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坂本 紳二朗, 神谷 文子, 浦山 益郎
p.
1-6
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
風力発電は新エネルギーとして注目を集めつつある。本研究では、風力発電施設計画の基礎的研究として、風車群の配置が景観に及ぼす影響について検討したものである。ここでは風車群の配置として、風車の配列、風車までの距離、風車の間隔の3要素を取り上げ、まずそれらの要素を組み合わせたCG景観画像を作成し、各画像のもつ風車群の物理量を計測した。次に被験者に対して景観画像の印象評価実験を行った。その結果から、風車群景観の評価構造を構成する共通因子として圧迫感、バランス感、疎密感があり、それらは風車群の配置と一定の関係性を有することが認められた。
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幕張における環境変化と空間認知との相関
藤岡 瞳, 田上 千晶, 根來 宏典, 大内 宏友
p.
7-12
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、発達段階における子どもと生活環境の関係性を考えるために、1999年と2003年の両年に幕張新都心において、子どもに地図を記憶に基づいて自由にスケッチマップを描いてもらう手法で調査し、人口や住棟、店舗数など物理的環境の変化とスケッチマップに描かれた要素数の変化を比較・分析した。さらにスケッチマップの表現の変化を比較・分析し、子どもを取り巻く環境の変化と空間認知との関係性について考察する。
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小木曽 裕, 橋本 文恵, 勝野 武彦
p.
13-18
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
市街地建替集合住宅の川崎大宮団地の屋上緑化、屋上ビオトープ、敷地内緑地に対する居住者の認識・評価・理想像を明らかにした。また緑化に関する情報提供による、居住者の認識・利用方法の変化を検証した。結果としては屋上緑化、屋上ビオトープの認知度は高く、90％が現況を評価しているものの、屋上緑化の有効利用が望まれている。屋上緑化の認知度と敷地内緑地への関心は連動しており、30％がこれらの維持管理に参加意向を示した。緑化に関する情報提供が居住者の意識向上、利用拡大に有効であることが示唆された。
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林 まゆみ
p.
19-24
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
近年、風土に馴染んだ植物の利用が造園や園芸活動の中で模索されている。エコロジカルな環境保全を目的とする場合、風土に馴染んだ植物の利用は特に重要である。本研究では、様々な形での植物に関する認知についてと、それらの利用について等を尋ねた。また、教育啓発講座の中で、風土に馴染んだ植物を用いたときの効果やその利用に関する意識を調べた。その結果、これらの植物は、思い出の植物、好きな植物、購入したい植物の中で多様な形で求められていることが検証された。また、環境改善に資する市民の活動の中で、これらの植物に関する高い意識が検証された。
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阪神地域（尼崎市および豊中市）を事例として
田原 直樹, 吉田 有里, 上甫木 昭春
p.
25-30
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、保護樹木制度にもとづいて指定された樹木に着目して、都市住民の樹木に対する認識特性を把握し、今後の都市における単独樹木の保全のあり方を探ることを目的としている。阪神地域における２地区で実施したアンケートおよび現地調査の結果、樹木の物的特性では、樹高のような樹木の性状だけでなく、入りやすさや見えやすさという立地条件が樹木の認知に影響を及ぼすこと、居住者の特性では、年齢や地域の自然や歴史に対する教育の有無が樹木への認識に及ぼす影響が大きいこと、保護樹木はそれ以外の樹木と比べて、地域とのつながりを強く意識させ、樹木に対する関わりの点で特徴的な存在であることがわかった。
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國府田 かおり, 加藤 和弘
p.
31-36
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
学校の自然環境教育における都市緑地の利用状況と課題を明らかにするために、千葉市内の小中学校に対してアンケート調査を行った。多くの学校が公園を環境教育の主要な場としていたが、利用を希望しているのは、特に中学校においては生物の豊富な都市林や植物園であることが明らかになった。一方で、教育に利用可能な施設や情報、指導者などを求める学校では公園の利用を希望する傾向があることもわかった。小学校と中学校では自由回答の傾向にも差が見られ、中学校からの回答は安全性と樹木の名前の表示などに関する内容に集中していた。学習者によって緑地への要望が異なることから、今後はより広い利用者を想定した調査研究が必要である。
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天王寺動物園を事例として
堀川 真代, 若生 謙二, 上甫木 昭春
p.
37-42
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、日本の動物園におけるランドスケープ・イマージョン概念に基づく生態的展示に対する来園者意識の把握を目的とした。調査対象空間は、大阪市立天王寺動物園の動物展示空間と移動空間とし、この概念に基づく展示と従来型の展示に対する来園者意識をアンケートにより比較、検討した。その結果、この概念に基づく生態的展示は、従来型の展示に比べ、動物展示空間では一体感や調和性が高く、良い印象を多く与えていることが、移動空間では期待感や入り込んだ感じが高いことが明らかになった。しかし課題としては、動物展示空間では「動物が見えにくい」ことが、移動空間では「道が歩きにくい、狭い」ことがあげられていた。
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狛江弁財天池緑地保全地区市民の会の活動を事例として
田中 聖美, 柳井 重人, 田代 順孝
p.
43-48
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、東京都狛江市における狛江駅北口再開発計画に端を発する樹林地の保全に関わった市民および市民団体の活動を対象とし、市民団体によって樹林地が緑地として確保され、維持管理に至った要因を明らかにした。研究の結果、市民団体の活動によって保全に至った主な要因としては、1）開発への反対運動を自らの利害のためだけの問題とせず、広く市民の問題として市民運動に展開させたこと、2）他の市民活動での経験を持つ市民に加え、緑や都市計画等の専門知識を持つ市民が市民運動に参加したこと、3）市民同士が日常的に情報交換できる場所が存在したこと、4）市民団体と行政担当者は、共に作業等を進めて共通認識を持つことができたこと等が挙げられた。
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中島 敏博, 古谷 勝則
p.
49-54
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は都市部で里山活動が活発であることに着目した。緑地の減少と里山活動団体の成立には関係があると考え、両者の関係を明らかにすることを目的とした。まず、参加者の緑地までの移動時間などから活動が持つ誘致圏が0～20kmであることを明らかにした。次に、地域における土地利用の変遷についてGISを用いた調査から総緑地面積の増減よりも、個別の緑地規模の増減の方が里山活動団体の結成との関係性が高いことが分かった。個別の緑地規模の減少では1974年から1994年の間で最も減少率が高い時期以降に里山活動団体が結成されていることが明らかになった。以上のことから、北総地域において里山活動団体が結成される要因として、個別の緑地規模の増減率が一因である可能性を明らかにした。
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石川 聡子, 盛岡 通
p.
55-60
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
国内の先進事例である西宮市域におけるNPO主導型環境教育システムの分析を通して、環境教育システム構築の発展ステージの評価を総合的に視覚化するレーダーチャートを開発した。環境教育システムを学習プラットフォームの構築状態と学習パフォーマンスの確認状態の2変数で定義し、両者の評価指標として、1)インフラストラクチャ活用、2)学習プログラム、3)キャパシティ・ビルディング、4)教育と環境保全あるいは地域の環境行動の連鎖、5)マネタリ・リソーシスを抽出し、それぞれについて評価指標観点を設定した。この２変数の組み合わせから環境教育システムの発展を5ステージに区分した。
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広島県大朝町「菜の花ECOプロジェクト」を事例として
中島 正裕, 千賀 裕太郎, 日高 正人
p.
61-66
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では広島県大朝町の「菜の花ECOプロジェクト」を対象として、資源循環型地域システムにおける協働の実態と、その形成過程でNPOと役場が果たした役割を明らかにした。その結果、同システムはNPOを中心として農家、住民、小中学校、搾油業者、役場など延べ35主体の協働により成り立っていた。各参加主体のインセンティブをみると、大半が無償ボランティアでの参加であった。その要因は祭りや伝統芸能を継承してきた“地域コミュニティ力”と、NPOが住民に対してシステムの形成過程から゛広報誌の発行゛、゛説明会の実施゛、゛環境教育゛など多様な形態で啓発活動を行ってきたことに起因する。役場はNPOに対し金銭、事務手続きなどでの後方支援を行っていた。
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滋賀県愛東町「あいとうイエロー菜の花エコプロジェクト」を事例として
日高 正人, 千賀 裕太郎, 中島 正裕
p.
67-72
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、滋賀県愛東町「あいとうイエロー菜の花エコプロジェクト」を対象事例として、企業経営指標を用い、循環型地域システムの利益配分構造と価値創造の構造についての実態解明を行った。その結果、物質や関与者の関係では判明できなかった構造として、循環型地域システムが、事業、協働及び支援ベースの連携構造をもち、投下した資本が直接的には回収はされていないことが判明した。更に、本プロジェクトは、先進的かつ独自性をもったシステムとして喧伝されることより、地域での売上増加、清掃費の減少などの付加価値が創造されているシステムであり、その価値はシステム関与者全員に配分されていることが明らかになった。
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松本 安生, 森下 英治, 原科 幸彦
p.
73-76
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究の目的は住民参加型のワークショップにおいて地理情報の提供が、地域の課題に対する参加者の態度変容にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることである。このため2002年に鹿児島県屋久島で企画した「環境ワークショップ」において、地理情報を含めた情報提供を行い、参加者へのアンケート調査から態度変容に与える影響について把握を行った。この結果、地理情報の提供に対する満足度とデータによる発見や気付きとの間には関連がみられ、この発見や気付きは自分の意見や考えが変化することにも関連があることが確認された。特に、環境保全のために税を上げるという意見に対しては賛成方向への意見変化が見られたが、これは情報提供による発見や気付きと関連が見られた。
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世界遺産・屋久島における実験的研究
原科 幸彦, 錦澤 滋雄, 田中 克佳
p.
77-82
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
持続可能な社会の構築は、長期的な取り組みが必要であり、将来世代を担う若年層の参加が重要となる。そこで本研究では、大人だけでなく子どもが参加した世代間交流ワークショップを実施し、その効果と問題点について解明した。この結果、1）ワークショップにより自然環境と生活との関連や産業の問題点など多様な情報が共有されたこと、2）子どもは大人と比べて目標や方策に関する意見が出にくいなど議論を深めていくことが困難な傾向が見られたこと、3）しかし、混成グループでは公共事業の必要性に対する意識の変化など大人とのコミュニケーションの効果が示されたこと、などが明らかとなった。
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嶽山 洋志, 中瀬 勲
p.
83-88
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では都市近郊における4つの市民農園における利用者問および地域ネットワークの実態把握から、その形成要因を探ることで、市民農園を機軸にした地域ネットワークの形成のあり方を考察した。その結果、農園利用者同士のコミュニティが活性化しリーダーが自然発生するよう、自由度の高いルールづくりを行うことが有効であることが確認できた。そしてさらに周辺農家や農業好きの利用者から農業の指導が受けられることや、牧場の牛糞堆肥の配布など、農園外との自然なネットワークを形成していくことも示唆された。
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兵庫県における活動実施者のニーズ分析から
平田 富士男
p.
89-94
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
兵庫県では、近年まちなみ景観の向上やコミュニティづくりを目的としてオープンガーデン活動に取り組む人が増えてきているが、この活動はまだ歴史が浅く、行政としてはどのような支援が最も効果的か、具体的内容を把握しているわけではない。そこで、このような活動がより活性化されていくためには、どのような行政支援が最も効果的か、オープンガーデンの実施者である住民側の意識をアンケートから探った。その結果、オープンガーデン経験者は行政側に対して、一般的に行政支援として考えがちである「資金援助」よりも開催運営面での支援やＰＲでの支援等を求めていることがわかった。
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和田 有朗, 道奥 康治
p.
95-100
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、住民が望む水辺環境を整備するために必要な施設の構成要素および整備の方向についてアンケートに基づき検討した。市民のイメージを因子分析およびクラスター分析を用いて解析した。その結果、清らかな流れや自然の豊かさなど快適性に関する整備を求める意見が多く、自然的要素を考慮した環境整備が必要であることが明らかとなった。また、河川の護岸整備においては、安全に水辺へアプローチできる護岸整備が望まれている。
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栗原 圭充, 藤田 壮
p.
101-106
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
商業化が進んだ大都市圏では防災公園のネットワーク化を形成することが困難な場合が多い。都市域での高密な土地利用が郊外まで展開される状況では、生活空間としての快適性を高めるとともに地震災害時の避難機能を高めるために、河川緑地や公園緑地などの空間資源を活用して、地域の特性を考慮した都市のネットワーク基盤を形成することが求められる。本研究では第一に、川越市における空間情報と人口分布情報を地理情報システム（GIS）で統合化した上で、河川・公園緑地の規模、分布を用いて定量的に解析し、地域の持つネットワーク基盤の整備課題を抽出した。第二に、緑地資源と災害時に指定されている避難地の分布特性に注目し、近接関係を考慮した避難地キャパシティの増減を指標としたネットワーク機能の評価をおこなった。最後に、緑地ネットワークの特性を活かした効率的なネットワーク特性の改善の方策についての提案を示している。
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奈良県生駒郡平群町におけるケーススタディー
佐竹 俊之, 上甫木 昭春
p.
107-112
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、子どもの遊び場としての今後の水辺空間のあり方を得るために、奈良県生駒郡平群町を調査対象地とし、10代から70代までの人たちにヒアリング調査を実施し、水辺遊びの変容とそれに係わる空間的・社会的変容要因を考察した。その結果、水辺遊びの変容は遊びの質の段階性、食とのつながり、遊びの場所の拡がり、遊びの種類、遊び仲間から整理でき、その主な要因は空間的要因としてはプールの開設、水質の変化が、社会的要因としては戦争、食生活の変化、水辺に対する社会的規範の変化が挙げられた。今後の水辺空間のあり方を考察すると空間構造の改善だけでなく水辺遊びそのものに対する社会的意識変革が必要であることが分かった。
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廣部 英一, 田安 正茂, 岡田 和之
p.
113-118
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、過去に撮影された日野川の航空写真を合成して画像の輪郭検出を行い、河道内の砂州・植生・水面の経年変化を調べた。また、航空写真を用いて植生群落の繁茂状況の数値化を行い、さらに日野川河道内の植生を現地調査することにより、河道内に繁茂する植生が流れに及ぼす影響を水理学的に検討するための資料を作成した。次に、蛇行する流れを一般曲線座標で表した水理モデルを用いて、数値シミュレーションにより洪水流を再現した。その結果、樹木を伐採した場合の水面形の予測および伐採が必要な河道区間の検討を行うことが出来た。
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江戸期廻浦日誌の図会と現代の観光パンフレットの分析を通して
吉田 惠介, 松島 肇, 浅川 昭一郎
p.
119-124
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
北海道沿岸部の景観について、江戸期に描かれた廻浦日誌中の絵図と今日の観光パンフレット写真とを比較した。この結果、1）絵図にみる景観は５クラスターに分類された。2）絵図の分析結果と同様に、観光パンフレット中の写真でも奇岩・岩礁、岬・断崖景観がみられた。絵図から得られたクラスター別に、写真中の景観構成要素を比較した結果、3）一部の地域では海岸や海水浴場が廻浦日誌当時の景観的な特性を活かし利用されていることが明らかになった。また4）絵図から得られた５つのクラスター（廻浦クラスター）と写真から得られた５つのクラスター（観光クラスター）とを地図上で比較した結果、絵図にみられる自然景観が現在も活用されていることなどが明らかになった。
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3次元陰影画像を用いた可視領域の構成について
根來 宏典, 大内 宏友
p.
125-130
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、複雑な地形を持つ沿岸漁村地域を研究の対象に、「GISデータによる3D地形モデル」と「人の視覚的認知に近似である逆二乗減衰を適用した光の広がり」をもとに、地域住民の視点に立脚した3次元空間情報をもつ可視領域を設定する。そのことにより得られた、3次元陰影画像を活用し、地域住民に対するアンケート調査より得られた、まち・山・海の認知領域構成要素、さらにはランドマークといった地域空間の構成要素との相互の関係から、景観分析を行う。
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茨城県水戸市近傍を対象として
桑原 祐史, 木村 誉, 小柳 武和, 岡本 朗
p.
131-136
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
緑地の重要性の認識から、近年、自然環境に配慮された様々な緑地保全が行われている。しかし、都市とその近傍における緑地を対象として、面的分布の長期変化と変動傾向を継続して調査することは少ない現状にある。既存研究の発展として、本研究では、国土地理院発行1/25000地形図と衛星画像より算定する植生指標を分析に導入するとともに、解析対象を1940年に拡張し、経年的な緑地域変化とその変動傾向を図化した。結論として、緑地域の南西方向への減少傾向が確認されるとともに、緑地の細分化の傾向が明確に把握された。
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瀬戸島 政博, 今井 靖晃
p.
137-142
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、多摩森林科学園内の里山林を対象に、落葉前後に取得した航空機搭載型レーザスキャナデータに基づく時系列なDSM（デジタル表層モデル）から落葉推移パターンと階層構造の分析をした。また、紅葉（黄葉）期間に撮影した2時期のカラーオルソ画像上での色調変化（葉色変化）に基づき樹種区分をした。その結果、時系列なDSMからは落葉の遅速、下層植生や低木層の有無を把握することができた。葉色変化に基づく樹種区分では、ケヤキが優占する林内に混交するコナラやアラカシなどの高木を抽出することができた。さらに、樹種区分結果に落葉推移パターン、階層構造を加味して総括的な樹種区分図を作成することにより、樹林タイプを細分することができた。
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王 秀峰, 辻 秀之
p.
143-148
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
地上観測データ及び衛星データを用いて、地表面温度(Ts)と植生指数(NDVI）の関係を調べた。地上観測データ（ダイズ畑）から両者の回帰係数は負値で、生育前期には絶対値が大きく、後期には小さいことが判明した。また、絶対値は前期には徐々に増加し、それが後期にはゼロ近くまで減少した。さらに、回帰係数の絶対値は土壌水分の増加とともに減少する傾向が見られた。衛星データの解析結果でも、同じような結果が得られた。これらの結果から次のことが推論できた。同じNDVIを示す植生量についても、？生育が旺盛の時は両者の回帰係数は負で絶対値が大きく、生育が衰退してくると絶対値は小さくなる。？また、土壌水分が多い時は、両者の回帰係数は負で絶対値が小さく、土壌水分が少ない時は絶対値が大きい。
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長澤 良太, 岸本 直子
p.
149-154
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は、高分解能衛星IKONOS画像を用い、目視判読とNDVIによる画像分類の両手法によって都市内の緑被地がいかなる精度で抽出できるかを検討したものである。この目的のために、まずオルソ空中写真の目視判読と現地調査によって高精度な詳細緑被区分を行い、検証用データを作成した。緑被抽出の精度検証にあたっては、都市内縁被の主要構成要素である庭木、街路樹、公園樹木の緑被タイプごとに各緑被地の面積と幅を計測し、検証用データと比較することで定量的な評価を行った。調査対象地域は、兵庫県神戸市灘区（3140ha）のうち、森林に広く被われる山間部を除いた約1114haで、平均緑被率は17.4％である。
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那珂川・鬼怒川・小貝川・霞ヶ浦の各流域を事例として
王尾 和寿, 鈴木 雅和
p.
155-160
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
地形的な範囲であると同時に、生活経済圏としての姿がみられた明治大正期の流域圏と、その後の社会構造の変化を受けた現在の流域圏について、その景観変化を823の単位流域の類型化により解析した。明治大正期と近年の土地利用構成比により、単位流域を８類型に区分することができた。各類型について、２時期での空間分布の変化および地形、地質、土壌、標高、傾斜、植生など他の環境情報との関連性を把握し、景観の変化をとらえた。次に対象とした４流域について、景観変化に関する特性を総合的に把握した。
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大澤 啓志
p.
161-164
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
地方都市での住民による街路緑化の実態を把握するため、別府旧市街地において調査を行った。範囲約200ｍ×500ｍの悉皆調査により、計251サンプルの接道部緑化地が確認された。緑化地は2ｍ以下の小規模なものが多く、その長さの合計は約722ｍと計算され、調査道路総延長の約19％に相当した。緑化の内容は、園芸植物による鉢植えが大半を占め、サンプル別の出現頻度では別府市独特の植物種は特には見受けられなかった。一方、半恒久的な緑化と捉えられる樹木の地植えも多く確認され、自生種および園芸・栽培種他で約80種と多様な植物が生育していることが明らかになった。
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大和田 学, 佐々木 寧
p.
165-170
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
市街地における防火性能の評価の際、大規模緑地のみが評価対象とされ、小規模緑地の延焼遮断効果を評価している例は無い。本研究では、小規模緑地の延焼遮断効果を評価できる延焼シミュレーションの提案を行い、小規模緑地による防火対策の有効性を検証した。シミュレーションの精度検証を神戸市の震災被害実測データをもとに行った結果、小規模緑地の効果を考慮した場合、考慮しない場合と比べ、シミュレーション結果が実際の延焼動態に近づき、若干ながら精度が向上した。このシミュレーションを用い、世田谷区の実市街地データを用いた延焼シミュレーション実験の結果、樹林地量と焼失面積の間に、有意な負の相関性がみとめられた。
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清水 美砂, 田原 直樹, 谷勝 紀昭, 上甫木 昭春
p.
171-176
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、大阪の社寺境内地における歴史的緑の変容プロセスを明らかにするために、名所図会に描かれた社寺の明治から現代までの敷地変容とその要因を検討するとともに、緑地変容の実態と緑に対する管理者意識についてヒアリング調査を行った。その結果、敷地変容には神仏分離令や土地区画整理、戦災等が影響しており、現存する緑地は被災後復元されたものであり、復元には保存樹木・保存樹林、都市公園をはじめとした法制度や名所種類、敷地変容、空間利用の変化、管理者意識が大きく寄与していることが明らかとなった。よって、今後歴史的緑を継承していくにあたり、法的保護制度の改善、効果的な緑化、管理者意識の向上が必要になると考えられる。
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西前 出
p.
177-182
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
都市計画法の改正（2000年）に伴い、都道府県の土地利用計画に果たす役割が重要になっている。本研究は都道府県レベルの広域的な空間の都市周辺地域における土地利用の多様性の空間特性を分析している。研究対象地域は大阪府とし、1979年から1996年までの土地利用計画図をデジタル化し、細密数値情報の10m土地利用メッシュデータと一元的に管理して空間解析を行った。市街化区域と市街化調整区域の境界から、100mごとの距離帯の土地利用変化および、エントロピー理論による土地利用の空間特性を定量的に明らかにした。1980年代後期の開発行為の結果、境界付近では土地利用の多様性が増し、秩序性が失われていることが明らかになった。
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交通施設近接性を考慮した評価
山本 佳世子
p.
183-188
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究は琵琶湖集水域を対象とし、交通施設近接性を考慮して、GISにより土地利用規制と実態との間の乖離を解析することにより、都市計画区域と農業振興地域との重複状況に着目した土地利用規制の評価を行うことを目的とした。本研究の結論は、以下の2点に要約できる。1）農振地域との重複のある都市計画区域では、農振白地地域で規制と実態との間の乖離が最も著しく、特に南東部では農用地区域との重複地域でさえ土地利用規制の効果が小さかった。2）農振地域との重複のない都市計画区域のうち、市街化調整区域では新市街地の拡大、都市計画白地地域では新旧市街地が混在することにより、規制と実態との間の乖離が深刻化していた。
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松下 京平, 浅野 耕太, 飯國 芳明
p.
189-194
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
平成15年、環境に関する新しい税、高知県森林環境税が誕生した。この新たな地方環境税は従来の地方環境税とは異なる目的を有している。この新たな地方環境税の意義を、成立の経緯をたどるとともに、社会関係資本の概念を援用し、明らかにすることが本稿の課題である。本稿では、まず地方環境税についての従来の見方と社会関係資本と関連する新たな見方を示す。次に高知県森林環境税の概要を紹介し、その成立の過程をたどる。最後に、森林環境税をこの社会関係資本への投資という新しい観点から暫定的に評価し、そして今後どのような点に着目していくべきかを論じることにしたい。
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宮本 克己
p.
195-200
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本稿は、シアトル市で適用されている最近のTDR制度のその具体的事例につき考察したものである。シアトル市において1985年ダウンタウン計画に初めて導入された開発権移転制度は、その後、TDR銀行の創設(1988)、州成長管理法(1990)を経て郡総合計画におけるTDR制度とリンクし、郡部の田園地域からダウンタウン市街地への開発権移転を受け入れるべく市・郡TDC制度 (1998)を市条例に追加制定した。これは、田園地域から開発権を購入することで、ダウンタウンにおいて開発密度の割り増しを可能とするもので、田園地域保全とダウンタウン開発を同時併行的に進行させるものである。また、シアトル市では、近隣計画の立案主体はあくまでも住民にあり、その郡、市総合計画との整合性を図るシステムも明確化されている。さらに、計画の実施プログラムは一覧公示されており、TDRはその中でオープンスペースTDR、ランドマークTDR、市所有地TDRなど対象に応じた多様な手法としてその適用が試みられている。
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坂部 創一, 関口 義一, 山崎 秀夫
p.
201-206
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
近年、種々の分野でQOL(Quality of Life)研究が徐々に増加している。環境政策も、最終的な目標は環境サイドからの人々のQOLの向上にあると考えられる。しかし、環境分野でのQOL研究は数少ない。そのため、「環境政策等による環境満足度の向上が個人や集団のQOLをどの程度向上させることが可能か」という問に対する基礎的な研究も我が国では殆どみられない。本論文は、この問に対する計量手法的な研究である。今回は、今後のグローバルスタンダード候補の一つであるWHOQOL26指標を適用した。これに、新たにウェイトを付加して、信頼性・妥当性の検証後、環境問題への手法的適用例を提示し、その特長を考察した。
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北海道黒松内町の来訪者についての事例調査
金岡 省吾, 市村 恒士, 富田 将義, 黒澤 和隆
p.
207-212
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
61.4％のリピート率を有する黒松内町の自然体験型余暇活動においては、総合満足度の高さが来訪者のリピート意向に関与する。来訪者の総合満足度に対しては、本質機能として自然、アクセスといった因子が、付加価値機能として自然体験を補完する因子が有意に寄与する。黒松内町の高いリピート利用を維持するためには、本質的機能の満足度水準の維持とともに、付加価値機能の満足度向上に資する既存機能の見直しや、新サービスの提供が必要となる。リピート意向を有する来訪者の34.8％が新たな期待（行動）を求めるが、自然の知識力を高める機能の強化は、このようなリピート意向者の満足度向上につながり、リピート率を一層高めることが可能となる。
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今岡 芳子, 後藤 惠之輔, 渡邉 浩平
p.
213-218
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
人口の急速な高齢化に伴い、老人福祉施設増加の必要性が予想されると共に、老人福祉施設において、さらなる寝たきりを防ぐ取り組みを強化する必要がある。本研究では、入所型老人福祉施設を対象とし、施設での生活においても必要とされる利便性について、施設入所者の視点からアンケートを用いて評価し定量化、その後GISを用いて、利便性に配慮した立地選定を行うことを目的とする。その結果、施設内で十分な生活ができる状況である中でも、施設周辺に生活の基本となる各種施設が必要であることが明らかとなり、その条件を満たす地域の絞込みが必要なことが示された。
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小塚 みすず, 本多 義明
p.
219-224
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
近年、大型店周辺の生活環境の保持や改善への対策が急がれている。今後は、住民・出店者・行政3者のパートナーシップによる対応をしていくためにも相互の意識差の認識が必要である。本研究は環境保持および改善のための基準づくりの必要性と対応について大型店出店者と店舗周辺住民に意識調査を行った。その結果、(1)環境への関心の高さと住民・出店者・行政間のパートナーシップによる基準づくりへの積極的意向を確認した。(2)検定・分析により、出店者と住民の意識差の認識および各々の意識特性を明らかにし、今後の基準づくりのための基礎的情報を示した。
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増原 直樹
p.
225-230
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
環境政策の実施にあたって、自治体は身近な環境問題への対処だけでなく地球環境対策の担い手としての役割も期待されるようになり、国全体の環境改善の重要な鍵の一つを握っているといってもよい。そこで、自治体レベルの環境基本計画に着目し、計画に記述された環境目標の設定状況およびそれらの実績把握状況を調査した。その結果、従来の調査結果に比較し、目標管理の充実が徐々に進んでいると考えられるが、小規模自治体における環境目標および地球環境に関する目標についての実績把握が比較的少ないことがわかった。今後、目標管理に必要な情報が担当者に集約されるしくみと同時に、事例交換や交流が可能な情報センターの整備等が必要である。
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小林 昭裕
p.
231-236
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
登山道沿いの植生の荒廃、登山道の浸食および対策としての整備が自然環境や山岳景観に不適切とされ、社会問題化している。本研究は、対策として環境省が示した案を事例に、理念と計画レベルを主眼に問題点を指摘し改善策について提起した。環境省案の中で、論理的合理性に欠け改善が必要な点として、登山道の考え方、荒廃する登山道の原因と対処、登山道の整備水準、登山道のレベル区分を指摘した。対案として、問題点を踏まえ、場の目標設定を通じた保全水準と整備水準の関係を指標によって明確化し、荒廃の分布に対応した登山道のレベル区分と、荒廃の程度に対応した荒廃プロセスに着目し技術的問題に絞り込んで維持管理手法の構築を提案した。
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浜田 崇
p.
237-240
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
乗鞍岳のライブカメラ画像を利用して山岳地の積雪状況のモニタリング手法について検討を行った。画像に2値化処理を施し、積雪域の抽出を行った。白と判断されたピクセル数を積雪ピクセル数として画像ごとに求めた。積雪ピクセル数の変化を気象データと積算暖度を用いて検討をしたところ、積雪ピクセル数は山岳地の積雪状況の変化をよく現していることが明らかとなった。
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東京都豊島区におけるケーススタディ
藤原 宣夫
p.
241-246
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
東京都豊島区を事例地とし、緑化余地への新規植栽によるCO
2固定量と、既存街路樹の管理から発生する剪定枝の活用によるCO
2削減量を算定し、緑化関連施策のCO
2削減効果を評価するとともに、緑化計画への反映方法と課題について考察した。その結果、約18万本の樹木植栽余地が抽出され、これを5ヶ年で植栽する場合、5年後には年間固定量988t-CO
2が期待された。街路樹からは年間約22ｔ-dryの剪定枝発生が見込まれ、炭化利用により約16t-CO
2の削減が期待された。CO
2固定への貢献は屋上緑化が最も大きかった。各種の緑化方策の効果を効率的に算定し緑化計画に反映するには、建物や緑被分布などの地理情報の整備が重要と考えられた。また、算定結果の誤差の表示方法が課題とされた。
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平野 勇二郎, 新津 潔, 大橋 唯太, 一ノ瀬 俊明
p.
247-252
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
都市の高アルベド化による暑熱環境緩和効果を明らかにするための基礎研究として、屋外に設置したコンクリート面に高アルベド塗料を塗布した際の表面温度と熱収支の変化を観測した。観測は厚さ8cmのコンクリートブロックを並べた3m×3mのコンクリート面に高アルベド塗料を塗布して行った。この表面温度の観測結果から、最もアルベドが高い白色塗料の塗布面は、塗布を行っていないコンクリート面と比較して日中に10℃以上低温度であることなどが示された。また熱収支解析結果から、午前中の温度上昇時は白色塗料の塗布面では大気から塗布面への下向き顕熱フラックスが生じていることなどが示された。
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成田 健一, 三上 岳彦, 菅原 広史, 本條 毅
p.
253-258
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
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新宿御苑を対象に、夏季の熱収支と温熱環境の実測を行った。中央部の芝生広場において、放射収支ならびに渦相関法による顕熱および潜熱フラックスの測定を行い、これらのデータからヒートアイランド対策効果の評価で重要となる熱収支パラメータ「蒸発効率」を算定した。潜熱フラックスの値は正味放射量の約2/3に達しており、蒸発効率の値はおおむね0.4程度となった。また、自作の移動観測カートを用い、緑陰内外の温熱環境を比較した。日射影響を除くことで純粋な気温差を評価すると、日中でも１℃にみたなかった。日中の緑陰において体感される涼しさは、気温差によるものではなく、放射環境による差異であることを定量的に示した。
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上田 紘司, 本條 毅, 澤田 大介, 梅木 清, 林 恩美
p.
259-264
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
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本研究では、緑被地と表面温度との関係を広範囲に渡り定量的に把握することを目的に、東京都23区内の約33.6km四方を対象地域とし、3時期の夏季のランドサットTMおよびETM＋データを、多変量解析手法を用いて解析した。緑地の表面温度と12種の緑地の特徴を表す量との関係を単回帰分析、主成分分析、重回帰分析といった多変量解析法を用いて解析し、12種の変数がどのように表面温度に影響を及ぼすかを把握した。その結果、12種の変数のうち、連続性の指標が表面温度を説明する上で有効であることや、設定した特徴量が表面温度の高低に影響を及ぼすことなどが明らかとなった。
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汎用ポンプを例として
小野田 弘士, 永田 勝也, 納富 信, 永井 祐二
p.
265-270
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
本研究では、汎用産業機器、とりわけ汎用ポンプを対象に、特殊ICタグを用い、製品の環境負荷情報を管理する設計・運用情報管理技術を開発することを目的とする。まず、製品固有の情報とともに、機器の運用情報を収集・蓄積できる特殊ICタグシステムを試作した。また、タグで記録した情報を取得し、効率的なモニタリングが可能な“運用情報管理システム”、使用済み製品の分解・再生工程の高効率化を3Dアニメーション等によって支援する“3R（Reduce、Reuse、Recycle）情報管理システム”を開発した。さらに、3R性に配慮し、環境負荷低減を目指した環境配慮型汎用ポンプを試作した。
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坂本 辰徳, 谷川 寛樹, 橋本 征二, 森口 祐一
p.
271-276
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
都市レベルでの建設セクターのマテリアルフロー分析(MFA)を行うためには、基礎的なデータとして都市構造物の資材投入原単位や耐久・更新年数が必要となる。本研究では設計図面やヒアリング調査、GISデータを用いた詳細なMFAを行うため、資材投入原単位の整備を目的とした。推計対象とする都市構造物は、居住施設、交通施設、生活環境施設、国土保全施設を取りあげた。また、建築物を対象に、GISデータにもとづき、1995年から2000年の滅失建築物の属性を分析し、実際の耐久年数と既存研究の推計結果を比較する。本研究で推計した資材投入原単位を使い、実際の耐久年数を推計した。都市（北九州市）へMFAの適用を行い、建設セクターのマテリアルストックは、85トン/人となることが明らかになった。
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山根 史博, 吉野 章, 上野 健太, 北野 慎一, 浅野 耕太
p.
277-282
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
レクリエーション・サイトの経済評価手法として、これまでパラメトリック・モデルを用いたトラベルコスト法の研究が進められてきた。しかしながら、このパラメトリック・モデルは専門家でなければ扱いにくく、また、モデルの特定化に関する難しさを一般に抱えている。そこで本稿では、レクリエーション・サイトでの環境質の改善の経済評価を行うために、通常のポアソン回帰モデルを用いたトラベルコスト法とHärdle (1990) で示されたPAVAを活用したノンパラメトリック・トラベルコスト法を実行し、両モデルの結果を比較することで、パラメトリック・モデルの内的妥当性とノンパラメトリック・モデルの実用可能性を検討する。
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上野 健太, 吉野 章, 浅野 耕太
p.
283-286
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
レクリエーション・サイトの経済評価の手法として、これまでパラメトリック・モデルを用いたトラベルコスト法の研究が進められてきた。しかしながら、このパラメトリック・モデルは専門家でなければ扱いにくく、また、モデルの特定化に関する難しさを抱えている。そこで、通常のポアソン回帰モデルを用いたトラベルコスト法とHärdle (1990) で示されたPAVAを活用したノンパラメトリック・トラベルコスト法を実行し、両モデルから得られた結果を比較することで、パラメトリック・モデルの内的妥当性とノンパラメトリック・モデルの実用可能性を検討する。
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山本 秀一
p.
287-292
発行日: 2004年
公開日: 2007/01/12
会議録・要旨集
フリー
共有地問題を素材として、プレーヤーの学習行動をコンピュータシミュレーションによって分析した。プレーヤーの学習行動は、学習アルゴリズム<山本(2003>によってプレーヤーのプログラムに実装される。問題の構造に即して学習アルゴリズムを修正することで、探索性能を改善させることができた。また、学習アルゴリズムの拡張についての考察を試みた。
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