聾学校幼稚部に在籍する先天性の聴覚障害幼児6名を対象に,「話し合い」活動における訂正方略の活用状況について,3歳から5歳まで縦断的に検討した.その結果,3歳児時点では訂正方略の活用は観察されず,4歳から5歳にかけて方略の活用頻度が増加し,活用される訂正方略も多様になり,発達的傾向が示された.また4歳と5歳児時点での方略活用数と有意に相関する要因が見いだされた.さらに5歳児時点で「特定的」方略を活用していた対象児の絵画語い年齢が他児よりも高い傾向が示された.上記の結果を参照し,訂正方略の出現過程に関する1つのモデルを提示した.

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頭部外傷を伴う頸椎骨折・胸髄損傷患者の嚥下障害を経験した.嚥下障害の原因は,びまん性脳損傷によるものと考えられた.また,カラー長期装着による弊害や誤嚥の経験という心理面も間接的要因と思われた.一般に,脊髄損傷の急性期治療は,呼吸管理が中心で,嚥下障害は見のがされやすい.しかし,今回のように頭部外傷を伴う場合,嚥下障害を合併する例もある.そこで,脊髄損傷患者も嚥下障害に着目する必要があると思われた.

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東京都吃音者講習会が吃音とどのように取り組んできたかについて検討した.この講習会は,東京言友会が東京都の委託を受けて1972年から始められた.講習会は,吃音問題を(1)生きる姿勢への取り組み,(2)話し方の工夫,の2つの視点から扱ってきた.またそのプログラムは全員被助言者・全員助言者の原則により進められた.言語や心理の臨床家として,このような取り組みに対してどう協力ができるのかについて考察した.

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摂食・嚥下障害を主訴とする運動発達ならびに知的発達に重度の遅れをしめす子どもの,3歳1ヵ月から2年間の指導経過を報告した.指導の結果,全介助であったのが,食物を咀嚼し,手づかみで食べることができるようになった.この指導経過をとおし,言語聴覚士の役割や留意点を以下5点について考察した.(1)子どもの発達,(2)母親指導,(3)食材の選択,(4)ネットワーク,(5)信頼関係.

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本論文では,重篤な摂食・嚥下障害をもつ患者に対する援助について,実践例を提示し詳細に述べた.今回の症例では重度な障害にもかかわらず,一定の訓練効果を得ることができた.その要因として,我々医療スタッフの諦めない医療実践があったことと,患者本人自身の食べる営みによって,生きる意欲をひき出したことがあったと思われた.このように,ヒトが人として生きていくために「口から食べること」がどれだけ重要な意味をもつかということを再考しながら,STとしての役割と摂食・嚥下障害患者への援助の具体的方法等について私見を述べた.また,摂食・嚥下障害のリハビリテーションにおける「チームアプローチ」のあり方とSTの「プロフェッショナルとしての倫理」に関する2つの提言を行った.

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我々は神経疾患に起因する46例の摂食・嚥下障害患者に対する治療的介入の効果,ならびに摂食・嚥下機能と構音機能の関係を検討した.結果は以下のとおりである.(1)28例に十分な効果がみられた.(2)年齢,発症から入院までの期間,介入の期間,摂食・嚥下障害の重症度は改善とは関係がなかった.認知機能の問題のみが治療効果に影響をおよぼした.(3)藤島の摂食・嚥下能力に関するグレードをもとにした摂食・嚥下機能と発話明瞭度との間には有意な相関が認められなかった.摂食・嚥下の口腔準備期の機能と構音の間には有意な相関が認められた.これらの結果は,摂食・嚥下機能と構音機能の間には共通する要素とそれぞれの機能に固有の要素が存在することを示している.言語聴覚士は摂食・嚥下障害の治療的介入にあたって,構音と共通する口腔準備期の機能のみならず,摂食・嚥下に固有の要素に対しても広く介入すべきであると考えた.

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全身的なそりかえりを伴う緊張性咬反射により,摂食活動の快適性が著しく阻害されていた重度脳性麻痺症例に対して,OTとのジョイント・セラピーを試みた.その効果と要因について,STが単独で行うセラピーと比較しながら検討した結果,以下の知見を得た.(1)12セッションにわたる経過の中で,緊張性咬反射が漸次軽減した.(2)1セッションの中でも,ST単独セラピー場面からジョイント・セラピー場面に移行すると,緊張性咬反射が減少し,出現しても全身的なそりかえりにまで至らなくなることが多かった.(3)ジョイント・セラピーにひき続いて行ったST単独セラピー場面において,若干ながらジョイント・セラピーの効果の持続が認められた.(4)緊張性咬反射軽減に対するジョイント・セラピーの効果の要因として,頭部アライメントのよりよい調整が考えられた.

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