類似性が高く,SI も全試行で高度に一致していたことから,矢状面振幅のパラメータとしては等価と言える.SI の値は先行研究と同等であったが,SD は先行研究に比べ低値を示し,本研究ではより各被験者でばらつきが少なく対称な結果であったと言える.本結果から,肩を原点とした矢状面振幅の比較では非対称性を認めることはできず,他次元要素や体幹の回旋運動等の影響を考慮した解析手法が求められることを示唆している.

【目的】妊娠・出産は女性の体に大きな変化をもたらすものである.先行研究でも産褥期に腰痛・腱鞘炎・尿漏れなどが起こり得ることが分かっているが,本邦では産褥期以降,育児期にあたる女性の身体状況に関する研究報告が少ない.また腰痛・腱鞘炎・尿漏れについては理学療法士の関与による予防や改善の可能性があるが,妊娠出産は保険診療対象ではないため現状では介入は殆ど行われていない.当研究は育児期の不調,特に疼痛の予防と軽減に有効な介入を行うため,それらの実態と理学療法士による予防介入の可能性の検討を目的とした．

【方法】3歳以下の子供を出産し育児中の女性116名(平均年齢32.8歳±4.0,身長159.5cm±5.6,体重50.9kg±5.6,子の月齢17.1 ヶ月±9.3)を対象に紙面による無記名の後ろ向きアンケート調査を行った.質問項目は年齢・身長・体重などの基本情報,出産前後の不調や疼痛の有無と部位・時期・対処法,また対処法の情報取得方法・情報提供の希望とした.当研究は東京医科歯科大学医学部倫理審査委員会の承認を得て実施し,対象者には書面にて本研究の目的と内容に関する説明を行い同意を得た．

【結果】疼痛を感じた割合(妊娠中→産後)は89.6%→87.0%だった.疼痛部位・割合は肩25.2%→65.0%,腰

73.0%→71.3%,手首1.7%→31.3%などだった.最も辛い時期は定頚前28.7%が最多で,医療機関等の受診率は26.1%だ

った.また情報取得方法は産科での指導が40.0%と最多で,内容は骨盤ベルト着用法21.7%などだったが産科での理学療法士の介入は0%だった.指導・情報提供の希望は, 正しい体の使い方34.8%腰痛予防30.4%腱鞘炎予防22.6% だった．

【結論】育児期の疼痛の訴えは多く,特に乳児を支える時期に多いことから育児による負荷が一因と推察された.理学療法士による指導を受けた女性は皆無だったが,予防介入や運動指導のニーズは存在した.運動指導や育児の動作指導など,理学療法士が介入することによる疼痛予防の可能性が示唆された.

【目的】我々は歩行中のProbe reaction time (PRT)を計測できるスマートフォンアプリケーションを開発し，優れた正確度を有することを明らかにした．PRT パラダイムは課題中の注意機能を評価でき，歩行能力評価における有用性が示唆されている．これまでトレッドミル歩行は安静時に比べて注意需要が増大すると報告されているが，自由な平地歩行中の注意需要に関して安静時，トレッドミル歩行と比較した報告は殆どない．そこで開発したアプリの実証として，歩行中の注意需要を検討した．

【方法】所属機関研究倫理審査委員会の承認後実施し，健常成人19 名が参加した．サンプリング周波数の異なる2 機種，Nexus 6 (約226Hz)とGalaxy SII (約101Hz)を用いた．安静座位，平地歩行，トレッドミル歩行，音合図歩行の

4 つの課題中にPRT を計測した．歩行速度は快適速度，歩行路は直線80m とした．音合図歩行はランダムに変容する音合図にステップを合わせることを強制した．機種，課題を要因とした二元配置分散分析を実施した．有意水準は5%に設定した．

【結果】機種の主効果があり，Nexus はGalaxy より有意に短いPRT を示した．課題の主効果もあり，多重比較の結果，平地歩行のPRT は安静座位より有意に遅く (p＜0.001)，トレッドミルと音合図歩行に比べて有意に速かった (p

= 0.02, p＜0.001)．

【考察】自然環境下の自由歩行でさえ，安静時に比べると注意コストを要する．すなわち，歩行は自動運動ではなく大脳レベルの制御を必要とする．加えて，トレッドミル歩行は平地歩行よりも注意コストを要した．しかし，両者の時間的，運動学的パラメータは類似していると報告されており，その差はPRT のバラつきより低値であった．歩行課題の難易度に応じた注意需要の変化を本アプリは検出できた．すなわち，歩行中の注意機能変化から歩行能力を評価できる．ただし，PRT は使用機種のサンプリング性能に依存しているため注意を要す．

【目的】 肥満者の身体的特徴を実験的に明らかにした文献は少ない。本研究は、肥満者の脊柱アライメントと静止立位での重心移動能力の特徴を明らかにする。

【方法】 文書による説明で同意を得た肥満男性10 名(BMI25・腹囲85cm 以上、平均年齢32.6±7.5 歳)のBMI、腹囲、胸腰椎アライメント、最大歩行速度、静止立位重心動揺、TUG を測定した。胸腰椎アライメントはスパイナルマウスを用いて胸椎後弯・腰椎前弯角の大きさを、静止立位重心動揺は望月らが考案した姿勢安定度評価指標IPS を算出した。各項目の関係をピアソンの相関係数を用いて分析した。

【結果】 腰椎前弯角度とBMI、腹囲との相関はなかった。胸椎後弯角度とBMI、腹囲とは負の相関を認めた。最大歩行速度は、BMI、腹囲と負の相関を認め、TUG はBMI、腹囲との相関は認めなかった。IPS は、BMI と正の相関を認め、前後方向への重心移動の要因がより貢献していた。

【考察】 姿勢観察により肥満者の腰椎は前弯が増大しているとする文献は多いが、肥満者での腰椎前弯の増大は認められず、胸椎後弯が減少していた。肥満者の姿勢は一見ハイパーエレクト姿勢に見えるため腰椎前弯が増強しているように見えるが、実際はフラットバック姿勢に近いと示唆された。胸椎後弯の減少は内臓脂肪等により胸郭が押し上げられた結果と考えられる。また、腰椎の前弯が増えないことは、腹部内容物の収蔵に有利である。最大歩行速度は肥満者で減少し、TUG は肥満との関連がないという結果は先行研究と一致していた。また、肥満者は前後左右への能動的な重心移動能力が高かった。これは日頃から重い体重を支えて姿勢を保持しているため、重心制御の能力が向上していると考えられる。さらに、前後方向の重心移動能力が高い要因を説明するためには、今後足趾を含めた下肢体幹筋力の評価等が必要である。

【はじめに】 一般的に歩行速度を測定する方法として10m 歩行テストが用いられる。この方法は加減速路を含め計

20m 程度の長い直線距離が必要であり、近年では歩行路を短くした方法が提案されている。先行研究では、健常高齢者を対象とした場合に10m 歩行テストと比べて、4m 歩行テストにおいて同等の歩行速度が得られることが示されている。しかし、歩行速度の速い健常若年者については明らかにされていない。そこで、本研究の目的は健常若年者を対象としたときの4m 歩行テストの妥当性を10m 歩行テストと比較して明らかにすることである。

【対象・方法】 健常若年者を対象として、10m 歩行テスト、4m 歩行テストを実施した。加減速路はそれぞれ、前後

5m、前後2m とした。測定の順番はランダムとして各3 回測定した。歩行速度は快適歩行速度とした。測定にはストップウォッチを用いた。測定1 回目は練習として、2 回目と3 回目の歩行速度の平均値を統計解析に使用した。BlandAltman 分析を実施し、2 つの歩行テストの系統誤差の有無を確認した。本研究を実施するにあたり、当院倫理審査委員会の承認を得た。被験者には口頭にて説明し、書面で研究参加への同意を得た。

【結果】 対象者は26 名（男性16 名、女性10 名、平均年齢27±5.78）であった。歩行速度は10m 歩行テストで

1.44±0.25m/sec、4m 歩行テストで1.44±0.28m/sec であった。Bland-Altman 分析の結果、比例誤差と加算誤差ともに認められなかった。

【考察】 本研究の結果から、健常高齢者を対象とした先行研究と同様に健常若年者でも4m 歩行テストは10m 歩行テストの代替として使用できることが示された。このことから、4m 歩行テストは歩行速度の遅い者から早い者まで全ての速度域の者に対して行える可能性が示唆された。

【はじめに】 腫瘍用人工膝関節置換術（以下腫瘍用TKA）は，膝周囲に発生した骨腫瘍を切除した後に最も多く用いられる機能再建術の一つである．腫瘍用TKA は筋の広範囲切除があり侵襲が大きく，膝関節可動域（以下ROM）制限や膝伸展筋力低下が生じやすい．今回膝関節滑膜骨軟骨腫症に対し，腫瘍用TKA を施行し良好な膝ROM と膝伸展筋力を獲得し，実用的な杖歩行となった症例の理学療法経過を報告する．今回の症例報告に際し，患者の了承を得ている．

【症例】 73 歳男性．数年前に右膝関節滑膜骨軟骨腫症と診断．2012 年右膝痛出現し右膝ROM 制限著明となり，鏡視下滑膜切除術施行．杖歩行可能となるも同様の症状出現し，2013 年右膝関節前後の関節内腫瘍切除術施行．初回の手術後同様杖歩行可能となるも緩徐に腫瘍増大を認め，2014 年11 月にレントゲンで右変形性膝関節症の進行を確認．2015 年2 月右膝関節切除術，腫瘍用TKA 目的に入院．

【理学療法経過】 術翌日より，膝完全伸展位と膝伸展筋力を獲得することを最優先との指示のもと理学療法開始．早期より視覚でのフィードバック，膝窩部への感覚入力を併用したpatella‐setting，膝蓋骨モビライゼーション，膝蓋上嚢への徒手的操作を実施．16 日目には，端座位で右膝完全伸展位保持可能となり，伸展0°を獲得．extension lag も認めなかった．右立脚期に体幹前屈するも左杖歩行開始となり，31 日目で実用的な杖歩行を獲得． 右膝ROM 訓練は，術創部が治癒した22 日目より開始．ROM 訓練開始より12 日目には右膝屈曲90°となった．

【考察】 視覚でのフィードバック，膝窩部への感覚入力を併用したpatella‐setting の結果，良好な膝伸展筋力を獲得出来たと考えられる．膝蓋上嚢への徒手的操作で，軟部組織の癒着を防げた事が出来，良好なROM 獲得に繋がった．実用的な杖歩行となったが，体幹前屈位での歩行となっていた．早期より抗重力筋の評価，アプローチをすべきであった．

【目的】人間の重心線は矢状面上にて各関節中心に位置し,直立位における関節負荷を少なくしている.また,高重心化から筋発揮率向上,歩行効率の改善にてエネルギー消費を抑えた長距離移動を可能としている.本稿ではストリームラインによる機能改善を図った両人工股関節全置換術（以下THA）患者へのアプローチを報告する．

【対象】対象A 氏,50 歳代女性.社員寮寮母をしており,数年前より右股関節出現.右THA 後も疲労感からフルタイム勤務困難.約2 ヶ月後左THA 施行となる.本症例はヘルシンキ宣言に則り,患者様に対して説明・同意を得た．

【評価】術前・術後(2 週・4 週)に定期評価（NRS,ROM,MMT,10mgait,Hip JOA）を実施し,10mgait・Hip JOA 歩行項目を比較し,歩行効率の指標とした．

【結果】 股関節伸展0°→10°足関節背屈0°→10°,MMT 股関節屈曲4→5,股関節外転4→5 の向上が見られた.Hip JOA 歩行項目では15 点→18 点と変化し，術前歩行動作でのAnkle Rocker の改善,重心の上方/前方移動改善,矢状面アライメントでの重心線の接近.また,10mgait9.4sec→7.9sec,歩0.65m→0.71m と増加が見られた．

【治療】ストリームライン構築を実施.ストリームラインは水泳における姿勢であり,本症例においてはハーフストレッチポール上で,股関節-膝関節-足関節を直線上に配置した姿勢を保持し,重心線・各関節中心の位置関係適正化,インナーユニット収縮促通を図り.同時に腸腰筋ストレッチによる股関節伸展可動域向上・収縮力向上を図り実施した． 【考察】Hip JOA の改善要因として,歩行効率向上による歩行時エネルギー消費量軽減によるものと考え,歩行効率向上には歩行時Ankle Rocker の改善,股関節伸展可動域向上による歩幅の改善にあるものと考えた.これらの変化はストリームライン構築実施に伴う重心線と矢状面上での各関節位置の適正化,インナーユニットの促通,及び筋活動量軽減によるエネルギー消費量減少から,フルタイムでの勤務が可能となった.

【はじめに】本症例は変形性膝関節症により，立脚中期（MSt）に踵骨と下腿が一体となって外側傾斜するLateral Thrust（LT）を認め，左下腿外側部痛を訴えた．ST 関節の回内運動を促した結果，LT 軽減および疼痛軽減を認めたため報告する．

【症例】70 代女性．平成27 年に両変形性膝関節症と診断．

【説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき，目的および方法を説明し同意を得た．

【評価】疼痛：左下腿外側（NRS：5）．長腓骨筋（FL）に圧痛を認めた．ROM（右/左）：膝関節伸展（0°/0°）．足関節背屈：（20°/10°）．MMT（右/左）：大腿四頭筋（5/5）．片脚立位（右/左）：踵骨外側傾斜角度（FHA）（2°/13°），Leg heel angle（LHA）（7°/0°），舟状骨沈降度（NDT）（9mm/1mm），第一列底屈角度（8°/13°）．歩行（左MSt）：膝関節内反角度14°，下腿外側傾斜角度13°，FHA13°．

【仮説】本症例は，舟状骨が下制しないことや第一列底屈角度が大きいこと，LHA が0°であることからST 関節の回内運動は乏しいと思われる．踵骨と下腿が一体となって外側傾斜するLT を呈し，FL の回内作用にて制動していたことで，歩行時にFL に疼痛を認めたと考える．

【治療】1．FL リリース 2．足部モビライゼーション【結果】疼痛：左下腿外側（NRS：1）．片脚立位（右/左）：FHA

（2°/6°），LHA（7°/4°），NDT（9mm/5mm），第一列底屈角度（8°/10°）．歩行（左MSt）：膝関節内反角度

8°，下腿外側傾斜角度8°， FHA4°．

【考察】介入後，舟状骨の下制，第一列底屈角度の減少を認め，LHA が増加したことからST 関節回内運動が出現したと思われる．ST 関節回内は，踵骨が外転による外方へ転位し，相対的に距骨が内方へ転位する．踵骨が内側傾斜する傾向にあり，距骨は踵骨上を前内下方へ滑る．これらの運動により，下腿外側傾斜角度が減少し，FL の活動が軽減したと考えられる．結果としてLT 軽減および左下腿外側部痛の軽減を認めたと思われる．

【目的】TKA 後症例において，歩行中の左右の膝関節運動は互いに影響しあうため，歩行練習を行うにあたり両側膝関節運動に着目する必要があると報告されている．今回，両側膝関節機能低下を認めた両側同時人工膝関節全置換術（以下，TKA） 後症例に対し，膝関節運動に着目し介入を行い，改善がみられたので報告する．

【症例紹介】本症例は両側内側型変形性膝関節症(KL 分類：III/III)を呈した70 代女性（身長150cm，59.2kg）である．術前の膝関節伸展可動域は右-10 度，左-15 度，膝関節伸展筋力（MMT）は右5，左4 であり左右差を認めた．本症例に対し両側TKA（PS 型）を施行し，術後3 日目より歩行練習を，3 週目より独歩練習を開始した．研究の主旨と内容を説明し，個人情報には十分配慮することを伝え同意を得た．

【経過・結果】術後3 週時は右に比して左膝関節に伸展可動域制限と筋力低下を認めたため，これらに対し介入を行った．その結果，術後5 週時には膝関節機能は改善し，歩行時左立脚中期の膝関節伸展角度の改善も認めた．しかし，歩行中の左膝関節は右に比し屈曲傾向であり，術後3 週と同様に屈曲傾向であった．また，歩行中の左荷重応答期に骨盤左回旋，体幹左側屈を認め，他に左股関節屈曲傾向，左heel off 遅延がみられた．

【考察】介入後，膝関節伸展筋力増加に伴い，荷重応答期の衝撃吸収能力が増大したため，荷重応答期の屈曲角度と立脚中期の伸展角度が増大したと考えられる．また，歩行中左膝関節屈曲傾向の残存は，extension lag や術前からの姿勢戦略が残存していたと考えられる．

【はじめに】人工股関節全置換術（以下THA）における前方進入（以下DAA）は低侵襲法のひとつであり、後方進入

（PA）と比較して機能回復がより早期であると報告されている。しかし、実際の理学療法介入についての報告は少ない。今回、変形性股関節症のため左右で別の術式でTHA を施行した症例について介入内容も含めて報告する。

【対象】70 代女性。4 年前に左のTHA をPA にて施行。次第に歩行が困難となり、今回右THA をDAA にて施行。

なお、ヘルシンキ宣言に基づき書面にて同意を得た。

【術後評価】貧血のため理学療法開始は術後6 日目。その時の関節可動域(右/左,単位度)は、股関節屈曲(60/105) 伸展(-10/-5)外旋(10/10)。MMT(右/左)は、股関節屈曲(2/4)伸展(2/3)外旋(1/1)。T 字杖歩行速度は0.9km/h であり、転倒恐怖心は10cm のVAS で9.6cm であった。

【経過】右股関節と二次的な問題に対し、可動域練習、筋力強化、バランス練習、起居動作練習、歩行練習を行った。特に右股関節は、手術の影響があると思われる大腿直筋などの柔軟性の改善と遠心性収縮の練習を行った。術後21 日には独歩歩行速度は1.1km/h、転倒恐怖心はVAS で0.3cm。左立脚期の方が伸展位で支えられず、その後左股関節にも積極的に介入。特に外旋筋の筋力強化を行い、起居動作や立位バランスの中で左右の股関節の協調的な活動を練習。術後23日には独歩歩行速度は1.4km/hとなり、自宅退院となった。その時の関節可動域は、股関節屈曲(95/105)伸展(5/0)外旋(25/15)。MMT は、股関節屈曲(4/4)伸展(3/3)外旋(3/2)。

【考察】本症例は変形性関節症によるTHA であったため、長期の歩容悪化のために二次的な問題も大きかった。さらに、DAA は筋の損傷がほとんどないが、皮膚や筋膜などは損傷しているため術創部周囲の柔軟性の改善が重要と思われた。PA は外旋六筋を切除しているため、術後経過が長期であっても外旋筋の筋力強化が重要であった。

【はじめに】 膝関節は踵接地時に屈曲し衝撃吸収を行った後,立脚中期で伸展する.この伸展運動により重心が上方移動し,前方への推進力となる.臨床場面ではしばしば,人工膝関節全置換術(;TKA)後の伸展不全例が報告されている.膝の伸展不全は推進力低下に繋がるほか,全屈曲位の歩行から関節前面へのストレスを引き起こすとされる.

今回担当したTKA 後の症例も歩行時の伸展不全を認めた.初期評価後Extension-lag に着目し介入したが,歩容の変化が微細であったため,再評価を実施した.尚,ヘルシンキ宣言に基き本人に説明,同意を得た．

【症例紹介】 60 代女性.術前は疼痛から杖歩行であった.当院にて両変形性膝関節症と診断,右TKA 施行.術後3w で独歩獲得し退院したが,歩行時の伸展不全が残存.外来にて介入を継続した.尚,既往に左TKA 施行歴がある． 【理学療法評価】 ROM は術後早期に伸展0°,屈曲120°獲得,-10°のExtension-lag を認めた.再評価時(術後

3M),歩行時の伸展不全が残存. Extension-lag は-5°未満,SLR45°,大腿筋膜張筋の過緊張あり.MMT は大殿筋,ハムストリングス,下腿三頭筋とも4 であった．

【治療,結果】 初期評価後はExtension-lag に着目し,パテラセッティング,荷重訓練,足踏みを中心に実施.再評価後は大腿筋膜張筋のリラクゼーション,ハムストリングス,下腿三頭筋のストレッチと促通を中心に実施.促通後は即時的に伸展不全が改善,併せてLR～MSt の部分練習を行った.術後6M,SLR70°,大腿筋膜張筋の過緊張が緩和,歩行時の伸展不全が消失した．

【考察】 Extension-lag の改善に対し歩容の変化が微細であったことから,伸展不全に関して他の要因の存在が考えられた.再評価の結果から,大腿筋膜張筋,ハムストリングスの柔軟性低下と,機能的膝伸展機構の機能低下が示唆さ

れた.この機構を担う大殿筋,ハムストリングス,下腿三頭筋の促通が荷重下での膝伸展運動を可能とし,この動作の反復が歩行動作への汎化に繋がったと考える.

【目的】当院の対象患者は主に高齢者であり、脳卒中後退院されていった者が骨折で再入院してくる事を経験する。

そこで今回、脳卒中後の大腿骨近位部骨折患者は発症後、何年経過して骨折を受傷するのかを調べるため調査を行った。

【方法】調査対象はH24 年4 月～H27 年9 月までの間に当院へ大腿骨近位部骨折の手術目的で入院された者284

名を対象とし、カルテから後ろ向きに調査した。調査項目は、年齢・性別・脳卒中の既往の有無・受傷機転を調査した。加えて脳卒中後に大腿骨近位部骨折を受傷した者には脳卒中発症から大腿骨近位部骨折受傷までの期間を月に換算し算出した。また、受傷機転が屋内の者の群に対して、脳卒中後である者とない者の受傷時年齢を比較した。統計処理はR2.8.1 を用いて有意水準は5％未満とした。

【結果】脳卒中後大腿骨近位部骨折受傷までの期間は、101.5 ヶ月（1-372）であった。受傷機転が屋内の者は139

名であり人数の内訳は、脳卒中後の者は29 名（男性8 名女性21 名）、平均年齢82.7 歳（62-99）。脳卒中後でない者は110 名（男性15 名女性95 名）、平均年齢86.8 歳（67-100）であり、脳卒中後である者とない者の受傷時年齢には有意差が認められた。統計内容は、二標本t 検定を行った。P=0.006964 95％信頼区間1.14-7.06【結論】今回の結果から、脳卒中発症から大腿骨近位部骨折受傷までの期間には個人差があった。一方、脳卒中後大腿骨近位部骨折受傷者の方が脳卒中後でない者より有意に受傷年齢が早期であった。

【倫理的配慮、説明と同意】本研究のデータ収集・分析にはヘルシンキ宣言に基づいて行い、当院の倫理委員会にて承認を得て実施した。

【目的】本研究では，障害者通所施設を利用した地域在住障害者において，公共交通機関の利用を含む屋外移動の自立度の改善が屋外生活空間での活動に及ぼす効果について検討することを目的とした． 【方法】公共交通機関を利用した屋外移動が非自立であった中枢神経疾患者13 名(43.7±8.5 歳)を対象とした．通所施設へは送迎バスを利用して週2 回来所し，理学療法，作業療法，言語療法を1 日合計3 時間実施した．評価は通所開始時，終了時および終了3 か月後において，実用的歩行能力分類(PAS)および屋外生活空間での活動(LSA)を調査した．なお，本研究はヘルシンキ宣言に基づき対象者に研究の概要を説明し同意を得た．

【結果】通所終了時における移動能力において，公共交通機関を利用した屋外移動の自立(PAS5 以上群,n=6) / 非自立(PAS4 以下群,n=7)によって対象者を2 群に分け，通所開始時における年齢，発症から通所開始までの期間，PAS およびLSA を群間比較した結果，いずれの指標も有意差を認めなかった．また，2 元配置分散分析を用いて各群のPAS およびLSA を比較した結果，有意な交互作用が認められ，PAS5 以上群ではPAS4 以下群と比べて通所終了時におけるPAS およびLSA の有意な改善が認められた．さらにPAS5 以上群では，送迎バスを利用しない自主通所が可能となり単独での遠方外出の機会が増加し，改善したPAS およびLSA が終了3 か月後においても維持されていたが，PAS4 以下群ではPAS およびLSA の有意な改善は認められなかった． 【考察】公共交通機関を利用した屋外移動が非自立であった中枢神経疾患者に対して，障害者通所施設で機能訓練を実施した結果，通所終了時に公共交通機関の利用を含む屋外移動が自立した群では屋外生活空間での活動が有意に増加し，通所終了3 か月後でも変わらず維持されていた．屋外生活空間での活動増加を図るためには，公共交通機関を利用した屋外移動の自立度の改善が重要であると考えられた．

【目的】平成27 年の介護報酬改定ではデイケアで生活行為向上リハ加算が新規に設定され，対象者の在宅での家事などの生活行為向上のリハが重要となった．さらに，厚生労働省による介護保険の見直し案では生活援助サービスの給付対象を縮小する検討があり，今後は片麻痺患者も在宅で家事の実施が必要となる．本研究では脳卒中片麻痺患者の家事実施状況について聞き取り調査を行った．

【方法】対象は当施設のデイケア利用の脳卒中片麻痺患者29 名(男性18 名，女性11 名)．掃除，洗濯，調理，買い物の4 項目について「やっている」，「一部やっている」，「やっていない」の回答で聞き取り調査を実施した．結果は全体，男女，家族構成の比較を行った．個人情報の扱いは臨床研究に関する指針を順守した．

【結果】結果を以下「やっている」，「一部やっている」，「やっていない」の順に記す．全体では掃除は0 名，2 名，27

名，洗濯は3 名，4 名，22 名，調理は2 名，2 名，25 名，買い物は1 名，3 名，25 名であった．女性では洗濯は2 名，2 名，7 名，調理は2 名，1 名，8 名であり，調理や洗濯で家事動作を行う傾向があった．家族構成では独居者は生活援助サービスを組み込む傾向があった．また，感想の聴取では「本当は自分でやりたいけどできていない」との回答も多かった．

【考察】本研究の結果より片麻痺患者は在宅で家事をほとんど行っていないことが明らかになった．家事を行わない理由は同居の家族の援助や介護保険の生活援助サービスの利用による要因が主であった．しかし，残存した身体機能に関らず，家事を行っていないケースが多く，「出来る家事」と「している家事」の評価が必要と考える．今後，PT は対象者の在宅生活での生活行為向上に積極的に関わっていく必要がある．

【まとめ】PT も在宅生活の中で適切に生活行為の向上に働きかけることが今後より重要になると考える．

【目的】訪問リハビリテーション（以下訪問リハ）は在宅生活者の支援として期待されるサービスだが,その効果を利用前の状況の違いから検討した報告は少ない.そこで,訪問リハ利用前の状況の違いによる日常生活動作（Activities of Daily Living,以下ADL）能力の変化を検討した．

【方法】対象は,平成27 年4 月1 日から平成27 年12 月31 日に当院訪問リハの利用を開始し3 か月以上利用した

20 名（平均年齢83.8±7.1 歳）とし,利用前に在宅生活であった者11 名（平均年齢85.5±4.1 歳,以下在宅群）と入院生活であった者9 名（平均年齢81.7±9.4 歳,以下入院群）に二分した.ADL 評価としてFunctional Independence Measure（以下FIM）を用い,全対象および群内について開始時と3 か月後のFIM 得点の比較を行った.統計解析として,Wilcoxon の符号付き順位和検定を用い,有意水準は5%とした.今回の報告にあたっては個人情報の流出防止,匿名性の保持に関して十分に配慮した．

【結果】全対象におけるFIM 得点の中央値（四分位範囲）は,開始時が106（101‐112）点,3 か月後が108(101‐113）点と有意な改善を認めた.入院群における開始時と3 か月後のFIM 得点では有意差を認めなかったが,在宅群におけるFIM 得点では,開始時が104（103‐110）点,3 か月後が107（103‐112）点と有意な改善を認めた．

【考察】在宅群では,在宅生活におけるADL の低下が訪問リハ利用の動因となり,実際の生活場面での動作練習や環境整備などを行うことで,ADL 改善に繋がったと考えられる.入院群は,入院中の集中的なリハにより在宅群と比較して訪問リハ開始時のADL 能力が高く,有意な改善は認められなかったと考えられるが,退院後も訪問リハを実施することでADL の維持が期待されることが示唆された.今回は訪問リハ利用者のFIM の得点に着目しADL の変化について検討したが,在宅生活では家屋環境や介護者の有無がADLの変化に関与すると考えられるため,今後検証が必要である.

【目的】平成27 年6 月に作成された「介護予防・日常生活総合事業ガイドライン」において、必要なアセスメントに興味・関心チェックシートがある。インターネットが普及し、コミュニケーションが多様化している現在、「コミュニケーション」と「家族」というキーワードを掲げ、利用者のADL 能力への影響を興味・関心チェックシートの回答結果から考えてみた。

【方法】対象は、2015 年5～10 月の5 か月間の当所利用者108 名。平均年齢80.9 歳（61～103 歳）、男性40 名、女性68 名。家族・親戚との団欒を問う項目で「している」とした方と、家族・親戚との団欒に「興味がある」「してみたい」「興味もなくしてみたくもない」とした方を、家族との団欒を「していない」方とし、「1 人でお風呂に入る」というBI の評価項目（入浴）と一致する質問項目の回答との関連性を分析した。分析には、χ2 検定(Microsoft Excel 2010)を用いた。本研究発表を行うにあたり御本人（御家族）に口頭確認、本研究発表以外使用せず、それにより不利益を被らないことを説明し、同意を得た。

【結果】家族・親戚との団欒、いわゆる家族間コミュニケーションとADL 能力との関係を考えると、家族・親戚との団欒を「している」方は66 名中、1 人でお風呂に入る方は67％の44 名。「していない」方は42 名中、1 人でお風呂に入る方は38％の16 名。家族・親戚との団欒を「している」方が「していない」方と比較し、1 人でお風呂に入る方が約3 割多い、29%の有意な差が表出した(P=0.004)。

【考察】「家族・親戚との団欒」と「1 人でお風呂に入る」質問項目との関係性が高いことが分かった。「1 人で」が、準備から全て行うことか、準備は家族に頼んで見守られながら1 人で行えることか、質問項目に対する利用者の理解が異なるかもしれないが、家族・親戚との団欒を大切にし、良好な関係を築いているからこそ、お風呂も1 人で入れる環境を整えられていると考えられた。

【はじめに】当院の回復期リハビリテーション病棟では、退院支援の一部としてケアマネージャー（以下CM）へリハビリテーション情報提供書（以下情報提供書）を用いて情報共有を図っている。当院の情報提供書は内容が各人の裁量に委ねられている為、退院時に受け手が必要としている患者情報が的確に伝達されているか疑問に感じる事が多くあった。また、情報提供書について有効性の検証もされていなかった為、情報共有の現状についての調査を実施し、結果を踏まえ情報提供書を改訂した。

【対象及び方法】対象：当院から自宅退院となった患者のCM17 名 調査期間：2015 年7 月1 日～8 月31 日方法：アンケート調査（情報提供書の有効性、重要と感じている情報）アンケートの回答を本取組みの同意を得たものとした【結果】回答率100％ 情報提供書は有効である88％（うち12％は有効ではない）、重要と感じる情報：「身体状況」、「ADL」、「疾患上の注意」、「必要な社会資源」の回答を得られた。「有効ではない」の回答理由は専門用語がわからない、身体機能や認知面などを数値化されると読み取れないことがあると結果を得られた。

【対策と結果】上記の結果と介護保険主治医意見書を参考に情報提供書を改訂。改訂した情報提供書に関してアンケート調査を実施した。アンケート結果：情報提供書は有効である88％（うち12％はどちらともいえない）、読み取りにくい項目はなし。

【考察】今回のアンケート結果からCM は専門用語、評価結果等を数値可すると読み取れないことがありセラピストとCM での専門知識に解離がみられた。アンケート結果と介護保険主治医意見書の項目を基に情報提供書を改訂した。その結果、共通の用語を使用することができCM が読み取りにくい項目がなくなったことが考えられる。また、受け手が重要と感じている情報を追加し改訂した事で、情報提供書がより有効な地域連携のツールになったと考える。

【目的】パーキンソン病(以下PD)患者の歩行は、歩幅や歩隔の減少、歩行速度の低下などの運動症状に加え、随伴症状としてすくみ足、小刻みなどの非運動症状、環境要因が影響する。これらは疾患の進行により症状が変化することが知られているが重症度の変化と歩行の随伴症状についての検討は限られている。今回、PD 患者を対象にすくみ足に着目し重症度との関連性を明らかにすることを目的とした。

【方法】対象は当院入院し、理学療法処方のあったPD 患者85 名(平均年齢74±8 歳)であった。測定項目はHoehn&Yahr(H&Y)stage、随伴症状(すくみ足、前方突進、小刻み、すり足)とした。測定は、初回介入時の投薬2 時間後とした。また、H＆Ystage を軽度（stageI・II）中等度(stageIII)、重度（stageIV・V）の3 群間に分け、随伴症状は、すくみ足なし群、すくみ足群、すくみ足＋他の随伴症状を呈している群の3 群間に群分けした。重症度とすくみ足の関係性についてカッパ係数を算出し一致率を求めた（ｐ＜.05)。本研究は当大学倫理委員会の承認を得ている。

【結果】対象者の重症度はH&YstageI：26、II：14、III：31、IV：14、V：3 名であり、重症度ごとの内訳（軽度・中等度・重度）はすくみ足なし群：25・13・4 名、すくみ足群：1・1・1 名、すくみ足＋他の随伴症状群：3・4・7 名であった。一致率はκ＝.79 であった。 【考察】高草木らは、すくみ足は運動出力の低下や姿勢制御機構の障害に加え、うつや不安など重症度の進行に伴い増加する精神障害と関連すると報告した。Giladiらは、すくみ足は進行したPD患者の50％程度に生じると報告した。今回、重症度の進行に伴いすくみ足を呈している症例が増加傾向を示したことは過去の報告を追従する結果となった。また、すくみ足のみの症例に比べ、他の随伴症状を呈している症例が重症度に伴い増加傾向にあることが確認できた。今後は精神障害や随伴症状の特徴を含め検討していきたい。

【目的】我々が考案したPD 患者１名に対して理学療法士１名が担当し、かつ患者4 名程度を1 組とする個別的および集団的リハを併用したプログラムの効果を検証する。

【方法】対象は介護保険下でリハをしていない外来パーキンソン病（以下PD）患者31 名（男性14 名、女性17 名）、平均年齢67.0±7.5 歳、平均罹病期間4.8±3.4 年、修正Hohen＆Yahr stage 1:8 名、1.5:4 名、2:10 名、2.5:8 名、

3:1 名であった。運動歴は「運動をしない」、「週１回行う」が12 名、「週2 回以上行う」が19 名であった。実施期間は

12 週間とし、週1 回、60 分とした。内容は、担当理学療法士による個別的リハ、集団による太極拳や歩行評価、毎回のプログラム終了後に参加者全員で振り返り（得られたこと、HE 実施の確認など）とした。ホームエクササイズ（以下HE）を毎日行うよう指導した。開始と終了時に身体機能、QOL を調査し、paired-t 検定（有意水準5%）を用いて比較検討した。さらに集団的リハの有効性に関する無記名自記式質問紙調査、介入期間中と介入後6 か月での週間平均HE 実施率を検討した。本研究は当院の倫理審査委員会の承認（A2012-064）を得て実施した。

【結果】身体機能は、FRT（前：30.0±6.1cm、後：31.9±5.9cm）・10ｍ歩行速度（前：5.8±1.4sec/10m、後：

5.5±1.2sec/10m）及び歩数（前：14.1±2.3 歩、後：13.5±2.4 歩）・6 分間歩行距離（前：476.7±80.6ｍ、後：

497.5±110.5ｍ）に、QOL はSF36 の社会生活機能・PDQ39 の情緒安定性に介入前後で有意な改善を認めた。質問紙の「運動継続に他の参加者は良い影響を及ぼしたか」等に肯定的な回答が得られた。HE 実施率は介入期間中は5.3 日/週(N=31),6 か月後は5.6 日(N=27)であった。

【考察】個別の対応だけではなく、集団の要素を加えた本プログラムは、ピア効果やYalom（1985）による集団の治療促進因子が賦活され、今回対象となったPD 患者には身体機能、QOL、運動習慣獲得に有効であったと考える。

【背景】 一方向弁を利用した最大強制吸気量(LIC)の機能を有するLIC TRAINER が医療機器として承認され、神経筋疾患の呼吸不全の経時的な呼吸機能評価に加え、肺の柔軟性を保つ練習機器として期待されている。

【目的】 短期間に継続的なLIC 練習を実施できたALS 患者の肺活量(VC)の変化から、LIC TRAINER の有効性を検討する。

【症例】 70 歳代女性。半年前に右下肢の脱力で発症。精査目的で入院し、ALS と診断され告知。ALSFRS-R は42

点、ADL 自立、屋内は歩行器で移動。認知機能低下や球麻痺症状はなかった。バックバルブマスク(BVM)を用いた最大強制吸気量(MIC)の陽圧に馴染めなかったためLIC 練習を開始、LIC 導入は容易であり、NPPV 及びカフアシストの導入を行い、自宅退院となった。

【方法】 倫理審査承認後、本人の承諾を得て、呼吸理学療法としてLIC 練習を2 週間(合計10 回)実施。練習ではLIC TRAINER を用い、LIC を毎回、理学療法時に3 回実施した。評価項目として、LIC 練習前(5 日間)とLIC 練習後のVC を経時的に比較した。また、患者から感想を聴取した。

【結果】 VC はLIC 練習前(1400、1600、1400、1500、1400)ml、LIC 練習(1650、1540、1740、1600、1750、1700、

1950、2000、2100、2100)ml と増加。患者からは「呼吸の練習で深呼吸するとすっきりした」、「NPPV やカフアシストのコツをLIC で学べた」が得られた。

【考察】 神経筋疾患の呼吸理学療法としてBVM を用いたMIC があるが息溜めする機能を獲得する練習が必要である。本症例にとってLIC は自分で陽圧を解放できるためMIC より陽圧に慣れ易く、LIC TRAINER を用いたLIC 練習により、ＮＰＰＶとカフアシスト導入に有効である可能性があった。また、LIC 練習により短期間にVC を改善させる可能性があり、虚脱していた肺がLIC で伸張されたことで、横隔膜等の吸気筋が促通されたことが考えられた。今後は長期使用や多数例に使用し、LIC の有効性と限界について実証したい。

【はじめに，目的】脳性麻痺リハビリテーションガイドライン(2014 年)では運動障害へのリハビリテーションとしてロボットなどの機器を用いたトレーニングについて新たに言及されている(推奨グレードB)。HAL&reg( Hybrid Assistive Limb&reg ) は，これまで成人についてのみ効果が報告されていたが，今回，小児脳性麻痺患者に対してHAL を用い，その効果について検討した。

【方法】2016 年2 ～3 月に当院へ通院した脳性麻痺患者8 名を対象とした(男4 名，女4 名，平均年齢14.6±2.3

歳)。重症度はGMFCS(Gross Motor function Classification System)レベルII2 名，III5 名，IV1 名であった。HAL は両脚用S サイズを用い，制御にはCVC(Cybernic Voluntary Control)モードを使用し，アシストトルクは最適値に調整した。HAL を装着して10～20 分，50～200m の歩行を対象者に応じて実施した。HAL 装着前，装着中，装着後の

10m 歩行テストから歩行速度，歩幅，歩行率を算出した。矢状面から撮影した歩行時の動画より1 歩行周期の単脚支持率，立脚，遊脚中期における股関節と膝関節角度を算出した。患者・家族に説明と同意を得て実施した。

【結果】HAL 装着により歩行速度，歩幅，歩行率は有意に低下したが，単脚支持率は変化がなかった。HAL による歩行前後では歩行速度，歩幅，歩行率に変化はなかったが，単脚支持率は67.6±11.5 から73.1±6.4%へ有意に増加した。関節角度については，HAL 装着による変化を認めなかったが，HAL による歩行前後では，立脚期の膝伸展角度が135.2±11.9 から140.5±9.3°，遊脚期の膝屈曲角度が116.0±14.9 から110.5±14.1°へ有意に拡大した。

【考察】今回は，単回，短時間のHAL を用いた歩行介入であったが，HAL による歩行前後で単脚支持率の増加，膝関節角度の拡大など歩行機能が改善し即時効果が見られた。小児脳性麻痺においてもHAL は抵抗なく受け入れられ，ロボティクストレーニングの有効性も確認された。

【目的】 脳性麻痺患痙直型両麻痺患者（以下：CP 患者）は歩行時のエネルギー効率が低下しており，身体活動量の低下につながっていると考えられる．エネルギー効率の改善には，理学療法に加え日常的な運動量の確保が必要であるが，エネルギー効率と身体活動量に関する報告は少ない．エネルギー効率を評価する方法としてPhysical Cost Index（以下：PCI）があり，再現性が確認されている．本研究はCP 患者の歩行時のエネルギー効率と身体活動量の関係を明らかにすることを目的とした。

【方法】平成27 年8 月から翌年2 月の間に当院を受診した，Gross Motor Function Classification System (以下：GMFCS)が1 または2 の脳性麻痺痙直型両麻痺患者を対象とした．1 年以内に整形外科的手術・ボツリヌス治療を行った者は除外した．PCI は6 分間歩行前後での脈拍数から算出した。身体活動量は、「健康づくりのための身体活動基準2013」を基準に，0～2 点で評価した．PCI と身体活動量の相関性を，Spearman 順位相関係数を算出することで検討した．

【説明と同意】 ヘルシンキ宣言に則り説明を行い，ご本人・ご家族の了承を得て行った．

【結果】対象者は13 名で，年齢は21.3±10.1 歳（平均±標準偏差），GMFCS は1 が6 名，2 が7 名であった．PCI

は0.55±0.24，身体活動量は1±0.68 点であった．Spearman 順位相関係数を算出した結果，PCI と身体活動量との間に有意な負の相関（rs=-0.76，p=0.01）が確認された．

【考察】CP 患者は，筋力低下や易疲労性，痙性麻痺などの身体的背景に加え，家族や学校，会社などの環境因子により身体活動量が制限されている．今回の結果から，身体活動量の制限は歩行時のエネルギー効率に影響を与えることが明らかとなった．エネルギー効率の低下は，易疲労性を悪化させ，結果的にさらに身体活動が制限される．悪循環を改善のために，環境設定，患者と患者家族の教育を行い日常的に運動する習慣を作る必要がある．

【目的】片麻痺者の歩行能力の改善,再獲得に短下肢装具の使用は強く推奨されている．片麻痺者の歩行,特に立脚初期は足関節周囲の筋活動だけでなく,膝関節及び股関節周囲の筋活動,筋収縮タイミングは重要であり,装具の底屈制動の設定に強く影響を受けると考えられる．しかし過去の報告は足関節周囲の筋活動に着目したものが多い．そこで今回は健常者,片麻痺者を対象に筋電図を用い,短下肢装具の種類別に見た,歩行時の膝関節,股関節周囲での筋活動量,筋収縮タイミングに着目し比較する事とした．

【対象・方法】対象者は20 代健常男性1 名,発症より1 年半経過した60 代女性生活期片麻痺者1 名． 歩行条件は,金属支柱付短下肢装具(以下AFO 底背屈0°固定),Gait solution(以下GS 底屈制動油圧強度3,背屈遊動)にて快適歩行速度で各2 回計測．筋電計はNORAXON MYO MUSCLE(酒井医療製)を用い,被験筋は装具装着肢の大殿筋,外側広筋とした．得られた各筋の表面筋電図を全波整流,平滑化した後,2 歩行周期の立脚初期から終期までを抽出,対象者ごとに筋活動量,筋収縮タイミングを比較した．

【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ条約に基づき,対象者の了承を得て実施した．

【結果】片麻痺者の機能は,下肢BRS6 足関節底屈MAS1,著明な関節可動域制限は認めなかった．歩行能力はSHB で独歩にて屋外歩行自立レベルであった．健常者,片麻痺者共に立脚初期で, GS 装着時は大殿筋の収縮タイミングは早く生じ,外側広筋の筋活動量は少なく,AFO 装着時では大殿筋収縮タイミングは遅く,外側広筋活動量は大きくなる傾向にあった．

【考察】GS と比較するとAFO では踵接地～荷重応答期の足関節底屈運動が阻害され,下腿の前方移動が急速に生じ,代償的に外側広筋への負荷が大きくなったと考えられる．また,これに伴い膝関節と連動した股関節伸展運動が遅延した結果,大殿筋の筋収縮タイミングも遅延したものと考えられた．

【目的】一般成人における咳嗽力の指標である咳嗽時最大呼気流速と、発声の大きさの指標である音圧の関連性に対する知見を得ることを目的とした。

【方法】一般成人 17 名を対象に、咳嗽時最大呼気流速と音圧（自然発声時と最大発声時）を測定し、年齢、身長、体重を調査した。咳嗽時最大呼気流速の測定にはPeak Flow Meter（米国レスピロニクス社製，ASSESS Full Range 型）を使用した。音圧の測定には小型デジタル騒音計（サンコー株式会社製，RAMA 11O08）を用い、/ a / の母音を 2 - 5 秒間発声させ、機器を口唇から 20 cm となるように保った。検者は機器の取り扱いに慣れた 1 名と、同様の方法で測定できるように指導された 1 名とした。測定は各々 3 回実施し、自然発声時の音圧は平均値を代表値とし、その他は最大値を代表値とした。咳嗽時最大呼気流速と音圧および、咳嗽時最大呼気流速または音圧と、年齢、身長、体重との関連性をSpearman の相関係数を用いて検討した。解析はFreeJSTAT for Windows 8.2 を使用した。本研究は狭山神経内科病院倫理委員会の承認を得て（承認番号：27-3）、測定の際は対象者に本研究の趣旨を十分に説明し同意を得た。

【結果】咳嗽時最大呼気流速と最大発声時の音圧との間に r = 0.53（p ＜ 0.05）、咳嗽時最大呼気流速と身長との間に r = 0.55（p ＜ 0.05）と、中等度の相関関係を認めた。咳嗽時最大呼気流速と体重との間に r = 0.73（p ＜

0.05）と、高い相関関係を認めた。その他は、相関関係を認めなかった。

【結論】本研究により、咳嗽時最大呼気流速と最大発声時の音圧は関係があり、咳嗽時最大呼気流速の低下は最大発声時の音圧の低下を疑うことができ、またその逆も考えられた。呼吸理学療法における咳嗽時最大呼気流速と、言語聴覚療法における音圧との関連性を明らかにしたことは、患者を多角的かつ包括的な視点で評価し捉えるうえで重要である。

【目的】呼吸器疾患患者の介入時に、股関節の伸展誘導にてSpO<SUB>2</SUB>の上昇、呼吸数の軽減、胸郭の拡張性向上を経験する。本研究の目的は股関節の伸展可動域性が呼吸機能、胸郭の拡張性に与える影響について明らかにすることである。

【方法】対象は心肺機能障害や胸郭、脊柱、股関節に筋骨格系障害のない健常男性24 名とし、それらを股関節屈筋群をストレッチする実施群12 名と上記ストレッチ肢位のみをとる非実施群12 名に分けた。測定項目は股関節伸展角度、呼吸機能（肺活量、％肺活量、予備吸気量、予備呼気量、努力性肺活量、％努力性肺活量、1 秒率）、最大吸気時の胸囲（剣状突起レベル）の3 項目とし、介入前後の変化量を2 群で比較検討した。統計は正規性をシャピロウィルク検定で確認後、2 標本のT 検定もしくはマン・ホイットニー検定を行い有意水準はいずれも5%とした。

【説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に基づき、全ての対象者に主旨を説明、参加の承認を得た上で実施した。

【結果】左右の股関節伸展角度、胸郭拡張に関しては非実施群に対し、実施群では有意な向上がみられたが呼吸機能に関して有意差はみられなかった。

【考察】今回の結果により股関節伸展可動域の向上は胸郭の拡張性を向上させるが呼吸機能は向上しづらいことが示唆された。股関節伸展可動域の向上に伴い胸郭の拡張性が向上した点に関しては、股関節屈筋のストレッチが膜連結をもつ腹筋群にも影響し、胸郭の拡張性を向上させたことが考えられた。また胸郭の拡張性が向上するも呼吸機能が向上しなかった点に関しては今回胸郭の拡張性向上がみられたのは胸郭内体積変化の小さい下位胸郭のみであった為、胸郭内全体の体積変化は小さく、呼吸機能の向上に至らなかったと考えた。これらにより股関節伸展可動域の向上は胸郭の拡張性向上に影響を及ぼすが、呼吸機能に及ぼす影響は小さいということが示唆された。

【背景】間質性肺炎（IP）患者に対する労作時酸素投与による運動耐容能改善効果はもちろん、その効果の予測因子についても十分あきらかにされていない。

【目的】労作時低酸素血症を呈するIP 患者に対する労作時酸素投与による6 分間歩行距離（6MWD）延長効果とその予測因子を検討した。

【方法】室内気下と経鼻カヌラ4L/分連続投与下で6 分間歩行検査が施行可能であった20 例（IPF 17 例、二次性IP 3 例）を対象とし後ろ向きに検討した。評価結果を研究目的で使用することがあることを患者に事前に説明し書面での同意を得ていた。検討結果の公表に当たって個人が特定出来ないよう倫理的に配慮した。

【結果】患者背景は年齢73.2±8.8 歳、男性14 例、％FVC 79.8±15.8％、％DLco 63.2±15.3％、PaO2

87.0±13.6Torr、修正MRC grade 2.4±0.8、NRADL 79.3±12.9、SGRQ total 43.3±17.1 などであった。6MWD は室内気下427.5±99.4m に比べ経鼻カヌラ4L/分連続投与下では449.4±91.7m と有意に延長した（P＜0.01）。

6MWD 延長量とFVC、SGRQ total、室内気下6MWD との間に有意な相関を認めた（それぞれr＝－0.54, P＝0.02;

r＝0.46, P＝0.04; r＝－0.45, P＝0.05）。

【考察】近年のIPF を対象とした前向き二重盲検交差試験では労作時酸素投与（経鼻カヌラ4L/分、同調器使用）による6MWD 延長効果は否定的であると報告されたが、今回のわれわれの検討でその効果が示されたのは経鼻カヌラ4L/分連続投与としたことが一因と考えられる。IP 患者に対する労作時酸素投与効果の予測因子について検討した過去の報告はわれわれの知る限り存在せず、今回の検討はその点で意義深いと思われる。

【まとめ】今回のわれわれの検討において、労作時低酸素血症を呈するIP 患者に対する労作時経鼻カヌラ4L/分連続投与は6MWD 延長効果をもたらすこと、およびFVC やHRQOL、室内気下のベースライン6MWD が低い患者ほどその6MWD 延長効果が得られやすいことが示唆された。

【はじめに】意欲が低い患者ではリハビリテーション（以下リハ）が円滑に進まず、一方、意欲が高い患者では介入量が確保し易く、ひいてはリハ効果が得られやすいと考えられる。今回、高齢肺炎患者におけるリハ効果と意欲との関連性について検討した。

【方法】当院医療倫理委員会の承認を得た上で調査を実施した（第117 号）。平成23 年9 月から平成27 年2 月に当院に入院し、リハを実施した65 歳以上の市中肺炎患者288 名のうち、入院前自立度が「障害高齢者の日常生活自立度判定基準」のランクA2 以上であり、A-DROP システムにて重症度が中等度以上と診断される86 名を対象とした。入院中に脳梗塞を発症した者、死亡した者は除外した。リハ介入期間で変化したFunctional Independence Measure（以下FIM）の差を、FIM 満点（126 点）とリハ開始時FIM との差で除したものをFIM 改善度とし、リハ効果のアウトカムとした。統計解析は、従属変数をFIM 改善度、独立変数を意欲の指標であるVitality index（以下VI）のリハ開始時の点数（以下開始時VI）、リハ介入期間で変化したVI の差（以下VI 差）、年齢、リハ介入期間、1 日当たりのリハ施行単位数として重回帰分析（ステップワイズ法）を行った。有意水準は5％とした。なお、個人情報の取り扱いはヘルシンキ宣言に従い、また連結可能匿名化した。

【結果】各変数の平均は、FIM 改善度0.29、開始時VI6.52 点、VI 差1.28、年齢84.2 歳、リハ介入期間17.0 日、平均リハ施行単位数2.85 単位であった。重回帰分析の結果、開始時VI（β=0.55）、VI 差（β=0.68）、年齢（β=－

0.25）が独立変数として採択された。自由度調整済み決定係数は0.42 であった。

【考察】リハ効果にはリハ開始時の意欲が影響し、更にどれだけ意欲を高められるかも重要であることが示唆された。

リハ開始時の意欲が低いとしても、患者が主体的かつ意欲的にリハに取り組めるよう、セラピストには誘導・工夫する能力が求められる。

【目的】日本消化器外科学会はNCD2014 において年次推移に観る手術件数の増加を報告している。また、胃・結腸右半切除術では80 歳以上の比率が高く、同手術の25%以上に相当したと報告している。つまり、高齢者の手術件数は少なくなく、同時に術後リハビリテーション（以下、術後リハ）の介入により高いADL を保つことは重要となる。先行研究では、開腹術後リハ遅延要因において遅延例のほうが有意に高齢であったと報告している（平澤ら、2013）。しかし、高齢者の開腹術後リハに影響を与える因子について検討したものは散見される程度であり、後期高齢者における同要因を報告したものは無い。本研究は、後期高齢者とそれ未満において術後リハ進行と関連因子を分析した。

【方法】平成26 年8 月から平成28 年2 月までに当院外科にて開腹術を施行し、術後リハを行ったがん患者71 例を対象に、75 歳未満（n=44）と後期高齢者(n=27)の２群に選別した。診療録にて情報を収集し其々の群において院内歩行自立日を従属変数とし、術前GNRI、がんステージ、術前BMI、術前CRP、手術時間、術後在院日数、総在院日数、合併症の有無、既往歴の有無との関連を分析した。また、同項目において２群間の比較を行った。倫理的配慮としてヘルシンキ宣言に則り診療録データの外部発表への使用許可を確認し同意を得た。

【結果】後期高齢者群にのみ術前GNRI（rs＝－0.39）と合併症の有無（rs＝0.55）に有意な相関を認めた。また、後期高齢者群のほうが手術時間、術後在院日数、総在院日数において有意に遅延した（p＜0.05）。

【まとめ】本研究において後期高齢者群では院内歩行自立日に影響を与える要因として術前GNRI との関連を認め、栄養の影響を受ける可能性があることが示唆された。今後の展望として、栄養がどのように術後リハ進行へ影響を与え得るのか、また75 歳未満の群では他の要因の関連について等、身体機能項目を含めた検討が必要と考える。

【目的】食道癌根治術は高侵襲の手術であるが、近年早期治療や理学療法が実施される事でより早期の退院が可能となった。しかし、手術侵襲が身体体機能へ及ぼす影響は大きく、早期退院後の身体機能やQOL 低下を訴える患者も多い。今回は食道癌根治術を行った患者の術前と退院後の身体機能とQOL の変化について検討したので報告する。

【方法】食道癌切除術前に心肺運動負荷試験(CPX)と下肢筋力測定及びQOL 評価を実施し、当院で周術期リハビリを行った後に退院前後に術前同様の検査が行えた患者15 名(67.7±7.7 歳 男/女：14/1 名)とした。CPX では無酸素性作業閾値(AT)と最高酸素摂取量(Peak VO<SUB>2</SUB>/kg)、下肢筋力測定では最大脚伸展トルク(N・m/kg)を求め、QOL 評価はSF-36v2 用いて行った。各測定値の術前・退院時の値に対して対応のあるt 検定で検討し、術前と自宅退院時における測定値との相関関係を求めた。なお有意水準は5%未満とした。本研究は埼玉医科大学国際医療センター研究倫理審査委員会に研究申請し承認を得たものある(申請番号：14-024)。

【結果】術前と退院時でPeak VO<SUB>2</SUB>/kg:18.3±1.8→15.2±3.1 ml/kg/min 、下肢筋力( 左/右):1.8±0.5/1.7±0.5→1.6±0.6/1.6±0.5N・m/kg、QOL では身体機能85.0±11.8→74.5±19.1、日常役割機能

(身体)90.3±14.9→72.7±21.4、体の痛み94.9±10.9→67.0±23.6、活力75±12.0→59.7±16.1、社会的生活機能

96.6±7.5→79.5±20.8 で有意な低下を認めた。また、退院時の下肢筋力と身体機能において正の相関関係(左：

r=0.608/右：r=0.693)認めた。

【結論】食道癌根治術は自宅退院時にPeak VO<SUB>2</SUB>/kg と下肢筋力の低下を認め、SF-36v2 の結果から日常動作の困難感や疲労感による妨げが増加し、痛みの増悪や家族や友人との付き合いの低下が認められた。また、SF-36v2 における身体機能の低下は身の回りの動作の困難感の増加を意味し、下肢筋力に低いほど退院後の活動が低下する事が示唆された。

【目的】変形性膝関節症(以下膝OA)は力学的負荷の蓄積が病態に関係するとされる.本研究は膝OA の膝関節が他関節から相互作用をどのように受けて,膝関節筋発揮にどのような傾向を及ぼすか調査した．

【方法】本研究は白岡整形外科倫理審査委員会に承認を得た.対象は膝OA 患者5 名9 肢(年齢71.0±4.0 歳)でヘルシンキ宣言に基づいて本研究の目的と方法を説明し書面で同意を得た.課題は立ち上がり動作を選択し,三次元動作解析装置(VICON 社製)と床反力計(Kistler 社製)を用いて測定した.解析にはMATLAB_R2015a を用いて3 セグメントモデルのラグランジュ方程式から総トルク(NET),筋トルク(MUS),重力トルク,相互作用トルク(INT),椅子反力からのトルクを算出した．

【結果】Kellegren-Lawrence 分類の内訳はgradeII:2 名,III:2 名,IV:1 名でレントゲン所見上,膝蓋大腿関節症を有す

2 症例(以下PF 群,gradeIII2 名)はとくに離殿付近で膝関節MUS の急峻なピークを示し,その際のINT は0 付近を推移した.他の3 名(以下FT 群)においてはINT が NET と類似した波形を示しMUS はPF 群と比較して緩やかに生じていた．

【考察】PF 群は多関節の相互作用を示すINT を効率的に利用できず,大きな膝関節伸展MUS を要すため膝蓋大腿関節の圧縮応力を増加させる傾向が明らかになったが,FT 群にはそのような傾向が認められなかった. 近年の研究では変形性膝関節症をサブグループに分類することの重要性が説かれている. grade による段階的な差がなかったことから病態により適切なサブグループを選択し解析する必要性が本研究からも示唆された.今後は膝関節だけでなく多関節間ダイナミクスを評価することで今回のようなサブグループ毎に適用した治療を提案できる可能性がある.

【目的】変形性膝関節症（膝OA）の発症は、生物的ストレスとメカニカルストレスの双方が関連している。抗炎症薬やヒアルロン酸注射は、生物的ストレスを抑制する治療法であるが、メカニカルストレスについては、予防する対象が明確でない。我々は、「生物的ストレス状態が同一」かつ「メカニカルストレスが異なる」モデルを用いて、運動学的異常を治療対象とした場合、関節軟骨が予防できるか実験的に検証した。

【方法】本研究は、動物実験倫理委員会の承認を得た。6 か月齢Wistar 系雄性ラット30 匹を、(1)ACL 断裂により前方引き出しが過剰に生じているACLT 群、(2)ACL 断裂後、関節内侵襲を伴わない外科的手術法を用いて前方引き出しを制動したCAJM 群、(3)通常飼育したCTR 群の3 群に各10 匹ずつ分類した。術後4、12 週で膝関節を採取し、組織学的解析（軟骨変性スコア、軟骨厚、グリコサミノグリカン（GAG）量、表層ラフネス）を用いて関節軟骨を評価した。統計解析は、SPSS 23.0J を用い、3 群間での比較（一元配置分散分析またはKruskal-Wallis 法）を実施した。

【結果】軟骨変性スコアは、4 週時点ではACLT 群とCAJM 群の両群で高い値を示し、変性が進行していたが両群に差は認めなかったが、12 週時点ではCAJM 群と比較してACLT 群で有意にOA が進行した（p＜0.001）。また、12

週時点のACLT 群では、CAJM 群と比較して軟骨厚は有意に薄く(p＜0.001)、ラフネスも高く（p＝0.012）、GAG 量も有意に低値であった（p＜0.001）。

【考察】本研究の特徴は、関節運動学に着眼し、ACL 損傷後の異常関節運動を制動するにあたり、生物的ストレス状態が同一かつメカニカルストレスだけが減少するCAJM モデルを用いたことである。結果、運動学的異常という関節軟骨に加わるメカニカルストレスを軽減させることでOA の進行を遅延できることを示したことから、関節を安定化させることはメカニカルストレスを減少させることが基礎研究から示された。

【目的】前十字靱帯(ACL)損傷後自然修復する例の報告において、自然修復の時期は明らかにされていない。ACL

自然修復の時期およびMRI における自然修復の形態、スポーツ復帰について検討した。

【方法】対象は2013 年5 月～2016 年4 月にACL 自然修復を確認した10 例であり、男性5 例、女性5 例、平均38

歳(15～67 歳)である。競技レベル2 例、レクリエーションレベル8 例だった。受傷後経過観察期間は平均22 ヵ月(5 ～47 ヵ月)。初診時KT-1000 manual max 患健差(KT-1000)4.0mm 以上でACL 機能不全を確認した例をA 群とした。自然修復を確認した時期、自然修復を確認した時点のMRI グレード、スポーツ復帰の有無、自然修復後の再断裂について検討した。ACL 形態回復のMRI グレード(I～IV)は井原の分類に準拠した(数字が小さいほど形態良好)。

自然修復の定義は、KT-1000 4.0mm 以上またはMRI で明らかに機能を失う損傷を確認後に、外固定や前方制動装具を用いないで治療後KT-1000 3.0mm 以内かつMRI でACL の連続性を認める状態に回復したものとした。本研究はヘルシンキ宣言に準じて倫理的配慮を行い患者の個人情報等の守秘義務に配慮して実施した。 【結果】A 群は7 例であり、KT-1000 平均7.4mm(5.0～10.0mm）だった。他の3 例は初診時自然修復していた。A 群の受傷後から自然修復確認までの期間は平均109 日(91～126 日)であり、自然修復確認時期のKT-1000 は平均0.5mm(－

1.0～0.5mm)だった。自然修復したMRI グレードは、I:5 例、II:4 例、III:1 例だった。A 群のうちスポーツ復帰した6 例中2 例が復帰直後に再断裂した。再断裂した2 例のMRI グレードはII、III だった。再断裂していない4 例のグレードはI:2 例、II:2 例だった。

【考察】本研究の結果から、自然修復は受傷後3～4 ヵ月の期間で生じることが示唆された。受傷後3 ヵ月以降に再建手術を行う症例において、稀ではあるが手術前に自然修復する可能性に配慮した理学療法を行う価値がある。

【はじめに】前十字靱帯（以下 ACL）損傷後、靭帯再建術を施行し膝関節が力学的に制動された状態であっても、患者からは動作時の関節不安定性を訴えることが聞かれる。その原因として、ACL 損傷時に靱帯に存在する神経も損傷され、神経機能が低下している事が考えられる。

【目的】 著者らは動物実験により受傷早期から異常な関節運動を制動し、膝関節運動を行うことで、靱帯に適切なメカニカルストレスが加わり、靱帯が治癒する事を明らかにした（国分 2016）。本研究では、治癒したACL において神経再生に関与する遺伝子発現について探索する事を目的とした。

【方法】 Wistar 系雄性ラット（11 週齢）に対し， Control Abnormal Movement(CAM) 群5 匹、ACL

Transection(ACL-T)群5 匹に割り当てた。ラットの右後肢を対象として手術を行い、左後肢をControl(CTR)群として

2 ヶ月間飼育した。その後 ACL を採取し、total RNA 抽出、cDNA 合成後、PCR アレイ法 (Qiagen ) にて多因子遺伝子発現解析（比較CT 法）を行った。本研究は、大学動物実験倫理委員会の承認の元に行った。

【結果】 CAM 群では、シグナル伝達や成長因子関連の4 遺伝子が増加し、アポトーシス関連の6 遺伝子が低下していた。ACL-T 群では、軸索可塑性、神経細胞分化、シナプス形成、新規軸索形成、軸索可塑性に関連する32 遺伝子が低下していた。

【考察】 異常な関節運動を長期間継続すると関節内の圧縮力や剪断力などメカニカルストレスの増大と、炎症反応やリモデリング阻害因子などの化学的反応の増大が助長される。膝関節の前方引き出しを制動すると炎症の慢性化を防止することができる。本研究の結果から異常な関節運動が長期化すると、神経再生や軸索伸張などの関連因子発現が低下するが、適切な関節運動は再神経化を促進する可能性も示唆された。

【目的】ACL 再建術後の急性期に半腱様筋(以下ST)採取部周辺に非温熱的超音波治療(以下US)を施行した効果を検討する。

【対象】平成25 年10 月から平成27 年4 月の期間に当院でACL 再建術を施行し、再建靱帯にST を用いた者のうち本研究に理解・同意が得られた22 例。当院倫理委員会の承認の下、個人が特定できないよう配慮した。

【方法】対象者を封筒法でUS 群12 例とコントロール群(以下C 群)10 例に分けた。US 群は周波数3MHz、出力

0.5W/cm<SUP>2</SUP>、照射時間率20％、照射時間10 分間の条件で、術後4 日目から7 日目まで膝窩よりST の走行に沿って1 日1 回照射した。効果判定は疼痛、周径、ROM、筋力、術後独歩獲得日数とした。術後4 日目と

7 日目の各群内での比較、変化量についてUS 群とC 群での比較を行った。有意水準は5％とした。

【結果】US 群は膝関節伸展時痛VAS(4 日目、7 日目)：(30.2±24、14.7±10.4)、膝関節屈曲ROM(70.9±9.4°、

91.3±13.8°) 、伸展ROM( －11.5±3.4° 、－3.8±4.3°) 、膝関節裂隙周径（術前比）(108.9±3.4 ％、

105.7±2.9％)、裂隙5cm 上周径(109.4±4.8％、105±3％)に有意差を認めた。C 群は膝関節裂隙周径

(109.2±3.6％、106.1±3.3％)、裂隙5cm 上周径(110.1±2.8％、106.2±3.3％)に有意差を認めた。術後4 日目から

7 日目の変化量の比較では、いずれの項目も有意差を認めなかった。

【考察】US 群では照射部位に非温熱的作用が働き、組織の治癒を促進し、疼痛緩和と可動域の改善、腫脹の軽減を促した可能性が考えられた。C 群とUS 群の変化量に有意差がみられなかった点については、先行研究と比較して本研究では照射期間が短く照射回数が少なかったことが考えられた。

【目的】新鮮前十字靭帯(ACL)損傷に対する保護的早期運動療法(EPM)の成績とスポーツ復帰の結果を検討した。

【方法】2013 年5 月以降当院でEPM を施行した新鮮ACL 損傷31 例(男性12 例、女性19 例)を対象とした。平均年齢27 歳、平均経過観察16.3 ヶ月(6.0～41.3 ヶ月)。初診時にMRI とKT-1000 manual max 患健差(KT-1000)を評価した。EPM は井原らの方法(Kyuro 膝装具)に準じ、当院ではM-4 brace(Medi 社製)を3 ヶ月間装着しMRI とKT

1000 で評価した。3 ヶ月でbrace を除去し、可動域・筋力を確認後、可及的早期にジョギングを開始。スポーツ復帰を目指したリハビリテーションを施行した。MRI は井原の分類を用いbrace 装着前の損傷タイプをI ～IV(損傷軽度～重度)に、brace 除去後の修復グレードをI～IV(形態回復良好～不良)に分類した。タイプとグレードについてスピアマンの順位相関係数の検定を行った。またタイプ別の修復・スポーツ復帰・再断裂の割合を検討した。ヘルシンキ宣言に準じて倫理的配慮を行い個人情報等の守秘義務に配慮して実施した。

【結果】タイプI :21 例、II:8 例、III:0 例、IV:2 例(KT-1000 平均6.1±3.1mm)。グレードI:20 例、II:7 例、III:1 例、IV:3 例(KT-1000 平均0.5±1.9mm)。タイプとグレードに有意な相関を認めた(r=0.467、P＜0.05)。タイプII の2 例とタイプIV の1 例がグレードIV となり再建術を施行した。タイプI・II からグレードI～III になった27 例中、20 例が受傷から

平均7.7 ヶ月(3.4～13.6 ヶ月)で復帰した(未復帰4 例・経過不明2 例・復帰前再断裂1 例)。復帰後再断裂は3 例。

受傷から6 ヶ月以内に復帰した症例は8 例だった。タイプIV の2 例中もう1 例はグレードII となり、復帰途中で再断裂し再建術施行となった。

【考察】井原の報告同様タイプとグレードに相関が認められた。EPM 後のスポーツ復帰は、過去の報告では受傷後5 ～6 ヶ月でジョギングを開始し、約1 年で復帰を目指しているが、より早期に復帰できる可能性も示唆された。

【はじめに】機能的電気刺激(Functional Electrical Stimulation;FES)は、脳卒中や脊髄損傷などによる筋力低下・歩行障害に対して、その効果が示されており、理学療法ガイドラインにおいても推奨されている。今回、腰椎脱臼骨折に伴う運動障害に対し、運動療法にFES を併用した結果、改善が得られたため、報告をする。

【症例】40 歳代男性。2015 年12 月、10m の崖から60t ダンプカーごと転落。同日他院にてC4 椎体骨折、L3/4 脱臼骨折、L2、L4 椎体骨折、L2-3 棘突起骨折、L1-3 横突起骨折の診断。同日L3/4 後側方固定術、L1-3 およびL5-6 後方固定術施行。術後38 日、当院回復期リハビリテーション病棟入院。なお、本症例には発表について説明し、同意を得た。

【初期評価】徒手筋力検査(MMT)(右/左):膝関節屈曲4/4 、伸展4/4、足関節背屈 0/0、底屈0/0、足趾屈曲0/0 伸展0/0 両側短下肢装具使用にて平行棒内歩行1 往復軽介助レベル。

【治療経過】FES には日本メディックス社製M-STIM1010 を用いた。術後52 日より刺激周波数40Hz、通電6 秒、休止15 秒、強度は刺激痛の少ない範囲、部位は前脛骨筋と腓腹筋とした。時間は1 日30 分間とし、左右交互に毎日実施した。術後60 日より両側の前脛骨筋へ部位を変更した。術後67 日より左前脛骨筋、長腓骨筋に変更した。術後90 日にFES 終了とした。

【結果(術後111 日)】MMT(右/左)膝関節屈曲4/4、伸展5/5、足関節背屈5/5、底屈3/3、足趾屈曲4/4、伸展4/4。

独歩可能、日常生活動作は全て自立し、術後112 日に自宅退院となった。

【考察】物理療法は、補助・併用療法として推奨されている。FES は合併症を起こさずに運動療法と併用できたため、本症例のように筋力と動作能力の向上に寄与したと考えた。

【はじめに】めまい、気分不快感を何度も再発している症例に対して理学療法を実施したところ、症状が消失し、その後、再発を認めないという結果を得たので報告する。

【症例紹介】良性発作性頭位めまい症（以下、BPPV）と診断され、数年前からめまいの再発を繰り返している30 代男性。

【倫理的配慮、説明と同意】症例には、本学会で経過及び治療について報告することの説明を行い、同意を得た。

【経過、評価及び理学療法】めまいの初発は数年前であり投薬治療のみ実施された。その後、症状は消失していたが、昨年再発した。経過観察で改善したが、数ヵ月前に再発。約３ヵ月で症状軽減してきていたが、数週間前から再び増悪したとのことであった。症状は、背臥位から真っ直ぐ起き上がる際、右側臥位から起き上がる際、右に寝返りをした際に出現していた。本症例はBPPV の診断を受けていたが、重篤な疾患を排除するために頸椎、脳神経に対するスクリーニングテストを実施したところ、陽性所見は認めなかった。そのため、BPPV の評価法であるDix-Hallpike test を実施した。その結果、右側に陽性所見（眼振±、めまい＋、気分不快感＋）を認めた。これに対して、右後半規管に対するEpley 法を１回の理学療法中に４セット実施したところ、症状は消失した。その後、症状の再発は認めていない。

【考察】本症例は、BPPV の診断を受けていたものの、評価時には明らかな眼振を認めなかった。しかし、めまいや気分不快感を訴え、症状は右を向いた時に出現することが多く、出現状況が特異的であった。これらを総合的に判断し右患耳としてEpley 法を実施したところ症状が消失したことから、右後半規管に耳石が迷入していたと考える。

【まとめ、結語】本症例のようにBPPV で明らかな眼振を認めなくても、症状の出現状況を含め総合的に判断することで、患耳の推測と理学療法の実施ができ、良好な結果を得ることが可能であると考える。

【はじめに】骨折疑いによる固定後、複合性局所疼痛症候群（以下、CRPS）を発症、痛みにより歩行不能となった症例に対する理学療法を経験した。ミラーセラピーと運動療法によって、足部のアロディニアが著減し、早期に歩行を獲得できたので報告する。

【説明と同意】本症例には発表の趣旨を説明し、同意を得た。

【症例紹介】５０歳代男性。電車内で左足を捻転し他院にて左足関節内果骨折の疑いでギプス固定された。受傷３週後、左下腿から足部の痛みと腫脹を認め、CRPS と診断、当院入院となった。

【初期評価】左下腿から内果にかけて、触刺激、足関節自動運動、足部への荷重で誘発される強いアロディニアがあった。このため、立位、歩行は不能だった。痛みの強さはVAS で８０、疼痛生活障害尺度（PDAS）は４５点だった。

【治療】理学療法は１回４０分、全１８回実施した。まず、患部から離れた左股、膝関節の自動運動を疼痛が誘発されない範囲で促した。次に、端座位で両下肢の間に９０×１５０ｃｍの姿見を患者から見て右側が鏡面になるように置き、右足の鏡像があたかも左足に見えるように調節、右足関節の自動運動を行ってもらった。疼痛軽減を確認後、ボア素材の布によるアロディニア領域の脱感作、左足関節の自動介助運動、左下肢への荷重練習、歩行練習を進めた。

【最終評価】アロディニアは著減し、荷重時の左足内果部痛のみとなった。独歩が可能、左足関節の自動運動も制限なく可能となった。疼痛評価は、VAS が２０、PDAS が８点に改善した。

【考察】CRPS の病態には、運動指令に対する適切な感覚フィードバックが得られないことが関与している可能性がある。まず、ミラーセラピーによる視覚的フィードバックによって疼痛緩和が図れたと考える。その上で、ボア素材による皮膚感覚、自動運動による深部感覚フィードバックが可能となり、破綻していた知覚運動ループの正常化が促されたと考える。

【はじめに】脳梗塞を呈し回復期病棟に入院中の患者に突然めまいが出現し、その評価と理学療法を行った所、良好な結果を得たので報告する。

【症例紹介】2015 年11 月に脳梗塞を発症し右片麻痺、失語症を呈した74 歳男性。

【倫理的配慮、説明と同意】症例には、本学会で経過及び治療について報告することの説明を行い、同意を得た。

【経過、評価及び理学療法】2016 年3 月、誘因なくめまいが出現し嘔気等を訴えリハビリ拒否となった。問診の結果、良性発作性頭位めまい症（以下、BPPV）を疑わせる頭位性のめまいの訴えであった。そのため頸椎や脳神経の評価を行い問題がないことを確認した後に、BPPV の検査としてDix-Hallpike test、supine roll test を行った。どちらも左側に陽性所見を認めた。これより左後・水平半規管の混在型BPPV の可能性を疑い、まず後半規管に対するEpley 法を実施した。結果、1 回の実施で耳鳴りが消失したが、眼振は残存した。引き続きEpley 法を4 回実施した結果、自覚的なめまい感が軽減し、眼振持続時間が短縮した。翌日の再評価から左水平半規管型BPPV が疑われたため、Lempert roll 法を実施した。結果、1 回の実施でめまい、眼振ともに完全に消失した。頭重感は残存したが2 日後の朝には自覚症状は全て消失した。

【考察】本症例は評価結果からBPPV が疑われ、Epley 法、Lempert roll 法の施行で症状が消失した。これよりめまいを誘発している浮遊耳石が卵形嚢に移動したと推測される。BPPV では認めないはずの耳鳴りを訴えたが、Epley 法により消失したため、失語症により自覚症状の適切な言語表現が行えなかったと考える。

【まとめ、結語】回復期病棟での入院期間は長い。入院期間の短縮が求められている現在の診療報酬制度において、本症例のように突然めまいが出現しリハビリ拒否となった患者に、めまいの客観的な評価、理学療法を実施できることは、早期のリハビリテーション再開にも有用であると考える。

【はじめに】帯状疱疹後神経痛（以下、PHN）に合併した分節的な腹筋麻痺により、下肢筋筋膜痛と歩行障害を発症しADL が低下した症例を経験したので報告する。対象者に本研究の趣旨と目的を十分説明し同意を得ている。

【方法】症例は72 歳の男性。X 年Y 月に左Th11-12 レベルの帯状疱疹を発症した。主訴は頻発する左腹部の自発痛と感覚脱失である。他院受診しリリカ、トリプタノールが処方されているが、鎮痛効果は服薬時のみ軽減が得られる状態である。Y＋6 か月後に当院ペインクリニック科受診し、胸部硬膜外神経ブロックによる治療を開始した。痛みは改善傾向だったが、Y＋8 か月後には腰部やL1 領域の痛みが出現した。Y＋13 か月後に運動器リハビリテーションを開始した。理学療法評価では、視診にて腹部形状の左右差が認められた。姿勢は著明な胸椎後弯-腰椎前弯姿勢で、立位より、両膝立ち位、片膝立ち位で顕著であった。体幹・下肢MMT は正常だが、自動SLR 運動（以下、ASLR）で左下肢挙上の運動範囲低下が認められた。歩行分析では左立脚相不安定が認められ、PHN 発症後から左足が安定しないという自覚症状があった。月1 回理学療法を実施し、自宅で行えるセルフエクササイズを指導した。3 回目のリハビリ後には左ASLR は改善し左腰下肢痛の著明な軽減が得られ、その後ジョギングが可能となった。

【考察】体幹のPHN による腹筋麻痺は全体の0.77％という報告があるが、臨床的には腹部膨隆が比較的多く認められる。本症例の腰下肢痛と歩行障害は神経支配領域がPHN の罹患神経と異なるため、腹筋麻痺により体幹機能が低下した結果、左下肢支持機能が低下し二次的に生じたと推測した。体幹筋群のMMT は一見正常だが視診や動的な評価で機能を推測し、機能低下が確認された。

【まとめ】体幹PHN は、リハビリでの身体機能評価により遷延する二次的な症状の改善に寄与する可能性がある。

【はじめに】左足関節三果骨折を呈し手術侵襲と長期固定により距腿関節の滑り運動減少と筋力低下から，足関節背屈制限と荷重位で距骨下関節(以下ST関節)回内変形が生じた症例に対し，距腿関節のアライメントを考慮した滑り運動と筋力強化に着目し治療を行い，改善したので報告する．

【症例紹介・経過】50 代女性．交通事故で左足関節三果骨折受傷．2 日後，創外固定術．3 週間後，観血的整復術．4 週間後，足関節可動域訓練と部分荷重開始．6 週間後，全荷重． 【説明と同意】ヘルシンキ宣言に則り説明し口頭にて同意を得た．

【左下肢評価】≪レントゲンと医師情報≫整復後，内果前下方位≪可動域≫背屈－5°底屈35°外返し5°内返し

20°≪筋力≫後脛骨筋2≪可動性減少≫距腿関節内側後方滑り≪触診≫外側距骨頭触知困難≪疼痛≫歩行時，距腿関節つまり感出現≪荷重姿勢≫下腿内旋・ST 関節過回内外転・前足部回外・内側縦アーチ低下【治療方法】リラクゼーション・モビライゼーション・超音波・ストレッチ・筋力強化訓練・歩行訓練【結果】≪可動域≫背屈5°底屈50°外返し10°内返し30°≪筋力≫後脛骨筋4≪可動性≫距腿関節内側後方滑り改善≪触診≫外側距骨頭触知可能≪疼痛≫消失≪荷重姿勢≫ST 関節過回内改善【考察】距腿関節の滑り運動減少は，レントゲンと医師情報から整復後の内果が前下方位と，外側距骨頭触知困難で距骨内側が前方位により，距腿関節内側の関節面が狭小化した為と考える．この為，荷重位で距腿関節のつまり感と足関節不安定性が生じST 関節回内となったと考える．また，後脛骨筋の筋力低下から踵骨の回内外コントロール作用が破綻しST 関節回内が生じたと考える． この為，距腿関節のアライメントを考慮した滑り運動に着目し治療を行い，足関節背屈可動域が改善した．また，後脛骨筋の筋力増強により荷重位でのST 関節回内変形が改善した．

【はじめに】当院リハビリテーション科部（以下、リハ科部）に所属する女性職員（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）は平均年齢30.8 歳であり、出産・育児を経験し、長期休業が必要となる職員が今後も増えることが考えられるため、産前産後休暇・育児休業（以下、産休・育休）後の復職支援が重要である。

【目的】産休・育休後の復職支援体制の整備をするうえで、リハ科部職員の産休・育休後の復職時の不安や困ったことと必要な支援を把握する。対象者には、ヘルシンキ宣言に基づき書面にて同意を得た。

【方法】2016 年4 月1 日現在リハ科部に勤務する女性職員18 名中、産休・育休利用者6 名に復職時の不安や困ったことと必要な支援について聞き取り調査を行った。IC レコーダにて録音、逐語録を作成し意味内容を整理した。

【結果】復職時の不安では、「職員・親・妻としての役割を務められるか」「仕事と育児を両立する体力」等が挙げられた。困ったことでは、「体力的に育児短時間勤務（以下、育短）を利用しないと働けない」「他の職員との会話不足」「元々残業することが多かったため、育短に慣れない」等が挙げられた。必要な支援では、「夫や家族の協力」「業務量の配慮」「復職時の研修制度」等が挙げられた。

【考察】リハビリテーション業務は体力を必要とすることが多く、産休・育休後の復職時に育短を利用し、無理なく復職していることが分かった。また、産休・育休中でありながらも職場からの情報提供や、職場との関わりを持つ機会が多く得られる工夫が重要であるといえる。

【まとめ】リハ科部職員は産休・育休からの復職時に、家事・育児、職場環境など様々な不安を抱きながら復職をしていた。今後、産休・育休後の職員に対する復職支援体制の整備をすすめていくとともに、産休・育休後の職員だけでなく、リハ科部全職員の働き方を見直していく必要もあると考えられた。

【はじめに】社会人基礎力（経済産業省2006）は，前に踏み出す力（アクション），考え抜く力（シンキング），チームで働く力（チームワーク）の3 つの能力と，これらを構成する12 の要素から成る．

【目的】当院リハビリテーション部で実施した社会人基礎力養成研修の効果を検証すること．

【方法】対象は，平成27 年度当院リハビリテーション部新入職員35 名と指導者28 名．4 月に社会人基礎力初期研修を行った．10 月に中間研修を行い，入職後からの行動について社会人基礎力の12 の要素に関し新入職員による本人評価，指導者による他者評価を実施した．評価は各要素1 点（全く有さない）から4 点（充分有す）までの4 段階とした．中間研修後，新入職員と指導者で面談し，向上を目指す要素を決定した．3 月の修了研修で再度本人評価，他者評価を実施した．効果判定は，本人評価と他者評価に関して10 月と3 月の得点を統計学的に比較した．また3 月時における3 つの能力の得点率を調べた．更に，総得点において本人評価が他者評価より4 点以上高い者を過大評価群，4 点以上低い者を過小評価群，その他の者を妥当評価群とし，10 月と3 月の割合を調べた．

【倫理的配慮】対象者に本研究の趣旨を説明し同意を得た．当院臨床研究倫理審査委員会の承認を得た．

【結果】3 月時に自己・他者評価ともアクション，シンキング，チームワーク全てで有意に改善した．3 月時における得点率は，自己・他者評価ともアクション，チームワークが約70％，シンキングが58％であった．10 月から3 月にかけて過大評価群は11.4％から2.9％，過小評価群は28.6％から40.0％，妥当評価群は60.0％から57.1％となった． 【考察】当院の研修は，社会人基礎力を向上させる効果を有すと考える．しかし，考え抜く力（シンキング）を特に強化する必要がある．さらに，3 月時で過小評価群が増加したことから，新入職員の自己効力感に配慮した指導を行う必要があると考える．

【目的】訪問リハビリテーション（以下、リハ）事業所では同行訪問や症例検討会による新人教育が一般的であるが、人的要因や業務負担の問題から、新人が担当する全利用者に実施することは難しい。 今回、全利用者に作成義務のあるリハ実施計画書(以下、計画書)を用いた教育方法を導入し、効果的な教育方法になり得るか検討した。

【対象】2013 年4 月1 日から2016 年3 月31 日の間に当事業所に異動したセラピストが担当した利用者の内、同期間中に訪問リハが終了となった利用者全249 人を対象とした。

【方法】2014 年8 月1 日から異動者に対して、異動後3～6 ヵ月間、主任クラスのスタッフが計画書をチェックし、「現状分析」「訪問リハの必要性」「目標設定」の３点について吟味し、コメントを添えて直接フィードバックを実施した。導入前後の目標の種類と具体性の変化、終了理由の割合を比較した。目標は７分類し、期間設定と達成基準が明確であることを具体性有無の基準とした。尚、個人情報は全て匿名化し、記録媒体の保管管理を徹底するとともに、研究計画書を作成し、当院倫理委員会の承認を得た。

【結果】導入後の終了時点の目標は「具体性のない身体機能の維持」の割合が優位に減少し、「具体性のある身体機能の向上・参加活動面の向上」の割合が優位に増加した。また、導入後は目標達成による終了者の有意な増加が認められた。

【考察】今回の研究から、計画書を用いた指導により、異動者の目標設定を明確なものに変化させ、利用者の目標達成の一助となる可能性が示唆された。計画書を用いた指導方法は指導側が新人（異動）スタッフの状況を全般的に把握するためには有効であるが、実際の評価・治療技術・在宅で求められるコミュニケーションスキルなどは各スタッフに任せられている。既存の同行訪問や症例検討会と併用して実施していくことで、より効果的・効率的な教育体制を構築することが可能と思われる。

【目的】認知症キャラバン・メイトの研修を修了し、地域で認知症サポーター養成講座を開催している。市内急性期病院のリハビリテーション科で講座を開催した経験から、認知症有病者への職種による対応の違いを考察する。

【方法】平成28 年2 月23 日開催の認知症サポーター養成講座後にアンケートを実施した。内容はプロフィールの他、認知症を有する患者の対応に困った経験の有無、困難事例の対応策、認知症を理由にリハビリ対象外とした経験の有無等とした。

【説明と同意】受講者へ口頭で説明し、書面で承諾を得た。

【結果】PT17 名、OT4 名、ST4 名からアンケートを回収した。認知症を有する患者の対応に困った経験の有無では全員が有ると回答した。困難事例の対策は、PT は「傾聴、時間や回数の調整、生活場面での練習、声掛けの工夫」、OT は「生活場面での練習、声掛けの工夫、仕草からサインを読み取る、病棟と連携する」、ST は「落ち着ける環境整備、好きな食べ物を持参してもらう」等の回答が多かった。認知症を理由にリハビリを対象外とした経験の有無では、PT2 名が有ると回答し、リハビリ対象外としたリハビリ専門職を見聞きしたことの有無では、PT4 名、ST１名が有ると回答した。

【考察】アンケート結果により、全職種で認知症を有した患者の対応に困った経験が有り、OT のみが認知症を理由にリハビリ対象外とした経験、もしくは見聞きしたことが無いと回答している。これは、困難事例の対策において、OT のみが他職種連携を挙げていたことが関係していると推察できる。また、認知症有病者を取り巻く環境は施設から地域へと移行しており、在宅復帰の観点からも認知症対策におけるリハビリ専門職の役割は大きいといえる。認知症有病者は2025 年には675 万人へ推移するとし、リハビリ専門職が認知症を有する者に携わる機会は今後も増えると予測できることから、認知症に関する知識や経験が一層必要になると示唆される。

【はじめに】一般的に急性期病院のリハビリテーション科は患者の発揮可能な能力よりも難易度の高い課題を実施することが多く、点滴・ドレーンなどのチューブ管理を含め身体介助以外にも配慮を必要とする項目が多い。加えて当院では経験2 年目以下のスタッフが46.8％を占めており、医療安全の観点から事故防止の取り組みは必要不可欠な状態となっている。

【目的】リハ科が抱えている問題点を顕在化すること。

【方法】院内指定のレポートとは別にリハ科独自のインシデント専用のレポートを作成し（以下リハレポート）報告してもらう。リハレポートは選択式で職種、経験年数、発生場所、シチュエーション、影響対象、影響効果を選んで記入する。対象者名等の個人を特定する情報は含まず、倫理的に問題ない内容となっている。

【対象】リハレポートでの報告が許可されているのは患者影響度８分類のうち０レベルの報告のみで、患者影響度が

1~2 レベルのものに関しては院内指定のレポートを用いて報告する。

【結果】院内指定のレポートでは昨年の１年間で０レベル22 件、１レベル29 件、２レベル３件、3a レベル１件であった。リハレポートは年間で308 件の報告があがった。リハレポートを０レベルに加えると0：1：2：3a＝330：29：3：1 となった。

【考察】今回０レベルの収集を強化したところ、ハインリッヒの法則と一致する集計結果が得られた。ハインリッヒは、重大な事故を予防するには300 のヒヤリハットに対しての予防や意識付けが重要であると述べている。先行発表でもハインリッヒの法則を考えの基本としてインシデント報告数増加を試みた報告は少なくない。しかし、リハビリテーション科関連の報告でその法則通りの集計結果が出ているものは見つけられなかった。 今回の結果で、リハレポートが0 レベルの収集に効果的であることがわかった。今後はそのデータの活用方法や情報の共有の方法などの検討を加えて実施していきたい。

【目的】出産-育児と仕事を両立する女性理学療法士が増える中、人員確保に苦慮するという声も聴く。人員確保の現状と課題についての調査では、欠員がある施設の半数が産休・育休(以下、休業)による欠員であった。今回は休業に伴う人員確保の現状と課題について具体的な意見も含めて報告し、休業時の人員確保の一助とすることを目的とした。

【方法】本会会員に所属する732 施設の理学療法士の代表者を対象に、2015 年7 月の1 か月間で郵送法にてアンケート調査を行い、休業時の問題点について検討した。

【結果】339 施設からの回答のうち、休業の過去3 年の取得実績は43.3%で、休業取得時の問題点は人員確保232

件に次いで、周囲のスタッフへの配慮、休業中のスタッフへの配慮、制度に関する知識不足であった。自由記載では、復帰後の急な休みへの対応5 件、施設基準が維持出来ない5 件などが挙がった。休業時の対応は、業務分担を増やす217 件、増員の働きかけ132 件、求人活動117 件に次いで、事前に想定して配置、業務縮小であった。協会への要望として、管理者を中心とした教育とガイドラインの作成、一時的な欠員に対する施設基準の法的緩和、託児室の設置義務づけ、県士会への要望として、休業に伴う人員確保のシステム構築、求人広告費の無料化、対応方法の情報発信が挙がった。

【考察】休業取得の制度整備が進む中、休業取得中の施設運営を保証する制度がなく、現場の工夫と負担によって支えられている。このため、休業取得者本人の負担ともなっており、休業取得は全ての就業者の問題と考える。協会や士会への要望もあり、休業による施設基準の維持困難への対策は急務と考える。

【結論】本調査の結果から、休業に伴う人員確保は、施設毎の対応以外に協会や士会での対策が必要と考える。当部でも、休業時の対応についての情報発信を検討する。

【倫理的配慮】調査は、施設や個人を特定できないように個人情報の保護に努めた。

【はじめに】国内での訪問リハビリは,機能訓練や治療的練習が中心となっているが,これらは生活機能や空間への改善効果は必ずしも認めてはいない.一方で生活空間は運動機能や生活機能と相関関係にあるとされる.そこで,術後の機能改善は良好だが退院後に生活空間狭小化を認めた症例に対して,生活空間拡大へ向けて介入を行った結果,運動機能の改善も併せて認めたため報告する．

【倫理的配慮】本症例は利用者様の了承を得ており,個人情報に十分配慮した上で行った．

【症例紹介】左大腿骨転子部骨折受傷,当院にて髄内定固定術を施行した80 代女性.一軒家に夫と二人暮らしで専業主婦,受傷前は一人で町外へ外出していた.7 週間入院を経て4 点杖歩行で自宅退院,生活空間の狭小化懸念され訪問リハビリ開始(週1 回)となる．

【理学療法評価,経過】受傷２ヶ月時の初期と５ヶ月時の最終の評価の推移は,LSA17.5→65.5 点,転倒自己効力感尺度27→40 点,TUG16.7→11.3 秒(E-SAS より),BBS41→50 点,片脚立位保持時間(右/左)3.3/0→22.7/2.3 秒,等尺性膝伸展筋力(右/左)16.4/11.8→16.6/13.4Nm/kg.外出への恐怖感が強く4 点杖歩行自宅内のみの生活であったが,最終時は公共交通機関利用を含めた屋外(町外)T 字杖歩行自立となり,訪問リハビリ及び介護保険サービス利用が終了となった.治療プログラムは主に外出練習,バス乗車練習など実践型の介入とE-SAS で評価とフィードバックを行い,運動機能は自主トレーニングで筋力増強運動を実施して頂いた．

【考察】今回,リハビリの内容を日々の過ごし方に着目し,より実生活に近い形での介入を行い,E-SAS を利用して問題点を共有しながら活動範囲を広げたことで,運動機能の向上に繋がったと考える.受傷前の活動レベルが高く,術後の機能回復も順調であるケースでは,生活空間拡大に直接介入することで,過剰な介護サービスやリハビリへの依存を抑制し,短期間での回復が可能であることが示唆された.

【はじめに】「電車に乗って息子家族に会いに行きたい」という本人・家族のニーズに対し、訪問リハビリテーション（以下訪問リハビリ）を実施するにあたり、必要な課題を抽出し、課題に沿った訓練と指導を行ったことでニーズの達成に至った症例について報告をする。

【説明と同意】本報告に際し、本人・家族より書面にて了承を得た。

【症例紹介】左被殻出血を発症し右片麻痺を呈した60 代男性。妻との２人暮らし。要介護:２BRS:下肢V 感覚:表在・深部ともに重度鈍麻。筋緊張:Modified Ashworth grade2HDS-R:25 点FIM:100 点（減点項目:食事、整容、入浴、トイレ動作、排尿、移乗、移動、表出、理解）基本動作:自立。歩行:短下肢装具とT 字杖を使用し屋内歩行見守り。

【現病歴】急性期、回復期の病院を経て発症後約6 ヶ月で自宅退院となった。退院直後より訪問リハビリが開始となり、2016 年４月時点で発症から約21 カ月が経過している。

【経過と結果】訪問リハビリ介入当初は歩行耐久性に乏しく、外出が出来る状態ではなかった。そのため、まずは歩行耐久性向上を目標に屋外歩行訓練を進めた。屋外歩行訓練の際には、どの程度の距離を歩くことが出来れば電車に乗って外出が可能か具体的な距離を決めて訓練を行い、介入時間以外にも家族と一緒に歩く練習をしていただいた。歩行耐久性向上に伴い電車に乗降するための課題として、1.駅からホームまでの移動2.電車の乗降方法3.

座席までの移動4.座席の立ち座り方。などが挙げられ、訪問リハビリではその課題を克服することを重点的に行った。家族にも一緒に買い物に行った時に人込みの中を介助歩行してもらうなどの協力をしていただいた。その結果、最終的には電車に乗って息子家族に会いに行くことが出来た。課題を提示することでその克服が目標達成に繋がることから、本人・家族の意欲が高まり良い結果を得られたのではないか。