相模川の水域分類について従来のBODやSSではなく, 河川水中の微量金属元素, 主要イオンを指標としたヘキサダイヤグラム, レーダーグラフからその溶存パターンにより分類を試みた。またこれらのグラフを河川の流れに沿って並べたフローチャートを作成し, 河川水質の流下による変化, 支流の流入の影響等を調べた。
本流から発電用水が取水され流量が減少する水域では, 支流の流入の影響が明瞭に表れていた。上流域で取水された河川水が20km程下流に放流されており, 河川水質が上流のものに戻るという現象が起きている。
鳩川, 姥川は生活雑排水及び工場排水による汚濁が進んでおり, 本流に比べ流量が10分の1以下と少ないにも関わらず, 本流流入後Pb, Ni, Moの濃度を上昇させていた。
調査を行った43地点は16の水域に分類され, それぞれの水域に特徴が見られた。フローチャートを用いることで河川水の流下による溶存物質の変動の様子を視覚的に把握することが出来た。

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Trace element determinations for the reservoir (Lake Tsukui), sampled monthly during September 1996 to May 1997, were performed by Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry (ICP-MS) . Major cation, anion, electric conductivity (EC), pH, dissolved oxygen (DO), chemical oxygen demand (COD), biochemical oxygen demand (BOD) and chlorophyll-a (Chl-a) were determined as well. Most of the elements and other parameters such as water temperature were uniformly distributed in both vertical and lateral directions at the same sampling date, indicating that the lake water was well mixed. On the other hand, there were lateral and vertical variations for PO₄ on February 97 and vertical variations for DO, Mn, Co and W on May 97. These variations may be caused by biological activities of either bacteria or phytoplankton and succeedingly occurred dissolution of the elements from the sediment. Tungsten release was supported by a simulation experiment under anaerobic condition. On the contrary, significant monthly variations were observed for many elements. Those observations suggest 1) time scale of water exchange of the lake Tc is less than one month, 2) time scale of water mixing in lateral direction Tl is less than Tc, 3) time scale of water mixing in vertical direction Tv is less than Tl and Tv, is estimated between 24 and 96 hours by simulation (in summer), 4) time scale of biological activity and elements release from sediment, Tb and Tr are less than Tv.

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乾性降下物と湿性降下物中のPCDDs/DFsを一月ごとに1年間測定した。PCDDs/DFs年間降下量は290ng/m²/yearであり, TEQは3.2ng/m²/yearであった。各月におけるPCDDs/DFs降下量の経月変化は, 乾性降下物によるものは冬季に高く, 湿性降下物によるものは降水量が多い夏季とPCDDs/DFs濃度が高い冬季に高い傾向を示した。これらの汚染源は異性体組成から主に燃焼活動由来であり, 一部水田土壌の舞上がりの影響があると推定された。

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多摩川水系の微量金属元素Cr, MoおよびSbの濃度および存在形態について4年間にわたり, 計7回の調査研究を行った。各元素の濃度は下流にかけて増加している傾向にあった。元素毎の形態分布としては, Crが溶存態と懸濁態とにほぼ二分されたのに対して, MoとSbは溶存態の割合が圧倒的多かった。溶存態中原子価別にみると, CrはおよそCr (VI) とCr (III) とに二分されたが, SbはSb (V) の割合が約90%で, Sb (III) の割合は約10%以下であり, MoはMo (VI) の割合が90%以上であった。地点M5 (拝島) からM6 (関戸) の区間における主要な供給経路からの負荷量を見積もると, この区間における上記元素と無機物質の増加量は, 流入支流, 下水処理場放流水, 都市生活雑排水からの負荷量の合計とほぼ一致した。Cr, Mo, Sbの主要な供給源は下水処理場放流水 (WTPs) と浅川 (T3) であることがわかった。

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パッシブサンプラーを用いて静岡市25家庭で, 8種の有機ハロゲン化合物の屋外, 室内および個人曝露濃度の測定を行い, 検出された化合物に対し, 化合物ごとの特性, 地域ごとの特性や推定される汚染源について検討し, 以下の知見が得られた。
1) 一般家庭の屋外, 室内および個人曝露試料からトリクロロエチレン, 1, 1, 1-トリクロロエタン, 四塩化炭素, p-ジクロロベンゼン, テトラクロロエチレン, クロロホロム, ジクロロメタンの7化合物が凡ての家庭から検出され, また, 25家庭中15家庭の屋外試料, 22家庭の室内試料および16家庭の個人曝露試料からプロムジクロロメタンも検出された。
2) トリクロロエチレン1, 1, 1-トリクロロエタン濃度は, 室内, 屋外, 個人曝露濃度がほぼ等しく, 四塩化炭素, ジクロロメタンは室内濃度が屋外濃度に比べ同等か低濃度となっており, これらの化合物の室内およびあるいは個人曝露濃度に対し, 大気汚染の影響が大きいことが判った。
3) p-ジクロロベンゼン, テトラクロロエチレン, ブロモジクロロメタンの濃度は室内濃度が屋外濃度より高く, これらの化合物はそれぞれ下記の特定の室内でのみ濃度が高かった; p-ジクロロベンゼン, テトラクロロエチレン (寝室) , ブロモジクロロメタン (浴室) 。このうちp-ジクロロベンゼンは防虫剤, テトラクロロエチレンはドライクリーニング, ブロモジクロロメタンは水道水がそれぞれ主な室内発生源となっていることを認めた。
4) 静岡市におけるVOHCsの個人曝露濃度の最大値と最小値の値の比は, 勤務先での職業曝露の恐れのある場合を別にしても52.8 (1, 1, 1-トリクロロエタン) から3160 (p-ジクロロベンゼン) と非常に大きく, 生活場所やライフスタイルの相違により個人曝露量が大きく変化することが明らかとなった。また各化合物の個人曝露濃度は各人が日常生活を営んでいる場所の影響を最も大きく受けることが示唆された。

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タイ国チェンマイの肺癌発症率はバンコックよりかなり高く, 大阪と較べても高いことが報告されている。そこでこの問題解明の一環として, タイ国チェンマイ市の商業地区と住宅地区の主要幹線道路付近の大気に含まれる浮遊粉塵をHivolume samplerで捕集し, そこに含まれる多環芳香族炭化水素 (PAH) をHPLC/分光蛍光検出/コンピュータシステムで分離分析した。
その結果, 凡ての試料からIARCの分類によるprobable human carcinogen3種 [benzo (a) pyrene, benz (a) anthracene, dibenz (a, h) antracene] とpossible human carcinogen4種を含む22種のPAHが検出された。商業地区沿道大気中の浮遊粉塵やPAHの濃度は住宅地区沿道大気中のそれより5～20倍も高かった。本調査は大気汚染度の一般に低い雨期 (1997年8-9月) に行ったにも拘わらず, 日本の沿道大気や環境大気中の値よりかなり高かった。

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A survey on air pollution by polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs) was conducted in 67 houses in Shizuoka and Shimizu cities in the summer of 1996. Gaseous and particulate PAHs in living room, bedroom, kitchen and outdoor air were collected by using a sampler that consisted of glass fiber filter and XAD-2 adsorbent tube, and analyzed by a HPLC/ spectrofluorometry/computer system. Main results were as follows:
1) Thirty-three PAHs were determined among 37 target compounds from indoor and outdoor air samples. Nineteen PAHs were found in gaseous phase, which had mainly 2- to 4-rings. Eighteen PAHs were found in particulate phase, which had mainly 4- to 7-rings. Four PAHs having 4-rings were found in both phases. Though Shizuoka and Shimizu are among the cleanest cities in Japan, many PAHs were determined from indoor and outdoor samples. This result suggests that the present method is useful for a survey on indoor and outdoor PAH pollution.
2) Indoor and outdoor levels of particulate PAHs were similar and significantly correlated each other. It was suggested that indoor levels of particulate PAHs were largely affected by outdoor air pollution.
3) Regarding gaseous PAHs, indoor levels of 9 PAHs were significantly higher than outdoor levels. This suggests the presence of indoor emission sources of PAHs, and insect repellents were considered to be one of the important emission sources of naphthalene.
4) As compared with outdoor levels, PAH concentrations in indoor air varied largely by the differences of lifestyles.

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ブチルスズ化合物の土壌中での減衰挙動と吸着について検討したところ, 以下のことが明らかになった。
(1) TBTOの土壌への吸着はFreundlich型吸着等温式で表せた。TBTOの土壌への分配係数は, 畑土壌を用いた場合3.4×10³となった。
(2) TBTOの土壌への分配係数は, 同じ条件で実験を行ったゴルフ場使用農薬より大きく, TBTOはこれらの農薬より土壌に吸着されやすいと考えられる。
(3) 約1年間汚染土壌中のTBTOとDBTCの濃度を測定した結果, TBTOの土壌中での半減期は約180日であったが, TBTOの分解物であるジブチルスズ化合物の濃度はわずかしか減少しなかった。これは, ジブチルスズ化合物は分解するが, TBTOの脱ブチル化で生成されているためと考えられる。

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平成9年に新たに追加されたゴルフ場使用農薬5農薬及び分解生成物2物質について, 固相カートリッジを用いての抽出による分析の検討を行った。トリクロピルは固相抽出-HPLC法により, その他6物質についてはポリマー系と活性炭の固相を用いた同時前処理法によって, 添加回収試験を行った。その結果, 回収率はミネラルウォーターで92.0～112% (変動係数3.5～13%) , 河川水のろ液で91.0～109% (変動係数3.2～7.1%) , SSで80.5～118% (変動係数1.8～7.9%) と良好な結果が得られた。またアセフェート及びメタミドホスについてGC注入口インサートをシリル化することにより, ピーク形状の改善を行った。

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新潟県内の工業地域2ヵ所において, 1994～1996年度に環境大気中MCF, TCE及びPCE濃度の測定を実施した。その結果, MCF, TCE及びPCEの幾何平均濃度は金属製品製造工場が多く立地する地域 (燕市) ではそれぞれ0.28ppb, 2.7ppb及び0.046ppbであり, 繊維・織物工場が多く立地する地域 (十日町市) ではそれぞれ0.37ppb, 0.059ppb及び0.56ppbであった。これらの濃度はバックグラウンド濃度に比べ数倍から数百倍高く, 特に燕市におけるTCE濃度は国内の工業地域の中でも高い濃度レベルにあり, 地域での使用による影響を反映していた。これらの値を1989/1990～1993年度の濃度と比較したところ, MCF濃度は2地点とも使用量の減少に伴って明らかな減少傾向を示した。同様に燕市におけるTCE及びPCE濃度も減少傾向を示した。一方, 十日町市におけるPCE濃度は変化が見られず, また, TCE濃度は逆に1992年度から増加する傾向が認められた。

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