消費者行動研究
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20 巻, 2 号
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論文
  • 解釈レベル理論を用いた消費者行動研究の系譜と課題
    外川 拓, 八島 明朗
    原稿種別: 論文
    2014 年 20 巻 2 号 p. 2_65-2_94
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/08/31
    DOIhttps://doi.org/10.11194/acs.20.2_65
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    近年の消費者行動研究においては、解釈レベル理論の導入が盛んに進められている。しかしながら、各研究は個別的に行われており、全体を体系づけた研究は行われていない。そこで本研究では、マーケティングおよび消費者行動研究関連のジャーナルを対象としたレビューを行うことにより、既存研究における知見の整理と体系化を図った。既存研究を4つのグループに分類しレビューした結果、研究の進展に伴い、解釈レベル単独の効果に注目した研究から他の理論を取り入れた研究へと潮流が変化していることや、消費者行動研究において解釈レベル理論の位置づけが変化していることなどが明らかになった。最後に、レビュー結果を踏まえ、消費者行動研究において解釈レベル理論を導入することの意義と課題について議論を行った。

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研究ノート
  • 日本の映画料金に関する調査分析
    ─映画館関係者へのインタビューと地方でのユーザーアンケート
    伊藤 嘉浩, 佐藤 洸志
    原稿種別: 研究ノート
    2014 年 20 巻 2 号 p. 2_95-2_120
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/08/31
    DOIhttps://doi.org/10.11194/acs.20.2_95
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    本稿では、日本の映画料金に関して、映画館関係者へのインタビューおよび、顧客側へのアンケート調査による、価格反応性分析、PSM法による価格受容意識分析、料金に関するイメージ分析の3つの分析を行い、割引制度などの価格戦略の考えや効果、および顧客の考える価格意識などを明らかにした。これらの結果から、映画料金を透明化して、600円程度まで引き下げることを提言し、飲食物の売上げへの貢献により、利益が増加する可能性を提示した。学術的には、ものの商品にはあまり見られない、アート消費である映画特有の価格反応性や価格受容意識が見られ、特に、映画経験が豊富で、非常に高関与なユーザー層が存在することが明らかになった。

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