脳性麻痺などに起因する運動性構音障害による発話困難に対するAAC (Augmentative and Alternative Communication)指導法を提示した.指導は,(1)スイッチ遊びの導入,(2)VOCA (Voice Output Communication Aid)の導入,(3)スイッチ遊びの拡大,(4)視線や手による要求の表現,(5)写真や絵による表現,(6)VOCAの使用,(7)シンボルの導入とコミュニケーションボード(VOCA上のボードを含む)の使用までを7段階にステップ化した.本指導法の対象は四肢に重度の運動障害をもち精神遅滞を合併する発話困難児に焦点をおき,上記の症状に視覚障害や聴覚障害を合併するものについてはそれぞれに対する配慮を特記した.四肢の運動障害が軽度な場合は本指導法よりもジェスチャー・サインによる表現の指導を優先し,さらにVOCAへと進めるべきであると補足した.

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聾学校幼稚部に在籍する先天性の聴覚障害幼児15名を対象に,“話し合い”活動における訂正方略の活用状況を検討した.その結果,3歳児においては方略の活用は観察されず,4歳児から5歳児にかけて方略の活用頻度の増加が認められた.また4歳児に比べ5歳児の方が,表現形式の点で高度な方略を活用していた.方略活用の有無に関与する要因として,年齢,応答的発声数,発声数の合計,応答的表出に占める発話の割合が見いだされた.今後の課題として,年長児による訂正方略の活用状況に関する横断的検討と,幼児を対象とした縦断的研究の必要性が指摘された.

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在宅言語障害者へのケアは現在,非常に立ち後れた状況にある.老人保健法による事業は,現在ケアの保証されていない在宅言語障害者にも“言語リハビリ教室”という形で参加できる地域活動を保証する場となる可能性がある.筆者は保健婦およびソーシャルワーカーより相談を受けて,2ヵ所の言語リハビリ教室の創設と運営に関わる経験をした.本稿では在宅言語障害者の地域ケアの場での現状と言語リハビリへの要望に言及し,言語リハビリ教室開催と運営の実際について紹介した.運営にあたっては,(1) 言語リハビリ教室の目的は“言語障害を乗り越えて,より良い生活を送ること”であるという共通認識をスタッフ全員がもつこと,(2) 会の中にボランティアを積極的に導入すること,(3) 地域全体に言語障害者への理解を深めることを念頭におくこと,等が重要であった.さらに,現在言語リハビリ教室が抱える問題点,地域ケアスタッフとの連携の必要性を検討し,今後言語リハビリ教室が目指す目標について考察を加えた.

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失語症者が一定の訓練を終えた後,失語症友の会などで患者どうしが仲間作りをしたり,STが加わって定期的にグループ訓練を行っている例は多い.しかし,STだけでは個々の失語症者に十分な対応ができない場合がある.そこで,失語症をよく理解したボランティアが関わることにより,失語症者が残存能力を発揮できるようにすることや,第三者とのコミュニケーションの機会を増やすことを主な目的として,失語症ボランティア講座を設けた.講座の実際と成果の問題点と今後のSTの果たす役割について検討した.

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世田谷区の訪問STとしての5年間の活動について報告した.ケース数は33名.その結果から訪問STの役割について考察した.訪問STの役割として,(1)コミュニケーション障害の評価,(2)言語環境の評価,(3)実用的コミュニケーション方法の指導,(4)コミュニケーションの場への参加援助,が示唆された.今後,地域リハビリテーションにおけるSTの役割を確立していくために,多くのケース報告と活発な議論の必要性を指摘した.

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外国の失語症友の会との交流を目的とした旅行が成功を収めている.1992年より現在まで3回,ロンドン,ニューヨーク,ストックホルムで交流会を行い,その間に,長野県での“全国失語症者の集い”でスウェーデンからゲストが迎えられている.また全国失語症友の会連合会が国際失語症協会に加盟し,1996年9月にはドイツでの会議に代表を派遣した.この5年間の経過をまとめ,また交流の意義にふれた.

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岡山県北部に位置する保健所での療育相談事業を紹介し,その中でのSTの役割について考察した.1歳半・3歳児健診を経た子どもの,ことばの遅れについて初めての相談であるケースが多い現状から,母子保健にSTが参加することが効率的と考えられることを述べた.また療育資源の乏しい地方では,“地域療育”の視点で地域の保健所や保健センターなどに療育援助の役割をおくべきだと提案した.

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肢体不自由児通園施設における母親援助のために,STとしてとりくんできた活動について報告した.一つは“グループによる母子の治療法”,もう一つは“母親教室”である.これらの活動を通じて,母親自身が子どものありのままを受容し立ち直っていく過程を述べた.障害乳幼児の療育においては,子どものみならず養育者としての家族にも焦点を当てた指導が必要であることを指摘した.

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