本報告書は,2012年研究大会・プレカンファレンスでの筆者の発表に,加筆・修正を加えたものである。LinkedInは,世界中で2億人規模のユーザーを抱える,プロフェッショナル専用のSNSである。筆者を含む社会情報学会若手支援部会(SSI-BJK)のメンバーは,プレカンファレンス開催の半年以上前から実際にLinkedInのアカウントを作成し,いくつかのサービスを利用して,その学術利用の可能性を探った。その結果,LinkedInは研究者のブランディングやターゲットを絞ったコミュニケーションが可能である点で,ビジネスユーザーだけでなく,学者・研究者の利用にも適しているであろうことが分かった。しかし一方で,安全性やプロジェクト管理適性など,各種問題があることも判明した。筆者個人としては,LinkedInはSNSの学術利用に適してはいるが,オールインワンではなく,一定の利用コストもあるので,SNS併用の可能性も視野に入れながら,学会全体でSNSの比較検討を続けていくことが望ましいと考える。

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Twitter, Facebook, LinkedInに代表されるソーシャルメディアは,現代社会において極めて重要なコミュニケーションツールとなった。ソーシャルメディアを活用できれば,世界の出来事を即座に知る,自分のことを世界に向けて発信する,興味を持った誰かとつながるなどの様々なメリットが得られる。このようなソーシャルメディアの時代は,個人が活躍する時代といわれ,パーソナルブランディングが自分の強みを活かす上で非常に重要となる。一方,企業,政府や自治体,学会などの組織は個人の集合体であるため,所属する個人のブランドの総和により組織のブランドが決定される。本稿では,ソーシャルメディア活用とパーソナルブランディングに関する筆者の取り組みを紹介し,個人・組織のブランディング戦略について考察する。具体的には,各ソーシャルメディアの特徴と使い分け,コミュニケーションデザインについて紹介する。本稿が個人・組織のブランディングにおけるソーシャルメディア活用に寄与できれば幸いである。

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本稿は,韓国においてインターネット文化の改善を目的とするインターネット実名制の導入過程について概観し,さらに,デッグル数という量的要素の変化に注目しながら,インターネット実名制の影響に関する考察を行う。まず,選挙掲示板の実名制の導入は,新たな政治参加手段として成長したインターネットの威力に対して警戒を強めた政界の積極的な主導によるものであった。それに対し,一般掲示板の実名制(制限的本人確認制)は,インターネット上で発生した一連の出来事が世間を騒がせるなど社会問題化したことをきっかけに,法的規制の必要性を訴える声が高まったため,比較的世論の支持を受けて導入に至るようになる。次に,インターネット実名制の施行後,韓国におけるインターネット空間にどのような変化が生じているのかを検討するため,ポータルサイトDAUMが提供するニュースに付けられたデッグル数の推移を分析した。その結果,デッグル数は,制限的本人確認制の施行直後と長期的な期間において減少していることが明らかになり,デッグルを用いた意見表明の活発さが萎縮している可能性が示唆された。

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本研究では「SNS疲れ」に繋がるネガティブ経験について明らかにし,「SNS疲れ」という抽象的な言葉で捉えられてきた現象を具体化することが目的である。高校生15名に対して半構造化面接を行った結果,36のエピソードを得た。36のエピソードをコード化し,それが「受信者」または「発信者」としてのエピソードであるのか,「現実世界で交流のある者」または「現実世界で交流のない者」とのエピソードであるのか,上記2つの軸に基づき分類することが妥当であると思われた。その結果,「受信者」としてのネガティブ経験が複数語られ,特に「誹謗中傷発信」「見知らぬ者からの接近」が挙げられた。つまり,SNSでほとんど発信を行っていない者であっても,「SNS疲れ」に至る可能性が明らかになったと言える。また,「現実世界で交流のある者」に関するネガティブ経験も複数語られ,その理由として,SNSが既存の関係の中で主に利用されており,SNSを退会することによる既存の関係への悪影響を高校生が懸念している為だと思われる。

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本研究では,出会いを「ネットを介して知り合った人と実際に会った経験」とした上で,ネットを介した出会いの過程を質的に明らかにすることを目的とし,青少年女子15名に対して半構造化面接を実施した。その結果,ネットを介した出会い経験者は8名,非経験者は7名おり,経験者は「インスタントメッセンジャー」「ソーシャルネットワーキングサイト(サービス)」「メールボックス」「BBS」を介して異性の者との出会いを実現させていた。また,経験者はネットを介した出会いを実現させる前,出会いに対して「否定的感情」を抱いているにも関わらず出会いを実現させており,その理由として,ネットの特性が影響していることが考えられる。加えて,経験者はフィルタリングが導入されていない端末から自由にネットを利用できる環境にあり,ネットを介した出会いのトラブルや事件を防ぐ為には,青少年心理を理解した上でのリスク教育とペアレンタルコントロールも必要であると言える。

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東日本大震災では,利用者が増加しているソーシャルメディアを通じて被害状況が発信された。災害時における情報発信はマスメディアの重要な役割であり,ソーシャルメディアへの情報提供の必要性も高まっている。しかしながら,東日本大震災時に新聞社がソーシャルメディアをどのように利用して読者に情報を届けたのかは十分に明らかになっていない。本研究では,東日本大震災における新聞社のTwitter利用を比較して調査し,取り組み状況の差異と要因について考察を行った。全国紙5社と被災地にある地方紙4社を対象にTwitterのフォロワー数,担当部門や運用方法などの聞き取り調査を行った。その結果,Twitterのフォロワー数に違いが見られた。その要因は新聞社の規模ではなく,日頃からの運用実績と業務に含まれているか否かによるものであった。紙面とソーシャルメディアを連携して情報発信するという新たな取り組みが見られる一方で,記者との連携が不足したことで十分な情報発信ができていないという課題が明らかになった。今後もソーシャルメディアの利用者は増加していくことが予想される。新聞社が災害時にソーシャルメディアに情報を発信するためには,日頃からの運用と業務の位置付けを明確にし,あらゆるメディアを通じて情報を発信するという意識を組織全体が共有する必要がある。

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経済がグローバル化し,多くの大企業が拠点を労務費の低い海外へ進出していく中で,海外展開を検討する余裕すらない中小企業はどうすればよいのか。そのような環境下でコア事業を持たない中小企業は,それらの社会的課題解決に向けて企業間ネットワークを構築して各企業の持つ経営資源を互いに補完しながら,「競争優位の獲得」や「事業の継続性」を実現しようとしている。最近では,ICTの発展に伴い「場」や「プラットフォーム」の概念の導入に伴い企業間ネットワークの高度化が指摘されている。本稿においては,「場」や「プラットフォーム」という概念で補正される企業間連携の新潮流を分析し,先行研究で指摘されている概念の有効性を実際の中小企業で構築されているネットワークの実態調査を行うことによって,企業間ネットワークの変容や進化が確認された。本研究において,本事例が将来の中小企業のネットワークソリューションに示唆できる要件を明らかにしたい。

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