This research intends to clarify “the scope” and “the degree” of depth in observing physical education lessons by observers of the lessons. As the method of the research, 12 teachers in active service at public elementary schools in Osaka Prefecture and 3 graduate-school students majoring in physical education, 15 persons in total, were asked to keep VTRs under their chins when they observed the lessons and make voice of what came to mind in real time, and these simultaneous utterance protocols were collected as basic data. By putting the protocol data into cards and using the KJ method, we tried to converge the data into categories expressing of depth in observing the lessons.
The essential categories are 3 of “announce”, “comment”, and “act”.
“Announce” was defined to describe the arising facts without adding observers' impressions and opinions.
“Comment” was defined to describe the value jugement of the observers (without indicating reasons and grounds).
“Act” was defined to describe the value judgement with the reasons and grounds of it by the observers.
Reliability of these categories was proved, by re-classifying the cards by third parties, the rate of 80% or more was obtained as the rate of coincidence with 3 researchers.
As for the relationship between the 3 essential categories, comprehension relations are formed in which “announce” is comprehended into “comment”, and “comment” into “act”. When these comprehension relations are expressed schematically, they may be displayed as; facts <facts+value judgment<facts+value judgment+reasons and grounds; and “announce”<“comment”<“act”.

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The educational authority has the following plan for life-long sport. It is that, we should try best for familiar sport in spite of with or without disability.
In this situation, this study was started to clarify the problems in the guide of physical education curriculum regarding with the handicapped.
As the results, the followings were found:
Just after the World War II, the course of study has been supported to study all together in spite of with or without disability, but today, it has no relations with the recent plan of the educational authority and the current physical education curriculum as the system of segregated education increases.
That is not a good circumstance for both the handicapped and the able-bodied, therefore we need to look through the thought of integration or normalization again, and to work hard for constructing the way of inclusion in school physical education classes right away as possible.

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日本の学習指導要領は、小・中学校が1998年に、高校が1999年に改訂された。改訂の趣旨は、内容の精選と週5日制移行に伴う時間数削減、社会的要請への対応であった。そこでは、教科としての存在根拠が問われている。本発表では、戦後の日本の学習指導要領の変遷を紹介し、21世紀に向けて体育の抱える問題点について検討を加えた。
戦後日本の学習指導要領は7回改訂された。しかし、その基本構想という観点からみれば、その改訂過程は5段階に区別できる。民主体育志向 (1947, 1953)、文化志向 (1958)、体力志向 (1968)、生涯スポーツ志向 (1977, 1989)、心と体の一体化志向 (1998, 1999) である。
これらの改訂の経過を踏まえ、学習指導要領の存在意義、教科の目標論、選択制の現実という論点から体育の存在根拠を検討した。体育の将来を考えると、教師教育システムの改革や競技主義の打破、保健と体育の関係、スポーツのための教育と生涯スポーツ志向ための体力の関係並びに体育の教科内容をめぐる論議が求められる。

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本稿では、体育が不安定な状態におかれていること、すなわち、教育政策並びに学校のカリキュラムの周辺に放置されている今日のイギリスの体育の状況を紹介していく。また、政策や教育とは無関係にイニシアチブを握っている人々から体育がより一層、対処が必要な最優先事項と認められ、教育の内部からというよりはむしろ、外部から道具や指針、教材並びに「専門的知識」が提供される方法を明らかにした。
体育のナショナルカリキュラムの最終改訂版は、体育の教育的価値とその地位向上に対して何ら貢献しなかったといえる。それは、スポーツエリートのための教授、学習へと一層傾斜した過程であったといえる。しかし、体育が、少数者達のものに留まるものではなく、より多くの人たちの教育的要求や関心に応えていくべきだというのであれば、より幅広い概念である「身体的教養を備えた人物」を位置づけていく政策やカリキュラムが必要になるし、このような広がりを踏まえて、その一層の発展を促すカリキュラムの枠組みが必要になる。諸外国や他教科に見られる動きは、そのような動きを伝える重要な役割を果たしている。体育、スポーツに関わる「多様な通路 (multiple pathways)」を求める主張の枠組みは、イングランドの体育の再定義を促すものだと指摘されている。また、体育がそのように再定義されることにより、すべての子どものためのカリキュラム内に体育がしっかりと位置付くことになる。

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アメリカでは、教育は州の所轄事項であり、国家が関与するものではない。そのため、アメリカ全土で拘束力をもつカリキュラムは存在しない。また、国家レベルでの目標に体育に関する記述はみられない。州レベルでみても、時間数と一般的な内容の指針以外には、体育は何らの制約も受けていない。このような状況の中で、現実には体育の授業の凋落現象がみられる。
そのため、状況を改善すべく、1992年にはNASPEが「身体的な教養を備えた人物」像を提案したり、1995年に体育の授業の内容に関する全国レベルの基準を提案するといった努力が重ねられてきている。それらは、社会的に支持されるようになっている。また、スポーツ教育や戦術学習、責任ベース、フィットネス志向等、複数のカリキュラムモデルが提案されている。
確かに、文化性を強調した論議は必要であるし、個人的にもその必要性を認識している。しかし、現時点では、子どもや若者の健康を前面に押し出した論議を展開していくことが、体育の将来にとって好ましいと言える。

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1970年代初めから1980年代にかけて、ドイツでは、教科の担うべき課題が若者を文化領域に誘うことだとされてきた。そのため、教科名は体育ではなく、スポーツが用いられてきた。そして、この時期は教科としてのスポーツの黄金時代であった。
しかし、過去10年間に教科スポーツの地位は低下してきた。時間数の削減現象である。あるいは、将来的には必修の学校カリキュラムからスポーツをはずすという提案もなされるようになっている。
このような凋落傾向の背景には、スポーツ政策の変化、マスメディアの影響がみられる。ここで、スポーツが必修教科でありえる根拠が問われるようになった。
この問いは、一方でスポーツ概念の拡散現象を引き起こすと共に、通しての教育の可能性に関する提案を求めることになった。スポーツのもつ教育学的視点というコンセプトは、このような状況の中で提案された。また、多視点的な学習指導が提案された。さらに、内容領域の設定に際しても、スポーツ概念が拡大されると共に、プレイや身体といった中核領域を含めた9領域からなる内容領域論が提案されている。
他方で、このような提案が社会的な支持を得るに至るか否かは、授業を行う体育教師の手に委ねられることになる。

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韓国の体育の授業実践にもっとも大きな影響力を与えているのは、学習指導要領である。それは、文部省並びに韓国カリキュラム・評価研究所により作成され、1945年以降、7回の改訂を経て今日に至っている。体育は、そこで幼稚園から10年生までの全国共通カリキュラムとして位置づけられている。今回は、2000年度より実施に移される第7次改訂学習指導要領の特徴を紹介していく。
第7次改訂では、1年生から10年生までに共通コースが履修される。また、11-12年生では選択コースのプログラムが提供されることになった。また、内容の精選が進められると共に学校裁量が拡大した。
このような特徴を備えた学習指導要領の中で、体育は、「身体的な教養を備えた人物」の育成をその目標として掲げた。また、必修の内容と選択の内容が区別されるようになった。小学校の内容は、運動探求活動、体操、ゲーム、リズムとダンス並びに健康教育から、中学校の内容は理論、体操、陸上運動、水中活動、ダンス、体力づくり、健康教育で構成されている。授業時間は、小学校40分、中学45分、高校45分となっている。
授業に際しては、すべての生徒が等しく学習の機会を保証されるべきだとされている。また、ゲームでは、ゲーム状況の全体像を身に付けることが強調されているように、学習領域をクロスした学習指導も求められるようになっている。さらに、授業成果の評価法の開発が進められている。
学校内での体育の地位改善と良質の授業保証は、体育・スポーツ関係者の取り組むべき重要な課題である。

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オーストラリアの10,500校、320万人の生徒を対象にした「オリンピック2000全国教育プログラム」のマネージャーとして、3年間、その計画、展開、実施に努めた。同プログラムは、オーストラリアの全教育機関を対象とし、学校の教育課程に適応するように作成、一方、メディアを活用するなどして、オリンピック理念の理解と、国際理解を促進するよう計画した。
オリンピック新聞「O-News」を3歳から12歳までの全児童に配布し、オリンピックの理解をはかった。また全学校に、CD-ROMやビデオ教材「aspire」を配布する一方で、インターネットでも教材「Kids」を立ち上げ、オリンピックの理念、スポーツ、環境、異文化理解の教材が提供された。そのほか、生徒の描いた絵を選手村の部屋に貼り、選手が生徒に手紙を送るようにポストカードを準備し、実際に11,000人の生徒が、ポストカードを受け取った。これらのオリンピック教育の具体的な成果は調査中であるが、「オリンピック2000全国教育プログラム」は、個人やグループにおいても、オリンピックを教材にして、国際理解を促進できることを示したという意義を持ち、今後もシドニー・オリンピックの遺産として生き続けるものと確信する。

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