日本塩学会誌
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16 巻, 3 号
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  • 池田 美登
    1962 年16 巻3 号 p. 107-113
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
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    以上から次の諸点を要約することができる.
    (1) 大型枝条架, 小型枝条架によつて構造指数fの指数を検定した結果0.22乗が妥当である.
    (2) 風洞試験, 大型枝条架によつて流下量vωの指数を検定した結果0.20乗にほゞ一致した.
    (3) ネツト式, 大型枝条架によつて流下量vωの指数を検定した結果やはり0.20乗にほゞ一致した.
    (4) 風洞試験によつて立体式の奥行Bの指数を検定した結果, 立体式の高さ, 長さ, 奥行がそれぞれ異なる立体式から指数を求めるならば奥行の指数はほゞ0.3乗に一致する. 長さ, 高さが等しい立体式から, 奥行のみを変えて検定すれば奥行の指数は-0.35乗となり, 従つて長さLの指数は0.15乗となる. また風速の乱れを考慮すれば奥行の指数は0.50乗となる.
    両者の解析において, 奥行の指数の異なる原因としては, 飽差のとり方の不一致, 大気の風速の乱れを考慮に入れなかつたこと, その他の誤差などにより, バラツキが集積されたため0.3乗なる指数となつたものと考えられるので, むしろ-0.35乗の値が妥当である.
    風速の乱れを考慮すると奥行の指数も-0.35乗から-0.50乗に変るので, 大気の風速変動域の蒸発諸元公式を求める必要がある
  • 池田 美登
    1962 年16 巻3 号 p. 113-121
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
    ジャーナル フリー
    以上の試験から次の諸点を要約することができる.
    (1) 枝条架内における風速変動の標準偏差分布は平均風速の分布の形に対してほゞ逆の形になるようであり, 前面から後面に至るまで増大を続ける.
    (2) 枝条架後方約2H (Hは枝条架の高さ) までの空間内に風速変動が最大となる点がある. これは渦領域が存在するためと考えることができる.
    (3) 蒸発速度は風速の乱れの強さまたは風速変動の標準偏差の0.27乗に比例すると考えることができるが乱れの強さの値が同一値でも気流の乱流構造が異なる場合があるので, その旧違に基づく蒸発速度の増減分は誤差となる.
    (4) 風速変動を調和成分に分解した場合, 蒸発速度に直接関与する変動の成分は周期が約10sec以下の単弦変動であると考えられる.
    (5) 風速変動を調和解析したFourier係数から求めたエネルギー成分とスペクトル解析から求めたエネルギー比例量とは共に蒸発速慶と高度の相関々係にあるが, 蒸発速度と最も精度のよい関係にあるのはスペクトル解析から求めたエネルギー比例量であるものと推定され, 蒸発速度と関連づけるための風速の変動分を代表する量として乱れの強さを選ぶよりもスペクトル解析から求めたエネルギー比例量を選ぶ方が適切であるものと思われる.
  • 清水 和雄, 尾方 昇
    1962 年16 巻3 号 p. 122-127
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
    ジャーナル フリー
    にがり中のモリブデンを水酸化第2鉄により吸着させる場合Freundlichの吸着等温式に一致することを明らかにし, その各定数 (kおよびn) を求め, pH3~7におけるpH, 水酸化第2鉄量, にがり中のモリブデン濃度と回収率の関係を計算で求めうるようにした. さらに吸着されたモリブデンをアルカリ溶液により溶出する際, pHと液量比が溶出量を決定する主要因であり, 液中濃度と沈澱中濃度の平衡に対する実験式を求めた. なお吸着および溶出の速度は比較的速く境絆, 温度などの差が少いことを確認した.
  • 清水 博, 佐藤 章, 小坂 謙治, 坂口 儀人, 山本 正弥, 沼田 覚, 安積 敬嗣
    1962 年16 巻3 号 p. 127-130
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
    ジャーナル フリー
    均質イオン交換膜を用いて, 海水の電解濃縮の実験を行ない, 大要, つぎの結果を得た.
    均質イオン交換膜を用いて, 海水の電解濃縮の実験を行ない, 大要, つぎの結果を得た.
    2) 取得塩分量も電流密度の増大と共に直線的に増加する.
    3) 濃縮電流効率は電流密度に関係なく大体一定である.
    4) 電流密度が増大すると電圧は直線的に増加し, 塩分1屯当りの電力量も増大する.
    終りに, 本研究の発表を許可された, 大塩塩業組合およびK.K日本オルガノ商会に対して深甚なる謝意を表します.
  • 杉山 幹雄
    1962 年16 巻3 号 p. 131-138
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
    ジャーナル フリー
    (1) 食塩の粉体的諸性質の中で固結に関しては空隙率が最も重要であると考えられるので, これを中心として種々の検討を行なつた. 粒径の異なる粒子の混合粒体における空隙率についてはすでにFumasによつて研究されているので, サムプルとしてはほぼ食塩本来の立方体と見なし得る形状を有する精製塩と丸味を帯び幾分不規則な形状を有する缶詰用塩を標準篩で篩別して粒径を揃えたものを用いた.
    (2) 最密充填状態における空隙率は篩別粒径および水分に関係なく缶詰用塩では34.80%, 精製塩では33.58%であり, ある結晶缶から同時に排出された食塩母集団においては粒子の幾何学的形状が粒径に関係なく相似であると見なされる.
    (3) 空隙率εに対する圧力Pの影響はAthyが土圧とその空隙率はについて提唱した式と一致する. すなわち, ε=ε0e-βP(1)
    である. ただし,ε0は初期の空隙率, βは圧縮係数であつて, 両者ともサムプルおよび試験条件によつてバラツキが非常に大きいが,
    β=const. (1.1)
    ε0=f (σ, ψ, m) (1.2)
    としてよいものと思われる. ただし, σは粒度分布, ψは表面の粗さをも含めた粒子の形状, mは水分である. βは一般の国内塩について篩別の有無に関係なく10を底として0.05程度の値である. また, ε0は篩別されたサムプルについては粒径dに対して
    ε0=E0e-γd (1.3)
    の関係が成り立つものと見られる. ただし, E0, γは常数である. なお, ε0はmが増せば大きくなる傾向を有する.
    (4) 嵩比重ρ, 真比重ρ∞および散塩の深さhにおける圧力Pの間には
    ρ=ρ∞ (1-ε)(1>ε>0) (2)
    P=∫h0ρdh (3)
    の関係があるから (1), (2) および (3) 式をρおよびPについて解くと
    (4)
    (5)
    となる. (4) 式はρ∞に収歛する曲線であるが, ある深さhmにおいて嵩比重ρが最密充填状態のρmに達したとすると
    ρ=ρm (h≧hm) (4′)
    となり, (5) 式についても
    (5′)
    となる. なお, (5) 式に対する漸近線は
    P=ρ∞h+1/βln (1-ε0) (5″)
    である.
    また, 重量Wの散塩が底面積Aの上に同一の高さhで存在すると仮定すれば
    (6)
    となる. 一般の国内塩についてはε0を0.5と見なしても大過ないので, ρ∞を純粋な食塩の場合の2.16と見なして (4),(5) および (6) 式をそれぞれ
    (7)
    P=20 log {0.5 (1+10-0.108h)} (8)
    h=0.925_log (2・100.05W/A-1) (9)
    と見なしても実用上では差支えないものと思われる. ただし, 単位はm, kg/cm2である.
    以上の各式は堆積された食塩が自重のみにより圧密される場合に適用されるものであつて, 堆積時における踏み固め等の外力による圧密が行なわれる場合には適当な修正を行なう必要がある.
    (4) 坂出市西浜における1万5千トンの野積散塩に関する現場試験のデータを検討した結果, 深さh (単位m) における嵩比重ρは便宜的には (4) および (4′) 式において (h+1) の値に相当すると見なしてよいことが判明した. したがつて, 圧力Pは (3) 式においてρを1から (h+1) まで積分して求められる.
    (5) 最密充填状態にあるサムプルに対し飽和食塩水による定水位透水試験を行なつてDarcyの法則に一致する結果を得, また篩別したサムプルにおいては透水係数が粒径dの自乗に逆比例する結果を得た. 缶詰用塩および精製塩のそれぞれにおける透水係数の比は2.24という大きな値であり, 透水係数に対する空隙率の影響に関する諸説の中で最も大きく作用するExp. 7.0を用いてもそれぞれの空隙率の比からは1.28にしか達しないので, 両者の透水係数の差はそれぞれの粒子の形状の差による空隙の形状の差が原因であると考えられる.
  • 半沢 信久, 増沢 力
    1962 年16 巻3 号 p. 139-148
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
    ジャーナル フリー
  • 日渡 幸雄
    1962 年16 巻3 号 p. 149-152
    発行日: 1962年
    公開日: 2013/05/17
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