アメリカンフットボールにおける頭頚部の重傷外傷はこの競技が誕生した19世紀後半より問題視されている．米国では研究結果からエビデンスに基づいたルール改正やヘルメットの改良によってこれら重傷外傷の一応の解決をみている．近年，脳振盪が社会的問題として注目されているが，現状，効果的な解決策は見いだされていない．この解決には，さらなる研究体制の整備とエビデンスに基づいた予防策の検証が必要である．

ラグビー選手の頭頚部外傷の発生率は，1000 player-hoursあたり15件前後に及ぶ．この頭頚部外傷の発生には，選手のタックル技術が影響していることが明らかとなっている．また，ルールの変更で頭頚部外傷の発生予防効果，また発生に繋がるプレーの抑制効果が確認されている．今後はメディカルスタッフとコーチングスタッフが協働し，選手のタックル技術改善に対する取り組みを啓発・普及することが重要である．

柔道はその競技特性から，頭頚部外傷が生じるリスクは小さくないと考えられている．そこで本稿では,柔道における重篤な頭頚部外傷の疫学，危険因子，受傷機転について，これまでに得られた疫学的情報に加えて，バイオメカニクス的分析を根拠とした議論を展開する．さらに，選手や指導者への教育啓発活動，受身動作の指導，頚部筋力強化，ルール変更といった取組みについて，頭頚部外傷予防に対する有効性から論じる．

本研究は慢性足関節不安定症（CAI）のSide hop test中の足関節の関節運動，筋活動量を記録し，疲労課題前後の変化を検証することを目的とした．CAIを有する大学生10名を対象とし，疲労課題と課題前後にSide hop testを実施した．三次元動作解析装置を用いてSide hop test中の足関節角度・モーメント，表面筋電図を用いて筋活動を測定した．疲労後，Side hop testに要した時間が延長した（疲労前8.06±0.69，疲労後8.55±0.74秒，p<0.05）．疲労の影響により底屈モーメントの減少，内反モーメントの増大，内旋角度の増大，前脛骨筋活動量の減少を示した（p<0.05）．

本研究は慢性足関節不安定症（CAI）を有するアスリートを対象に片脚つま先立ちにおける重心動揺と筋活動の特徴を検討した．大学生アスリート24名（健常群12名，CAI群12名）を対象に，片脚立位（SLB）および片脚つま先立ち（TBT）中の圧中心（Center of pressure：COP）総軌跡長，足関節角度，筋活動（前脛骨筋，長腓骨筋，腓腹筋内・外側頭）を計測した．TBTにおけるCOP総軌跡長はSLBに比べて有意に延長した．CAI群は健常群より前脛骨筋，長腓骨筋，腓腹筋内側頭の筋活動が有意に高かった．TBTは高いバランス能力が求められ，CAI群では健常群とは異なる筋活動で片脚立ちを保持していた．

本研究は膝前十字靭帯損傷予防に向けたトレーニング効果をModified-Tuck Jump Assessment（TJA）と加速度センサを用いて検討した．高校女子バスケットボール選手を対象とし，加速度センサを装着した状態でtuck jump test を10秒間実施した．TJAの合計点に加えて，着地時の鉛直加速度を算出した．介入群には予防トレーニングを17週間実施し，非介入群は通常の練習のみ行った．予防トレーニングによってTJA合計点は減少傾向を示したものの，統計学的な有意差を認めなかった．その一方で，加速度センサで記録した体幹加速度は有意に減少した．このことから，視覚的な動作評価に加速度センサを組み合わせることで，スポーツ現場における着地動態の変化を客観的に示せる可能性が示唆された．

本研究では，高齢者の歩行能力に対する6週間の自体重トレーニングによる介入効果を検証するとともに，歩行速度の変化率に対する年齢，身体組成（体重，体脂肪率，相対的筋量）および立ち幅跳び（筋パワー）の変化率との関連を検討した．結果より，歩行速度は対照群で低下（p＝0.018）を示し，介入群では変化を示さなかった．また，対照群では体重を除くすべての要素（p＝0.010-0.044），介入群では体脂肪率（p＝0.008）の変化率と歩行速度の変化率に関連が示された．これにより，自体重トレーニングは高齢者の歩行能力の低下抑制に活用できることに加え，特に体脂肪率の増加は身体への追加荷重の増加となり歩行能力およびトレーニング効果に影響を与えることが明らかとなった．

本稿では日本の高等学校におけるアスレティックトレーナーの介入例として熱中症対策の実践報告をまとめた．実践された熱中症対策には（1）活動時間に関する取り組み，（2）環境温度に基づいた運動指針，（3）水分補給に関する取り組み，（4）物品・環境の整備，（5）教育・啓蒙活動が確認され，様々な学校関係者の参画によって実現された．今後は取り組みの効果を測定し，汎用性のある熱中症対策を提案する必要がある．

ACL再建術後の大学生サッカー選手に対して，片脚支持の機能評価を経時的に評価した．さらに，選手が感じている主観的パフォーマンスを調査した．競技復帰後の主観的パフォーマンスが半分程度の時期には，single hop距離，figure-8 hopスピード，側方への着地時COP軌跡長にlimb symmetry index（LSI）の低下が残存していた．ACL再建術後の選手に対して，LSIを用いた片脚機能評価と主観的パフォーマンスを組み合わせて競技復帰を考えていく有用性が示唆された．

本研究は，著者らが実践しているスポーツ現場において救急対応をする際の緊急時対応計画（EAP）の立案及び活用について紹介し，アスレティックトレーナー（AT）がスポーツ現場へのEAP立案とその活用と普及に向けて関わることの必要性について示すことを目的とした．実際のEAP活用事例から，より安全なスポーツ現場の救急体制を構築するにあたり，EAPの作成をスポーツ現場の救急対応を担うATが中心となって行うことで，単に作成することだけではなく，その活用の必要性について認識を深めることに繋がったと考えられる．

本研究は，日本でフルタイムのアスレティックトレーナー（AT）として活動する公益財団法人日本スポーツ協会アスレティックトレーナー（JSPO-AT）の特徴を最新のデータを用いて明らかにすることを目的とした．フルタイムのATとして活動するJSPO-ATの特徴は，①82.4％が男性で，②はり師（46.8％）などの医療系資格を持ち，③活動場所は東京（28.2％）などの大都市を持つ都道府県の④サッカー（23.2％）など主要プロスポーツチームのポジションで雇用されており⑤年収の中央値は301～400万円であった．今後は，これらの結果を用いてAT職の普及およびアスレティックトレーニングの発展が期待される．

本研究ではAT理論試験を控えた受験生の心理変容を検証し，その要因から指導者に求められる心理的な支援方法を検討した．その結果，受験生を全体だけではなく，個別に捉える必要性が示された．また，学習成果の適切なフィードバック，早期からの学習計画の立案，資格試験と同等の経験を得ることや積極的な疲労回復などの実践を促進する支援が必要であると示唆された．指導者には個人差に応じた積極的な心理的支援の実践が望まれる．