本研究では，小学校高学年児童に対して指導が難しいとされる英語の歌活動について検討する。童謡などの低年齢の子ども向けの歌ではなく，広く親しまれているポピュラーな「洋楽」を題材とし，「空耳」という手立てを用いることで，児童の歌活動への意欲を高め，さらにより難易度の高い英語を多量に処理する不安感を減らすことができるのではないか，という仮説をもとにした実践研究である。そうすることで，小学校英語教育における英語の歌活動の価値をさらに拡張できる可能性を探る。授業実践の効果を検証するために，授業の前後に児童の意欲と不安について質問紙調査を実施した結果，「洋楽」を題材としたクラスの事後の歌活動への意欲についての回答が有意に上昇した（p < .01）。また，「空耳」の活動を実施したクラスのみ，事後の歌活動への不安についての回答の一部が有意に下降したことが明らかになった（p < .01）。この結果から，「洋楽」を題材とすることで，子ども達の歌活動への意欲がより高まり，「空耳」を通して「遊ぶ」ことにより，曲の英語の質量両方についての心理的負担が軽減されるということが示唆された。

本稿は，授業実践における Can-Do リストの活用が，指導者の授業改善にどのように影響を及ぼしたかを考察するものである。小学校における Can-Do リストを活用した授業実践の先駆的な研究としては，小学校英語評価研究会（以後，EASEL）による研究が挙げられる。本稿の研究においてはEASELの研究に基づき，公立小学校の 5， 6年生児童（6校 9クラス 215名）を対象に 2021年の 9月から 10 月にかけて，Can-Do リストと Can-Do 評価尺度を活用した授業実践を 1 単元実施し，Can-Doリストを活用した授業実践が指導者の授業改善に及ぼす影響について検証を試みた。指導にあたったのは各校の外国語科を担当する教員 6 名である（外国語専科教員 4 名，中学校教員 1 名，学級担任 1名）。指導者については，授業の開始 1 か月前に研究方法の説明および，授業設計，授業の実施方法について説明を行った後に授業実践を行った。授業実践後に事前，事後の児童アンケートと指導者アンケート，児童の振り返り用紙への記述内容を分析した。その結果，授業実践における Can-Do リストと Can-Do 評価尺度の活用は，指導者に指導と評価の一体化を目指した授業改善を促すことに効果があること，児童に主体的な学びを促すことに効果があることの 2つの点が明らかとなった。

本研究は，教職経験年数が長く，小学校教師としては熟達段階にある一方で，英語の発音に自信が ないと認識する教師を事例として，授業の参与観察と継続的な省察を実施し，小学校教師が音声指導 についてどのような教師の信念を持ち，それがいかに実際の指導に反映されているのか，指導経験の 積み重ねによって新たに導かれた信念や指導はどのように変容するのか，などの点について質的に検 討した。授業者が行った音声指導は，文字との関連づけをはじめとする明示的指導が多いことが経年 的な傾向として明らかになった一方で，新たな特徴として情緒的な言葉かけとこれらと密接に関わる 児童のつまずきを解釈する言葉かけが浮かび上がった。また，2019 年度新たに導出された音声指導に 関する教師の信念は，基本的な事項を丁寧に指導する非英語母語話者 ALT とのティーム・ティーチン グの経験により修正されたことが推察された。そして，「分かること」や「できること」を重視し，機 会のあるごとに指導をすべきとする信念への回帰と，指導内容として着目する音声の要素や児童の発 音の実態などに関する視点の広がりが見られた。

本研究においては，2020 年度より学習指導要領の改訂により，小学校外国語が教科化され，評価・ 評定が求められているが，実際に 3 観点 5 領域をどのような方法で評価を行えばよいかに着目して調 査や実践を行った。まず，小学校外国語文部科学省検定教科書 7 社 15 冊を用いて，5 領域別に指導と 評価の特徴を分析した。次にその結果を踏まえ，評価の 3 観点（特に【思考・判断・表現】）を培う活 動設計と Can-Do 評価，ルーブリックを用いたパフォーマンス評価の開発試案を行い，それらを用い て小学校で実践を行った。その際，目的・場面・状況を設定し，課題達成のために児童が思考を働か せ，表現につなげられるような工夫や，ルーブリックを共有し教師の発問により発表内容を深められ るような働きかけ，技能統合的な活動を通した段階的な見取り等を行った。その結果，児童が思考力・ 判断力を駆使したり，ICT 機器などを効果的に用いて互いのパフォーマンスを評価したりする過程を 通して，自己効力感や有能感，達成感を高めることができた事例を報告する。

本研究では，国語教育と外国語教育の連携の可能性について，小学校国語科学習指導要領の記述を 参照しながら令和 2 年度採択の小学校国語科教科書を分析することを通して，外国語活動・外国語科 の授業実践で可能となる連携に関する活動案を検討した。具体的には，まず連携の視点とされる「こ とばへの気づき」について，第二言語習得研究の領域，言語意識教育の領域，中央教育審議会による 連携に向けての議論から，「気づき」の観点を「A：言語への気づき，B：運用上・コミュニケーショ ンにおける気づき，C：言語文化に関する気づき，D：言語に関連する他領域への気づき，E：伝える 内容や情報の構成への気づき」の 5 つの観点に整理し，これらの観点に関する小学校国語科学習指導 要領の記述と具体的な学習活動を，国語科の教科書を分析することを通して確認した。その結果，そ れぞれの観点について連携可能な学習活動が考えられることに加え，両教科 1 の教科書内で既に国語 教育と外国語教育で連携可能な学習活動が設けられているものもあることから，外国語授業 2 の指導 者がそのことを認識し，意識的に児童に国語科での学習内容を想起させながら外国語授業実践を行う ことで連携が可能になることも明らかになった。

本稿では，授業者の指導歴や言語教師としての指導観が，外国語の授業にどのような影響を及ぼすかについて明らかにするために，同一町内に存する小学校 2 校の外国語の授業を対象とし，Frölich,Spada and Allen (1985) で開発された授業分析手法である Communicative Orientation of LanguageTeaching. Observation Scheme (COLT) を用いてコミュニケーション志向の観点から授業の特徴を比較した。またその結果を授業者にフィードバックとして提示し，授業者を対象とした半構造化面接を行い，グランデッドセオリーアプローチにより質的な分析を行った。結果は 2 校の授業は同一の学習指導案で行われているが，COLT による授業分析により，授業形態・授業内容・話題制御・学習者の英語使用技能などすべてのカテゴリーにおいて特徴が異なることが示された。また指導経験・言語教師としての指導観が異なることも示された。したがって，授業者の経験や言語教師としての指導観が外国語授業に影響を及ぼすことが示唆された。

本研究では，2020年に開始した教科としての外国語における授業運営の現状と，小学校教員が抱える 課題，必要とする研修や支援を明らかにすることを目的として，杉並区内の教員を対象にアンケート 調査を実施した。その結果，教員は総じて自身の英語力に対して不安があり，単独授業に対して不安 を抱いていることが分かった。また，授業ではデジタル教材を有効に使用している教員が多く，評価 については不安を持つ教員が多いものの，教科化して間もない時期からパフォーマンス評価を実践す る教員も多くいることが分かった。教員研修へのニーズは高く，活動紹介や英語力の向上に関する研 修を必要と感じている教員が多いことが分かった。一方で，必要とする支援として人的支援（専科教 員の配置やALTの派遣増）と共に，業務負担減を必要としていることから，研修の実施についてはそ の内容の精査とともに，実施方法（対面研修・録画研修・紙面共有・リアルタイム配信等）の工夫が 必要であることが分かった。

本研究の目的は，公立小学校の 5・6 年生の学年末に，同じスピーキングタスクを横断的に実施し， パフォーマンスを学年間比較することにより，外国語科で学習した語彙・表現・文構造など言語に関 する知識や技能の保持の実態を確認することである。国際交流をしている台湾の小学校から来た転校 生と英語で話す（やり取りする）というバーチャル体験ができるプログラムを作成し，5 年生の各単 元のパフォーマンステストの評価対象の疑問文を中心とした産出を促すタスクを実施した。2 名の指 導者が，計 141 名の発話について，タスク達成度と文構造・語彙・情報数に基づいた 6 段階の判定基 準による項目別ルーブリック評価を行った。その結果，10 項目のうち 3 項目で 6 年生よりも 5 年生の 方が有意に評定値が高く，7 項目は学年間で差がなかった。この理由の１つとして，各単元のパフォ ーマンス評価が，5 年生は [やり取り] 主体であったのに対し，6 年生は [発表] 主体であったことが 考えられる。多くの小学生にとって，各単元で使うことができた表現であっても，実際のコミュニケ ーションの場面において即興で疑問詞を使い分けて主語と動詞を組み合わせて疑問文を産出すること は難しい。外国語学習を通して得られた知識や技能を保持することは容易ではないことを踏まえ，パ フォーマンス評価では「知識・技能」の評価対象とする文の種類や語彙・表現・文構造などのバラン スに配慮し，形成的な学びの中にもスパイラルな学びが経験できる授業設計をする必要がある。

本研究の目的は，小学校における外国語専科教員制度に関する現状と認識を，小学校管理職，行政 の外国語教育担当者の視点から調査することである。17 名の公立小学校管理職（校長 11 名・教頭 6 名）を対象としたオンライン質問紙調査，6 自治体の外国語教育担当者（7 名）を対象としたオンライ ンインタビュー調査の結果から，専科教員による指導の充実が，外国語専科教員制度の成果であると 認識されていることが明らかになった。一方で，専科教員の勤務条件に起因する問題が課題として認 識されており，各学校独自の対応だけでは難しい現状も明らかになった。行政の外国語教育担当者は， 孤立しがちな専科教員をつなぐ仕組みの構築を試みており，特に，専科教員同士が自らの考えや気持 ちを語り合う機会が，複数の自治体で設定されていた。さらに，専科教員の情報交換や研修に ICT を 活用することで，多忙や複数校勤務による時間的制約などの困難な状況を克服できる可能性も示唆さ れた。

本研究の目的は，小学校における英語学習開始時に，児童が英語の文字の形態・名称・音の知識をどの程度有しているかを明らかにすることである。私立小学校1 年生の児童を対象に，(1) 正しい文字の形態を選択するタスク，(2) A からZ までの文字の名称を言うタスク，(3) 文字の名称が発音されるのを聞いて対応する文字を選択するタスク，(4) 提示された文字の名称を発音するタスク，(5) 提示された文字で始まる単語を選択するタスクを実施した。調査の結果，大文字の形態についてはかなりの知識を有している一方で，小文字の形態は大文字より習得度が低く，個人差があることが明らかになった。名称の知識については，アルファベットの順序で前に位置する文字は正答率が高く，後ろに位置する文字は正答率が低い傾向が見られた。また，アルファベットの歌の学習経験が習得度に関係している可能性が示された。名称と形態の一致については，大文字の方が習得度が高く，小文字は習得がほぼ進んでいない児童もいることが明らかになった。また，アルファベット上の順位，名称の音声的特徴，文字の形態的特徴が正答率に影響する可能性が示された。文字の表す音については，文字と音の対応関係を部分的に習得していることが明らかになった。

CLIL の研究をする際には，海外ばかりではなく日本の過去の良き実践例にも目を向ける必要がある。 本研究では，明治時代の小学校用国定英語教科書と現代の文部科学省検定済外国語科教科書（小学校 6 年生向け）について，各教科書に占める CLIL の割合，科目内容（社会・算数・理科および実技教科） や CLIL に関わる具体的トピック，使用されている文法や語彙，子どもの思考を深める工夫の視点か ら比較・考察を行う。研究の結果，数量的な分析からは，CLIL の割合は 110 年前の教科書においても 既に 2 割程度あり，現代の教科書にも見劣りしないこと，取り入れられている科目内容においては， 社会科内容に偏る現代の教科書よりもバランスが良いことが分かった。社会科，算数および理科の事 例研究からは，イラストの多用やオーセンティックな場面設定では共通点があるが，使用されている 文法や語彙では明治時代の教科書の方がレベルは高いことが明らかとなった。とりわけ算数の事例の 比較では，明治時代の教科書の方がより考えさせる計算で児童の発達段階にも合ったものであった。 以上の考察から，本稿では，CLIL を取り入れる際には過去から学ぶべき点も多いことを提案する。

本研究の目的は，日本の児童が自立して英語を読むことができるようになる効果的な指導方法を以 下の 4 点から提案し，クラスルームでの実践を通した指導法の効果についてエビデンスを得た上で， 小学校外国語科での指導の実用化への具体的示唆をまとめることである。4 点とは，1）英語の音と文 字の綴りに関する理論をまとめる，2）日本語を母語とする児童が, 初めての絵本を読む（デコーディ ング）までの 10 段階の指導手順を開発する（英語の読み書き 15 分×10 回パッケージ：10P），3）イギ リスの読みの指導が始まる時期の児童（4～5 歳）および日本の小学校 4 年生（10 歳）と中学校 1 年生 （13 歳）で 10P を実践し効果検証を行い，「英語の読み」と「音声形式と意味の繋がり（form-meaning connections: FMCs）」の関係を探る，4）ICT 教材を開発することである。Joshi（2019）の CMR（読み の成分モデル：認知・心理・環境）に拠って，音声と文字の綴りの関係への気づきを引き出し，10P の指導を行った結果，イギリスの子どもにおいても，日本の 10 歳・13 歳においても高い指導効果が 見られた。このような段階的指導があれば, 日本の児童も英語の音の操作を体験し, 音と綴りの関係の 基礎になる認知も可能であると考えられる。また, 推測困難な音と綴りや音のかたまりの分化には， 明示的な指導の効果がより顕著であると考えられる。さらに, 音の分化や合成の認知が出来ることと， 英語の音声形式とその意味の繋がり（FMCs）には相関関係があることが明らかとなった。

本研究の目的は，小学校英語教育学会での研究のあゆみを整理して俯瞰することで，これまでの研 究の成果と課題を明らかにし，今後の方向性を示唆することである。本研究においては小学校英語教 育学会の紀要・学会誌の論文を整理分類し，客観的にその傾向を見出すことに努めながらも，学問的 意義・実践的な意義の視点からの解釈を含めたナラティブレビューの手法を取った。『小学校英語教育 学会紀要』（第 1 号～第 11 号）及び JES Journal（Vol. 12～Vol. 21）に収録されている全論文（N = 242） を分析対象とし，タグ付けにより 19 の研究分野に分類した。また発行時期を，2008 年以前，2009～ 2017 年，2018 年以降の 3 期に分け検討した。分類の結果，最も多かったのは「教材」であり，次いで 「第二言語習得」が多かった。一方で，論文数が少なかったのは「特別支援教育」と「教師の発話」 であった。論文数の増減傾向から，4 つのタイプの研究分野が見受けられた。1）どの期間においても 一定の論文が投稿されていたカテゴリ（例：「指導法」「指導者」），2）どの期間においても論文数が少 なかったカテゴリ（例：「聞くこと」，「教師の発話」，「特別支援教育」），3）時代を経るにしたがって 論文数が増えているカテゴリ（例：「第二言語習得」，「教材」，「情意」），4）時代を経るにしたがって 論文数が減っているカテゴリ（例：「教員養成・研修」，「小中連携」）が見受けられた。