最近、コンピュータネットワークを介するコンピュータシステム攻撃が増加している。そして、ネットワークセキュリティに対する関心が高まってきている。そのため、多くのネットワーク管理者は、ネットワークセキュリティの弱点を減らす方法について悩んでいると思われる。この論文では、RealSecureと呼ばれる不正侵入検出ソフトの導入事例について述べる。最初に、そのソフトの問題点を述べ、一方で、そのソフトの利点について述べる。次に、実際にそのソフトで検出された攻撃について列挙する。最後に、ネッワークセキュリティ対策の一つを提案し、その方法の効果について述べる。この論文によって、不正侵入検出ソフトの導入を検討している多くのネットワーク管理者への助けになれば幸いである。

筑波大学学術情報処理センターでは，研究や教育分野における学術文献情報の重要性に鑑み，1977年以来大規模な学術文献情報検索システムの構築および学内とその他の国内大学等への検索サービスを行っている．さまざまな状況変化により現在は12種類のデータベースを汎用計算機で運用している〔資料1〕．平成11年度の汎用機システム更新においては従来の経緯を踏まえて，引き続き汎用機で運用することになった．一方Web技術の発展に伴いWeb上でさまざまな学術文献情報検索サービスが展開している．そこで次回更新時にはWebベースの検索システムに移行することとし，今回更新時にプロトタイプ開発用システムを導入した．本稿ではそのプロトタイプシステムについて述べ，将来本格的に移行する場合の問題点を考察する．

我々は、IMAP4に対応したWebベースの電子メールクライアントを開発した。WebMailerは電子メールをWebブラウザで利用するためのCGIシステムである。Webブラウザで電子メールが利用できるため、どのプラットフォームでも利用でき、またどこからでも利用できる。さらにIMAP4対応により、常に同じメールボックスを利用することができる。WebMailerにより、電子メール運用コストの削減、さまざまなシステムでの統一的な利用、そして利用者の利便性の向上が可能となる。運用実験および管理者へのアンケートの結果から、これらの利点が評価されていることが示された。

コンピュータを使った言語研究の進展に伴って，主に大学を中心に言語研究用ソフトウェアの公開が行われている．例えば，[1]のサイトには，20の言語研究分野，170のソフトウェアツールがリンクされている．無償提供のソフトウェアを含めて，言語研究以外の目的にも使われており，応用利用も盛んである．言語研究の成果だけでなく，研究過程で使われたソフトウェアの語学教育への適用を進めることで学習支援を実現できる．しかし，(i)アプリケーションの最適設計には，適用分野の専門知識が必要なこと，(ii)ユーザー・インタフェースの設計にはユーザーモデリング技術が必要なこと，(iii)情報通信技術の発達が急で言語研究者自身の情報技術の学習負担が大きいこと等の理由から，言語研究者の開発するソフトウェアツールは，必ずしも教育や学習に適したソフトウェアとなっていない．ソフトウェアの再利用技術やモデリング技術，視覚化の戦略技術などソフトウェア適用のための方法論が利用されていない．本稿は，日本語研究ツールの教育用ソフトウェアヘの適用工程を効率化する方法と，適用事例ついて述べる．筆者は，オプジェクト指向ドメイン分析技術[2,3,4]を使って，日本語研究用ツール(IFS日本語形態素解析ツール）[5]を改変し，教育用ソフトウェアに適用開発した．教育利用の視点で(1)アプリケーションの適用分野のドメイン分析とソフトウェアのモデル化を行い，(2)形態素解析ツールの機能分解を実施してインタフェース設計に適用したところ，ツールの基本機能を研究上の視点から語学教育上の視点に容易に変更することが可能となった．システマティックな手続きで，教育用ソフトウェアのビュ一部分の改変が実現したことから，実装にかかる開発工期を短縮することができた．形態素解析ツールを利用して開発した教育用ソフトウェアWinMorphは，分析能力をその利用目的に応じてカスタマイズすることができ，例えば，日本語学習者の作文教育に利用することができる．

大学の情報処理センターが運営する大規模複合型キャンパス情報システムにおいて，利用者指向のサービス運営を行うためのプロセスモデルを提案する。モデルは，(1)企画立案，(2)実装，(3)運用，(4)評価，(5)フィードバックの5段階のプロセスから成る．各プロセスを適切に運用することにより，オープン・ネットワーク時代の，利用者群や利用環境の多様で複雑な状況下で，柔軟で発展的なサーピスを安定に提供可能となることが期待される。

センターが従来、情報システム利用の仕組みとして学内に提供していたアカウント体系を、情報サービスの基盤と位置付けて再編成した。その際に検討した内容を整理し、運用上の課題等について議論する。