【はじめに，目的】

リハビリテーションにおいて，術後機能回復の予後予測は早期退院へと繋げるために重要と言われている。しかし，TKA後の予後予測に関しては術前の身体機能に着目した報告（市橋ら2003）が多く，術前の生活機能に着目した検討は見当たらなかった。そこで，我々は先行研究においてLife space assessment（以下，LSA）を用いて術前活動性を評価し，退院時の歩行能力に相関を認めることを報告した（演者ら2016）。しかし，術前運動機能・活動性を含めて術後の運動機能への影響を検討している報告は，我々が渉猟し得た範囲には見つからなかった。そこで，本研究は術前LSAと演者らの先行研究において術後歩行能力と相関を認めた術前評価項目より，片脚立位，Timed up and go test（以下TUG），10m歩行時間において退院時の運動機能に影響する因子を比較検討することを目的とした。

【方法】

対象は，平成27年7月～28年7月に当院でTKAを施行した79人のうち本研究への同意を得られ，下記の除外基準に当てはまらない51人（男性：11人，女性：40人，年齢：72.4歳±7.8歳，BMI：25.5±2.6kg/m²）とした。除外基準は，退院時にT字杖を使用しての自宅退院が不可能であった者，認知症又は脳血管疾患を有する者とした。術前活動性の評価としてLSAを入院前に実施した。術前身体機能評価項目は，片脚立位時間，TUG，10m歩行時間を測定した。退院時に行う身体機能評価項目は，術前評価と同様の評価項目を同様の方法で行った。片脚立位時間は最大を2分間として術側・非術側3回実施し，その最長時間を測定値とした。TUGはMathiusの原法に準じて行うが，最大努力歩行にて測定した。10m歩行時間は20m屋内平地直線歩行路（前5mを助走路）とし，最大努力歩行で20m歩行を3回行い，10mに要する時間の平均を算出した。統計処理は，術前因子と術後運動機能の影響を評価するために，目的変数を術後運動機能，独立変数をLSA及び術前身体機能評価項目として重回帰分析を行い，危険率5%未満をもって有意とした。

【結果】

10m歩行時間及びTUGを目的変数とした場合，術前評価項目からは有意な独立変数は選ばれなかった。目的変数を退院時術側片脚立位時間とした場合，LSA〔標準化係数（β）=0.459，p＜0.01〕，術前術側片脚立位時間〔（β）=0.433，p＜0.01〕，目的変数を退院時非術側片脚立位とした場合，術前非術側片脚立位時間〔（β）=0.597，p＜0.01〕，LSA〔（β）=0.282，p＜0.05〕が有意な独立変数として選ばれた。

【結論】

本研究結果より，術前の生活機能（LSA）及び片脚立位時間は，退院時の術側・非術側片脚立位時間に影響を与えることが示唆された。さらに術前LSAにおいては，術側・非術側を問わず，TKA術後の片脚立位時間に影響を与える因子といえる。片脚立位時間は，転倒の有無に相関を認める（村田ら2005）ことは一般的となってきている。TKA術後のバランス能力予測因子として術前LSAは重要といえる。

【はじめに，目的】

Quality of life（以下，QOL）は患者立脚型評価であり文化による影響を強く受けるため，本邦では日本版膝関節症機能評価尺度（Japan Knee Osteoarthritis Measure：以下，JKOM）が開発されている。近年，JKOMを使用して人工膝関節全置換術（Total knee Arthroplasty：以下，TKA）術後のQOL調査が実施されており，Jonesら（2003）は，TKA術後6ヶ月でQOLの改善が見られると報告しているが，本邦のTKA術後6ヶ月の患者におけるJKOMと関連する因子についての調査はまだ少ない。そのため，我々はTKA術後6ヶ月時点のJKOMと身体機能の関係性を検討し，術後のQOLに影響を及ぼす臨床評価を明らかにすることを目的に調査を実施した。

【方法】

対象は，平成27年12月～平成28年2月の間にTKAを施行し，術後6ヶ月検診を受診しJKOMによるQOL評価が可能であった患者23名（男性10名，女性13名，平均年齢74±7歳）とした。検査項目は，患者背景因子として，年齢，Body Mass Index，既往歴，在院日数を調査した。身体機能評価は，術側及び非術側の膝関節屈曲伸展角度，膝関節屈曲伸展筋力，握力，片脚立位時間，安静立位時荷重量，Numerical Rating Scale（以下，NRS）を調査した。歩行・バランス能力の評価は，Timed Up and Go（以下，TUG），10m Maximum walking speed（以下，10m MWS），Functional Reach Test，片脚立位時間を調査した。QOL評価は，JKOMを使用した。統計解析は，身体機能の各項目とJKOMの総点・各下位尺度の得点をそれぞれSpearmanの順位相関分析にて相関を求めた。統計ソフトは，SPSS statistics 21を使用し，有意水準はすべて5％未満とした。

【結果】

JKOMの総点は術後6ヶ月におけるTUG（r=0.57，P＜0.05），10m MWS（r=0.65，P＜0.01）と有意な相関を認めた。JKOMの下位尺度のうち「膝の痛みやこわばり」の得点は，階段昇降時NRSと有意な相関を示した（r=0.57，P＜0.05）。「日常生活の状態」の得点は，TUG（r=0.63，P＜0.01），10m MWS（r=0.64，P＜0.01），術側片脚立位（r=-0.65，P＜0.01）と有意な相関を認めた。

【結論】

TKA術後のQOLには歩行能力・術側片脚立位時間及び階段昇降時の疼痛が関係していた。島田ら（2006）は，歩行能力向上により主観的な健康感は向上すると報告しており，本研究も同様の結果であった。また，西川ら（2009）は，歩行速度は片脚立位時間と関係していると報告している。今回示された術側片脚立位時間とQOLの相関は，術側片脚立位時間が歩行能力に影響するために見られたと考え，歩行能力向上によるQOLの向上を目指すには術側片脚立位時間向上が重要であると考えた。加えて，QOLの下位尺度である「膝の痛みやこわばり」には，階段昇降時の疼痛が影響していた。痛みが残存すると満足度は低下する（Baker PN, et al., 2007）と言われ，TKA術後の患者満足度を向上させるためには，階段昇降時の痛みの評価と介入も重要であると考えられた。

【はじめに，目的】

人工膝関節置換術（以下，TKA）後の理学療法では，膝関節機能の回復を図りながら歩行能力の向上を目指す。一般に，理学療法により獲得できる歩行速度は術後や退院後のADL能力を決定することから，歩行速度に着目した評価や介入は重要である。TKA術後において，効率的に歩行速度の向上を図るためには術後の歩行速度に関連する因子を明確にすることが必要であるが，これらの因子を詳細に検討した報告は少ない。本研究の目的は，TKA術後1年における歩行速度に関わる因子を術側の機能から検討することとした。

【方法】

対象はTKAを施行し同様の理学療法を実施した女性119名（年齢72.4±8.9歳）であった。術後1年の評価項目として術側の膝関節屈曲・伸展可動域，術側の膝関節屈曲・伸展筋力，術側の片脚立位時間を測定した。膝関節屈曲・伸展筋力はIsoforce GT330（OG技研社製）により等尺性筋力を測定し，トルク体重比（Nm/kg）にて算出した。また，2011年度版Knee Society Score（以下，KSS）を使用し，術側の膝の状態と満足度，期待度，活動性を評価した。さらに，術後1年でTimed up and go test（以下，TUG）を実施し，対象をRosemaryらが示したTUGの年代別健常者平均値より速い者をA群，遅い者をB群に分類した。各測定項目の両群間の比較には，対応のないt検定とマン・ホイットニーのU検定を行い，有意差が認められた項目を説明変数，歩行速度を目的変数としたロジスティック回帰分析を行った。

【結果】

両群の割合はA群46名（39％），B群73名（61％）であった。術側の膝関節伸展可動域（A群-2.0±3.1°，B群-3.0±4.8°）と片脚立位時間（A群17.4±11.4秒，B群10.0±10.3秒）は，A群のほうが有意に大きい値を示した。術側の膝関節屈曲・伸展筋力はA群（屈曲0.67±0.83Nm/kg，伸展1.32±0.40Nm/kg）がB群（屈曲0.44±0.17Nm/kg，伸展0.98±0.33Nm/kg）よりも有意に高い値を示した。また，KSSのうち膝の状態（A群20.3±4.4点，B群17.7±5.3点），満足度（A群27.6±8.1点，B群23.1±8.3点），活動性（A群71.5±14.7点，B群52.8±18.5点）はA群がB群よりも有意に高い値を示した。一方，その他の項目は両群間で有意差を認めなかった。さらに，ロジスティック回帰分析の結果，歩行速度を規定する因子として，術側の膝関節伸展可動域，膝関節伸展筋力，KSS（膝の状態，活動性）が有意な項目として抽出された。

【結論】

本研究の結果，TKA術後1年で約4割の症例が同年代の健常者よりも歩行速度が速かった。さらに，これらの症例の特徴として，術側の膝の状態・膝関節伸展可動域・膝関節伸展筋力といった総合的な機能が良好であるとともに術後の活動性が高いことが示された。このようにTKA術後に歩行速度が健常人よりも速くなる条件としては，術側膝関節の総合的な機能の回復と術後の活動性の向上が必要であり，術後の理学療法介入の一助になり得ると考えられた。

【はじめに，目的】

人工膝関節全置換術（Total Knee Arthroplasty：以下，TKA）や人工膝関節単顆置換術（Unicompartmental Knee Arthroplasty：以下，UKA）後の歩行能力を予測する術前因子を把握することは，術前理学療法の実施にあたり治療立案の一助となり得る。本研究の目的は，当院にて初回かつ片側のTKAまたはUKAを施行した患者を対象に，退院時の歩行能力に影響を与える術前因子について検討することである。

【方法】

対象は2015年12月～2016年8月の期間，当院にて変形性膝関節症と診断され初回かつ片側のTKAまたはUKAを施行した64名（女性49名，男性15名，TKA 54例，UKA 10例，年齢73.8±5.9歳，身長153.1±8.1cm，体重60.6±11.2kg，BMI 25.8±3.8kg/m²，在院日数25.0±3.7日）とした。除外基準は人工膝関節置換術の既往あるいは認知症を有する者とした。測定は退院日または退院前・前々日に行った。術前因子は，①運動機能評価として，歩行時痛，膝関節伸展関節可動域，膝関節伸展等尺性筋力，片脚立位時間，術前時のTimed Up and Go test（以下，術前TUG），②生活の質（Quality of Life）の評価として，変形性膝関節症患者機能評価尺度（Japanese Knee Osteoarthritis Measure：以下，JKOM），③生活空間の評価として，Life Space Assessment（以下，LSA）を測定した。尚，疼痛評価はNumerical Rating Scale（NRS），筋力評価はハンドヘルドダイナモメーター（Anima社製μ-Tas F1）を使用した。また，術前TUGを除く運動機能項目に関しては，術側と非術側について測定を行った。退院時の歩行能力に影響を与える因子を検討するために，退院時のTUG（以下，退院時TUG）を従属変数，術前因子を独立変数とした重回帰分析を行った。事前にSpearmanの順位相関係数にて有意な相関を認めた変数をステップワイズ法にて投入した。また分散拡大要因（Variance Inflation Factor：以下，VIF）の値を求め，多重共線性を確認した。統計学的解析にはIBM SPSS Statistics ver. 22.0を使用し，有意水準はすべて5%とした。

【結果】

相関分析の結果，退院時TUGは，術側の歩行時痛（r=0.28），術側及び非術側の膝関節伸展筋力（r=-0.29/-0.39），片脚立位時間（r=-0.42/-0.63）に加え，術前TUG（r=0.81），JKOM（r=0.32），LSA（r=-0.28）と有意な相関関係を認めた（p＜0.05）。重回帰分析の結果，術前TUG（標準偏回帰係数β：0.43，p＜0.01）と非術側片脚立位時間（標準偏回帰係数β：-0.35，p＜0.01）が抽出された。VIF値はいずれも1.2であり，多重共線性の問題は生じていないことが確認された。

【結論】

初回かつ片側のTKAまたはUKA後の患者の退院時における歩行能力を予測する術前因子には，術前TUGと非術側片脚立位時間が抽出された。術前時点で歩行能力が高く非術側の片脚立位保持が良好であれば，術後の歩行能力を早期から獲得できることが明らかとなった。

【目的】

人工膝関節置換術（TKA）は膝痛を解消させ，活動性を改善しQOLの向上を図ることが目的である。よって術後活動量の円滑な回復は重要である。近年高齢者の活動性向上のため，歩数の増加のみでなく座位時間など低強度活動量の減少も有意義とされる。そこで本研究の目的は，術後活動量回復過程の良い群と不良な群間において，低強度活動量の推移に違いがあるのかを検討し，その要因を分析することである。

【方法】

対象は2015年4月～2017年12月に当院にてTKAを施行された者とし，変性疾患以外のTKA，重篤な合併症等で術後パスを逸脱した者は除外した。対象者を，三軸加速度計（Active Style Pro，OMRON）を24時間携帯した歩数の平均値から，術後2週から4週の歩数増加率（4週/2週）を算出し，増加率平均値±1SDの範囲の者を中間群（m群），それ以上を高値群（h群），以下を低値群（l群）と分類した。評価内容は三軸加速度計にて測定した2メッツ（M）以上及び未満の身体活動量（分），歩行時痛（visual analog scale：VAS），膝関節可動域（ROM），膝伸展筋力（筋力），pain catastrophizing scale（PCS），pain self-efficacy（PSE）を術後2週及び4週に調査した。統計学的検定は，h・m・lの3群間における2M以上及び未満の活動量，ROM，筋力，PCS，PSEの差の検定をKruskal-Wallis検定及び事後検定としてscheffe検定を行った。統計学的有意水準を5％未満とした。

【結果】

対象者数は64名（平均年齢76.3±6.8歳）で，歩数増加率からh群17名，m群21名，l群22名であった。統計解析の結果，術後4週で，l群がh群に比べ2M未満の活動量が有意に長かった。歩行時痛，ROM，筋力，PCS，PSEの各要因では術後2週でl群がh群よりPCSが有意に高い結果となった。

【結論】

2Mは座位や立位で行う簡単な動作等の活動強度である。本結果から，術後経過の中で歩数増加率の低い者は，2M未満の低強度活動量が減少せず，非活動的な時間が長いままであることが推測された。また術後2週でl群がPCS高値であった。PCSとは痛みに固執しその予後を悲観的に捉える傾向が高い気質の者は高値となる。このことから，術後歩行時痛が同程度でも，痛みに対する志向性により活動量の回復過程には差が生じる可能性が示唆された。そのため術後医療においては，看護師などの他職種と連携し，痛みに対する適切な患者教育を行い，非活動的な時間を減少させる働きかけが重要であると思われた。

【はじめに，目的】人工膝関節全置換術（TKA）後の歩行能力に関して，KrollらやHolmらは，歩行速度は膝痛，膝屈曲可動域（ROM）および膝伸展筋力と関連することを報告している。術後の歩行能力向上には，術前あるいは術後より早期からのアプローチが重要と考えられるが，どの時期のどの要因が歩行速度に影響するかは明らかになっていない。本研究の目的は，TKA後4週の歩行速度を予測する術前および術後早期の機能的因子について決定木分析を用いて検討することで，将来予測や目標設定を明確にし，理学療法を行なう上での一助とすることである。

【方法】対象はTKA患者52名（年齢68.2±8.2歳）とした。測定項目は，構築学的変化の指標として，術前の膝OA重症度分類および大腿脛骨角，機能的因子として，術前，術後1週および2週における両膝の疼痛（visual analog scale），膝屈曲および伸展ROM，膝屈曲および伸展筋力（MMT），歩行能力として，術後4週の最大歩行速度とした。統計学的分析として，変数選択のためにSpearmanの順位相関係数を使用した。また，従属変数を術後4週の歩行速度，独立変数を構築学的変化の指標，術前，術後1週および2週の機能的因子とした決定木分析（CART法）を実施した。決定木の停止基準として，階層は第3層まで，親ノードの最小数を10，子ノードは3と定め，分岐時の誤分類率が改善しない時に分析終了とした。有意水準は5％とした。

【結果】非術側の膝屈曲および伸展ROMは全ての時期でそれぞれ0.8以上の高い相関係数を示したため，術前および術後1週のROMを検討から除外した。決定木分析において，第1層では術前の非術側屈曲MMTが選択された。MMTが5の場合，第2層で術後1週の術側膝屈曲ROMが選択され，114度以上で最も速い群（1.86m/s）に分類された。第1層でMMTが4以下の場合，第2層で術後1週の術側膝伸展ROMが選択された。伸展ROMが-1.0度以下の場合，第3層で術後1週の術側膝屈曲ROMが選択され，94.5度以下で最も遅い群（1.04m/s）に分類された。また，予測モデルにおける独立変数の重要度は，術後1週および2週の術側膝屈曲ROM，術前および術後1週の術側および非術側膝屈曲MMTで高い重要度を示した。

【結論】術後4週の歩行速度の予測因子として，術前の非術側膝屈曲筋力，術後1週の術側膝屈曲および伸展ROMが選択された。Brownらは，TKA前の歩行能力の有意な予測因子として膝屈曲筋力を挙げており，TKA後の歩行能力にも膝屈曲筋力が影響する可能性が示唆された。また，TKA患者では歩行時の膝可動性が低下することが報告されており，術後早期からの膝ROMの獲得は歩行速度向上に重要である可能性が示唆された。本研究結果は歩行能力の将来予測や治療における目標設定の一指標となると推察され，TKA患者の理学療法を行なう上での一助となる。

【はじめに，目的】

人工膝関節全置換術（以下，TKA）後の膝関節屈曲角度（以下，膝屈曲角度）は大きな膝屈曲角度を必要とする若年患者はもちろん，和式の生活様式を要する日本人にとって重要とされている。TKA後の膝屈曲角度に影響する要因について海外では様々な報告が散見されるが，本邦において術後早期の膝屈曲角度を検討した報告は少ない。本研究の目的は，TKA後2週時の膝屈曲角度を術前因子から予測することである。

【方法】

2013年9月から2016年6月までの間に当院整形外科にて変形性膝関節症と診断され初回TKAを施行した190例212膝（男性43例，女性147例，平均年齢75.5±7.6歳）を対象とした。術後2週時膝屈曲角度をアウトカムとし，患者因子として，性別，年齢，Body Mass Index（以下，BMI），術前因子として，術側膝関節伸展・屈曲角度（以下，膝伸展・屈曲角度），術側膝関節伸展・屈曲筋力（以下，膝伸展・屈曲筋力），Timed Up and Go test（以下，TUG），術側大腿脛骨角（以下，FTA），術側膝関節前後・側方動揺（以下，前後・側方動揺）を調査した。統計解析は，術後2週時膝屈曲角度と患者因子，術前因子の各変数間について2変量解析を行った。次に，術後2週時膝屈曲角度を従属変数，2変量解析にてp＜0.2の変数を独立変数とした決定木分析を行い，術後2週時膝屈曲角度を予測する回帰木を作成した。

【結果】

術後2週時膝屈曲角度は平均109.2±13.9°であった。術後2週時膝屈曲角度とp＜0.2の相関を認めた変数は，年齢，膝伸展角度，膝屈曲角度，膝伸展筋力，膝屈曲筋力，TUG，前後動揺，側方動揺であった。また性別による術後2週時膝屈曲角度の比較の結果，p＜0.2であった。これらの変数を独立変数，術後2週時膝屈曲角度を従属変数とした決定木分析によって作成された回帰木より，最上位の分岐は膝屈曲角度（cut off値117.5°）であり，117.5°より大きい群では術後2週時膝屈曲角度が最大（113.5±11.7°）と予測された。117.5°以下の群ではさらに膝屈曲角度（cut off値107.5°）で分岐し，107.5°以下の群では術後2週時膝屈曲角度が最小（93.8±12.3°）と予測された。107.5°より大きい群ではさらに膝伸展筋力（cut off値1.004Nm/kg）で分岐した。

【結論】

TKA後2週時の膝屈曲角度を予測する術前因子として，膝屈曲角度と術伸展筋力が選択され，これらの要因は先行研究と同様の結果であった。しかし，術後膝屈曲角度に影響すると報告されている年齢，性別，BMIなどの患者因子は本研究では選択されなかった。また，有意な予測因子と報告されている術前のFTAに加えて，術前の膝関節動揺の程度についても検討したが，本研究ではFTA，膝前後・側方動揺ともに有意な予測因子にはならなかった。本研究の結果より，術後2週時という比較的早期においては，術前の膝関節の変形の程度よりも膝屈曲角度や膝伸展筋力などの運動機能の影響が高いことが示唆された。

【はじめに，目的】人工膝関節全置換術（以下；TKA）後の屈曲可動域（以下；屈曲ROM）制限は疼痛，日常生活動作制限，患者満足度の低下を引き起こす要因の一つである。TKA患者の術後1年の屈曲ROMは術前の屈曲ROMに影響を受けることが報告されているが，術後1年の目標屈曲ROMに到達するか否かを術後早期の屈曲ROMによって予測可能かは分かっておらず，術後早期に求められる屈曲ROMの角度も明らかになっていない。よって，本研究の目的はTKA患者の術後1年の目標屈曲ROMの達成は術後早期より予測可能かを検討し，術後早期に獲得しておくべき角度を算出することとした。

【方法】対象者は2012年から2015年に変形性膝関節症を原疾患とし当院でTKAを施行された患者193名（男性46名，女性147名，年齢72.9±7.8歳，BMI 25.6±4.0kg/m²）とした。手術は全例1名の医師が行った。除外基準は術前屈曲ROMが120°未満の者，大腿骨壊死・リウマチを原疾患とする者，その他の理由で追跡できなかった者とした。プロトコルは術後翌日に歩行器歩行自立，術後3日目に杖歩行自立，術後5日目の退院を目標とし，退院後は週に1度の外来リハビリテーションを3ヶ月間継続した。評価時期は術後5日（退院日），術後1ヶ月，術後1年とした。統計学的解析は，術後1年の目標屈曲ROMを120°と設定し，説明変数を目標ROM達成の可否，独立変数を術後5日，術後1MのROMとした単ロジスティック回帰分析を行った。さらに，術後5日，術後1ヶ月のReceiver Operating Characteristic curveを描き，その結果よりカットオフ値を算出した。有意水準はいずれも5%とした。

【結果】各時期の屈曲ROMは術後5日92.6±6.9°，術後1ヶ月112.0±9.8°，術後12か月121.2±9.5°であった。目標ROM達成の可否は達成者152名（78.7%），不達成者41名（21.2%）であり，目標ROM達成には術後5日目のROM（オッズ比：0.92［0.86-0.98］，p=0.01,），術後1ヶ月の屈曲ROM（オッズ比：0.87［0.84-0.92］，p＜0.01,）が影響していた。さらに，各時期の屈曲ROMのカットオフ値は術後5日で85°（感度：0.27，特異度：0.94，AUC：0.63），術後1ヶ月で105°（感度：0.63，特異度：0.82，AUC：0.80）であった。

【結論】本研究結果より，TKA患者の術後1年の目標屈曲ROMの達成の可否は，中等度の範囲で術後早期より予測可能であった。術後5日よりも術後1ヶ月でより正確な予測が可能であり，術後1年で目標屈曲ROMである120°を獲得するためには術後1ヶ月で105°の屈曲ROMが必要であることが明らかとなった。本研究は術後1年で目標屈曲ROMを達成するためには術後早期に達成するべきROMがあることを示しており，TKA後早期のリハビリテーションプログラムを決める際の一助となると考えられる。

【はじめに，目的】

人工膝関節置換術（以下，TKA）の件数は年々増加しており，近年では両側同時に施行するケースが多くなっている。しかし，そういったケースに対する身体機能を含めた縦断的なスタディは少ない。本研究は両側TKA術後患者を対象に，術後の縦断的な歩行解析とその身体機能との関連を明らかにし，より効率的な理学療法の展開と歩行動作獲得へのプロセスを明らかにすることを目的とした。

【方法】

対象は両側TKA術後のケース7例14肢（74.1±7.4歳）とした。術後1，6，12か月の時期に膝関節屈曲角度，等尺性膝関節伸展筋力を身体機能として，TUG，10m歩行，6分間歩行を動作能力として計測した。また自然歩行に関して三次元動作解析装置VICONを用いて解析した。各時期における各機能検査の結果は，一元配置分散分析にて統計解析し，差を認めたものに対して多重比較Bonferroni法を用い検証した（p＜0.05）。

【結果】

術後6ヶ月まで追えたケースは6例12肢，術後12ヶ月まで終えたケースは3例6肢であった。身体機能に関して，膝関節屈曲角度，等尺性膝関節伸展筋力は，術後1か月と比較し術後6，12か月と増加を認めた。動作能力に関して，10m歩行，TUG，6分間歩行はそれぞれ術後6か月に有意な改善を示したが，術後12か月では変化を認めなかった。歩行解析に関して，立脚中期～終期における股関節最大伸展角度に加え，遊脚初期における膝関節最大屈曲角度は経時的に有意な増加を認めた。正常歩行で特徴的なdouble knee actionは術後12か月より全例に認めた。また遊脚初期における膝関節内外反角度は，術後1か月において内反を示したのに対し，術後6，12か月では外反を示した。床反力は術後1か月が一峰性であるのに対し，術後6か月より二峰性を示し，術後12か月ではそれがより顕著となった。

【結論】

術後1か月は身体機能，動作能力がともに低値を示しており，歩行解析においても，変形性膝関節症患者特有の歩容を残すことが示された。術後6か月は身体機能の向上を認めるが，動作能力の改善が著しく，それにともなう歩容の改善も認められ，理学療法アプローチに最適な時期と判断された。術後12か月は身体機能，動作能力の改善こそ少ないものの，歩容はより健常人に近づき，質的な変化が求められる時期と考えられた。

本研究より，術後の各時期に特徴的な歩容を示すことが明らかとなり，病期に合わせたアプローチが必要であり，適切なフォローアップにより健常人に近い歩容も十分に求められる事が示唆された。

【はじめに，目的】

変形性膝関節症に対する治療の選択肢の一つとして，侵襲が小さく，組織を温存可能な人工膝関節部分置換術が注目されている。しかし，内側単顆置換術と膝蓋大腿関節置換術を組み合わせた二顆置換術（BiKA）術後の生体力学的特徴は十分に解明されていない。本研究の目的は，BiKA術後歩行における運動学的・運動力学的特性と臨床成績に与える影響を明らかにすることである。

【方法】

2011年2月～2013年3月にBiKAを施行した79例中術後1年以降に動作解析を実施した20例20膝（BiKA膝）を対象とした。また，対側膝および健常成人10例20膝（健常膝）を比較対照とした。計測時の疼痛VASは平均10.3%，KSS2011総計は平均128.3±15.5点，Jerkテストは全例陰性で内外側不安定性も認めなかった。これらの症例に対し，光学式モーションキャプチャ技術および逆動力学計算により定常歩行を運動学的および運動力学的に解析した。計測は，赤外線カメラ8台および床反力計2枚からなる三次元動作解析装置により実施された。これら機器の計測周波数は120Hzに設定された。得られたデータはポイントクラスター法に準じ，皮膚のズレにより生じる誤差を最適化法にて最小化した。膝関節座標系はGrood and Suntayの定義に基づいて設定された。さらに，体幹前傾角度が矢状面上の投影角として算出された。また，術前後のCT画像より大腿骨膝蓋溝底部と大腿骨軸の距離を膝蓋溝高（patella groove height，以下PGH）と定義し，術後PGHが増大したものをoverstuffingと定義した。予備研究としてPGH計測の検者内信頼性を検討したところ，級内相関係数ICC（1,1）=0.977（信頼区間：0.801-0.998）であった。統計解析はTukey-Kramer法による多重比較検定，PearsonあるいはSpearmanの相関係数を用い，有意水準は5%に設定された。

【結果】

BiKA膝のキネマティクスは定性的に健常膝と類似していたが，荷重応答期に脛骨が有意に後方偏位していた。股関節伸展モーメントはBiKA膝が健常膝に較べ有意に高値を示した。CT計測で48％の症例に0.5～3.9mmのoverstuffingが認められた。PGHは荷重応答期での脛骨前後並進位置（r=-0.634，p＜0.01）およびKSS2011総計（r=-0.610，p＜0.01）と負の相関が認められた。一方，関節モーメントはPGHおよび自覚評価と相関を認めなかった。

【結論】

BiKA膝の運動パターンは健常膝と定性的に類似しており，これは全ての主要靭帯を温存し，関節形状の変化が少ない部分置換術の効果と考えられた。BiKA膝においては，外的股屈曲モーメントの増大に拮抗するハムストリング筋活動の増強により，脛骨後方偏位が生じていたものの，PGHが増大した症例では脛骨が前方に偏位していた。PGHは自覚評価とも関連しており，手術に際してoverstuffingに注意すべきと考えられた。また，理学療法介入においては，異常運動および臨床症状の原因を推論する上で，術後画像の評価が肝要であると考えられた。

【はじめに，目的】

人工膝関節置換術（TKA）におけるわが国の在院日数は諸外国に比べ非常に長い。医療費増大対策として在院日数の短縮を図るにあたり，在院日数短縮によるリハビリテーション機会の減少，術後の運動機能回復への影響が懸念される。しかしながらその影響についてはこれまで十分に検証されていない。本研究では非劣性試験デザインを用いて，わが国の標準的な入院期間の入院プログラム（Standard Program，SP）と早期退院プログラム（Early-discharge Program，EP）における術後の運動機能について，SPに対するEPの非劣性を検証することを目的とした。

【方法】

SP実施施設およびEP実施施設による二施設間前向きコホート研究とした。変形性膝関節症を原疾患として初回TKAを施行するSP施設59名，EP施設45名を対象とした。SP施設は術翌日に離床，2日目に車椅子移動または歩行器歩行を開始し，術後14日目までに杖歩行自立，その後屋内独歩，屋外杖歩行を自立し，術後28日目での退院を目標とした。EP施設は1ヶ月間の術前リハビリテーションを実施し，術後は翌日から離床，歩行器歩行を開始し，術後3日目に杖歩行自立，術後5日目での退院を目標とし，退院後は週1回の外来リハビリテーションを術後3ヶ月まで継続した。

主要アウトカムは術後6ヶ月時点のTimed Up ＆ Go test（TUG），副次アウトカムは同時点の膝関節可動域，膝関節伸展筋力，患者立脚型膝機能（Knee Society Scoring System，KSS）とした。統計解析ではまず施設間の患者背景（年齢，性別，Body mass index，反対側膝関節の変形性膝関節症重症度，糖尿病の有無，高血圧の有無）の調整のため傾向スコアによるマッチングを行った。次に従属変数を術後のTUG，独立変数を入院プログラム，調整変数を術前値および手術時間とした重回帰分析を用いて回帰係数および95％信頼区間（CI）を算出し非劣性の検証を行った。非劣性マージンは先行研究から2.49秒と設定し，95％CIの上限がマージンを超えない場合に非劣性であると判断した。副次アウトカムについては，各術前値，手術時間で調整した重回帰分析を行い，有意差のある項目がないか探索的に検証した（有意水準5%）。

【結果】

傾向スコア・マッチングの結果43ペアが抽出された。入院プログラムの違いによるTUGの差については，調整後回帰係数；-0.56（EP-SP），95%CI；-1.6-0.44であり，95%CIの上限はマージンを超えなかった。副次アウトカムについては重回帰分析の結果，術後の膝関節可動域（屈曲；p=0.86，伸展；p=0.13），膝関節伸展筋力（p=0.85）およびKSS（p=0.64）のいずれにおいても入院プログラムの違いによる有意な差を認めなかった。

【結論】

本研究ではTKA後の標準的な入院プログラムと早期退院プログラムにおける術後の運動機能を比較し，早期退院プログラムであっても術後の運動機能の回復は劣らないことが示された。

【はじめに】人工膝関節置換術（TKA）は，除痛，QOLの向上において良好な成績を残しているが，術後に関節可動域制限が残存する症例も一定程度存在する。手術によって関節構造は再構築されるが，関節可動域，特に膝関節伸展の制限因子については明らかでない。伸展可動域の獲得は歩行をはじめとして動作に大きな影響を与えるため，臨床上大きな意義をもつ。そこで今回，TKA術後症例について，膝関節伸展制限の有無と関連する要因について後方視的に分析し，TKA術後の膝関節伸展制限に関する要因を検討することを目的とした。

【方法】当院にてTKAを施行した61例74膝のうち，再置換術施行例，他関節疾患合併例，授動術施行例を除いた32例43膝（両側11例，片側21例）を対象とした。男性5例，女性27例，平均年齢73歳であった。全例において膝関節伸展可動域を術前（preROM），術後2週（2wROM），退院時（postROM）に計測した。また術前後の大腿脛骨角の差を矯正角度（⊿FTA）として計測，算出した。インプラントの形式による膝関節伸展制限への影響を検討するため，インプラントの型式（BCS，CR，PS）と退院時の伸展制限（有り・無し）についてクロス集計表を作成し，カイ二乗検定を用いて度数を比較した。また，伸展制限の要因を分析するため，postROMを従属変数，インプラントの型式，preROM，2wROM，⊿FTAを独立変数とした重回帰分析を行った。有意水準はいずれも5％とし，統計処理にはSSRI社製エクセル統計2015を用いた。

【結果】postROMにおける伸展制限は19膝に認められた。カイ二乗検定の結果，伸展制限の有無に関してインプラントの型式による統計学的な差は認められなかった（p=0.53）。また重回帰分析では2wROMのみが有意な要因として抽出された（p＜0.01；修正R²＝0.38）。

【結論】カイ二乗検定の結果より，インプラントの型式による伸展制限の有無への影響は認められなかった。屈曲可動域に関しては関節内靱帯やポストカム機構の影響からPS型で屈曲可動域が大きいとの報告（Li，2012）がみられるが，本研究の結果から伸展に関してはインプラントの型式の影響は小さいと考えられる。また，術前可動域や手術による大腿脛骨角の矯正角度の伸展制限への影響は重回帰分析により棄却された。2wROMのみが抽出されたことは，戸田ら（2011）の先行研究における屈曲可動域の獲得経過と同様に，術後2週までの伸展可動域獲得が良好な予後につながることを示している。本研究からTKA術後伸展可動域に関して，インプラントの型式，術前の伸展可動域，⊿FTAの影響は受けず，術後2週までの可動域の獲得が重要であるとの示唆を得た。一方で重回帰分析の決定係数が0.38であることから，伸展可動域に関わる要因はまだ他に多く存在するといえる。臨床上，パテラトラッキングに関わる膝前方や外側組織などが伸展可動域に影響する印象もあり，今後はこれらの構造的な影響も含めて検討したい。

【はじめに，目的】

2010年，株式会社LPNにより骨盤底筋群のトレーニングとして，ストレッチポールひめトレ（以下，SPH）というツールが開発された。我々は過去3年間の日本理学療法学術大会で，SPHの効果について検証し発表してきた。先行研究ではSPHの効果について期間に関する検証は，まだされていない。今回は，重心動揺面積と腹横筋筋厚に着目し，SPHを用いたトレーニングを行い，身体に影響が現れるまでの期間を検証することを目的とした。

【方法】

対象者は，男性学生43名（21.6±1.1歳）。トレーニング群（以下，A群）22名，コントロール群（以下，B群）21名を無作為に設定した。A群はトレーニングを週3回，4週間継続して行った。林田らの研究をもとにトレーニングはJCCAが推奨するものを1.5倍の回数に設定した。実験初日に測定を行い，A群は毎週トレーニング3回目に測定，B群は毎週測定を行った。測定機器として，腹横筋筋厚の測定には超音波診断装置（Nemio XG SSA-580A：東芝社製），重心動揺面積の測定にはバランスWiiボード（以下，Wiiボード：任天堂社製）を使用した。重心動揺面積は，高さ40cmの台に乗せたWiiボード上に座り，姿勢は股・膝関節90°屈曲位，足は腰幅に開き足底を接地させ，測定時間は10秒とした。腹横筋筋厚の測定は，安静臥位とし上肢は体幹につけ下肢は伸展位とした。布施らの先行研究からプローブ圧を0.5N以下とし，測定位置は前腋窩線上で肋骨下縁と腸骨稜の中央にて測定を行った。撮影した画像は画像解析ソフトImage Jを用いて解析した。測定結果をもとにA群とB群の比較を行った。統計学的解析はIBM SPSS statics23を使用し，Student's T-test，Welch's T-test，Mann-Whitney検定を用いた。有意水準は5％未満とした。筋厚測定の信頼性は，級内相関係数（以下，ICC）を用いて，検者内信頼性を確認した。

【結果】

ICC（1.3）の結果，筋厚測定については0.916と高い信頼性を得た。座位重心動揺面積は，A群に4週間後に有意な減少が認められた（P＜0.05）。腹横筋筋厚については，A群においてトレーニング4週間後に有意な増加が認められた（P＜0.05）。

【結論】

本研究によりSPHを使用したトレーニングを行うことで，4週間後に腹横筋筋厚の増加，並びに座位重心動揺面積の減少効果が明らかとなった。Carriereらによると「骨盤底筋群，腹横筋はインナーマッスルとして体幹の安定性に関与する」と述べている。また，山内は「トレーニング開始後20日まで筋力の増加は筋横断面積の増加を伴わず，その後は筋力の増加と筋横断面積の増加が平行する」と述べており，このことから，SPHを使用したトレーニングは効果出現期間として，4週間継続することで効果の発揮が期待できると示唆された。今後はさらに個体数を増やし，効果的な負荷量やアウターマッスルへの影響についても詳細に検討していく必要がある。

【はじめに，目的】

多裂筋の定量的評価方法の1つとして，表面筋電図を用いた多裂筋の研究が多くされている。しかし，多裂筋の表面筋電図の電極貼付位置は，諸家により様々な報告がある。そのため，先行研究での電極貼付位置が統一されていない。これまでの先行研究の貼付位置では，隣接した最長筋や腸肋筋の筋活動が混入せず，多裂筋の筋活動のみを計測できているかは不明である。また，多裂筋の走行について献体での報告はあるが，生体での報告は少ない。以上より，本研究の目的は，第2腰椎（L2）から第5腰椎（L5）の棘突起および上後腸骨棘（PSIS）の計5つの各レベルにおいて，多裂筋を超音波画像診断装置で確認し，表面筋電図の電極貼付位置を再検討することとした。

【方法】

対象者は健常成人14名（男性7名，女性7名）とした。年齢は，21.2±0.4歳，BMIは，22.4±2.3であった。測定肢位は，腹臥位（腰椎中間位）とした。使用機器は，超音波画像診断装置（ViamoSSA-640A）の7.5MHzリニアプローブを用いた。プローブ位置は，各レベルにおいて，脊柱と垂直にあてて計測した。測定項目は，各レベルにおいて，多裂筋最表層の距離とした。男女間の差について比較するため，すべての測定項目において正規性の検定を行い，スチューデントのt検定を行った。なお有意水準は5%とした。

【結果】

棘突起外縁から多裂筋最表層の距離の平均値は，L2棘突起レベルでは4.4±3.3mm，L3棘突起レベルでは9.3±4.3mm，L4棘突起レベルでは14.4±3.9mm，L5棘突起レベルでは25.1±8.0mm，PSISレベルでは男性45.2±8.6mm，女性30.1±15.2mmであった。PSISレベルにおいて，男性が女性に比べて有意に多裂筋最表層の距離が長かった（p＜0.05）。

【結論】

本研究の結果から，L2棘突起レベルでは4mm，L3棘突起レベルでは14mm，L4棘突起レベルでは14mm，L5棘突起レベルでは25mm，PSISレベルでは30mmに表面筋電図の電極を貼付することで，多裂筋の筋活動を計測することは可能であると考えられる。しかし，多裂筋の表面筋電図の電極は，多くは小児用電極を用いている。小児用電極は，縦6mm，横11mmである。そのため，最長筋や腸肋筋の筋活動ではなく，多裂筋の筋活動のみを計測するためには，多裂筋最表層の距離は，最低11mm以上必要である。このことから，L2，L3棘突起レベルでは，最長筋や腸肋筋などの隣接した筋の筋活動が混入している可能性が高いと考える。L4棘突起レベルでは，L4棘突起近傍，L5棘突起レベルでは，L5棘突起近傍から2cmの間，PSISレベルでは，PSISレベルの棘突起近傍から3cmの間であれば，多裂筋の筋活動のみを測定することが可能であると推測される。また，体幹筋の形状や骨盤傾斜角度に男女差があることから，PSISレベルにおいて男女差が生じたと考えられる。よって，L4棘突起以下のレベルで，表面筋電図の電極貼付位置を配慮することで，多裂筋のみの筋活動を計測できる可能性が示唆された。

【背景】

大腿骨前捻角は，股関節の運動を考えるうえで重要な因子である。前捻角は後顆軸と頚部軸のなす角を計測するが，臨床の股関節CT撮影は大腿骨近位部の撮影範囲までのことがほとんどで，大腿骨後顆軸が不明である。本研究の目的は，大腿骨近位部のCT画像から前捻角を予測する方法を明らかにすることである。

【方法】

札幌医科大学所蔵の骨学的異常のない大腿骨骨標本40体と札幌医科大学病院整形外科を受診して寛骨臼形成不全と診断された40名のCT画像をもちいた。CT画像を三次元画像ソフトにより三次元構築し，三次元コンピューター支援設計ツールソフトで計測した。はじめに前捻角を計測し，前捻角予測因子として大腿骨近位部のランドマークである大転子，小転子，粗線のなす角をそれぞれ計測した。これらを水平面投影角で計測し，独立変数とした。また，前捻角を従属変数としてステップワイズ法で適切な変数を選択した。これらの変数を使った重回帰分析により，前捻角予測式および予測値の95%誤差範囲を算出した。

【結果】

ステップワイズ法から導き出された適切な変数は，大転子後縁―大転子外側縁―大腿骨頚部軸のなす角（GLP av）および小転子後縁―大転子外側縁―大転子後縁のなす角（GPLL angle）の2つであった。正常におけるGLP avおよびGPLL angleを変数とした重回帰式は以下（1）であった。

前捻角予測値＝（1.09×GLP av）+（0.08×GPLL angle）－46.00…（1）

このとき，R=0.92，R²=0.85，予測値の95％予測区間は3.27-4.82°であった。

また形成不全における重回帰式は以下（2）であった。

前捻角予測値＝（0.97×GLP av）+（-0.006×GPLL angle）－38.32…（2）

このときR=0.94，R²=0.87，予測値の95％予測区間は3.75-5.47°であった。

このうち，GLP avは前捻角と高い相関がみられ，前捻角予測のための単一指標となる可能性が示された。正常におけるGLP avを変数とした単回帰式は以下（3）であった。

前捻角予測値＝（1.05×GLP av）－45.99…（3）

このとき，R=0.92，R²=0.85，予測値の95%予測区間は3.30-4.86°であった。

また形成不全における単回帰式は以下（4）であった。

前捻角予測値＝（0.97×GLP av）－38.32…（4）

このときR=0.94，R²=0.87，予測値の95％予測区間は3.75-5.47°であった。

これら計測値を臨床のCT画像で計測するためには，大腿骨頭中心・大転子外側縁・後縁の座標からベクトルの内積をもちいることで簡便に計測することが可能である。

【結論】

後顆軸が不明なCT画像からGLP av（大転子外側縁-大転子後縁-大腿骨頚部軸）およびGPLL（大転子後縁-大転子外側縁-小転子後縁）を評価することで，高い精度で前捻角を予測することが可能である。また，GLP avのみでも十分な精度で前捻角を予測できることが明らかになった。したがって，大腿骨遠位部が撮影されていない大腿骨近位部のCT画像でも，本研究の前捻角予測法により簡便に前捻角を予測することが可能である。

【はじめに，目的】

運動器理学療法の臨床実践において，診断名・病理と機能障害が解離していることは明らかである。また，一つの治療手技ですべての患者の問題を解決することは困難である。機能障害が理学療法の重要な主要対象であるにも関わらず，診断名・病理や一つの治療手技に対して効果検討を行う研究報告が散見される。この問題に対して，海外では理学療法の対象を機能障害の側面からSubgroup化し，それ毎に介入・研究を行っている。このことにより，治療効果に改善が認められたとの報告が多数存在する。今後，日本の運動器理学療法のエビデンスをより構築していくには，海外と同様にSubgroup化し，同じSubgroup毎に効果検討を行う必要があると考える。そこで本研究は，理学療法士により機能分類し，分類に基づいて治療している方法が現状どのようなものがあるのかを，膝痛に着目し，文献レビューを行うことを目的とした。

【方法】

対象言語は英語と日本語とした。英語と日本語の7つのデータベースを用い，2016年10月10日までの系統的検索を行った。検索用語は膝痛，分類，理学療法/徒手療法/徒手理学療法/徒手的理学療法に相当する用語を英語と日本語で選択した。対象は膝痛を有する患者に対して，機能分類に基づいて治療を行っている症例報告および機能分類に関する研究論文とした。

【結果】

631編の論文から，最終的に8編が選択され，4つの機能分類が同定された。8編のうちMovement System Impairmentを使用した論文が4編，Mulligan Conceptを使用した論文が1編，Mechanical Diagnosis and Therapyを使用した論文が2編，McConnell Testを使用した論文が1編であった。日本語の論文は0編であった。

同定された4つの機能分類に基づいた治療の特徴を調査した。その結果，Mechanical Diagnosis and TherapyはLoading Strategy，他のMulligan Concept，McConnell Test，Movement System ImpairmentはModified Movement Strategyを機能分類する際の特徴としていた。また，それぞれ適応や禁忌は異なっていた。日本で作成された機能分類は無かった。

【結論】

本研究で，膝痛に関して理学療法士が使用している機能分類は4つ同定された。また，それぞれ適応・禁忌が存在し，一つの機能分類に基づいた治療ですべての患者に対応することは出来ないと判断された。これより，患者の問題を解決するには様々な機能分類に基づいた治療を適材適所で癒合して使用することが必要であるといえる。さらに疼痛メカニズムや敏感度，重症度，症状の動態を考慮すると，今回同定された機能分類に基づいた治療でも対応できない患者もいると推察される。また，本研究より同定された機能分類は，海外の社会的文化や風習，身体的特徴を主とし作成されたものであり，日本のそれとは異なる。そのため今後，日本独自にSubgroupを修正し，日本で臨床実践していくためのフローチャートの作成が望まれる。

【はじめに，目的】

MMPRT（Medial Meniscus Posterior Root Tear）は内側半月板後角付着部付近の横断裂，又は根部の靭帯部分での引き抜き損傷である。MMPRTでは他の内側半月板損傷例に比べ大腿骨又は脛骨の骨壊死を伴う例が多いという先行研究の報告があり，運動療法や手術適応判断の観点からもその病態を理解しておくことは重要である。一般的にMMPRTの発症は50～75歳の女性に多く，膝屈曲位で軸圧がかかった際に膝窩部の痛みを伴う自分ではっきりと認識できるエピソードで発症することが多いとされている。内側半月板損傷患者の中にMMPRT症例はどの程度の割合で存在するのか，その傾向と転帰について明らかにする目的で後方視的に比較検証を行った。

【方法】

2014年12月～2016年8月の間に自由が丘整形外科を受診し内側半月板損傷と診断された383人の中から，MRIにて医師がMMPRTありと診断した118人（男：女＝16：102，年齢：66.47±9.60歳，身長：1.58±0.08m，体重：60.36±13.54kg）と，MMPRT以外の265人（男：女＝56：209，年齢：64.0±11.02歳，身長：1.59±0.08m，体重：59.78±10.73kg）をMMPRT群と非MMPRT群の2群に分けた。非MMPRT群の断裂形態は後角以外の横断裂，水平断裂，斜断裂であった。両群間の①男女比，②年齢，③BMI，④骨壊死の有無，⑤発症の際の明確なエピソードの有無，⑥転帰について，その傾向を比較検証した。統計学的処理として，男女比と骨壊死，発症の際のエピソードの有無，転帰についてはX²検定を使用し，その他の項目については対応の無いt検定を使用し，有意水準5％未満とした。転帰についてはリハビリテーション処方例（MMPRT群：111人，非MMPRT群250人）を保存群（運動療法継続または終了例），手術群，カットアウト群に分類し，保存療法の有効性を検証した。半月板損傷の診断がつかない例，関節の変形が進行しMRI上で内側半月板が摩耗して確認できない例は除外した。

【結果】

内側半月板損傷全例に占めるMMPRTの割合は30.81％であった。身長，体重，BMI値には有意差がなかったが，年齢はMMPRT群で有意に高く（p＜0.05），発症の際の明確なエピソードと骨壊死はMMPRT群で有意に多かった（p＜0.01）。転帰についてはMMPRT群で手術となる例が有意に多かった（p＜0.01）。

【結論】

内側半月板損傷患者には3割程度の割合でMMPRT例が存在する可能性が示唆された。MMPRTは非MMPRT例に比べ身長体重等の身体的特徴は変わらないが，高年齢で自覚できる明確なエピソードを持って発症し，骨壊死を伴う例が多いことが分かった。非MMPRTでは保存療法が有効な例が多く，MMPRTで結果的に手術となる例が多くなることが分かった。これはMMPRTで骨壊死例が多いこととの関連が推察される。本検証より，内側半月板損傷を疑う症例については発症の際の明確なエピソードの有無を聴取すること，画像診断によって骨壊死の有無を確認した上で転帰について予想し，保存療法の有効性を検討して治療に臨むことが重要であると示唆された。

【はじめに，目的】

近年，前十字靭帯損傷に合併した半月板損傷に対して，可能な限り半月板機能を温存することが重要であると認識されている。前十字靭帯再建術（以下：ACLR）時に半月板縫合術を施行しても，再鏡視時に半月板縫合部の再処置を施す症例が存在する。今回，当院にて初回ACLR時に半月板縫合術を施行した症例に関する調査を行った。

【方法】

2006年5月～2015年12月までに当院にて初回ACLRを施行した1053例中，296例に半月板縫合術を施行し，再鏡視が可能であった164例（男性62例，女性102例，平均年齢23.5歳）を対象とした。内側半月板縫合群（以下：M群），外側半月板縫合群（以下：L群），両側半月板縫合群（以下：B群）に分けて調査を行った。更にB群に関しては，内側半月板再損傷群（以下：BM群），外側半月板再損傷群（以下：BL群），両側半月板再損傷群（以下：BB群）に分類した。また，スポーツ活動の有無による半月板癒合率，半月板再損傷率に関する調査を行った。

【結果】

全体の癒合例は128例（78.0%），全体の再損傷例は36例（22.0%）であった。スポーツ活動有りは107例（M群42例，L群42例，B群23例），スポーツ活動無しは57例（M群25例，L群26例，B群6例）であった。半月板処置別におけるスポーツ活動有りでの半月板再損傷率は30例（18.3%）で，M群42例中16例（38.1%），L群42例中2例（4.8%），B群23例中12例（52.2%）であった。スポーツ活動無しでの半月板再損傷率は6例（3.7%）で，M群25例中4例（16%），L群26例中1例（3.8%），B群6例中1例（16.7%）となった。B群に関しては，スポーツ活動有りでの再損傷例BM群23例中7例（30.4%），BL群23例中4例（17.4%），BB群23例中1例（4.3%），スポーツ活動無しでの再損傷例はBB群6例中1例（16.7%）のみであった。

【結論】

今回の結果より，スポーツ活動有りの方が再損傷例は多い傾向にあった。これらの中でも，M群，BM群のスポーツ活動有りに再損傷例が多く認めた。そのため，スポーツ活動はACLR時の半月板縫合術時におけるM群，BM群の再損傷に関与する一要因として考えられる。今回は，半月板の縫合方法や筋力，再建靭帯について調査していないため，今後詳細に調査を行っていく必要があると考える。半月板部分切除後は急速な軟骨破壊や変形性関節症変化の出現が報告されており，スポーツ活動の有無に問わず，半月板再損傷に対する説明や啓蒙が必要ではないかと考える。

【はじめに，目的】

手術適応となる腰椎疾患患者の多くは，何らかの歩行障害を呈しているが，日本整形外科学会腰痛評価質問表（以下JOABPEQ）と歩行特性について検討した報告は少ない。本研究の目的は，JOABPEQで得られた情報を用いて，歩行率の変化に影響を与える因子を検討することである。

【方法】

対象は2013年1月から2016年4月に当院で腰椎疾患に対し手術施行した560名のうち，必要なデータが揃っている159名とした。評価項目は，基本属性（年齢，性別），歩行率，JOABPEQの各項目（疼痛関連障害，腰椎機能障害，歩行機能障害，社会生活障害，心理的障害）とし，術前，退院時の2時点で評価した。尚，歩行率は10m歩行テスト時の歩数を時間（秒）で除した値とした。解析は，歩行率の変化と基本属性及びJOABPEQの各項目の変化値との関係についてspearmanの相関係数を算出した。各変化値は退院時の値から術前の値を引いた値とし，改善幅を示す指標とした。次に従属変数は歩行率の変化，独立変数は年齢，性別，術前から退院時までのJOABPEQの各項目の変化値として重回帰分析を行った。得られた回帰モデルの有意性，適合度，多重共線性はF検定，自由度調整済決定係数，Variance Inflation Factor（VIF）を算出し，確認した。統計ソフトはR version3.2.4 Revisedを用いた。有意水準は5%未満とした。

【結果】

全体平均年齢は67.7±14.2歳で，女性45名（28%），男性114名（72%）であった。歩行率の平均（術前，退院時）は（1.82±0.36，1.91±0.30），術前のJOABPEQは中央値（四分位数範囲）で疼痛関連障害43（14-57），腰椎機能障害50（25-75），歩行機能障害44（33-57），社会生活障害21（7-43），心理的障害32（18-51）であった。術前から退院時までの変化値の平均は歩行率（0.09±0.33），疼痛関連障害（22.4±41.2），腰椎機能障害（4.2±30.1），歩行機能障害（20.0±29.5），社会生活障害（8.2±22.2），心理的障害（10.0±17.7）であった。独立変数と従属変数との相関では，腰椎機能障害（rs=0.18，p=0.02），歩行機能障害（rs=0.17，p=0.03），心理的障害（rs=0.24，p＜0.01）で有意な相関関係が示された。重回帰分析の結果，歩行率の増加には，腰椎機能障害の改善（偏回帰係数=0.21，p=0.02）が関連した。重回帰モデルの有意性は確認され（p=0.02），自由度調整済決定係数は0.07，VIFは全ての独立変数で2未満を示した。

【結論】

腰椎疾患患者における歩行率増加因子として，JOABPEQにおける腰椎機能障害の改善が挙げられた。腰椎機能障害は動作指導によって改善可能な項目であり，理学療法士介入の効果が期待できる。術前の腰椎機能障害に着目し，その改善に取り組むことで，術後の歩行率を向上できる可能性があることが本研究により示唆された。

【はじめに，目的】

腰椎骨盤の安定性評価の中には，腹臥位での股関節伸展運動が挙げられ，腰痛者では股関節伸展時に脊柱起立筋（ES）の過活動や対側ESと両側の多裂筋（MF）の活動遅延が報告されている（Kimら　2013，Suehiroら2015）。前回，我々は脊柱の安定化機構の機能不全の徴候とされる腰部の臨床不安定性と背部筋の活動開始時間との関係を報告し，臨床不安定性を有する慢性腰痛者は股関節伸展時の両側MFと対側ESの活動遅延が生じ，これが腰椎骨盤の不安定性の原因の1つであることを示した。しかし，慢性腰痛者における臨床不安定性と股関節伸展時の筋活動量との関係，臨床不安定性と背部筋・股関節伸筋群の筋活動バランスとの関係については，明らかとなっていない。そこで本研究の目的は，慢性腰痛者における臨床不安定性と股関節伸展時の背部筋・股関節伸筋群の筋活動バランスとの関係を明らかにすることとした。

【方法】

対象は慢性腰痛者25名とした。臨床不安定性試験としてspring test，prone instability test，腰椎屈曲時の異常な動きを評価した（Hicksら　2005）。股関節伸展運動は，腹臥位にて一側の股関節を0°から10°まで伸展し5秒間保持した。股関節伸展時の筋活動の測定には，表面筋電計を用い，被験筋は両側ES，MF，股関節伸展側の大殿筋（GM），半腱様筋（ST）とした。得られた積分筋電値は最大下随意収縮にて正規化した（%）。また背部筋・股関節伸筋群の筋活動バランスの指標として（同側ES×2）/（GM+ST），（対側ES×2）/（GM+ST），（同側MF+対側MF）/（GM+ST）を算出した。臨床不安定性試験の陽性数と各筋群の筋活動量との関係，臨床不安定性試験の陽性数と背部筋・股関節伸筋群の筋活動バランスとの関係をSpearmanの順位相関係数にて検討した（p＜0.05）。

【結果】

臨床不安定性試験の陽性数［中央値（四分位範囲）］は，2（1-3）であった。同側ES，対側ES，同側MF，対側MF，GM，STの筋活動量［中央値（四分位範囲）%）］は，47.3（40.3-60.8），65.7（55.1-71.4），62.9（58.8-72.1），65.7（50.7-77.8），69.0（53.4-99.6），15.6（9.5-25.7）であった。（同側ES×2）/（GM+ST），（対側ES×2）/（GM+ST），（同側MF+対側MF）/（GM+ST）の背部筋・股関節伸筋群の筋活動バランスは，1.1（0.8-1.7），1.6（1.0-2.1），1.4（1.1-1.9）であった。臨床不安定性試験の陽性数と各筋活動量および（同側ES×2）/（GM+ST）との間には有意な相関を認めなかった。臨床不安定性の陽性数と（対側ES×2）/（GM+ST）および（同側MF+対側MF）/（GM+ST）との間には有意な負の相関を認めた（rs=-0.42，rs=-0.43）。

【結論】

臨床不安定性試験の陽性数が多い程，股関節伸筋群に対する対側ESと両側MFの活動比が低下することが明らかとなった。MFは腰部の分節的安定性に関与し，股関節伸展時の対側ESは，伸展側の骨盤の腹側への回旋モーメントに拮抗する。そのため，これらの相対的な筋活動の低下は腰椎骨盤の不安定性の原因となる可能性が示唆された。

【はじめに，目的】腰部変性後弯症（LDK）は，農業に従事する中高齢女性に多くみられる脊柱変形の一つであり，脊柱支持組織の加齢変性に伴い腰椎部の前弯減少もしくは後弯化をきたしたものと定義されている。LDKの主症状の1つとして，慢性腰痛が挙げられる。これは歩行時の体幹前傾増大により，腰部伸筋の筋内圧が上昇し，筋内血流が減少することで，阻血性の痛みを引き起こすものと考えられている。しかし，臨床場面においては，LDKが重度であっても腰痛を訴えない症例をしばしば経験する。この腰痛を訴えないLDKを詳細に調査した報告は見当たらない。そこで，本研究の目的は，腰痛の有無によるLDKの体幹機能の特徴を調査し，LDKに対する理学療法を再考することとした。

【方法】対象は，2010年から2015年までに北海道十勝地方の農村地区の一般住民脊柱検診に参加した中高齢女性220例（65.4±6.6才）とした。検討項目は，年齢，腰痛VAS，腰椎前弯角（LL）などの標準的なX線計測項目，体幹背屈可動域，等尺性筋力計を用いた腹筋力および背筋力，歩行時の体幹前傾角（dTIA），健康関連QOL（SF-36）とした。LDKの臨床定義として，X線でのLL減少とdTIA増強と報告されていることから，本研究においては検診参加者のLL平均（29.9±16.0 °）1SD以上減少例（LL＜13.9 °），またはdTIA平均（4.3±3.5°）1SD以上増加例（dTIA＞7.8°）をLDK陽性とした。検診参加者220例のうち，LDKは50例抽出され，腰痛の有無により，腰痛なし群13例（64.8±5.4才），腰痛あり群37例（69.3±6.4才）の2群間に分類した。腰痛の有無によるLDKの体幹機能の特徴を明らかにするために，従属変数を腰痛の有無，独立変数を全ての検討項目とし，多重ロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5%とした。

【結果】ロジスティック回帰分析の結果，背筋力のみ選択され，オッズ比0.74（95%信頼区間：0.57-0.97）であった（p＜0.05）。

【結論】LDKの臨床症状として，腰痛およびdTIA増加の他に，背筋力低下や背屈可動性の低下も伴っていることが先行研究で報告されている。本研究の結果から，腰痛を訴えないLDK例では腰痛を訴える例と比較し，背筋力が有意に高値であった。従って，LDKに対する理学療法においては，背筋運動を優先的に指導することが重要と考えられた。本研究の限界として，住民健診の性質上，腰痛評価はVASのみで，屈曲型や伸展型といった運動方向や腰痛が再現される動作などは評価していないこと，また腰痛の有無で2群に分類したが，腰痛の程度は反映されていないことが挙げられる。今後は200例以上の縦断データを解析し，LDKや経年的な腰痛に影響を及ぼす因子を検討することで，更なる理学療法上の有効な介入方法を模索していきたい。

【はじめに，目的】

競泳競技としての水泳では障害が発生しやすく，腰痛発生割合は約半数に上るとの報告もある。腰痛発生要因の一つに，競泳中の腰椎の過伸展があり，スタートやターン後に行うドルフィンキック（肩関節を屈曲し，両手を頭上で組み，両下肢を屈伸させる動作，以下DK）は腰椎の過伸展が生じやすい動きと考えられる。DK時の腰椎伸展角度を調べた研究は散見されるが，腰痛者と健常者で腰椎伸展角度を比較した研究は見当たらない。また，DK時にはその姿勢，動作特性から，肩関節周囲筋や股関節屈筋群の硬さにより，DK時の腰椎伸展を増加させ，腰痛につながると考えられるが，腰痛を有する競泳選手と肩関節，股関節周囲筋の筋硬度や関節可動域（ROM）との関連を調べた研究は見当たらない。よって本研究の目的は競泳選手の腰痛とDK時の腰椎伸展角度および肩関節，股関節周囲筋の筋硬度，ROMとの関連を明らかにすることとした。

【方法】

対象は大学水泳部に所属する男子部員で，現時点で競泳時にVASで30mm以上の腰痛があるもの14名（腰痛群：年齢21.9±2.1歳）と腰痛のないもの21名（健常群：年齢20.6±1.5歳）とした。DK時の腰椎角度，股関節角度の評価のために，被験者にはT10，L3，S2の棘突起上，腸骨稜，大転子，大腿骨外側上顆にマーカーを貼付し，全力での水中DKを15m実施させ，その様子を側方から防水処理を施したビデオカメラを用いて撮影した。矢状面上でT10とL3のマーカーを結んだ線と，L3とS2のマーカーを結んだ線とのなす角を腰椎の伸展角度とし，腸骨稜，大転子，大腿骨外側上顆を結んだ線のなす角を股関節角度とした。動画解析ソフトKinovea用い，7.5m地点で股関節最大伸展時の腰椎伸展角度の評価を行い，3試行の平均値を用いた。筋硬度の評価には超音波画像診断装置Aixplorerのせん断波エラストグラフィー機能を用い，座位で肩関節，肘関節を90度屈曲し，内外旋中間位の肢位で，広背筋，大円筋，棘下筋，小円筋を，肩関節外転，肘関節屈曲90度で内外旋中間位の肢位で，大胸筋，小胸筋を，背臥位で腸骨筋，大腰筋を3回測定し，平均値を算出した。ROMの評価はゴニオメーターを用いて股関節伸展，肩関節屈曲を測定した。統計解析はMann-Whitneyの検定を用いて腰痛群，健常群間でDK時の腰椎伸展角度および各筋の筋硬度，ROMを比較した。

【結果】

年齢，身長，体重，競技歴において群間で差はみられなかった。DK時の腰椎伸展角度は腰痛群（23.1±3.1°）が健常群（15.3±2.6°）よりも有意に大きかった。また大腰筋の筋硬度は腰痛群（17.6±4.6kPa）が健常群（13.1±2.6kPa）よりも有意に大きかった。股関節伸展ROMは腰痛群（22.9±7.0°）が健常群（29.3±4.9°）よりも有意に小さかった。その他の項目において群間で有意な差はみられなかった。

【結論】

本研究の結果より，大腰筋の筋硬度の高さ，股関節伸展ROMの小ささが，DK時の腰椎伸展を増加させ，競泳選手の腰痛を生じさせる可能性がある。

【はじめに，目的】

多裂筋は脊椎分節的安定性機能を有するとされ，MRIや表面筋電図を用いた報告も多く散見される。近年では超音波画像診断の進歩により侵襲も少なくリアルタイムで障害把握が可能なこともあり，臨床場面でも多用され，報告も多岐にわたる。また，表層部，深層部で筋滑走方向に相違があることは確認されており，腰部多裂筋においても表層部・深層部で筋萎縮等の筋線維変性が筋活動時の滑走動態に変化を及ぼすことが予想される。

そこで今回，超音波診断装置を用い，筋断面積の比較，および腰部多裂筋表層・深層部での収縮動態を走行角度の変化から検証を行った。

【方法】

対象は健常者16名（平均年齢23.5歳，平均身長172.6cm，平均体重62.9kg），非特異的腰痛症患者16名（平均年齢24.2歳，平均身長170.9cm，平均体重65.2kg）とした。多裂筋導出にはALOKA社製超音波画像診断装置を用いBモード，10MHzで行った。測定肢位は安静腹臥位，四つ這い位とした。課題運動は四つ這い位での生理的弯曲を維持した状態からの対側上肢拳上等尺性運動で，安静時および非疼痛側と比較した。測定部位はL5棘突起2.5cm外側とし，画像処理には同機器画像処理ソフトを用いた。比較項目は筋断面積，筋収縮時の筋走行角度とした。筋走行角度測定は超音波診断装置画面上に水平線を引き，安静時および収縮時の水平線と筋線維走行とのなす角度を用いた。測定部位は断面積測定と同一部位とした。筋断面積，走行角度測定においては，1つの画像につき3回ずつ測定を行い，検者内信頼性として，級内相関係数を求めた。統計処理にはSPSSを使用し，3肢位による筋断面積の比較には，一元配置分散分析および多重比較を，安静時および筋収縮時の筋走行角度の比較，健側と疼痛側の比較には対応のあるt検定を，2群間の比較には対応のないt検定用いた。有意水準はいずれも5%未満とした。

【結果】

対象者属性に有意差は認めなかった。健常群に比較し非特異的腰痛群で，四つ這い，四つ這い上肢挙上で筋断面積が有意に少なかった（p＜0.05）。非特異的腰痛群では肢位別による断面積に差は認めなかった。筋走行角度において，健側深層線維で安静時と収縮時に有意差を認め（p＜0.05），疼痛側で差は認めなかった。また深層線維収縮時に健側と患側で有意差を認めた（p＜0.01）。

【結論】筋断面積の比較では，非特異的腰痛群においても，健側は健常人同様の推移を示し，健側断面積は変化せず，患側においてのみ選択的な萎縮を認める結果となり，先行研究を支持するものとなった。筋線維走行角度からの検証では，非特異的腰痛群における深層線維での角度変化が有意に少ない結果となり，多裂筋機能障害，その背景に，深層線維の角度（滑走障害）変化が影響している可能性を示唆するものであった。

【はじめに，目的】

上殿皮神経は，内側枝，中間枝，外側枝の3枝から成り，臀部に分布する皮神経である。これまで上殿皮神経は内側枝が胸腰筋膜で絞扼され，腰臀部痛が生じると考えられてきた。一方，中間枝や外側枝も胸腰筋膜で絞扼される可能性があるとの報告や上殿皮神経は牽引される事でも腰臀部痛が発生すると報告されており，病態が複数存在する可能性が示唆されているが，3枝がそれぞれどの程度の割合で，どのように障害されているのかは不明である。また，痛みの原因部位の鑑別を行い，理学療法を実施した報告は，渉猟し得た範囲では見当たらない。本研究は，上殿皮神経障害による腰臀部痛が疑われた症例に対して，3枝がそれぞれ痛みの原因となっている頻度を調査した。また，痛みの原因部位を鑑別し理学療法を実施した結果，臨床所見や治療内容・効果に違いがあるのかどうかについて調査した。

【方法】

対象は平成26年6月から平成28年9月までの間で，上殿皮神経障害による腰臀部痛が疑われた当施設利用者33名36側とした。内訳は，男性22名，女性11名，平均年齢78.1±8.1（63～87）才であった。上殿皮神経障害の鑑別テストは林の方法を基に行い，3枝に対して①強い圧痛とともに腰臀部痛が再現②臀部周囲の皮膚を遠位へ引き離した際に圧痛が増強③皮膚を近位へ寄せた際に圧痛が減弱の3点を認めた際に陽性とした。理学療法は胸腰筋膜の柔軟性改善等，絞扼刺激改善を目的とした治療と神経が分布する臀部の皮下組織の滑走性改善等，牽引刺激改善を目的とした治療を行った。内側枝，中間枝，外側枝で鑑別テストが陽性であった者をそれぞれ，M群，I群，L群の3群に分け（複数の枝で陽性であった者はそれぞれの群に分類）比較を行った。調査内容は各群の数，既往歴，罹患期間，疼痛誘発動作，症状消失の有無と治療回数，鑑別テストが陰性となった治療内容とした。統計学的解析にはカイ2乗検定を用い，有意水準は5%とした。

【結果】

3群の内訳は，M群23側，I群とL群は19側であり有意差を認めなかった。既往歴，罹患期間，疼痛誘発動作は3群間に有意差を認めなかった。全例で一時的な症状の消失を認め，治療回数は平均M，L群1.4±0.82，I群1.4±0.87（全て1～4）回で有意差を認めなかった。治療内容は3群共に牽引刺激の改善を目的とした治療が絞扼刺激改善を目的とした治療より有意に多かった。また牽引刺激の改善を目的とした治療は，M，I群が大殿筋筋膜と皮下組織の滑走性改善が有意に多かった。一方，L群は中殿筋筋膜と皮下組織の滑走性改善と大殿筋筋膜と皮下組織の滑走性改善の差を認めなかった。

【結論】

上殿皮神経障害は3枝全てが同程度に原因となり，理学療法が有効である可能性が示唆された。また，全ての枝で牽引刺激が原因となる確率が高く，内側枝と中間枝は大殿筋筋膜と皮下組織，外側枝は中殿筋・大殿筋筋膜と皮下組織の滑走性改善が有効である可能性が示唆された。

【はじめに，目的】

日本整形外科学会はロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）という概念を提唱しており，運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態と定義づけている。ロコモ評価の一つに2ステップテストがあり，ロコモ度の決定因子となっている。一方，近年では実際に関節運動を行わないメンタルローテーション（以下，MR）課題を行う事で，片脚立位バランス能力が向上すると報告されている（Kawasaki, et al., 2013）。その為，MR課題がロコモ度決定因子であるバランス検査の2ステップテストと関連している可能性がある。本研究は，MR課題と2ステップテストの関連性を明らかにする事を目的とした。

【方法】

対象者は花と森の東京病院が開催した介護予防教室参加者のうち，研究同意の得られた者とし，除外基準は疼痛により日常生活が制限されている者，認知症，神経学的疾患を有する者とした。

MR課題はPCソフトEXPLAB ver1.3にて回転提示（0度，R90度，180度，L 90度）した足部の写真（計16枚）が右か左かを判断させ，指定したボタンを押すことで回答させた。MR課題では平均反応時間と正解数を採用した。2ステップテストは，最大2ステップ長を2回計測し，その最大値（cm）を身長で除したものを2ステップ値として採用した。下肢筋力測定は膝伸展筋力を，ハンドヘルドダイナモメーターのベルト固定法で左右2回ずつ計測した最大値（N）を下腿長の積と体重で除したものを採用した（Nm/kg）。

統計解析は，多重共線性を確認した後，従属変数を2ステップ値，独立変数を年齢，性別，BMI，MR平均反応時間，正解数，膝伸展筋力としたAIC基準変数増減法によるステップワイズ重回帰分析を実施した。統計解析にはR2.8.1を使用し統計学的有意水準は5％とした。

【結果】

本研究には同意の得られた28名が参加された。各変数の平均は年齢67±9.7歳，男性8名，女性20名，BMI22.7±4.8，MR平均反応時間1.8±0.8秒，正解数11.6±2.6個，膝伸展筋力1.6±0.6Nm/kgであった。各変数において0.9を超える相関を認めなかった。重回帰分析では，膝伸展筋力，MR平均反応時間，年齢が抽出され，決定係数はR²＝0.64であった（P＜0.01）。Variance Inflation Factorで5以上の変数はなかった。

【結論】

2ステップ値に影響する因子として，膝伸展筋力，MR平均反応時間，年齢が独立して抽出された。また決定係数より，膝伸展筋力，MR平均反応時間，年齢の3つの因子が2ステップテストの約64％を規定しており，MR課題における平均反応時間は部分的に運動機能と関連していることが分かった。ロコモ予防や改善を目的にした運動を行う場合は，筋力増強運動等の身体運動のみならずMR課題のようなイメージ練習を取り入れた方がより効果的である可能性が示唆された。

【はじめに，目的】関節リウマチ（RA）患者は健常者と比較して心疾患の罹患リスクが高いとされており，そのリスクを軽減させるためにも身体活動量を高めることは重要とされている。ヘルスプロモーション領域において身体活動量と運動習慣には関連性があり，運動セルフエフィカシーは身体活動や運動行動の規定因子とされているが，RAは全身性の炎症疾患であり，疾患活動性，関節痛や腫れ，それに伴うADL障害やQOLの低下が身体活動量に影響を及ぼしている可能性も考えられる。故に，本研究ではRA患者における身体活動量に及ぼす因子について明らかにすることを目的とした。

【方法】対象を65才以下の女性RA患者70名とした。対象者の身体活動量を国際身体活動量質問表（IPAQ）にて聴取し，消費カロリーを算出した。さらに，疾患活動性をDisease Activity Score 28 based on erythrocyte sedimentation rates（DAS28-ESR）にて評価し，ADL状況をmodified Health Assessment Questionnaire（mHAQ），QOLをRAQOLにて聴取した。また，運動習慣の有無はトランスセオロティカルモデルを使用し，運動習慣の行動変容ステージの維持期を運動習慣あり，前熟考期・熟考期・準備期・実行期を運動習慣なしと定義して聴取し，運動セルフエフィカシーは岡ら（2003）が作成した運動セルフエフィカシー尺度を用い，各項目の相関関係をspearmanの順位相関係数を用いて分析した。さらに，従属変数を消費カロリー，独立変数を①年齢，②BMI，③疼痛強度，④DAS28-ESR，⑤mHAQ，⑥RAQOL，⑦運動習慣の有無，⑧運動セルフエフィカシーの8項目として，ステップワイズ法による重回帰分析を行った。有意水準は5％未満とし，検定にはR（ver3.3.0）を使用した。

【結果】消費カロリーとDAS28-ESR（r=-0.33），mHAQ（r=0.43），RAQOL（r=-0.45）間に有意な相関を認め（p＜0.01），DAS28-ESRとmHAQ（r=0.59），RAQOL（r=0.59）間にも有意な相関関係（p＜0.01）を認めた。また，重回帰分析の結果，消費カロリーに関連する因子としてDAS28-ESRが抽出された（p＜0.05）。

【結論】RA患者の身体活動量には疾患活動性，ADL，QOLが関連し，ADLおよびQOLには疾患活動性が関連していることが明らかとなった。RA患者の身体活動量は疾患活動性の影響を受け，疾患活動性は身体活動量，ADL，QOLに影響を与えていることが明らかとなった。故に，RA患者の身体活動量の向上には，疾患活動性のコントロールが重要であり，疾患活動性の抑制後に身体活動量の向上を図ることが重要といえる。

【はじめに，目的】

近年，ロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）の普及と共に，ロコモパンフレット2013年度版による2ステップ値における歩行年齢について注目されている。大人にとって実年齢に対する歩行年齢の高さは，結果が理解し易く，運動促進やロコモ予防の意欲向上に一役を担っている。しかし，小学校における運動器検診は，子供達には結果が理解し難く，子供期に起きるロコモの予防になっているかは議論の余地がある。千葉県理学療法士会スポーツ健康増進支援部では，高齢者の転倒予防事業とともに，子供の運動能力測定事業を行っている。千葉県の浦安市や佐倉市で行っている子供の運動能力測定会において，多くの子供の2ステップテストを実施しているが，子供の歩行年齢の予測値は算出されておらず，良い反応を得られていない。

そこで本研究の目的としては，2ステップテストにより子供達の歩行年齢を算出することで，子供期に起きるロコモの予防の一助となることが出来るかを検討することとした。

【方法】

対象は，2014年から2016年の3年間に，千葉県浦安市・佐倉市のイベントにおいて，2ステップテストを実施した4歳から13歳で，測定に同意の得られた者である。2ステップテストは，安全面を配慮し理学療法士の監視下で実施した。最大2歩幅を測定し，測定値を身長で除した値を2ステップ値とした。統計解析は，2ステップ値と年齢に対しpearsonの相関分析を行い，相関を有した年齢層で単回帰分析を実施し，回帰式を算出した。有意水準は5％未満とした。

【結果】

対象の基準を満たした者は482名（男性217名，女性265名）で，平均年齢は8.96歳（±2.54SD）であった。年齢毎の2ステップ値は，4歳：1.13±0.30，5歳：1.43±0.22，6歳：1.54±0.19，7歳：1.58±0.20，8歳：1.61±0.14，9歳：1.63±0.13，10歳：1.63±0.18，11歳：1.65±0.25，12歳：1.64±0.14，13歳：1.62±0.14であった。

4歳から8歳において正の相関（r=0.471）が得られ，単回帰分析より，2ステップ値＝0.961+（0.086×年齢）の回帰式が算出された（R²=0.22，p＜0.001）。8歳から13歳においては相関関係が認められなかった（r=0.027）。

【結論】

回帰式に年齢を代入する事により，4歳から8歳における2ステップ値の目安を算出出来る事が示唆された。また8歳から13歳では，30代前半の予測値と大差無い数値が得られた。子供の運動能力測定会において，子供達に歩行年齢を提示することで，子供期に起きるロコモ予防の一助となるのではないかと考える。

【目的】

変形性膝関節症（膝OA）では，単に加齢に伴う構造的変化だけでなく，機能障害，認知的要因，心理社会的要因などが痛みや能力障害の低下に関与する。したがって，多面的な評価が必要であることは言うまでもない。しかし，実際にこれらの多角的評価がどのような因子構造を持つかは明確でない。本研究の目的は，膝OA患者における痛みに着目した初期評価時の多角的評価項目を探索的因子分析することで因子構造を検討することである。

【方法】

対象は医療機関7施設を受診し，膝OAと診断された46名（男性：15名，女性：31名，平均年齢：69.1±11.6歳）とした。理学療法開始時に評価を実施した。評価項目は年齢，性別，膝OAの重症度分類（K-L分類），安静時・運動時における痛みの強度（Numerical Rating Scale：NRS），痛みの破局的思考（Pain Catastrophising Scale：PCS），痛みに対する自己効力感（Pain Self-Efficacy Questionnaire：PSEQ），膝関節疾患特異的尺度（日本語版Oxford-knee score：OKS），身体知覚異常（The Fremantle Knee Awareness Questionnaire：FreKAQ）とした。最尤法・バリマックス回転にて因子分析を行い，初期解の固有値およびスクリー基準をもとに因子数を求め，各因子を解釈可能なものに定義した。なお，統計学的検討にはRを使用した。

【結果】

因子分析による固有値およびスクリー基準から6因子モデルが妥当と判断された（累積寄与率76%）。1因子はPCSが高値であり「破局的思考」と定義した（寄与率21.2%）。2因子は安静時痛，動作時痛NRSとOKSが高値であり「痛み関連能力障害」と定義した（寄与率13.7%）。3因子は年齢とKLが高値であり「加齢変化」と定義した（寄与率11.8%）。4因子は性別が抽出され「性差」と定義した（寄与率10.4%）。5因子はFreKAQが高値であり「自己身体知覚」と定義した（寄与率9.5%）。6因子はPSEQが高値であり「自己効力感」と定義した（寄与率9.4%）。全ての評価項目はいずれかの因子に属していた。

【結論】

膝OA保存例の初期評価時における痛みに着目した多角的評価項目の因子分析の結果，6因子モデルが妥当であった。今回抽出された「破局的思考」，「痛み関連能力障害」，「加齢変化」，「性差」，「自己身体知覚」，「自己効力感」は痛みを多面的に捉える上で必要な評価項目であることが示唆された。また，全ての評価項目がいずれかの因子に属しており，今回の多角的評価は膝OA患者の初期評価において包括的に診ていくための十分条件であることが示唆された。しかし，累積寄与率は76%であり，その他の因子を包括した視点および評価が望まれる。

【はじめに，目的】日本における変形性膝関節症（以下膝OA）の診療ガイドラインでは，患者自身が主体的に取り組む定期的な有酸素運動，筋力強化訓練及び関節可動域訓練の継続が推奨度の高い（グレードA）治療法と明記している。しかし，運動療法の有効性を支持する無作為前向き試験（Randomized controlled trial，以下RCT）の多くは，対象のX線重症度が中等症迄であり，重度膝OAの運動療法のエビデンスは乏しい。一方，我々の施設では，X線重症度の高い膝OA患者でも適切な運動療法の指導により，1年後の痛みや膝機能が維持できる可能性を報告してきた。しかし，末期膝OA患者の長期的な運動機能の経過に関しては不明な点が多い。そこで今回我々は，X線重症度で末期膝OA患者の中で，3年間の運動療法実施者の身体機能に関する観察調査を行った。

【方法】対象は立位膝正面単純X線像からKellgren-Lawrence（以下K-L）分類において少なくとも片側がGrade4と判断され3年追跡調査可能であった末期膝OA患者9名とした。全例女性（平均年齢75.8歳）であり，大学病院併設型運動施設にて週一回以上，理学療法士（以下PT）指導下の自発的運動（有酸素運動，ストレッチング，筋力増強訓練など）を継続して行った。調査項目は形態（BMI），柔軟性（長座位体前屈），健脚度（最大1歩幅），種田らの考案した生活体力（起居動作能力，歩行動作能力，身辺作業動作能力）を測定した。統計解析はWilcoxon順位和検定を用い，危険率5%未満を有意水準とした。

【結果】BMIは調査開始時24.6±3.1，1年後24.8±3.0，2年後24.8±3.5，3年後24.2±2.7であった。同様に長座位体前屈は14.2±15.7，14.9±13.5，13.9±13.9，15.9±12.2cm，最大1歩幅は104.2±8.2，101.3±7.5，92.0±15.2，102.4±5.7cm，起居動作は9.2±3.2，7.9±2.1，8.3±2.3，8.4±1.6秒，身辺動作は6.8±1.1，6.8±0.9，6.5±0.8，6.6±0.6秒，歩行動作は8.4±1.2，8.0±0.8，8.3±1.1，8.5±1.5秒であり，全項目において，3年後の測定結果に統計学的な有意変化は認められなかった。

【結論】Tanakaらは膝OAの疼痛に対する運動療法の有効性をシステマティックレビューとRCTのメタアナライシスを対象に研究を行い，筋力増強訓練（特に非荷重），有酸素運動の有効性を報告している。これらの報告を参考とし，当センターにおいて膝OA症例に指導している自発的運動は，下肢アライメント改善を目的とした筋力強化・ストレッチング，歩行能力向上を目的とした能動型歩行訓練器を使用した歩行訓練，肥満改善・心肺持久力向上を目的とした有酸素運動を中心としている。本調査結果は，X線重症度末期の膝OA症例においても，PT指導下の継続した自発的運動療法により，長期間にわたり膝関節機能を維持できる可能性を示唆するものと考える。

【目的】1例の両変形性膝関節症（OA）患者に対して1年間の外来理学療法を行い，QOLおよび費用対効果を含め，その効果を検証したので報告する。

【方法】症例は70歳の男性である。5年ほど前から左膝痛が出現し，時々右膝痛を自覚しながら症状が経年増悪していた。水腫，疼痛が増強・持続するようになった為，理学療法が追加処方された。立位FTA188度，Grade4の左膝内側型末期OAがあり，長時間立位，長距離歩行，しゃがみ込み動作時の左膝前内側部，外側部，後方部の疼痛が主な訴えであった。また股関節内旋のtightnessがみられ，内反モーメントを助長するようなアライメントを呈していた。治療介入として，左膝の症状緩和，右膝の症状出現の予防を目的に，大腿四頭筋の強化，内反モーメントの減少を目的としたアプローチ，減量に向けた有酸素運動の推奨を含めた生活動作指導を行った。介入は1単位の理学療法を週1～2回の頻度で行った。効果検証のために，膝関節可動域，膝伸展筋力，10m最速歩行時間，6分間歩行，QOLおよび変形性膝関節症患者機能尺度（JKOM）を評価した。評価は介入開始時および1年後に行った。QOLはEuroQOLの点数から効用値を換算した。また1年間にかかった膝OAに関する診療費の総額とリハビリ診療費を集計し，効用値の変化から増分費用効果比（1QALY延長に必要な費用）を算出し，費用対効果の分析を行った。

【結果】介入開始時の膝関節屈曲角度は右155度，左135度，伸展は右-5度，左-15度であった。膝伸展筋力については，右0.113 Nm/kg，左0.100Nm/kgであった。10m最速歩行速度は8.6秒で，6分間歩行は403mであった。JKOMの点数は54点，EuroQOLの効用値は0.370であった。1年後のレントゲンにおいて，左膝について内側裂隙狭小化のわずかな進行がみられていたものの，疼痛は軽減した状態を維持しており，長時間立位時，しゃがみ込み動作時の疼痛の減少がみられ，家事動作全般の行い易さを実感していた。膝関節可動域については，右の制限はなくなり，左膝屈曲は150度，伸展は-10度と改善していた。膝伸展筋力については右0.133 Nm/kg，左0.126Nm/kgと向上していた。10m最速歩行速度は7.7秒で，6分間歩行は426mであった。JKOMの点数は47点，EuroQOLの効用値は0.587と向上がみられた。1年間にかかった診療費の総額は932,861円であった。リハビリ診療にかかった医療費は222,640円であった。増分費用効果比から得られた1QALY延長するためにかかる費用は，1,025,991円であった。諸外国では1QALYあたり500～1000万円が推奨閾値の目安となっており，今回の値はそれよりも少なく，費用対効果のある介入であったことが示唆された。

【結論】今回の1症例を通して，変形性膝関節症に対する継続した外来理学療法介入は，費用対効果の観点からも効果的な介入であると考えられた。ただし当然ながらそのためには効果を引き出すための妥当な理学療法が展開される必要がある。

【はじめに，目的】

平成25年国民生活基礎調査では，腰痛は有訴者率および通院者率で男女とも上位に位置し，理学療法対象患者の中にも腰痛を有する者は多い。近年医療費の高騰が問題視される中，腰痛を有する患者を短期間で治療し社会参加を促していく必要があるが，外来通院が長期間に及ぶ患者が少なくない。また腰痛の遷延，慢性化に関わる要因として心理社会的問題の関与が多数報告されているが，患者の治療期間に着目した報告は乏しい。そこで今回，腰痛を有する患者の外来理学療法実施期間に影響を及ぼす因子を，心理社会的問題も含め明らかにすることを目的に検討を行った。

【方法】

当院外来にて理学療法を実施した腰痛を有する患者のうち，明らかな下肢神経症状，腰椎の骨折・手術の既往，データ欠損，通院困難な者を除いた58名を対象とした。なお，当院では予約制を採用しておらず，基本的に患者の自由意思による通院としている。対象のうち，5ヶ月以上理学療法を実施した者を長期群，5ヶ月未満であった者を短期群とし検討を行った。検討項目は年齢，性別，初診の時点での腰痛持続期間（3ヶ月以上/未満），肩・膝など腰部以外の痛みの有無，腰椎前弯角，腰痛VAS，仕事の有無，医療費の自己負担の有無に加え，日本整形外科学会腰痛評価質問票の疼痛関連障害，腰椎機能障害，歩行機能障害，社会生活障害，心理的障害の各スコアとした。データは全て初診時のカルテ情報，腰椎レントゲン画像より取得し，後方視的に検討を行った。統計解析は，まず2群間の各項目をχ²検定，対応のないt検定，マン・ホイットニーのU検定を用いて比較し，その後理学療法実施期間（長期群/短期群）を従属変数，2群間の比較にて有意差を認めた項目を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析（変数増減法）を行った。有意水準は全て5％とし，統計ソフトはR2.8.1を使用した。

【結果】

長期群は25名（年齢：72.4±10.7），短期群は33名（年齢：71.8±11.1）であった。2群間の比較では，2項目に有意差を認め，長期群の方が腰部以外にも痛みを有する者が多く（p＜0.01），初診の時点での腰痛持続期間が長かった（p＜0.05）。この2項目を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果，腰部以外の痛みの有無（オッズ比3.82，95％信頼区間：1.12-13.07，p＜0.05）のみ有意な変数として選択され（モデルχ²検定p＜0.01），初診時に腰部以外にも痛みを訴える者ほど外来理学療実施期間が長期化する傾向が示された。一方で，今回の結果では外来理学療法実施期間と心理社会的問題に関する項目との間に有意な関連は認められなかった。

【結論】

慢性疼痛を有する者は重複した部位に痛みを訴えることも多く，痛みの重複と運動機能の低下が関連するとの報告もなされている。腰部だけではなく，多部位にわたる痛みや機能障害の存在が，長期の介入を必要とする要因の1つとなっていると考えられた。

【はじめに，目的】

高齢者の転倒は，骨折などを生じた場合，身体機能低下の主要な原因となる。これまで，多くの疾患に関する転倒危険因子が同定されてきた。一方で，脊椎弯曲角度と転倒との関連が明らかにされたが，脊椎脊髄疾患に罹患した高齢者の転倒と腰背筋断面積，体幹筋力，アライメントなどとの関連は明確ではなかった。また，性差の違いについても十分な検討がなされていない。本研究においては，腰部脊椎症の高齢者を男女に分類し，転倒と体幹機能との関連を検討した。

【方法】

腰部脊椎症と診断され入院中の65歳以上の高齢者149名のうち，すべての試験を遂行できた132名（年齢75.2±5.0歳，男性75名，女性57名）を対象とした。腰背筋断面積（L1/2，L4/5高位，脊柱起立筋・腰部多裂筋）・Sagittal Vertical Axis（SVA）（SYNAPSE^Ⓡ，富士フイルムメディカル株式会社），Skeletal Muscle Mass Index（SMI）・L2－4腰椎骨密度Young Adult Mean（YAM）（Lunar DPX－NT^Ⓡ，GEヘルスケア・ジャパン株式会社），Roland－Morris Disability Questionnaire（RDQ），転倒スコア，背筋力，年齢，身長，体重を測定し，男性と女性に対象者を分類しt検定を用いて群間比較を行った。転倒との関連について，転倒スコアを従属変数，有意差が認められた変数を独立変数とした，ステップワイズ法による重回帰分析を男性と女性に分けて行った。また，調整変数は過去1年間の転倒経験の有無とした。危険率5％未満を有意とした。

【結果】

脊柱起立筋断面積（L1/2：男性3162.5±667.7mm²，女性2246.8±535.1 mm²，L4/5：男性1994.9±453.6mm²，女性1662.6±408.9 mm²），腰部多裂筋断面積（L1/2：男性340.5±79.0mm²，女性260.5±82.2 mm²，L4/5：男性1090.9±303.1mm²，女性766.8±240.4 mm²）で有意差が認められた（各々p＜.001）。SMI（男性7.1±1.0kg/m²，女性6.1±1.0kg/m²，p＜.001），YAM（男性111.3±23.4%，女性92.4±16.7%，p＜.001），転倒スコア（男性4.8±2.9点，女性6.1±3.2点，p＜.05）背筋力，身長，体重においても有意な群間差が認められた（各々p＜.001）。男性の回帰係数は，過去1年間の転倒経験（β＝.66，p＜.001）で有意だった。女性の回帰係数は，過去1年間の転倒経験（β＝.75，p＜.001）とL1/2腰部多裂筋断面積（β＝-.20，p＜.05）で有意だった。

【結論】

本研究の結果から，腰部脊椎症の男性・女性高齢者において過去1年間の転倒経験が，転倒リスクを向上させる可能性が示された。一方で，女性高齢者はL1/2腰部多裂筋断面積の萎縮も転倒リスクに関係があることが確認された。このことから，女性高齢者の転倒リスクを評価する場合，他の体幹機能の評価よりもL1/2腰部多裂筋断面積の評価が有益な指標のひとつであると考えられた。ただし，本研究は横断調査であるため，今後L1/2腰部多裂筋断面積の萎縮が転倒発生と関連するかを明らかにする必要がある。

【目的】

腰部疾患術後患者においてADL指導は再発や隣接関節障害の予防，患者満足度・QOLの向上の為にも患者教育において重要である。当院では医師・理学療法士・看護師がそれぞれADL指導を行っていたため見解が統一されていなかった。そこで今回，入院生活・退院後の生活に向け腰椎の過度な屈曲・回旋の予防を目的としたADL指導パンフレット及びDVDを医師・理学療法士・看護師がチームとなり作成し，当院におけるADL指導介入の再考を図った。本研究の目的はその介入効果について検討することである。

【方法】

対象は当院にて腰部疾患の手術を施行され研究への同意が得られた者で，パンフレット・DVDによる介入を開始した2014年9月から2016年3月までを介入群，それ以前の2013年9月から2014年8月までを非介入群とし，術前・術後6ヶ月にアンケート調査を実施した。アンケートの内容は疼痛評価としてVisual analogue scale（以下VAS）・疾患特異的QOL評価としてOswestry disability index（以下ODI）・健康関連QOL評価としてSF-36v2（以下SF-36）を実施した。統計学的検討として，両群間の基本属性をMann-WhitneyのU検定及びχ2乗検定，術前・術後6ヶ月の群内比較をWilcoxonの符号付順位和検定，術前・術後6ヶ月における群間比較をMann-WhitneyのU検定にて検討し，有意水準は5％とした。

【結果】

対象は介入群60例（男性34例，女性26例，除圧術35例，制動術7例，固定術18例，年齢66.9±11.1歳，入院期間34.9±16.5日，術関節数2.5±1.3），非介入群36例（男性19例，女性17例，除圧術18例，制動術7例，固定術11例，年齢70.0±8.7歳，入院期間34.7±12.9日，術関節数2.4±1.0）であった。両群間の基本属性に有意差を認めなかった。術前・術後6ヶ月の群内比較では，非介入群のODI（物を持ち上げる）の項目以外の全項目で両群とも術後6ヶ月で有意な改善が見られた。介入群・非介入群の群間比較では，術前は全項目で両群間に有意差を認めなかったが，術後6ヵ月ではVAS（下肢臀部のしびれの程度20.8：36.5），ODI（歩くこと0.9：1.3・座ること1.0：1.5・立っていること1.3：1.9・社会生活1.1：1.7・ODI合計9.0：12.4），SF-36（BP44.5：40.1・VT50.7：46.5）の項目で介入群が有意に改善した。

【結論】

両群とも術後6ヵ月に有意な改善が見られ，さらに介入群では上記項目で非介入群よりも有意な改善が見られた。ODIにおいてはADL指導による動作方法の学習が影響していたのではないかと考える。また，SF-36においては疼痛の改善に有意差はないにも関わらずBP・VTの項目に有意差が見られたことから，精神・心理面への影響によるものと考え，今回のADL指導介入がQOL向上の一助となったのでないかと考える。しかし，SF-36においてVT以外の項目は国民標準値に達していない。本研究の限界として介入の有無以外の項目については検討してなく，他因子の影響について検討してくことが今後の課題である。

【はじめに，目的】

2012年の腰痛診療ガイドラインによれば，慢性腰痛に対する運動療法は高いエビデンスが報告され，管理下の運動療法が良いとされている。腰痛症では精神医学的問題の関与により治療に難渋することがあるが，そのような症例に対しても管理下の運動療法であるマッケンジー法（MDT）で改善することを経験する。本研究の目的は精神医学的問題の関与が疑われる腰痛症に対してのMDTの有効性を検討することである。

【方法】

対象は2013年11月から2016年1月に当院にてMDTを用いて治療を行ない，初回・最終評価が可能であった46例（男性20例，女性26例）である。MDT初回時に整形外科疾患における精神医学的問題を見つけるための簡易問診票（BS-POP）を用いて評価し，精神医学的問題の関与が疑われる症例を異常群（14例：男性7例，女性7例），それ以外を正常群（32例：男性13例，女性19例）に分類した。治療効果判定は日本整形外科学会腰痛評価質問票（JOABPEQ）とし，MDTの初回および最終時に評価し，両群を比較検討した。統計解析は治療前後の比較ではWilcoxon符号順位和検定，治療前の二群比較にはMann-Whitney U検定，有効率の二群比較にはFisherの正確確立検定を用いて，有意水準を5%未満とした。

【結果】

BS-POP正常群，異常群におけるJOABPEQの有効率はそれぞれ疼痛関連障害では77%，71%，腰椎機能障害では67%，40%，歩行機能障害では83%，42%，社会生活障害では58%，46%，心理的障害では31%，15%であり，歩行機能障害において有意差が見られていた（P＜0.05）。疼痛関連障害において治療前の比較では正常群50.0±15.8，異常群43.0±14.5と異常群が低い傾向（P=0.06）であり，異常群において重症度が高いことが示唆されたが，治療後は正常群が85.5±14.5（P＜0.01），異常群が71.0±21.4（P＜0.01）とそれぞれ有意に改善が見られていた。

適切な運動方向（Directional Preference，DP）については正常群では伸展20例（63%），屈曲11例（34%），不明1例（3%），異常群では伸展8例（57%），屈曲3例（21.5%），不明3例（21.5%）であった。

【結論】

マッケンジー法では「中腰，前屈で痛い」，「座っていると痛い」等の姿勢や動作に関連する腰痛をメカニカルな腰痛と呼び，メカニカルな腰痛に対しては症状が改善する適切な運動方向（DP）に基づく運動療法が有効だとされている（Long A, et al., 2004）。今回の対象においてもBS-POP正常群で97%，異常群で78.5%のDPが検出されていたため，BS-POP異常群においても疼痛関連障害の良好な改善が見られていたと考えられる。精神医学的問題の関与が疑われる症例では，一見，病態が複雑なように見えるが，中にはメカニカルな要素による腰痛症も含まれており，これらに対してDPに基づいた運動療法は有効であったと思われる。

【はじめに，目的】

慢性腰痛症に対する運動療法は有効性が高いエビデンスがあると言われている。特に体幹筋力強化やストレッチングによる運動療法は良好な成績が報告されており，評価も確立している。しかし，体幹伸展筋の筋持久力評価は，SorensenやItoらの方法が用いられてきたが，近年は高齢者の増加や脊柱変形などの患者変化に適応できず，臨床において活用される機会が激減している。そこで，本研究は新らたに考案した体幹伸展筋に対する筋持久力評価時の中間周波数を検証して，筋持久力の指標になり得るか否かを検討することを目的とした。

【方法】

対象は，健常成人男性10名（平均年齢29.6歳，身長172.2cm，体重71.8kg）の左右腰背部傍脊柱筋20筋とした。評価肢位は，下肢を床に対して膝立ちの状態で体幹および上肢をプラットホーム上に伏臥位になるようにした。運動課題は，評価肢位から上肢をプラットホームから離すように挙上して保持（上肢挙上）と殿部をプラットホームから離すように挙上して保持（殿部挙上）の2種類とした。課題時は表面筋電計（NORAXON社製；EM-801）を用いて，T10・T12高位傍脊柱筋およびL2・L4高位傍脊柱筋を導出筋として，各高位における筋の中間周波数を算出した。統計的解析は一般線形モデルを用いて，有意水準は5%とした。

【結果】

上肢挙上時におけるT10高位の中間周波数の結果は，開始時61.9Hz，60秒後59.3Hz，120秒後56.7Hz，T12高位は開始時62.6Hz，60秒後62.5Hz，120秒後60.5Hzであり，T10高位の開始時に比べて120秒後において有意な低下を認めた。また，殿部挙上時におけるL2高位の中間周波数は，開始時43.3Hz，60秒後37.7Hz，120秒後30.9Hz，L4高位は開始時49.3Hz，60秒後48.5Hz，120秒後43.7Hzであり，L2およびL4高位の開始時に比べて120秒後において有意な低下を認めた。なお，上肢挙上時のT10とT12高位の中間周波数の間に相関関係（r＝0.94）を認め，殿部挙上時のL2とL4高位も同様に相関関係（r＝0.78）を認めた。

【結論】

本研究において上肢挙上および殿部挙上時の中間周波数は，開始時に比べて120秒後に低下を示した。先行研究において中間周波数の低下は，筋疲労の指標であると報告されており，本研究の課題も中間周波数の低下が筋疲労を起こした結果であると考える。また，上肢挙上時のT10およびT12，殿部挙上時のL2およびL4高位の中間周波数は相関関係を認めており，各傍脊柱筋の分節的な疲労を示しているものであると考える。本研究で考案した体幹伸展筋に対する筋持久力評価は，中間周波数を検証した結果から筋持久力の指標になり得る可能性が示された。

今後の課題は，筋持久力低下の基準値を設定することや慢性腰痛症や脊柱変形患者における特徴を検討すること，さらに各パフォーマンスとの関連性を示して評価意義を追及していくことである。最終的に，臨床で有効に活用できる評価として確立することを目標とする。

【はじめに，目的】

腰椎椎間板ヘルニア（以下，LDH）ガイドラインにおいて，手術直後からの積極的なリハビリテーションを行う必要性は認められないとされている。しかし，我々はLDH術後5日目から腹臥位での持続的な腰椎伸展位保持（以下，持続伸展）を開始するという積極的理学療法が疼痛，アライメント改善に有効であると報告した（石田，2014）。入院期間が短縮している現状において，さらに早期から安全に実施できないか，即時的に症状を軽減できないかと考えた。

そこで，本研究の目的は，LDH術後さらに早期における持続伸展の即時効果を調査することである。

【方法】

対象は，2016年1～6月にLDH摘出術を実施した37例（年齢40±12歳，男性24例，女性13例）とした。ドレーンを抜去した術後2，3日目に腰痛を有する例に対し，10分間の持続伸展を実施した。除外基準は背臥位で腰痛が増強した例とした。

持続伸展前後に腰痛の程度（VAS），姿勢・動作時痛の有無を評価した。自己評価として「良好」，「不変」，「悪化」の3段階で調査し，満足度をVAS（100mmが最も良好）で聴取した。術後理学療法は術翌日から開始し，術翌日は軟性コルセットを着用下で物理療法，腹横筋強化，歩行練習，ADL指導を実施した。

統計解析は，VASの推移に関してWilcoxsonの符号付順位検定を用い，効果量（r）を算出した。有意水準は5%とした。

【結果】

除外基準に該当した5例を除いた32例を本研究の対象とした。寝返り時痛28例，起き上がり時痛18例，座位時痛16例，立ち上がり痛14例の順に多かった。

VAS（mm）は腰痛24→11と有意に改善した（p＜0.05，r＝0.65）。満足度は77mmと良好であった。良好例15例（46.9%），不変例17例（53.1%），悪化例はいなかった。良好例における症状消失例は5例（33%）存在した。

【結論】

術後超早期でも持続伸展による悪化例は存在せず，良好例の3割で症状が完全に消失した。術後超早期の持続伸展は，背臥位で症状が増強しない症例に対して症状改善に結びつく可能性を示唆した。

術後超早期の腰痛の原因として，創部痛，神経根性，椎間板性・筋性腰痛などが考えられる。術前は腰仙椎が直線化する（Endo K，2010），術後は腰椎前弯が減少する（Mannion，2005）との報告があり，術前からのアライメント不良が，術後も残存することが推察される。腰椎前屈位により椎間板内圧が高くなる（Nachemson A，1960），腰背筋内圧が高くなる（紺野，2000）との報告がある。術前からのアライメント不良に対して持続伸展を行うと，腰椎が伸展位になることで椎間板・腰背筋内圧が減少し，椎間板後面（後縦靭帯，線維輪）の緊張軽減による機械的刺激の減少および腰背筋の侵害受容器への刺激減少により，症状改善の要因につながった可能性が考えられる。

LDH術後超早期の持続伸展は，悪化例は存在せず，即時的な腰痛の軽減が得られることから，安全かつ有効な理学療法の可能性がある。

【はじめに，目的】

扁平足へのインソール装着による踵骨中間位補正が静止立位の下肢，骨盤，肩甲骨へ及ぼすアライメント変化の波及効果を運動連鎖の視点より検討する。また，デジタルカメラでの計測方法が臨床場面で有用であるか検討する。

【方法】

大学生39名（男性：20名，女性：19名，年齢：21.8±0.7歳）を対象とした。アーチ高率（基準値：男性16.4%，女性14.6%）より正常足（NF：Normal foot）と扁平足（FF：Flat foot）に群分けした。インソール有無で踵骨傾斜角度と下腿踵骨角度，FTA，骨盤前傾角度，肩甲骨上方回旋角度のアライメントをデジタルカメラで撮影し，画像解析ソフトImage Jで関節角度を計測した。事前に各アライメント項目の検者内信頼性を確かめるために級内相関係数（1，1）を調べた。統計処理はShapiro-Wilk検定で正規性の確認，群内でのインソール装着と非装着の比較，群間比較に対応のあるt検定を行った。

【結果】

すべての級内相関係数（1，1）の判定基準が0.8以上で良好だった。アーチ高率よりNF群は40足（17.3±1.2％），FF群は38足（13.6±1.7％）であった。両群共に，インソールの装着で踵骨傾斜角度（NF：4.7±2.9→3.7±3.0，FF：4.7±2.6→2.5±2.4）と下腿踵骨角度（NF：8.0±3.6→6+9±3.0，FF：10.0±4.0→6.8±3.5）が有意に減少した。下腿踵骨角度はFF群が有意に大きかったが，インソール装着でNF群と有意差がなくなった。FTA（NF：175.3±3.3→175.1±3.4，FF：175.9±2.4→175.8±2.4）は両群共に有意差はなかった。骨盤前傾角度（NF：42.4±9.1→40.3±9.6，FF：36.1±8.6→34.3±5.1）は両群共にインソールの装着で有意に減少したが，変化量に有意差はなかった。肩甲骨上方回旋角度（NF：36.9±4.2→40.2±5.6，FF：36.4±6.0→40.6±6.9）は両群共に，インソールの装着により有意に増加した。

【結論】

健常者の下肢・骨盤のアライメントを三次元動作解析装置VICONで解析した研究では，ウェッジで踵骨を回内させることで下腿内旋や股関節内旋，骨盤前傾が有意に増大したと報告されている。本研究ではFF群へのインソール使用で下腿踵骨角度や骨盤前傾角度が有意に減少したことから，踵骨が回内位から中間位付近に誘導され，脛骨・大腿骨が外旋方向に移動し骨盤を後傾させたと考える。これはVICONを使用した研究と骨盤後傾まで類似した結果のため，下肢・骨盤アライメントはデジタルカメラでも計測でき，臨床現場で有用な測定方法であることが示唆された。また，FF群がNF群と骨盤変化までは同様な変化だったことから，扁平足へのインソール使用は下肢関節障害や腰痛の予防に期待できると考えられる。肩甲骨は胸郭上を動くため胸椎彎曲や胸郭形状から影響を受ける。本研究ではインソール使用により骨盤前傾の減少と肩甲骨上方回旋の増大が生じた。これは骨盤後傾により腰椎前彎や胸椎後彎が減少し，胸郭形状が変化したことで肩甲骨上方回旋が増大したと推測される。

【はじめに，目的】

靴には足部への負担を軽減する緩衝性や，過度な動きを抑制する安定性が求められる。しかし，靴は地面との摩擦による底面の摩耗を避けることができず，摩耗により本来の機能を発揮できない状態での歩行は下肢関節のメカニカルストレスを増大させると考える。靴底の摩耗による歩行の変化を調べた先行研究は散見されるが，メカニカルストレスの指標である関節モーメントの検討は管見の限りなされていない。したがって，本研究の目的は靴底の踵外側部の摩耗による歩行中の下肢関節運動と関節モーメントの変化を明らかにすることとした。

【方法】

対象は健常者10名（年齢20.3±0.9歳・身長167.1±8.7cm・体重59.3±15.7kg）とした。

計測は三次元動作解析システムVICON-NEXUS（Vicon motion systems社）と床反力計（AMTI社）を使用した。マーカー位置および算出項目はPlug-In-Gait下肢モデルに準拠し，右下肢データを分析対象とした。計測課題は至適速度での歩行とし，靴底の踵外側部の摩耗量を変化させたスニーカーXLC-CSR（Convers社）を両側に装着して行った。摩耗条件は，齋藤ら（2006）の報告値を参考に摩耗なし（以下Normal），中等度摩耗（以下Mild），重度摩耗（以下Severe）の3段階とした。データはStance phase（以下SP）の時間で正規化した後に3試行分を平均し，歩行周期各相に相当する10・35・65・90％SPにおける値を比較した。統計学的分析は，Friedman検定とpost-hocにTukey法による多重比較検定を用い，有意水準1％で判定した。

【結果】

Normalに比べて，摩耗靴では足関節背屈（Severe：10/35％SP）・回外（Severe：10％SP），膝関節屈曲（Mild：10％SP・Severe：10/35/65％SP）・外反（Severe：10/35/65/90％SP）角度が大きく，内部膝関節外反・股関節外転モーメント（Mild：10％SP・Severe：10％SP）が小さかった。

【結論】

摩耗靴は靴底の踵外側の支持性がないため，Loading Response（以下LR）に距骨下関節（以下ST関節）が急激に回外すると考えられるが，実際にはこれを低減するためにtoe outによる歩行修正が生じたと推察される。Toe outにより，踵接地時に靴の摩耗面と床面が平行になるため，LRにST関節の急激な回外を軽減できるが，下肢が外方を向く肢位でのヒールロッカーにより下腿前内側面が前方に引き出され，膝関節が外反し膝内側を走行する筋の遠心性収縮を生じさせたと考える。

靴底の摩耗によりおこるtoe out戦略はLRの外側不安定性を低減する代償に，膝関節外反によるメカニカルストレスを生じさせることが分かった。

【はじめに】

足関節脱臼骨折のL-H分類SER型stageIVは外在筋腱や靭帯組織に対して早期運動療法にて拘縮を予防し足関節機能改善が求められる一方で，SER型すべてのstageで遠位脛腓靭帯損傷が合併するとされ，組織修復過程早期の伸張ストレスで脛腓間離開による不安定性の残存が危惧される。そのため，前脛腓靭帯の損傷程度を確認し組織修復過程を考慮した術後運動療法が必要となる。今回，L-H分類SER型stageIVの術後，前脛腓靭帯損傷のため組織修復の期間，意図的に背屈可動域獲得を遅延させた運動療法を実施した結果，脛腓間距離が一定に保持でき不安定性なく独歩が獲得できた。靭帯損傷後，組織修復過程を考慮した運動療法の有効性を示す事を目的として若干の考察を加え報告する。

【方法】

症例は30歳代女性である。ボルダリング中に高所から転落して受傷。右足関節脱臼骨折（L-H分類SER型stageIV）と診断され，観血的整復内固定術を施行しギプス固定となる。術後2週でギプス除去，装具着用して退院となる。術後4週で1/3部分荷重が許可され，その後1週ごとに荷重量増加し，術後7週で全荷重許可となる。画像所見にて脛骨後方外側縁～腓骨内側縁距離が受傷後11mm，術直後4mmであった。ギプス固定中は足趾屈筋腱の癒着予防と隣接関節の筋力低下予防を図り，術後2週にてギプスが除去され装具着用となった。評価では背屈-10°/底屈20°，前脛腓靭帯に圧痛（VAS：8）と他動背屈時痛（VAS：8），他動内返し操作で疼痛（VAS：8）が生じていた。術後2週からの運動療法は浮腫管理の徹底と，足趾外在筋腱の癒着予防のため選択的に筋収縮を促し腱の滑走性維持を図った。また，脛腓間離開を防止するため背屈方向への操作は中止し，さらに部分荷重時には踵部補高し底屈位とさせた。術後6週時に前脛腓靭帯の圧痛と他動背屈時痛が消失（VAS：0），他動内返し操作での疼痛も消失（VAS：0）したため組織修復が得られたと判断し，術後6週からは積極的に背屈と外反可動域の改善と7週から全荷重歩行を進めた。

【結果】

術後12週時に背屈18°/底屈45°に改善し，疼痛も消失（VAS：0）した。脛骨後方外側縁～腓骨内側縁距離も4mmで離開なく独歩が可能となった。JOAスコアは86点であった。

【結論】

画像所見により遠位脛腓間の離開が確認できたため，前脛腓靭帯損傷を予測した。靭帯損傷における修復過程は，炎症期，増殖期，成熟期の3期に分けられ受傷後約6週以降で線維芽細胞が減少しコラーゲンが安定・成熟化するとされる。また，脛腓間距離は背屈0°以上で漸増し，荷重によっても有意に延長するとされる。症例においても前脛腓靭帯が成熟，安定を期待し意図的に背屈制限を設けて荷重時は補高による底屈位で実施した結果，術後6週にて前脛腓靭帯の圧痛や動作時痛が消失したため組織修復が得られ脛腓間が安定し術後12週で独歩が安定した。今回，組織修復過程を考慮した運動療法が奏功した一症例を経験した。

【はじめに，目的】アキレス腱付着部痛の一因として，後踵骨滑液包炎後に続発する踵骨とアキレス腱間の癒着が挙げられる。この癒着評価には底屈運動時のKager's fat pad（KFP）の動態をエコー観察することが有用とされているが一般的とは言い難い。Theobaldは，KFPにアキレス腱区画，長母指屈筋区画，ウエッジ区画の3区画があることを報告し，後踵骨滑液包へのウエッジ区画の流入には，長母指屈筋区画の役割が重要であることが示された。本研究の目的は，長母指屈筋区画への圧搾によるウエッジ区画の滑液包内への流入動態について検討し，癒着の評価に必要な超音波機能解剖を明示することである。

【方法】対象は，足部に運動器疾患を有さない健常者20名（男性13名，女性7）の両脚40足，平均年齢20.3±0.7歳である。エコーは，日立アロカメディカル社製Noblusを用い，18MHzのリニアプローブを使用した。方法は，腹臥位にて足関節底屈位とした状態（静止時）で，踵骨近位端からウエッジ区画の最遠位部までの距離を測定した。更に，同一検者がKFPの長母指屈筋区画を遠位方向へと圧搾し（押込時）同様に距離を測定した。描出方法は，アキレス腱の長軸走査によりfibrillar patternが鮮明な画像を描出した。描出画像からプローブを内側並びに外側へと移動し，踵骨後面のsuperior facetの形態を基準に，内側・中央・外側の3部位で測定した。

【結果】後踵骨滑液包の位置変化について，静止時では，内側3.2±1.4mm，中央4.1±1.9mm，外側4.1±1.9mm，押し込み時では，内側5.2±1.7mm，中央6.8±2.1mm，外側7.3±2.0mmであった。各測定部位において，静止時より押込時で有意（p＜0.05）に尾側へ変位していた。左右差と性差はなかった。静止時には測定部位による差はなかったが，押込時には，内側より外側は有意（p＜0.05）に深く，中央より外側が有意（p＜0.05）に深く，ウエッジ区画が足底方向に変位していた。

【結論】長母指屈筋区画の押し込みにより，後踵骨滑液包に癒着のない健常者であっても，静止時に比して内側で2.0mm，中央で2.7mm，外側では3.2mmの変位があった。足関節底屈位での後踵骨滑液包へのウエッジ区画侵入動態を観ることで同部の癒着評価が可能であるが，押し込み操作を加えることで更に深部へウエッジが侵入した。同部の癒着評価において，長母指屈筋区画の押し込み操作を加えた方が，ウエッジ区画の動態観察が可能であり，癒着評価がより確実になると考える。侵入量は外側が最も深く，内側は浅い特徴があり，滑液包の奥行に由来するものと考えられ，癒着評価において留意すべきである。本研究は健常者の正常動態であることから標準値を知り得た訳であり，今後後足部障害と比較することが課題と考える。

【はじめに，目的】厚生労働省の国民生活基礎調査（2013年）によると，介護・支援が必要となった方の全体の11.8%は「転倒・骨折」が原因であり，臨床現場でも骨折は理学療法の対象となることが多い。骨折に対する超音波療法は，0.03 W/cm²の低出力超音波（LIPUS）が既に臨床応用されている。しかし，LIPUSは細胞の分化を促進する働きをもつが，細胞を増殖することができない。これは，細胞に弱い物理的刺激を加えると分化するという報告と一致する。骨折治癒過程において細胞増殖は欠かせない。細胞に生理的範囲内での強い刺激を加えると増殖するという報告があることから，超音波の強度を上げることで細胞が増殖し，より効果的な治癒が得られるという着想を得た。そこで，本研究では，0.5W/cm²，1.0W/cm²，2.0W/cm²の強度で治癒促進効果が認められるかどうかを検討した。

【方法】合計12匹のWistar系雄性ラット（15週齢，体重350kg）の両大腿骨閉鎖性骨折モデルを作成し，片側の大腿骨に超音波治療を28日間（20分/日）行った。治療側を0.5 W/cm²群（n=4），1.0 W/cm²群（n=4），2.0 W/cm²群（n=4），に無作為に分け，反対側を対象群（n=12）とした。実験期間終了後，大腿骨を採取し，μCT撮影を行い，その後凍結包埋したサンプルから非脱灰未固定切片を作製した。μCTによって三次元再構築された組織像とヘマトキシリン・エオジン染色を行った切片上で骨折治癒過程の進行度を観察した。

【結果】骨折治癒過程の進行に伴って形成される，骨折間隙の線維骨の架橋は，0.5W/cm²群で3/4例，対象群で9/12例認められた。一方で，1.0 W/cm²群と2.0 W/cm²群では骨折間隙が残存しているものが多く，線維骨の架橋は1/4例ずつしか認められなかった。また，0.5W/cm²群では，対象群と比較して，骨折仮骨が縮小しており，骨リモデリングがより進行している所見が認められた。現在，上記の形態学的評価に加えて，μCTによる骨密度の測定，骨芽細胞と破骨細胞の局在を把握するために，それぞれアルカリ性フォスファターゼ染色と酒石酸抵抗性フォスファターゼ染色，骨の質を評価するためにI・II型コラーゲンの免疫染色を行い，詳細な分析を進めている。

【結論】現時点で結果の得られている形態学的評価において，LIPUSの0.03W/cm²だけではなく，より高強度の0.5W/cm²の超音波は骨折治癒の促進効果をもつが，1.0W/cm²と2.0W/cm²の高強度の超音波では骨折治癒を阻害してしまうことが明らかになった。超音波療法には，細胞増殖を促すことで，LIPUSよりも効率的に骨折治癒を促進できる可能性を秘めている。しかし，従来治療に用いられている1.0W/cm²と2.0W/cm²で有害事象がみられるため，これらの強度の超音波を骨折部周囲に適用する際には注意を要する。

【はじめに】

膝蓋骨上脂肪体（suprapatellar fat pad：以下SPF）と大腿骨前脂肪体（prefemoral fat pad：以下PFP）は，矢状面にて膝蓋上嚢の前後に存在する脂肪体である。その機能は比較的類似し，膝伸展化機構の効率を高め，膝蓋上嚢の滑走性を維持すると報告されているが，SPF・PFP・膝蓋上嚢の機能性を画像所見より探究している報告は散見されない。本研究ではSPF・PFPが膝蓋上嚢を囲う構造を膝蓋上嚢周囲脂肪体（perisuprapatellar pouch fat pad：以下PSPF）と定義し，核磁気共鳴画像法（以下MRI）を用い安静時と大腿四頭筋セッティング時で形態を比較，同時にPSPFの形態に影響する因子を検証する。

【対象と方法】

可動域制限を呈さない男性8名（16肢），平均年齢19.1±0.7歳。PSPFの実態は，日立MRイメージング装置（Apetroシリーズ）を用いMRIを施工。膝関節MRIの矢状断，T2強調画像を用い調査した。撮影肢位は仰臥位，股関節軽度内旋位，膝関節伸展位にて同部位を固定，安静時と大腿四頭筋セッティング時を撮影した。撮影条件は冠状面・水平面にて，膝関節面より顆間窩中央に垂直になるよう位置を決め，矢状断10mm間隔に3スライス撮影し2枚目を画像解析した。PSPFの計測点はSPF最上端とし，大腿骨前面に垂直になるよう厚みを①全厚，②皮下脂肪厚，③PSPF厚，④筋厚（①－（②＋③））を計測。次に⑤顆間部最下点を通る水平線から垂直にPSPF計測点の距離，⑥膝蓋骨移動距離（膝蓋腱長），⑦膝蓋骨上縁を通る大腿骨側に引いた水平線から大腿四頭筋角度を計測した。上記7項目を（安静時/大腿四頭筋セッティング時）で比較，統計処理にはWilcoxonの符号付順位和検定を用いた。また，有意差のある項目の関係性をPearsonの相関係数を用いて検証した（有意水準5％未満）。

【結果】

7項目の結果を記す。①（34.1mm/36.7mm），②（12.2mm/12.0mm），③（10.1mm/13.3mm），④（11.8mm/11.3mm），⑤（81.7mm/87.2mm），⑥（39.5mm/43.0mm），⑦（61.7度/74.3度）。②と④以外全ての項目で大腿四頭筋セッティング時の値が有意に高かった（p＜0.01）。有意差のあった5項目のうち，①全厚および⑥膝蓋骨移動距離（膝蓋腱長）と③PSPF厚との間に有意な相関を認めた（それぞれ，r=0.603，r=0.539，p＜0.05）。

【結論】

PSPF厚の増加は，厚みの他項目と照らし膝蓋上囊の厚み・脂肪体の柔軟性が増加したと判断した。膝蓋上囊の癒着を画像診断する際に関節造影を用いるが，MRIと大腿四頭筋セッティングを用いたPSPFの厚みを利用する手段は簡易で有効性が期待できる。また，大腿四頭筋角度増加は筋張力との関連性と捉えMRIの有効性が示された。PSPF計測点の上方移動は，膝蓋上囊に停止する膝関節筋の牽引を考えるが，安岡は停止部にいくほど脂肪組織に覆われているとし，MRIでの同定は困難と判断した。PSPF厚と全厚，膝蓋骨移動距離の相関性から従来のpatellar mobilization・大腿四頭筋セッティングは膝蓋上囊癒着予防の効果を裏付ける結果となった。

【Purpose】

This study aimed to quantitatively clarify the rolling and sliding movements of humeral head（HH）in the dynamic instability of the glenohuemral joint.

【Methods】

Four patients with bilateral multidirectional instability of glenohumeral joint（eight shoulders）（DI）and four healthy adults（eight shoulders）（DS）participated in this study. All subjects were instructed to rotate their shoulders at the arm by side of the body with 15 cycles in one minute while scanning by a 0.4 T open MRI device（Aoerti Eterna, Hitachi Medical Corporation, Japan）and recording by a video camera, simultaneously.

The ratios of rolling and sliding of HH were computed from the MR imaging and video camera data obtained. The humeral translation（ΔH_t）is the summation of rolling and sliding movement. The rolling movement is the product of the radius of HH（Hr）and the change in rotation angle of HH（ΔHθ）. Hence, the ratios of rolling, R and sliding, S, movements were given by R：S=HrΔHθ：（HrΔHθ-ΔH_t）. Mann-Whitney U test were used to compare the ratios between DI and DS（p＜0.01）. This study was approved by the Ethics Committee.

【Results】

The ratios of rolling and sliding were 1：-087 in DI and 1：-0.18 in DS during internal rotation（IR）. The predominant sliding ratios in DI were typical at neutral positions during shoulder rotations, with 1：-2.02 and -1：2.41（p=0.0209）, respectively.

【Discussion】

The HH in DI might be unable to centre on the glenoid fossa as closer to the end of IR due to the insufficient muscle control of agonist and antagonist muscles during shoulder rotation. The deviation of HH might be as a consequence of that HH was extruded to the slacked side of glenohumeral joint by activation of dominant rotator muscles while antagonist rotator muscles did not function as force couple.

【Purpose】

Energetic cost contributes to movement impairments observed during stair negotiation in persons with knee osteoarthritis. Specifically, the intersegmental mechanical energy exchange may be diminished in the presence of pathologies. The purpose of this study was to evaluate mechanical energy efficiency during stair negotiation in persons with knee osteoarthritis using mechanical energy analysis.

【Methods】

Sixteen patients with medial knee osteoarthritis and 16 age-matched controls participated. Three-dimensional motion analysis system and force platforms were used to acquire biomechanical data. The participants were instructed to ascend/descend a 2-step staircase at the controlled pace of 90bpm and repeat it 3 times. The mechanical power exhibited during whole stance phase at the 1st step was computed. Mechanical Energy Expenditure（MEE）was calculated by integral of net joint power at each joint. Mechanical Energy Compensation（MEC）was defined as the proportion of muscle energy compensated by inter-segmental energy transfer. Based on energy transfer modes, MEE and MEC were determined separately as three phases；concentric, eccentric transfer, and no-transfer phase. Independent sample t-test was used to compare MEE and MEC at each phase and joint between the groups. All subjects provided written informed consent following approval by the Institutional Review Board.

【Results】

In stair ascending, persons with knee osteoarthritis performed the task with less MEC（p=0.032）at the ankle joint, which was observed prior to push-off. Patients group displayed less mechanical energy transfer from the shank to the foot segment. Concentric MEC at the hip joint in later stance phase of stair descending was lower in Patients group（p=0.029）. Patients demonstrated less mechanical energy transfer from the pelvis to the shank segment.

【Discussion】

Persons with knee osteoarthritis demonstrated less mechanical energy transfer during stair ascending and descending. These findings provide insights into intervention strategies for persons with stair negotiation difficulties.

【Purpose】

This study's purpose was to analyze the sports ability of patients with adolescent idiopathic scoliosis（AIS）at an average of 35 years postoperatively.

【Methods】

The sports abilities of 25 AIS patients（2 males, 23 females；average age, 49.4±5.1 years；average follow-up, 35 years；average Cobb angle of the main curve, 47.4±17.8°）were evaluated using deviation values for 7 of 8 events from Japan's national physical fitness test. The test results were compared between long-term follow-up AIS patients and the national average. Patients whose lowest instrumented vertebra（LIV）was above L2 and ones whose LIV was below L3 were grouped as upper LIV（uLIV）and lower LIV（lLIV）, respectively. Postoperative results were compared between these two groups. We also evaluated the correlation between the number of fused vertebrae and the sports ability.

【Results】

The patients' general performance on physical fitness tests, which was lower than the national average, included the following scores：grip strength, 38.7±9.9；sit-ups, 35.0±10.9；anterior bending, 39.0±13.0；side jump, 34.7±10.0；broad jump, 22.7±12.8（these 5 events, p＜0.01）；and standing on one leg with eyes open, 53.8±37.2, or with eyes closed, 51.3±35.1（not significant）. No significant differences existed between the uLIV and lLIV groups. However, the correlation between the number of fused vertebrae and agility was r=-0.46.

【Discussion】

We found that after long-term follow-up, AIS patients have lower sports ability than healthy persons, but balance is the same in both groups. In AIS patients, those with fewer fused vertebrae have higher agility.

【Purpose】

Insoles are commonly used to improve symptoms in patients with medial knee osteoarthritis（OA）. However, it is unclear whether lateral wedged insoles（LWI）or medial wedged insoles（MWI）are more effective in improving pain and function. The purpose of this study was to investigate which insole is better in terms of pain and function for patients with medial knee OA.

【Methods】

A PubMed search was performed on selected keywords related to knee OA. Selected keywords that related to knee osteoarthritis were“knee osteoarthritis”and“knee OA”

In addition to the words,“wedged insoles,”“laterally elevated insoles,”“medially elevated insoles,”“varus insoles,”“valgus insoles,”“foot orthoses,”“laterally elevated orthoses,”“medially elevated orthoses,”“varus orthoses,”and“valgus orthoses”were combined.

We looked for articles only in English that investigated knee pain and function using the Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）. Exclusion criteria were not to include knee symptoms, wedged insoles or knee OA patients.

【Results】

We found 141 articles using the abovementioned keywords. After using our algorithm, we found 25 articles related to pain and LWI and none related to MWI. There were many effective articles for pain. Related to WOMAC, LWI were 12 and MWI was 0. It was shown that variation in effect for WOMAC. There were no articles on MWI. However, there were a few studies that investigated LWI with medial arch support.

【Discussion】

LWI devices may be effective in improving pain and function in patients with knee OA. However, not enough studies on WOMAC were found. Furthermore, there were no articles on MWI devices. Therefore, further research on insoles for patients with knee OA is required, especially functional outcomes and medial support orthotic devices, including LWIs with medial arch support.

【はじめに，目的】

変形性膝関節症（膝OA）は，60歳以上では人口の80％以上になんらかのX線学的関節症変化が出現し，約10％が日常生活に支障を来たしているとされている。平成25年の国民生活基礎調査では，要支援となる原因は膝OA等の関節疾患が20.7％と最も多くなっており，膝OAの進行に伴い日常生活動作（ADL）において制限が生じてくる。ADLに制限が生じていると，日常から最大機能に近い機能を発揮する状態となりADL遂行に努力を要す。このような状態は予備能が低いと定義され，安全・安楽なADLを獲得するためには予備能が確保されている必要がある。特にADLにおいて主要な歩行機能は生活範囲の制限とも関連が高い。本研究では，膝OA患者の歩行予備能に影響を与える要因について検討した。

【方法】

対象はTKAおよびUKA施行予定の術前膝OA患者535例（年齢75.0±7.2歳，男性105例，女性430例）とし，10施設の協力を得て実施した。予備能は最大機能に対する至適機能の差とされており，本研究では歩行予備能としてTimed Up and Go test（TUG）を用いて，至適TUG（TUGcom）と最大TUG（TUGmax）からTUG Reserve（TUG-R）を求めた。TUG-Rは橋立らの方法に従い下記の式に基づき算出した。

TUG-R＝〔（TUGcom－TUGmax）/TUGmax〕×100/TUGmax

統計学的解析はTUG-Rを従属変数とし，調査項目（年齢，性別，BMI，運動歴の有無，KL分類，障害側）と測定項目（安静時痛，術側・非術側膝屈曲/伸展ROM，術側・非術側膝屈曲/伸展筋力）から，単変量解析にてp＜0.20であった変数を独立変数として選択した。重回帰分析ではステップワイズ法により変数選択を行い，調査項目を交絡因子として強制投入して調整を行った。また，TUG-RとADLとの関連を検討するためJKOM，APDLとの相関分析も行った。有意水準は両側5％とした。

【結果】

重回帰分析の結果（p＜0.00，R²＝0.17），TUG-Rに影響する因子として非術側膝伸展筋力が抽出された。また，交絡因子では年齢（p＜0.00，β＝－0.19）と性別（p＜0.00，β＝0.14），BMI（p＝0.04，β＝－0.08），OA重症度（p＝0.03，β＝－0.09）に有意性が認められた。相関分析はJKOM（r=－0.25），APDL（r=0.20）と有意な相関を認めた。なお，TUG-Rの平均は2.6±1.8であり，TUGcomは14.8±6.6秒，TUGmaxは11.8±5.5秒であった。

【結論】

本研究の結果，膝OA患者の歩行予備能は非術側膝伸展筋力が高いほど有意に高いことが示された。また，男性であり，年齢が若く，BMIが低値，OA重症度が低いほど高いことも示された。一方，OA重症度の高い高齢の肥満女性では歩行予備能低下が危惧されることも明らかとなった。さらに，JKOM，APDLにはTUG-Rとの相関が認められ，先行研究と同様に歩行予備能とADLには関連があることが示された。本研究は膝OA患者のADLに関連する歩行予備能の要因を明らかにすることができ，今後の理学療法を展開する上での一助になると考える。

【はじめに，目的】

歩行中の大きな外的膝内転モーメント（KAM）が変形性膝関節症（KOA）の発症および進行に関連することが報告されている。我々は，臨床で一般的に用いられる片脚立位動作に着目し，本動作中のKAMおよび支持側方向への骨盤・体幹傾斜が歩行時のKAM最大値に関連することを報告してきた。しかしながら，これまでの報告は健常成人を対象にしておりKOA患者での検討が課題であった。したがって本研究の目的は，片脚立位動作における生体力学的指標が歩行時のKAMに与える影響をKOA患者で検討することとした。

【方法】

対象は，KOA患者7名（女性7名，68.3±7.3歳，152.4±8.4cm，57.7±18.1kg）とした。動作課題は自然歩行と片脚立位への移行動作（以下，片脚立位課題），自然立位とし，赤外線カメラ6台と床反力計2枚の同期により記録した。片脚立位課題の開始肢位は自然立位とし，音刺激後出来るだけ速く片脚立位になるよう指示した。解析区間は音刺激から足底離地後1秒までとした。体表マーカーはHelen Hayes Setを用い，第2胸椎棘突起を追加した。歩行課題と片脚立位課題でのKAM最大値，片脚立位課題での骨盤・体幹傾斜角度の最大値，膝関節レバーアーム長，自然立位での膝内転角度を算出し，骨盤・体幹傾斜は立脚側への傾斜を正とした。統計は，歩行中のKAM最大値とそれぞれ①片脚立位課題でのKAM最大値，②片脚立位課題での骨盤・体幹傾斜角度，③片脚立位課題での膝関節レバーアーム長，④自然立位での膝内転角度との相関をPearsonの積率相関係数を用いて検討した。有意水準は5％未満とした。

【結果】

歩行時KAM最大値と片脚立位課題でのKAM最大値（r=0.83，p＜0.05）および自然立位での膝内転角度（r=0.82，p＜0.05）と有意な相関を認めた。また，統計学的に有意では無かったが歩行時KAM最大値と片脚立位課題での膝関節レバーアーム長が中程度の相関を示した（r=0.55，p=0.20）。歩行時KAM最大値と片脚立位課題での骨盤・体幹傾斜角度との間に相関は認められなかった。

【結論】

本研究では健常成人を対象とした我々の先行研究と同様，両課題中のKAMが相関した。本研究結果は片脚立位課題が歩行中の生体力学的挙動を反映する動作課題であることを示唆した。一方で，片脚立位課題での骨盤・体幹傾斜角度は歩行時KAMと有意な相関を認めず，我々の先行研究と異なる結果を示した。KOA患者では膝内転角度が歩行時KAMに与える影響が大きかったためと思われた。また，本研究は歩行時KAMに片脚立位課題中の膝関節レバーアーム長が関連する可能性を示唆した。レバーアーム長には骨盤・体幹傾斜角度や膝内転角度，足圧中心の位置，股関節内転・内旋等が関連するといわれている。本研究課題のKOA患者への応用では，体幹・骨盤の運動学的挙動の他に，他の要因も考慮に入れた評価が必要であると思われた。今後は症例数を増やして検討を継続する必要がある。

【はじめに，目的】

両側性変形性膝関節症（以下，膝OA）患者の歩行は，遊脚期膝最大屈曲角度が減少しているが，膝関節以外も含めた遊脚期の運動学的な報告は少ない。そこで本研究では，遊脚期の膝最大屈曲角度の減少に伴う股関節の代償的なクリアランスを検討し，両側性膝OA患者の歩行の特徴を明らかにすることを目的とした。

【方法】

対象は両側性膝OAと診断された女性13例26肢（全例内側型，年齢73.5±4.2歳）である。被検者の各足は，膝関節屈伸可動域（以下，ROM）を左右で比較し，ROM制限が大きい側をSevere側（以下，S側），反対側をModerate側（以下，M側）とした。

動作課題は約8mの直線歩行路での独歩快適歩行とした。測定は被検者の身体14箇所に赤外線反射マーカーを貼付し，赤外線カメラ7台を用いた三次元動作解析装置（MAC3D system）を使用した。歩幅と遊脚時間，両股屈伸・外転角度，両膝屈曲角度と角速度は赤外線反射マーカーより算出した。

評価項目は①歩幅，②遊脚時間，③前遊脚期（以下，PSw）膝屈曲角度，④PSw股伸展角度，⑤PSwから遊脚中期（以下，MSw）の膝屈曲角速度，⑥PSwからMSwの股屈曲角速度，⑦PSwからMSwの股最小外転角度，⑧MSw膝最大屈曲角度，⑨MSw股屈曲角度，⑩MSwから遊脚終期股最大屈曲までの股屈曲角速度の10項目である。統計学的方法として，S側とM側の評価項目を対応のあるt検定で比較した。有意水準は5％未満とし，解析にはR version 3.2.1を使用した。

【結果】

膝ROMはS側（伸展-12.3±6.0°，屈曲125.4±6.6°）がM側（伸展-6.2±5.5°，屈曲133.5±5.2°）より有意に低値であったが（p＜0.01），歩行中の歩幅と遊脚時間には有意差はみられなかった。しかし，③PSw膝屈曲角度はS側がM側よりも有意に低値であり（S側27.5±10.9°，M側33.6±6.5°，p＜0.001），④股伸展角度はS側が有意に高値であった（S側12.8±9.3°，M側9.4±7.9°，p＜0.001）。⑤PSwからMSwの膝屈曲角速度（S側149.0±68.0rad/s，M側192.1±31.0 rad/s）と⑥股屈曲角速度（S側129.1±48.6 rad/s，M側156.0±28.0 rad/s）はS側が有意に低値であったが（p＜0.01），⑦股最小外転角度はS側が有意に高値であった（S側3.0±2.6°，M側1.6±1.6°，p＜0.05）。⑧MSw膝最大屈曲角度（S側46.3±14.1°，M側58.0±6.8°）と⑨股屈曲角度（S側4.0±10.6°，M側10.6±7.0°）はS側が有意に低値であったが（p＜0.01），⑩MSw以降の股屈曲角速度はS側が有意に高値であった（S側80.7±27.1rad/s，M側63.7±13.5 rad/s，p＜0.001）。

【結論】

左右の膝ROMに相違のある両側性膝OA患者の歩行は，S側においてPSwに股伸展位での膝屈曲角度が減少し，さらにMSwに向けて股・膝屈曲が行い難く，代って股外転角度を増大させてクリアランスを行い，MSwに軽度股屈曲位での膝最大屈曲角度が減少していた。それ以降は股屈曲を努力的に行い，歩幅や遊脚時間が同程度になるよう調整していることが示唆された。

【はじめに，目的】

変形性膝関節症（以下膝OA）は，高齢者において最も頻度の高い膝関節疾患であり，超高齢社会のわが国において，医療経済の観点からも重大な問題となっている。内反膝OAにおける膝関節運動力学的負荷の指標としてLateral Thrust（以下LT）があり，発症や進行との関連性が示唆されている。また，LTの関連因子として，膝OA gradeの程度，FTAの大きさ，膝関節伸展制限，膝関節伸展筋力低下の減少が報告されている。しかし，LTを視診にて評価している報告が多く，LTの程度を検討した報告は少ない。そこで今回は，三軸加速度計を使用して膝OAの歩行を評価し，FTAの大きさとLTの相関について検討したため報告する。

【方法】

対象は，両側膝OA16名32肢（膝OA gradeIV，年齢74.9±6.4，全例女性，身長147.9±6.0cm，体重60.0±11.0kg，FTA188.2±4.8°）とした。三軸加速度計は，両側の腓骨頭に専用ベルトにて装着した。課題は助走路と減速路2mずつ設けた14m直線歩行路を独歩にて快適速度で行った。歩行中の加速度データは，加速期と減速期の影響を考慮して，歩き始めの2歩と終わりの2歩を除いた。三軸加速度計から得られたデータよりInitial Contact後の膝外側動揺性であるLTを示す膝外側加速度ピーク値（以下ピーク値）（G），歩行の安定性を示す歩行周期変動（以下CV）（％），歩行周期中の動揺性を示すRoot Mean Square（以下RMS）（m/s²）を算出し，FTAとの相関係数と有意差を求めた。統計学的有意水準は5％未満とした。

【結果】

ピーク値は0.68±0.27，r=0.246，CVは2.72±1.03，r=0.123，RMSの左右方向では0.25±0.14，r=0.206，前後方向では0.37±0.15，r=0.031，上下方向では0.37±0.15，r=0.182であり，有意差は認められなかった。

【結論】

Mundermannらは膝OA gradeに分けて検討し，末期膝OAであるgradeIII，IVでは初期膝OAであるgradeI，IIに比べて内反モーメントのピーク値が大きい事を示している。また，松尾らは三次元動作分析装置を使用してLT量を測定し，膝OAの進行に伴って増加したことを示している。しかし，本研究結果からでは，FTAの増大に伴うLTの程度を示すピーク値と左右方向でのRMSとの相関は認められなかった。当院にて行った健常成人との比較では有意に増加を認めたが，関節構成要素が破綻している膝OA gradeIVでは個体差が大きいため，先行研究とは相反する結果になったと考える。今後は症例の幅を膝OA gradeI～IIIなども含め，膝OAの発症や進行の予防だけでなく，手術療法後の介入にも繋がる根拠に基づく理学療法を提供するために，より詳細な動作様式を把握する必要がある。