西日本畜産学会報

近交系の特質とその利用

武富萬治郎

1980 年 23 巻 p. 1-6
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.1

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山口県畜産試験場の概要と研究

野口孝

1980 年 23 巻 p. 7-10
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.7

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熊本県の畜産と試験研究

寺本一人

1980 年 23 巻 p. 11-14
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.11

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肉豚ケージへの適正導入体重の検討及びエネルギー摂取量と発育・枝重と脂肪厚等の関係について

三好建治, 有福俊志, 金矢正志, 吉井明, 坂梨清信

1980 年 23 巻 p. 15-17
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.15

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1.ケージ飼育の場合
1) 増体は導入時体重33～35kgの豚が夏, 冬とも優れていた。
2) 要求率は導入時体重が大きくなると低下した。
3) 適正導入時体重は31～35kgで, 夏は小さめの, 冬は大きめの豚を導入するのが望ましいと思われる。
4) 増体 (X) と摂取TDN (Y) 間には, 夏はY=282.6X+223.2, 冬はY=249.9X+255.9の回帰式が得られた。
5) 飼料給与量は目標体重・季節・給与飼料, 環境等の因子によって, 決定されるべきものだと思われる。
2.冬期における増体および要求率について, 平飼いとケージ飼育とを比較すると, ケージ飼育が優れていた。
3.脂肪層の厚さと枝重間の関係は, 相関性が強く, 同一枝重の場合, 夏が冬に比較して厚く, ケージと平飼いの場合, 枝重72kg以上では, ケージの方が薄くなる。
4.と体長と枝重間にも高い相関があった。

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牛飼育における粗飼料ペレットの利用について

菊地惇, 平松森, 浦上次男, 亀川昭

1980 年 23 巻 p. 18-19
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.18

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肉用牛の粗飼料ペレットに対する嗜好, 採食性は良好で子牛では, 乾物および養分摂取量は大となり, したがって増体も優れた成績となった。また, 粗せんい含量も高いので, 第一胃機能増進効果が推察される。哺育試験.牛3頭を追跡のため肥育に供用して, 育成期にあたる初期重点に粗飼料ペレットを給与したが発育増体は極めて良好であった。

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搾乳牛の屋外飼育に関する試験

福坂一利, 鰐石征記, 折田正義

1980 年 23 巻 p. 20-21
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.20

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1976～1979の3か年か年間, 搾乳牛の周年屋外飼育が牛乳の生産性と管理の省力効果におよぼす影響について検討し, 次の結果を得た。
(1) 1週当りの乳量減少率は屋外区が屋内区に比べて1%程度少なく, 特に夏季においてその効果が認められた。
(2) 管理労働時間は屋外区で若干の省力効果は認めたが, 泥濘化防止に問題を残した。
(3) 屋外飼育の牛の行動は, 休息場と給餌場の利用時間が多く, 庇蔭および防風施設の必要性を認めた。

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放牧を加味した乳用種去勢牛の肥育法の検討, とくに放牧管理方法の違いが増体成績におよぼす影響について

石井邦彦, 吉野文朗

1980 年 23 巻 p. 22-24
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.22

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乳用種去勢牛を供試し放牧を加味した育成肥育方式について検討した。1群6～8頭供試し, 5月導入2群, 10月導入2群の計4群で検討した結果, 放牧開始月令は, 生後6カ月令以降が適当で, 全放牧条件でD・G0.66～0.73kgであった。放牧育成のための望ましい, 入牧前舎飼期のD・Gは, 0.7kg程度で十分な放牧効果が期待できる。放牧期のD・Gは0.6～0.7kgの範囲のものが, 肥育期へ移行した場合最も増体が優れ, 放牧中の補助飼料給与の必要性は認あられなかった。肥育開始月令は, 低月令の方が, 肥育効率は良好であった。

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無脂乳固形分に関する試験

村田定信, 荒武正則, 谷岩秀次郎

1980 年 23 巻 p. 25-26
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.25

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8頭のホルスタイン種泌乳牛を用いて, 1期3週間の反転法で栄養水準が乳量および乳質 (特にSNF率) におよぼす影響を検討した。
消化試験の結果, 給与したソルゴーサイレージのDCP, TDN値は2.4, 51.7% (DM中) と予測値よりやや低かった。要求量に対する両期の摂取TDN率は, 110%期-91.4±3.5%, 70%期-68.3±2.9%と110%期において設計より養分的にかなり不足した。
乳量は栄養水準をおとすと明らかに減少し, SNF率は低下の傾向がみられた。乳脂率は乳量, SNF率と逆の傾向を示し, 5%水準で有意であった。
PL, アルコール, 尿中ケトン体テストは, 各テストともほとんどの個体で陰性であった。
第1胃内VFA濃度は, 110%期において9.27mM/dlと70%期より若干高かったが, 各VFA濃度割合は両期とも変らなかった。

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ブロイラー前期・後期飼料の切替時期

小林清春, 草場寅雄, 岡野昇

1980 年 23 巻 p. 27-28
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.27

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ブロイラー飼育において, 前期飼料と後期飼料を切替える最も有利な時期について検討した。
1.育成率は, 前期飼料としてクランプルを給与した場合, 5週齢切替区が他の区に比べ雄雌平均で1.0～2.0%劣っていた。また, 前期飼料としてマッシュを給与した場合も5週齢切替区が4.5～5.5%劣っていた。
2.成長体重は, 前期飼料としてクランプルを給与した場合, 雄雌平均ではほとんど差は見られなかった。前期飼料としてマッシュを給与した場合, 5週齢切替区と2週齢切替区との間に雄雌平均で479の差が見られたが, 有意差ではなかった。
3.飼料要求率は, 前期飼料としてクランプルを給与した場合, 2週齢切替区が2.45で最も優っており, 前期飼料としてマッシュを給与した場合は2, 3週齢切替区が2.61で最も優っていた。
4.販売ひな1羽当りの粗利益も, 切替時期が遅れるほど悪くなる傾向が見られた。
以上のことから, 供試飼料と同様の成分の飼料を給与する場合, 切替時期を従来の3週齢から2週齢へと1週間早めても発育に悪影響はないと思われる。また, これにより高価な前期飼料を節減するという経済効果も期待出来る。

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採卵鶏の飼育方法が生産性に及ぼす影響

平原実, 久木元忠延, 後藤静夫

1980 年 23 巻 p. 29-30
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/09/07

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.29

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育成法を, 現地ウインドウレス鶏舎育成鶏102羽, 開放鶏舎育成鶏100羽の2水準で, 成鶏収容法を間口18cmの単飼ケージと24cmの2羽複飼の2水準で2元配置法⁴⁾ で解析し次の結果を得た。
1.育成方法が生産性に及ぼす影響
産卵性, 飼料の利用性, 強健性, 破卵発生率などについて検討したが, いつれも有意差は認められなかった。
2.産卵鶏の収容方法が生産性に及ぼす影響
破卵発生率に有意差が認められ, 単飼区が優れていた。
また生存率も単飼区が良い傾向にあった。その他産卵性ならびに飼料利用性とも有意差は認められなかった。

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草地放牧育成におけるピロプラズマ病の簡易検査法と予防治療法の検討

吉村征彌, 田所啓介, 古沢睦男, 甲斐健一郎, 緒方隆光, 広瀬純一

1980 年 23 巻 p. 31-33
発行日: 1980/07/25
公開日: 2010/08/25

DOIhttps://doi.org/10.11461/jwaras1968.23.31

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放牧育成牛の発育阻害要因としてのピロプラズマ病の簡易検査と予防治療法について, 調査結果により検討したが, 放牧飼養管理においては, 個体管理ならびに異常牛発見が困難であることから人為的に牛群をコントロールする方策が必要である。とくに野外においては環境を抑制することが困難であり, いかに気象条件の急変に対しても生理障害を少く作用させるかが放牧管理技術の重要な課題と考える。そのためピロプラズマ病の簡易検査法により早期発見, 適期予防治療により本病の免疫獲得と貧血回復を行うことが, その後の梅雨期ならびに秋雨期の環境条件を家畜の正常生理機能によって経過させることが重要なことと考える。今後環境衛生に関する研究と合理的な病勢判定基準の確立が必要である。

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