産業活動が、労働者あるいは地域住民の健康に及ぼす影響と既知の傷害について、神経系を中心に述べる。神経・筋系への障害の診断・検査法の進歩、若年労働者への神経系発達の配慮、近年注目される産業関連疾患（職業性ジストニア、腰痛、睡眠時無呼吸症候群他）と新規物質（ナノマテリアル他）、さらに公害病としての水俣病、有機ヒ素中毒などの現在の課題を論じ、最後に2010年に策定された「労働安全衛生研究重点領域」について触れる。

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職場における精神障害の労災申請が増加し、労災認定のみならず民事損害賠償についても求償される事案も多くなっている。また、安全配慮義務違反や不法行為に基づく被災労働者に対する損害賠償は、時として極めて高額となる事例もあり、企業経営に影響を及ぼしかねないリスクとなりつつある。さらに、損害賠償について会社法が適用され、健康管理を担当する役員個人に対して損害が求償されるようになった。このような状況の中で、産業保健スタッフも最近の労働現場における司法判断の流れを把握することで、労働者に対する健康障害を防止するための方策を学び取らなければならない時代要請があるように思う。司法判断の変遷は、法律の改正のみならず産業保健の考え方や取組にも大きな影響を及ぼすことになる。昨今の判決の意味するところを理解することで、現状の産業保健の課題を把握し、今後の産業保健の方向性を見定めなければならない。判例はそのひとつの方向性を示している。

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小規模事業場（従業員50人未満）の産業保健について大田地域産業保健センターの活動を中心に行った調査の概要を述べた。大企業に比べて産業保健の水準が低いことは周知のことであり、企業規模による産業保健サービスの格差の改善には、特に産業保健活動総合支援事業における地域窓口（地域産業保健センター）の活動が有用に機能することが重要であると考えている。

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