View PDF

View PDF

ライフサイクル思考 (LCT) を取り入れた環境教育の提案から 10 年以上が経過した。すでに関連する教材が学校での教育内容の一部として定着したものも見られるようになった。一方、学校現場では、通常の教育活動に加え学内外の様々な対応が増加している。そのため、教員の負担が定常的に高い状況が続いていることに懸念も持たれている。この様な状況で、新しい概念を教えるために多くの準備が必要な新たな教材を取り入れることは、教員にとっては容易ではない。また 2020 年は、新型コロナウィルスの影響のために学校の活動に数多くの制約が生じている。そのため、新しい教材導入の障壁はより一層高くなっている。しかしちょうどこれからの 1 ～ 2 年は、社会環境の変化に伴う学校での教育内容や教育手法の大きな変化が期待できる期間でもある。本稿では、筆者のこれまでの LCT 環境教育の教育研究の経験から、関連する教材の学校への導入の課題を提示する。そして現在、学校で進行中もしくは進められようとしている教育の変化に、LCT 環境教育が資する可能性について論じる。

2012 年に制定された消費者教育推進法では、持続可能な社会の構築に積極的に参画する「消費者市民社会」の形成・発展に寄与する消費者の育成が明示され、「持続可能な消費」もキーワードの一つとなっている。その点において、LCT 環境教育との接点が明確になったといえるだろう。そこで本稿では、消費者教育における LCT 環境教育の位置づけの現状について、国内外の動向から明らかにしたうえで、「消費者市民社会」形成に向けた消費者教育に LCT 環境教育を位置づけることの意義と課題・展望について考察した。

神奈川県教育委員会では、新学習指導要領で求められる資質・能力の育成に向け、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた ICT 整備や、「総合的な探究の時間」をはじめとした探究的な学びを中核とした教育課程の編成に取り組むとともに、学習成果発表会を充実させる取組を段階的に進めている。

Society5.0 と呼ばれる時代は、社会構造や雇用環境が大きく、急速に変化し、予測が困難であると言われている。また、地球的規模での環境問題や自然災害、世界的に拡大した新型コロナウイルス感染症等、グローバルな課題も山積している。未来の創り手となるべき子どもたちに必要な資質・能力の育成に向け、「社会に開かれた教育課程」の理念を実現することが重要である。神奈川県は SDGs の達成に向けた取組を重要施策に掲げ、様々な取組を展開しており、教育分野でも SDGs の 17 のゴールを探究課題の切り口にして取り組んでいる学校もある。本解説が、ライフサイクル思考(LCT)やLCAの情報などの高等学校等の教育活動への実践的な導入に資することを期待する。

持続可能な社会形成を目指すという世界的な合意の中で、ライフサイクル思考（LCT）という視点はますます重要になると思われる。本報告では、現在の学校教育の中で、LCT を取り入れた環境教育の実施における様々な課題を解決する方法として、高校における e ラーニングを取り入れた生徒の自宅学習法の事例を紹介する。専門性のある学習内容は NPO がウェブサイトを通じて提供し、学校側は学習課題と学習法を生徒に示すことで、教員の準備や負担を大きく増やすことなく、多数の生徒が同様の学習をすることが可能であり、LCT の概念の理解や消費行動に関する環境配慮意識の変化という教育効果も期待できることが示された。一方、生徒の IT 環境が一様でないため、トラブルへの対応や支援も必要である。

View PDF

View PDF

View PDF

View PDF

View PDF

View PDF

View PDF

View PDF