本号の特集として「スポーツ外傷・障害・疾病における疫学調査の理解」を取り上げました．安全で安心感のあるスポーツ現場の構築はスポーツ界全体で取り組むべき重要課題の一つであり，近年ではスポーツ外傷・障害の予防や健康管理に関する専門的な教育を受けたアスレティックトレーナーに対する期待が高まっていると感じます．スポーツ外傷・障害・疾病における疫学調査は，安全・健康管理や外傷・障害および疾病予防のための基礎研究として不可欠な取り組みとなります．更に外傷・障害予防プログラム介入による効果検証や，アスレティックトレーナーなどの配置による社会的利益に関する分析を行う際などにも重要なエビデンスとして活用されております．

スポーツ外傷・障害・疾病に関する疫学調査データの信頼性や客観性，更には調査結果から導き出されたデータの解釈などは，調査を行う際の定義や手法に大きな影響を受けます．しかし，本邦では統一された定義や手法に関するガイドラインが策定されていなかったため，国内におけるスポーツ外傷・障害および疾病の実態を正確に把握することが困難な状況でした．そこで，2020年12月に日本アスレティックトレーニング学会と日本臨床スポーツ医学会は，有識者による合同ワーキンググループを発足させ，2022年4月には「スポーツ外傷・障害および疾病調査に関する提言書：日本臨床スポーツ医学会・日本アスレティックトレーニング学会共同声明」を公開いたしました．

本特集では，スポーツ外傷・障害・疾病における疫学調査に関する理解をさらに深めていただくとともに，調査を実践する際の留意点や工夫すべき点などについて理解することを目的と致しました．ユーフォリアスポーツ科学研究所の山中美和子先生には，これまでに国内外で発表された合計15編の共同声明についてレビューいただき，調査目的に適した定義や手法を設定するために必要な情報について分かりやすく解説いただきました．大阪電気通信大学共通教育機構の眞下苑子先生には，現在世界で運用されている15のスポーツ外傷・障害調査システムおよび国内で運用されている5つのスポーツ外傷・障害調査システムについてレビューいただき，それぞれのシステムの特徴を分かりやすく解説いただきました．日本女子体育大学体育学部の永野康治先生には，all complaint injuries（症状を有する全ての問題）を調査対象とする際に用いられるOslo Sports Trauma Research Center 質問紙の概要や実施方法，更には調査報告について詳細に解説いただきました．国立スポーツ科学センターの大伴茉奈先生には，2022年に公開された「スポーツ外傷・障害および疾病調査に関する提言書」に記載されている推奨文に沿って，調査時の留意点について解説いただくとともに，より正確な情報を収集するためのポイントなどについても解説いただきました．最後に帝京平成大学人文社会学部の大垣亮先生には，スポーツ外傷・障害・疾病における疫学データの活用方法について紹介いただくとともに，スポーツ現場に関わるステークホルダーとの関わりについて具体例を示し解説いただきました．

本特集が，スポーツ外傷・障害・疾病における疫学調査活動を推し進めるための一助となり，更なる学術的活動の発展に寄与することが出来れば幸いです．

本稿では，過去に国内外で公表された15編のスポーツ外傷・障害および疾病調査に関する共同声明の内容をスポーツ外傷・障害および疾病の定義，発症（受傷）様式・発症（受傷）メカニズム，発症歴，そしてリスクの評価の観点でまとめた．調査を計画する際に過去に標準化された手法や定義を参考にして調査の目的に応じた方法論を決定することで，比較・統合可能な信頼性の高い疫学データの蓄積につながる．

スポーツ外傷・障害・疾病調査システムは，継続的で質の高い外傷・障害・疾病データを記録するために有用である．世界では，15のスポーツ外傷・障害調査システムがあり，その多くがエリートまたはプロスポーツで運用されている．一方，日本では5つのスポーツ外傷・障害調査システムが運用されているが，保険金給付や見舞金制度をベースにしたものが多く，全国的にスポーツ現場で運用されているシステムは確認されていない．

Oslo Sports Trauma Research Center質問紙は，調査の対象を’all complaint injuries’（痛みや不調を感じた身体上のすべての問題）とした競技用疫学調査の質問紙である．内容としては特定の障害もしくはすべての身体上の問題について①スポーツ活動への参加，②練習/試合の変更，③パフォーマンス，④痛み（症状）を一定期間ごとに聴取し，有症率や重症度を算出し，その変化をモニタリングするものである．本稿ではその概要と実施方法，主な調査報告について詳説する．

2022年4月に日本臨床スポーツ医学会と日本アスレティックトレーニング学会によって，スポーツ外傷・障害および疾病調査に関する提言書が公開された．この提言書では，我が国におけるスポーツ外傷・障害および疾病調査のあり方について検討した内容がまとめられている．本稿では，提言書の中に記載されている，【スポーツ外傷・障害および疾病調査に関する推奨文】に沿って調査時の留意点についてエビデンスを基にまとめた．

スポーツ外傷・障害・疾病における疫学データは，それらを予防するための具体的な対策を立てるために必要な情報を提供するだけでなく，アスレティックトレーナーとしての活動の成果を裏付ける根拠にもなることが期待される．本稿では，スポーツ外傷・障害・疾病における疫学データの活用方法について，スポーツ現場に関わるステークホルダーとの関わりも含めて概説する．

本研究は，大学男子バレーボール部員を対象に，腰痛の既往と身体的特徴の関連性について，その実態を調査したところ，背筋力および股関節屈筋群の柔軟性が有意に低下しており，腰痛の既往が関係している可能性が考えられた．今後はこれらの項目の改善と体幹機能の詳細な評価を検討することで，大学男子バレーボール選手における腰痛予防の一助とする必要があると考える．

本研究は，受動的体幹回旋可動域の測定方法を開発するために，iPhone^®アプリケーションとキャリパーを用いた測定方法における検者内，検者間信頼性の検討，および3次元動作解析との比較を行い妥当性を調査した．その結果，中程度から良好な検者内信頼性（ICC＝0.73）と優れた検者間信頼性（ICC＝0.75）が示された．また，本測定方法と3次元動作解析との間には，高い相関が認められ，良好な妥当性が得られた（r＝0.87，p<0.01）．iPhone^®アプリケーションとキャリパーを用いた受動的体幹回旋可動域の測定方法は，臨床現場での評価に有用である可能性が示唆された．

試合を想定した間欠負荷を肩に加えた際の負荷の間に行う手掌への冷却刺激による肩筋力と投動作への影響を分析した．学生8名を対象とした．右肩外転最大等尺性筋力を10回測定し，これを9セット実施した．セット間の5分間は安静とした．9セットの前後での投動作の右肩外転角度を算出した．この手順を冷却「なし」とした．一方，セット間に左手掌を氷嚢で冷却した手順を冷却「あり」とした．肩外転筋力は「なし」で後半に有意に低下し，「あり」はセット間の有意差はなかった．肩外転角度は，「なし」では負荷後に8名全員が有意に低下したが，「あり」は3名のみが有意に低下した．負荷の間の手掌の冷却は試合中の肩外転筋力を維持し，投動作の肩外転角度の減少を防止できる可能性がある．

本研究の目的は，異なる2種類の筋力トレーニングが長腓骨筋（PL）と短腓骨筋（PB）の筋形態に及ぼす即時的影響を検証することである．セラバンドを母趾球から押し出す母趾球運動，第5中足骨底から押し出す第5中足骨運動の2つの足関節外反運動を実施した．運動実施直前と直後，10と20と30分後に腓骨頭と外果を結んだ線の近位25%と遠位75%での腓骨筋群の筋横断面積と筋輝度に加え，足関節外反筋力を測定し，項目ごとに各測定時点間で比較した．母趾球運動でPLを示す近位25%，第5中足骨運動でPBを示す遠位75%の筋横断面積が実施直後に有意に増加し，その後経時的に減少したため，本運動でPLとPBを選択的に筋力トレーニングできることが示唆された．

トレーニングメニューを安全に効果的に実施するには，適切なトレーニング負荷の設定と段階的に負荷を漸増させていくことが求められる．本研究は，フロントブリッジの足部接地面の高さや安定性を変化させた時の筋活動を明らかにすることを目的とした．健常な大学生を対象とし，足部接地面の高さとバランスディスクを用いて安定性を変化させた6種類のフロントブリッジを行い，筋活動を比較検討した．足部接地面の高さを上げると僧帽筋上部線維，前鋸筋，外腹斜筋，前脛骨筋の活動が増加し，バランスディスクを用いて足部接地面を不安定にさせると体幹筋の活動が増加することが示唆された．足部接地面の高さは僧帽筋上部線維，前鋸筋，外腹斜筋，前脛骨筋の筋活動量，足部接地面の安定性は体幹筋の筋活動量に影響を与える可能性がある．

高校野球現場の熱中症予防に関する全体的な実態を明らかにし，今後の熱中症予防を推進していく上での課題を検討することを目的とした．質問内容は，熱中症予防に関する知識・態度・実践（KAP），実践する際の促進要因と阻害要因についてであった．その結果，選手・指導者ともに態度は良好であったものの，知識と実践については十分ではなかったため，教育の強化をしていく必要がある．また，選手と指導者間でKAPのスコアにはギャップがあり，熱中症予防の実践にあたっては，他者の存在に影響を受ける可能性が高いことから，選手と指導者がコミュニケーションを取って共通認識を高めることが，熱中症予防を強化する一助になると考えられる．

本研究は，成長期エリートサッカー選手を対象にPHA時期の体格と運動能力の変化が，どのようなタイミングで生じるのかを検討した混合縦断研究である．本研究から，大腿周径囲と5ステップバウンディングの跳躍距離はPHAから1年後に，身長と50 mスプリントタイムはPHA直前に変化量が大きいことが示された．また，5ステップバウンディングの向上には大腿周径囲の増大が，50 mスプリントタイムの向上には身長の増加が寄与していることが示唆された．

小学生男子サッカー選手71名を対象として片脚ドロップ着地テストを行った．接地後200ミリ秒間のcenter of pressure（COP）軌跡長について学年間で大きな違いはみられなかった一方で，接地後5秒間のCOP軌跡長は上位学年ほど短い傾向を示した．また，鉛直最大床反力は体重の5.19～6.82倍を示し，その出現時間は下位学年ほど短い傾向を示した．

本研究の目的は，感染症流行による部活動自粛後に発生した傷害を調査し，傷害と受傷した選手の特徴を探ることであった．部活動に所属する選手を対象に，自粛後半年間の傷害発生の有無，自粛中と自粛後の練習時間等をアンケートで調査し，自粛後の受傷群と未受傷群の2群に分類して各項目を群間比較した．回答者は148名で傷害発生数は52件であった．自粛中と自粛後の練習時間の差は受傷群で有意に大きかった（p<0.05）．

本研究は，緊急事態宣言発令による生活環境の変化が，健常水泳選手とパラ水泳選手の生活範囲と精神的健康に与えた影響を検討することを目的とした．緊急事態宣言発令中と解除後にアンケート調査を行い，生活範囲と精神的健康の変化を確認した．生活範囲は全対象者で解除後に増加し，精神的健康は女性パラ水泳選手のみ有意に低値を示した．女性パラ水泳選手では，生活環境の変化により精神的健康が変化しやすい可能性がある．