本研究では，養護教諭が重要と感じる職務について検討を行うことを目的とした。そのために，職務重要度尺度を作成し，養護教諭346名を対象に調査を実施した。さらに，職務重要度と校種，経験年数群，児童・生徒数，および学校の問題状況との関連を検討した。その結果，職務重要度尺度について「ヘルスリーダーとしての関わり」「児童・生徒個人への関わり」「教職員自身への関わり」「開かれた保健室づくり」の4因子が抽出された。また，「ヘルスリーダーとしての関わり」は，小学校と中学校の養護教諭，あるいは経験30年以上の養護教諭が重要と感じており，一方で児童・生徒数の多さと重要度の低さとの関連が示唆された。「児童・生徒個人への関わり」および「開かれた保健室づくり」は，10年未満の養護教諭が重要と感じていた。「教職員自身への関わり」は，校種，経験年数群，児童・生徒数，および問題状況との関連はみられなかった。

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本論文では，国内外の先行研究をもとに，心理専門職によるアセスメントのプロセスについて展望することを目的とした。特に本論文では，主として児童青年期の子どもの臨床事例に焦点を当て，特定の臨床心理学理論にとどまらない理論横断的な観点に基づくアセスメントのあり方の検討を試みた。はじめに，アセスメントのプロセスについて言及した文献を取り上げ，それらの文献の見解を整理して集約し，3つの段階から構成されるアセスメント・プロセスのモデルを提示した。具体的には，（1）第一段階として事例に関する情報の収集，（2）第二段階として情報の解釈・援助方針の計画，（3）第三段階として事例の変化・改善把握である。次に，この3 段階のプロセスに沿って，さらに先行研究を整理しながら，各アセスメント段階の特徴や心理専門職に求められる知識や技能，および今後求められるアセスメント研究の課題と方向性を検討した。最後に，社会的専門性を有した心理専門職の活動に向けて，アセスメントのプロセスに関する研究をさらに発展させるための指針について考察した。　

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本研究では，配偶者との死別を経験した女性の事例を通して，複雑性悲嘆の予防に向けた，第三世代の認知行動療法を援用した介入の効果について検討することを目的とした。大学設置の心理相談室で臨床心理士による10セッションの面接を実施した。本研究では，意味再構成法，ノーマライズ，マインドフルネスの実施によって，回避を助長せずに，悲嘆反応への非機能的解釈を減少させ，否定的感情の明瞭化を促進できるのではないかという介入仮説を立てた。第1期（＃1～＃3）では，意味再構成法とノーマライズを行って悲嘆反応の非機能的解釈の減少を目指した。第2期（＃4～＃6）では，ノーマライズとマインドフルネスを実施して，否定的感情の明瞭化の促進に取り組んだ。第3期（＃7～＃10）では，観察者視点を獲得するためにマインドフルネスを実施した。介入経過より，仮説は支持されたと考えられる。本研究によって，ノーマライズ，意味再構成法，マインドフルネスの実施により，悲嘆反応の機能的解釈および否定的感情の明瞭化を促進することは，回避的対処を低減させ，喪失体験に関する記憶の処理プロセスに肯定的変化をもたらすことが示唆された。

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本稿は，身体症状を呈している相談室登校男子に筆者がスクールカウンセラー（以下SC）として関わった事例を報告したものである。本生徒はネガティヴ感情の表出方法として身体症状を呈しており，その身体症状に大人が注目することでその症状が維持されていると見立てた。よって，援助の目標は，本生徒がネガティヴ感情を身体症状でなく言語的に表出できるようになること，とした。本稿では，本生徒がネガティヴ感情を言語的に表出できるようになるために筆者が行った援助の工夫について考察した。また，本生徒の学校での周りの大人（おもに養護教諭・担任）へのコンサルテーションの重要性についても考察を行った。

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